(57)【要約】      （修正有）【課題】高精細化に対応して放電維持期間を短縮したとしても、消去放電を確実に行い、誤放電の起こりにくいプラズマディスプレイ装置を提供することを目的としている。【解決手段】放電維持期間の後期に印加するパルスＰｃの幅ＰＷｃを、放電維持期間における後期より前であって、一番初めに印加するパルスＰａを除くパルスＰｂの幅ＰＷｂよりも広げるとともに、消去期間においていわゆる細幅パルスを用いて消去放電を行うようにしている。これによって、放電維持期間終了時における放電セルの壁電圧を従来よりも上げることができるので、消去放電を確実に行い、誤放電が起こりにくくなる。【選択図】図５
2007133420.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の基板の間に複数の放電セルが形成されたプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
初期化を行う初期化期間と、入力される画像データに基づいて書き込みを行う書き込み期間と、放電維持を行う放電維持期間とを有し、
前記放電維持期間において、前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅が、前記放電維持期間の最初以外に印加するパルスの幅よりも広い波形を有するパルスを印加し、
前記初期化期間において、正から負に立ち下がる波形を有するパルスを印加する
プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
一対の基板の間に複数の放電セルが形成されたプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
初期化を行う初期化期間と、入力される画像データに基づいて書き込みを行う書き込み期間と、放電維持を行う放電維持期間とを有し、
前記放電維持期間において、前記放電維持期間の後期に印加する少なくとも一つのパルスの幅が、前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅よりも狭く、且つ、前記放電維持期間での後期よりも以前の期間における前記放電維持期間の最初以外に印加するパルスの幅よりも広い波形を有するパルスを印加し、
前記初期化期間において、正から負に立ち下がる波形を有するパルスを印加する
プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
一対の基板の間に、電極対を有する複数の放電セルが形成されたプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
初期化を行う初期化期間と、入力される画像データに基づいて書き込みを行う書き込み期間と、放電維持を行う放電維持期間と、消去放電を行う消去期間とを有し、
前記放電維持期間において、前記放電維持期間の後期に印加する少なくとも一つのパルスの幅が、前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅よりも狭く、且つ、前記放電維持期間での後期よりも以前の期間における前記放電維持期間の最初以外に印加するパルスの幅よりも広い波形を有するパルスを印加し、
前記初期化期間において、正から負に立ち下がる波形を有するパルスを印加し、
前記消去期間において、立ち上がり時に傾斜を有するパルスを印加する
プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
一対の基板の間に、電極対を有する複数の放電セルが形成されたプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
初期化を行う初期化期間と、入力される画像データに基づいて書き込みを行う書き込み期間と、放電維持を行う放電維持期間と、消去放電を行う消去期間とを有し、
前記放電維持期間において、前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅が、前記放電維持期間の最初以外に印加するパルスの幅よりも広い波形を有するパルスを印加し、
前記初期化期間において、正から負に立ち下がる波形を有するパルスを印加し、
前記消去期間において、立ち上がり時に傾斜を有するパルスを印加する
プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
一対の基板の間に複数の放電セルが形成されたプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
初期化を行う初期化期間と、入力される画像データに基づいて書き込みを行う書き込み期間と、放電維持を行う放電維持期間と、消去放電を行う消去期間とを有し、
前記放電維持期間において、前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅が、前記放電維持期間の最初以外に印加するパルスの幅よりも広い波形を有するパルスを印加し、
前記初期化期間において、正から負に立ち下がる波形を有するパルスを印加し、
前記消去期間において、階段状のパルスを印加する
プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項６】
一対の基板の間に複数の放電セルが形成されたプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
初期化を行う初期化期間と、入力される画像データに基づいて書き込みを行う書き込み期間と、放電維持を行う放電維持期間と、消去放電を行う消去期間とを有し、
前記放電維持期間において、前記放電維持期間の後期に印加する少なくとも一つのパルスの幅が、前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅よりも狭く、且つ、前記放電維持期間での後期よりも以前の期間における前記放電維持期間の最初以外に印加するパルスの幅よりも広い波形を有するパルスを印加し、
前記初期化期間において、正から負に立ち下がる波形を有するパルスを印加し、
前記消去期間において、階段状のパルスを印加する
プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項７】
前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅が、２０μsである
請求項１ないし６のいずれかに記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項８】
前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅は、パルスの高さが１０％立ち上がったところから、１０％立ち下がったところまでの幅であって、２０μsである
請求項１ないし６のいずれかに記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項９】
前記放電維持期間の後期は、放電維持期間に印加されるパルスのうち最後から５番目のパルスが印加される時、以後の期間である
請求項２、３または６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１０】
前記放電維持期間の後期において最後に印加される幅が広いパルスの幅は、放電維持期間の最初を除く、放電維持期間の後期より以前の期間において印加されるパルスの幅より広い
請求項２、３または６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１１】
前記放電維持期間の後期において印加される幅が広いパルスと、放電維持期間において最初に印加されるパルスを除いたパルスとの幅の差は、0.5μs以上、20μs以下である
請求項２、３または６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１２】
前記消去期間における前記傾斜パルスの波形は、200ns以上、2μs未満である
請求項３または４に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１３】
前記消去期間では、前記傾斜パルスの後に、前記傾斜パルスの波形より低い波高でかつ前記傾斜パルスより波形を長く維持するパルスを印加する  
請求項３または４に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１４】
前記消去期間において、パルスの上昇部分において次第に波高が増加するパルスを前記各放電セルの電極対に印加する
請求項３または４に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１５】
前記書き込み期間の以前において、前記電極対にパルスを印加することによって、前記放電セルの壁電荷を均等にする初期化期間を有する
請求項３または４に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１６】
前記階段状のパルスは、幅の細い部分と幅の広い部分を含む
請求項５または６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１７】
第１及び第２電極の対が複数配置された第１基板と、第３電極が複数配置された第２基板が間隔を置いて配置され、前記第１、第２基板の間に前記第１、第２及び第３電極を有する複数の放電セルが形成されたプラズマディスプレイパネルと、
１フィールドに、初期化期間、書き込み期間、放電維持期間を備えて、前記プラズマディスプレイパネルを駆動する駆動回路を備えるプラズマディスプレイ装置であって、
前記駆動回路は、前記放電維持期間において、前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅が、前記放電維持期間の最初以外に印加するパルスの幅よりも広い波形を有するパルスを印加し、
前記初期化期間において、正から負に立ち下がる波形を有するパルスを印加する
プラズマディスプレイ装置。
【請求項１８】
第１及び第２電極の対が複数配置された第１基板と、第３電極が複数配置された第２基板が間隔を置いて配置され、前記第１、第２基板の間に前記第１、第２及び第３電極を有する複数の放電セルが形成されたプラズマディスプレイパネルと、
１フィールドに、初期化期間、書き込み期間、放電維持期間を備えて、前記プラズマディスプレイパネルを駆動する駆動回路を備えるプラズマディスプレイ装置であって、
前記駆動回路は、前記放電維持期間において、前記放電維持期間の後期に印加する少なくとも一つのパルスの幅が、前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅よりも狭く、且つ、前記放電維持期間での後期よりも以前の期間における前記放電維持期間の最初以外に印加するパルスの幅よりも広い波形を有するパルスを印加し、
前記初期化期間において、正から負に立ち下がる波形を有するパルスを印加する
プラズマディスプレイ装置。
【請求項１９】
第１及び第２電極の対が複数配置された第１基板と、第３電極が複数配置された第２基板が間隔を置いて配置され、前記第１、第２基板の間に前記第１、第２及び第３電極を有する複数の放電セルが形成されたプラズマディスプレイパネルと、
１フィールドに、初期化期間、書き込み期間、放電維持期間、消去期間を備えて、前記プラズマディスプレイパネルを駆動する駆動回路を備えるプラズマディスプレイ装置であって、
前記駆動回路は、前記放電維持期間において、前記放電維持期間の後期に印加する少なくとも一つのパルスの幅が、前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅よりも狭く、且つ、前記放電維持期間での後期よりも以前の期間における前記放電維持期間の最初以外に印加するパルスの幅よりも広い波形を有するパルスを印加し、
前記初期化期間において、正から負に立ち下がる波形を有するパルスを印加し、
前記消去期間において、立ち上がり時に傾斜を有するパルスを印加する
プラズマディスプレイ装置。
【請求項２０】
第１及び第２電極の対が複数配置された第１基板と、第３電極が複数配置された第２基板が間隔を置いて配置され、前記第１、第２基板の間に前記第１、第２及び第３電極を有する複数の放電セルが形成されたプラズマディスプレイパネルと、
１フィールドに、初期化期間、書き込み期間、放電維持期間、消去期間を備えて、前記プラズマディスプレイパネルを駆動する駆動回路を備えるプラズマディスプレイ装置であって、
前記駆動回路は、前記放電維持期間において、前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅が、前記放電維持期間の最初以外に印加するパルスの幅よりも広い波形を有するパルスを印加し、
前記初期化期間において、正から負に立ち下がる波形を有するパルスを印加し、
前記消去期間において、立ち上がり時に傾斜を有するパルスを印加する
プラズマディスプレイ装置。
【請求項２１】
第１及び第２電極の対が複数配置された第１基板と、第３電極が複数配置された第２基板が間隔を置いて配置され、前記第１、第２基板の間に前記第１、第２及び第３電極を有する複数の放電セルが形成されたプラズマディスプレイパネルと、
１フィールドに、初期化期間、書き込み期間、放電維持期間、消去期間を備えて、前記プラズマディスプレイパネルを駆動する駆動回路を備えるプラズマディスプレイ装置であって、
前記駆動回路は、前記放電維持期間において、前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅が、前記放電維持期間の最初以外に印加するパルスの幅よりも広い波形を有するパルスを印加し、
前記初期化期間において、正から負に立ち下がる波形を有するパルスを印加し、
前記消去期間において、階段状のパルスを印加する
プラズマディスプレイ装置。
【請求項２２】
第１及び第２電極の対が複数配置された第１基板と、第３電極が複数配置された第２基板が間隔を置いて配置され、前記第１、第２基板の間に前記第１、第２及び第３電極を有する複数の放電セルが形成されたプラズマディスプレイパネルと、
１フィールドに、初期化期間、書き込み期間、放電維持期間、消去期間を備えて、前記プラズマディスプレイパネルを駆動する駆動回路を備えるプラズマディスプレイ装置であって、
前記駆動回路は、前記放電維持期間において、前記放電維持期間の後期に印加する少なくとも一つのパルスの幅が、前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅よりも狭く、且つ、前記放電維持期間での後期よりも以前の期間における前記放電維持期間の最初以外に印加するパルスの幅よりも広い波形を有するパルスを印加し、
前記初期化期間において、正から負に立ち下がる波形を有するパルスを印加し、
前記消去期間において、階段状のパルスを印加するプラズマディスプレイ装置。
【請求項２３】
前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅が、２０μsである
請求項１７ないし２２のいずれかに記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項２４】
前記放電維持期間の最初に印加するパルスの幅は、パルスの高さが１０％立ち上がったところから、１０％立ち下がったところまでの幅であって、２０μsである
請求項１７ないし２２のいずれかに記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項２５】
前記放電維持期間の後期は、放電維持期間に印加されるパルスのうち最後から５番目のパルスが印加される時、以後の期間である
請求項１８、１９または２２のいずれかに記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項２６】
前記放電維持期間の後期において最後に印加される幅が広いパルスの幅は、放電維持期間の最初を除く、放電維持期間の後期より以前の期間において印加されるパルスの幅より広い
請求項１８、１９または２２のいずれかに記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項２７】
前記放電維持期間の後期において印加される幅が広いパルスと放電維持期間において最初に印加されるパルスを除いたパルスとの幅の差は、0.5μs以上、20μs以下である
請求項１８、１９または２２のいずれかに記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項２８】
前記消去期間における前記傾斜パルスの波形は、200ns以上、2μs未満である
請求項１９または２０記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項２９】
前記消去期間では、前記傾斜パルスの後に、前記傾斜パルスの波形より低い波高でかつ前記傾斜パルスより波形を長く維持するパルスを印加する  
請求項１９または２０記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項３０】
前記消去期間において、パルスの上昇部分において次第に波高が増加するパルスを前記各放電セルの電極対に印加する
プラズマディスプレイ装置。
【請求項３１】
前記書き込み期間の以前において、前記電極対にパルスを印加することによって、前記放電セルの壁電荷を均等にする初期化期間を有する
請求項１９または２０記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項３２】
前記階段状のパルスは、幅の細い部分と幅の広い部分を含む
請求項２１または２２記載のプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンピュータやテレビなどの画像表示に用いられるプラズマディスプレイ装置及びプラズマディスプレイパネルの駆動方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、コンピュータやテレビなどの画像表示に用いられるディスプレイ装置において、プラズマディスプレイパネル（Plasma Display Panel 、以下、「ＰＤＰ」という。）は、美しい画像表示ができるとともに、薄型かつ大型のパネルを実現することのできる表示デバイスとして注目されている。
ＰＤＰは、一般的に、一対の前面基板及び背面基板が対向配置されている。前面基板の対向面上には、ストライプ状の走査電極及び維持電極が互いに平行に形成され、その上から誘電体層が被覆されている。背面基板の対向面上には、ストライプ状のデータ電極が上記走査電極と直交して設けられている。この前面基板と背面基板との間隙は、上記データ電極に沿って列設された隔壁によって仕切られており、この隔壁によって仕切られた空間には放電ガスが封入されている。このような構造により、ＰＤＰにおける走査電極とデータ電極が交差する箇所には、複数の放電セルがマトリックス状に形成される。
【０００３】
このＰＤＰには駆動回路が備えられることによってプラズマディスプレイ装置となり、その駆動時には、初期化パルスを印加することにより全ての放電セルの状態を初期化する初期化期間、走査電極に走査パルスを順次印加しながらデータ電極の中の選択された電極にデータパルスを印加することにより画素情報を書き込む書き込み期間、走査電極と維持電極との間に、矩形波の維持パルスを交流で印加することによって主放電を維持して発光させる放電維持期間、走査電極もしくは維持電極に消去パルスを印加することによって放電セルの壁電荷を消去する消去期間という一連のシーケンスを繰り返すことによって、各放電セルを点灯または非点灯にしている。ここで、各放電セルは元来、点灯もしくは消灯の２階調しか表現できない。そのため、プラズマディスプレイ装置においては、１フレーム（１フィールド）をサブフィールドに分割し、各サブフィールドにおける点灯／消灯を組み合わせて中間階調を表現するフィールド内時分割階調表示方式を用いて駆動されている。
【０００４】
ところで、フィールド内時分割階調表示方式を用いる場合には、誤放電、すなわち、選択されていない放電セルが点灯したり、選択したにもかかわらず放電セルが点灯しなかったりすることを抑制する技術が望まれている。特に、消去期間において、ノイズや他のセルからプライミング粒子が流れ込んで干渉が起こる場合には、これらに起因して誤放電が生じやすくなる。そこで、この誤放電を抑制するために、消去期間に印加するパルスを、波高が放電開始電圧以下の電圧であって、かつ維持パルスの幅よりも短いパルス（以下、「細幅パルス」という。）を加え、維持放電を停止させている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、近年のプラズマディスプレイ装置においては、その高精細化にともなって消去放電が不安定になり、消去不良に伴う誤放電が発生することがある。たとえば、現行のＶＧＡクラスにおいては、１フィールド内に収めることができるサブフィールドの数が１３程度である。これに対して、ＸＧＡクラスのプラズマディスプレイ装置においては、書き込み期間（書き込みパルスは、パルス幅が２〜２．５μｓ。）の長さ（１．５〜１．９ｍｓ）および放電維持期間の長さをＶＧＡクラスと同様とすると、サブフィールド数が８〜１０と減ってしまい、ＶＧＡに比べて画質が低下してしまう。このため、放電維持期間中に加える維持パルスのパルス幅を従来用いていた６μｓから４μｓに短縮することによって、放電維持期間の長さを短縮し、サブフィールドの数を増やす試みが行われてきた。しかしながら、維持パルスのパルス幅を短くすると、維持放電時の放電セルにおける壁電荷が減少するとともに壁電圧が低下する。このため、放電維持期間の後に続く消去期間における消去放電が起こりにくくなって放電が不安定になりやすい。その結果、消去期間につづく初期化期間または書き込み期間における放電も不安定になるので、誤放電が生じやすくなり、画質が低下してしまう。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上記課題に鑑み、細幅パルスを用いて消去放電を行うプラズマディスプレイ装置において、高精細化に対応してサブフィールドの放電維持期間を短くすることが可能であり、誤放電が生じにくいプラズマディスプレイ装置を提供することを目的としている。
上記目的を達成するために、本発明に係るプラズマディスプレイ装置は、一対の基板間に、電極対を有する複数の放電セルが形成されたプラズマディスプレイパネルと、１フィールドを、書き込み期間、放電維持期間、消去期間を有する複数のサブフィールドに分割し、前記書き込み期間において前記複数の放電セルに対して選択的に書き込みを行い、前記放電維持期間において前記各放電セルの電極対にパルスを印加することによって書き込み期間に書き込みが行われた放電セルを放電させ、消去期間において、維持期間に放電させた放電セルの放電を停止させるようにプラズマディスプレイパネルを駆動する駆動回路とを備えるプラズマディスプレイ装置であって、駆動回路は、放電維持期間において、当該放電維持期間の後期に印加する少なくとも一つのパルスを、放電維持期間における後期よりも前の期間において印加するパルスの幅よりも広い幅で印加するとともに、消去期間において、パルスの波高が放電セルの放電開始電圧よりも低い電圧でありかつパルス幅が放電維持期間に印加されるパルス幅よりも狭い細幅パルスを各放電セルの電極対に印加するようにしている。
【０００７】
これによれば、幅の広いパルスが放電維持期間の後期に印加されるので、放電維持期間終了時点における放電セルの壁電圧を従来よりも高めることができる。そのため、維持パルスの幅を狭くして放電維持期間を短縮したとしても、消去放電を確実に行うことができるので、ＰＤＰにおいては誤放電が抑制される。ここで、放電維持期間終了時点における放電セルの壁電圧を従来よりも高めるためには、放電維持期間の後期が、放電維持期間に印加されるパルスのうち最後から５つ目のパルスが印加される時以降の期間であることが好ましい。
【０００８】
特に、放電維持期間の後期において最後に印加されるパルスの幅が、放電維持期間の後期よりも前の期間において印加されるパルスの幅よりも広くなれば、壁電圧を高める上で効果的である。ここで、放電維持期間の後期において印加される幅の広いパルスは、放電維持期間において一番初めに印加されるパルスを除くパルスとの幅の差が、０．５μｓ以上、２０μｓ以下となるものを用いることができる。
【０００９】
また、消去期間において印加される細幅パルスは、その幅が２００ｎｓ以上、２μｓ未満のものを用いることができる。また、消去期間において、細幅パルスを印加した後に、当該細幅パルスよりも低い波高で、かつその幅が細幅パルスよりも太い太幅パルスを各電極対に印加するようにすれば、壁電圧をある程度均一化することができる。
消去期間に印加するパルスとして、パルスの波高が前記放電セルの放電開始電圧よりも低い電圧でありかつパルスの立ち上がり部分において漸次波高が増加しているパルスを用い、これを各放電セルの電極対に印加するようにすれば、その傾き部分において微弱放電が生じるため、消去放電における放電遅れを抑制することができ、放電の持続時間が長くなるので、より確実に消去放電を発生させることができる。
【００１０】
また、サブフィールドが、書き込み期間の前において、電極対にパルスを印加することにより放電セルの壁電荷を均等にする初期化期間を有するようにすれば、書き込み放電が起こりやすくなり、誤放電の発生を抑制することができる。一方、フィールド内においては、電極対にパルスを印加することにより放電セルを初期化する初期化期間を一つのみ有するようにすれば、初期化放電による発光によってＰＤＰのコントラストが低下することを抑制することができる。
【００１１】
ここで、初期化期間に印加するパルスは、パルスの波高が漸次増加する立ち上がり部分およびパルスの波高が漸次減少する立ち下がり部分を有するようにすれば、矩形波を加える場合に比べて壁電荷の蓄積できるので、誤放電を少なくすることができる。
【発明の効果】
【００１２】
以上述べてきたように、本発明のプラズマディスプレイ装置においては、維持放電期間の後期に印加される維持パルスの幅が広げられるので、維持放電期間終了時の放電セルにおける壁電圧を従来よりも高めることができる。そのため、そのあとにつづく消去放電を確実に行うことができる。したがって、プラズマディスプレイ装置においては、維持放電期間中の中間維持パルス幅を狭めて維持放電期間を短縮したとしても、誤放電を抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明に係る一実施の形態について図面を参照しながら説明する。本願発明の以下に示す各実施の形態および各図面は例示を目的とし、本発明は、これらに限定されるものではない。
〔第１の実施の形態〕
プラズマディスプレイ装置は、一般にＰＤＰと駆動回路とを備えている。
（ＰＤＰの構成について）
まず、ＰＤＰの構成について説明する。図１は、本実施の形態に係るＰＤＰの部分斜視図である。同図に示すように、ＰＤＰにおいては、前面基板１１と背面基板１２とが、互いに平行に間隙をおいて配置され、各基板１１，１２における外周部（不図示）がフリットガラスなどにより封止されている。
【００１４】
前面基板１１の対向面上には、ストライプ状の走査電極１９ａ及び維持電極１９ｂが互いに平行に形成され、走査電極と維持電極とが対になった電極対が複数設けられた構成となっている。各電極１９ａ、１９ｂは、鉛ガラスなどからなる誘電体層１７によって被覆され、誘電体層１７の表面は、ＭｇＯを蒸着して形成した膜からなる保護層１８で覆われている。
背面基板１２の対向面上には、ストライプ状のデータ電極１４が上記走査電極１９ａと直交する方向に設けられ、その表面を鉛ガラスなどからなる絶縁体層１３が覆い、その上に、データ電極１４と平行に隔壁１５が配設されている。前面基板１１と背面基板１２との間隙は、縦方向に伸びるストライプ状の隔壁１５によって１００〜２００μｍ程度の間隔で仕切られ、放電ガスが封入されている。
【００１５】
放電ガスは、単色表示の場合においては、可視域での発光が見られるネオンを中心とした混合ガスが用いられるが、図１に示すカラー表示用の場合、すなわち、隔壁１５同士の間に形成される放電セルの内壁に、三原色である赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）の蛍光体からなる蛍光体層１６が色順に形成される場合には、キセノンを中心とした混合ガス（ネオン−キセノンやヘリウム−キセノン）が用いられる。カラー表示の場合には、放電に伴って放電ガスから発生する紫外線を蛍光体層１６において各色可視光に変換することによりカラー表示を行う。
【００１６】
封入ガス圧は、大気圧下でのＰＤＰの使用を想定し、パネル内部が外圧に対して減圧になるように、通常は、２００〜５００Ｔｏｒｒ（２６．６ｋＰａ〜６６．５ｋＰａ）程度の範囲に設定される。図２は、このＰＤＰの電極マトリックスを示す図である。各電極１９ａ1〜１９ａN、１９ｂ1〜１９ｂNと、データ電極１４1〜１４Mとは、互いに直交する方向に配設されている。そして、１つのデータ電極１４と、1対の走査電極１９ａ、維持電極１９ｂとが交差する領域に放電セル２０がＭ×Ｎ個形成されている。前面基板１１及び背面基板１２（ともに図１）間の空間において、電極が交差するところに放電セルが形成されている。放電セル間は、隔壁１５（図１）によって横方向に隣り合うように仕切られており、隣の放電セルへの放電拡散が遮断されるようになっている。このため、ＰＤＰにおいては解像度の高い表示を行うことができる。
【００１７】
本実施形態では、走査電極１９ａおよび維持電極１９ｂについては、一般的にＰＤＰに広く用いられている、幅広の透過率が優れた透明電極と幅細のバス電極（金属電極）とが積層されてなる２層構造のものを用いることとする。ここで、透明電極は広い発光面積を確保し、バス電極は導電性を確保する。なお、本実施形態では透明電極を用いるが、必ずしも透明電極を用いる必要はなく、金属電極のみであってもよい。
【００１８】
このＰＤＰの製造方法について具体例を以下に示す。前面基板１１となるガラス基板上に、Ｃｒ薄膜，Ｃｕ薄膜，Ｃｒ薄膜をスパッタリング法によって順次成膜し、更にレジスト層を形成する。このレジスト層を電極パターンのフォトマスクを介して露光して、現像した後に、Ｃｒ／Ｃｕ／Ｃｒ薄膜の不要部分をケミカルエッチング法によって除去することによってパターニングする。誘電体層１７は、低融点鉛ガラス系ペーストを印刷後乾燥した後、焼成することによって形成する。保護層１８となるＭｇＯ薄膜は、電子ビーム蒸着法にて形成する。  データ電極１４は、背面基板１２となるガラス基板上に、厚膜銀ペーストをスクリーン印刷によってパターニングした後焼成して形成する。絶縁体層１３は、絶縁体ガラスペーストをスクリーン印刷法を用いて前面に印刷した後に焼成して形成し、隔壁１５は、厚膜ペーストをスクリーン印刷によってパターニングした後焼成して形成する。蛍光体層１６は、隔壁１５の側面と絶縁体層１３の上に蛍光体インキをスクリーン印刷によってパターニングした後焼成して形成する。その後、放電ガスとして、Ｘｅを５％含むＮｅ−Ｘｅ混合ガスを、封入圧５００Ｔｏｒｒ（６６．５ｋＰａ）で封入する。このようにしてＰＤＰは製造される。
（駆動回路について）
図３は、上記ＰＤＰを駆動する駆動回路のブロック図である。この駆動回路は、外部から入力されてくる画像データを格納するフレームメモリ１０１、画像データを処理する出力処理部１０２、走査電極１９ａ1〜１９ａNにパルスを印加する走査電極駆動装置１０３、維持電極１９ｂ1〜１９ｂNにパルスを印加する維持電極駆動装置１０４、データ電極１４1〜１４Mにパルスを印加するデータ電極駆動装置１０５などから構成されている。
【００１９】
フレームメモリ１０１には、１フィールドの画像データがサブフィールドごとに分割されたサブフィールド画像データが格納される。出力処理部１０２は、フレームメモリ１０１に格納されているカレントサブフィールド画像データから１ラインづつデータ電極駆動装置１０５にデータを出力したり、入力される画像情報に同期するタイミング情報（水平同期信号、垂直同期信号など）に基づいて、各電極駆動装置１０３〜１０５に、パルスを印加するタイミングをとるためのトリガ信号（タイミング制御信号）を送ったりすることも行う。
【００２０】
走査電極駆動装置１０３は、出力処理部１０２から送られてくるトリガ信号に呼応して駆動するパルス発生回路が各走査電極１９ａに設けられている。これにより、書き込み期間においては、走査電極１９ａ1〜１９ａNに順次走査パルスを印加することができるとともに、初期化期間及び放電維持期間には、全ての走査電極１９ａ1〜１９ａNに一括して、初期化パルス及び維持パルスを印加できるようになっている。
【００２１】
維持電極駆動装置１０４は、出力処理部１０２から送られてくるトリガ信号に呼応して駆動するパルス発生回路を備え、放電維持期間及び消去期間には、当該パルス発生回路から全ての維持電極１９ｂ1〜１９ｂNに一括して維持パルス及び消去パルスを印加できるようになっている。データ電極駆動装置１０５は、出力処理部１０２から送られてくるトリガ信号に呼応して駆動するパルス発生回路を備え、サブフィールド情報に基づいて、データ電極１４1〜１４Mの中から選択されたものにデータパルスを出力する。
【００２２】
上記走査電極駆動装置１０３並びに維持電極駆動装置１０４のパルス発生器については、特開２０００−２６７６２５号公報などに記載されている装置を用いることができる。なお、放電維持期間に印加する放電維持パルスの幅を後述するように変更するには、出力処理部１０２が出力する制御信号のうち、走査電極駆動装置１０３あるいは維持電極駆動装置１０４が出力する維持パルスをＯＮ／ＯＦＦさせるのに用いられるタイミング制御信号を調整することによって可能となる。
（ＰＤＰの駆動方式について）
上記ＰＤＰは、駆動回路においてフィールド内時分割階調表示方式を用いて駆動される。図４は、一例として２５６階調を表現する場合における１フィールドの分割方法を示す概略図であって、横方向は時間、斜線部は放電維持期間を示している。  例えば、図４に示す分割方法の例では、１フィールドは、８個のサブフィールドで構成され、各サブフィールドにおける放電維持期間の長さの比は、１，２，４，８，１６，３２，６４，１２８に設定されており、この８ビットバイナリの組み合わせによって２５６階調を表現できる。なお、ＮＴＳＣ方式のテレビ映像においては、１秒間あたり６０枚のフィールドで映像が構成されているため、１フィールドの時間は１６．７ｍｓに設定されている。
【００２３】
各サブフィールドは、たとえば、初期化期間（不図示）、書込期間、放電維持期間、消去期間（不図示）という一連のシーケンスで構成されている。図５は、１つのサブフィールドにおいて各電極にパルスを印加するときのタイミングチャートである。初期化期間には、各走査電極１９ａに初期化パルスを印加することにより、全ての放電セルの壁電荷を初期化する。
【００２４】
書き込み期間には、各走査電極１９ａに走査パルスを順次印加しながらデータ電極１４1〜１４Mの中の選択された電極に書き込みパルスを印加することにより、点灯させようとするセルに壁電荷を蓄積し、１画面分の画素情報（潜像）を書き込む。放電維持期間には、データ電極１４1〜１４Mを接地し、各走査電極１９ａと各維持電極１９ｂ間に、維持パルスを交互に印加する。これにより、壁電荷が蓄積された放電セルにおいて、放電維持期間の長さだけ主放電を維持させて発光させる。
【００２５】
消去期間には、消去パルスとして放電開始電圧以下の矩形波の細幅パルスＰｄ（パルス幅ＰWｄ＝５００ｎｓ）を維持電極１９ｂに一括して印加することによって、消去放電を完全に終わらせずに途中で停止させ、放電セルの壁電荷を低下させる。このようにすれば、細幅パルスの電圧は維持パルスと略同じでよいため、放電開始電圧以上の電圧を加える場合と比べて電力消費を抑制することができる。さらに、壁電荷が反転して十分に蓄積される前に放電を途中で止めてしまうため、放電セルの壁電圧を完全に消去することなく、続く初期化期間に加える初期化パルスと同じ符号の壁電圧をある程度残した状態を保持できるため、初期化放電を起こしやすくすることができる。したがって、書き込み放電時において加える書き込みパルスの電圧を低く抑えることができるうえ、誤放電を少なくすることもできる。ここで、パルス幅Ｐｗｄは、上記値に限定されるものではなく、２００ｎｓ〜２μｓの範囲においても本発明を実施することができる。
（維持パルス波形の特徴と効果について）
放電維持期間においては、その期間の後期のパルス幅をそれ以前（一番始めのパルスを除く）に加えるパルスの幅よりも絶対値の大きいものを加えるようにしている。なお、ここでは、放電維持パルスが正極性のものとして説明するが、負極性であっても同様である。また、放電維持期間における走査電極１９ａに印加するパルスと維持電極１９ｂに印加するパルスとは、入れ替わってもよい。
【００２６】
図５に示すように、放電維持期間においては、まず、パルス幅ＰＷａ（２０μｓ程度）の大きなパルス幅を有する矩形波のパルスＰａを、一番始めに走査電極１９ａに対して一括して印加する。ここで、パルス幅とは、パルスの高さが１０％立ち上がったところから、１０％立ち下がったところまでの幅をいう。放電維持期間における一番初めの維持パルス印加時には、セル内が不活性なので放電遅れが大きいが、このパルスＰａを加えることによって、維持放電が確実に行われ、放電セルにおける壁電圧が高まる。
【００２７】
つづいて、パルス幅ＰＷｂ（２μｓ程度）を有するパルスＰｂを連続して走査電極１９ａおよび維持電極１９ｂに交互に印加する。ここで、最初にパルスＰａによって放電セルの壁電圧が高められているので、この交互に加わるパルスＰｂによって、維持放電が安定して連続的に行われるようになる。最後に、パルス幅ＰＷｃ（４μｓ程度）を有するパルスＰｃを走査電極１９ａに一括して印加する。
【００２８】
ここで、パルスＰｃにおけるパルス幅ＰＷｃは、放電維持期間におけるパルスＰａを除くパルス、すなわちパルスＰｂの幅ＰＷｂよりも２μｓ広くなっている。従来においては、パルスＰａ以外のパルスの幅はＰＷｂとすべて同じであるが、本実施の形態のように放電維持期間の最後のパルス幅を広げることによって、パルスＰｃが加わったときの放電が、パルスＰｂが加わったときの放電と比べて強められる。そのため、放電セル内においては、維持放電終了時における壁電圧が従来よりも高められる。さらに、このように幅の広いパルスＰｃを加えることによって、放電セル内の壁電圧が均一化されていることも実験により確認している。消去パルスに放電開始電圧以下の細幅パルスを用いる場合には、放電維持期間終了時において放電セル内に形成される壁電圧が低いと、消去放電が十分になされないこともある。これは、誤放電の原因になるが、本実施の形態においては、上記のように、パルスＰｃによって放電セル内の壁電圧が高められるので、放電開始電圧以下の細幅パルスを用いた場合においても、消去放電を起こしやすくすることができる。そのため、プラズマディスプレイ装置においては、誤放電が従来よりも起こりにくくなるので画質の低下を抑制することができ、アドレス放電において加える電圧を低く抑えることもできる。また、放電維持期間において、複数のパルスＰｂの幅を短くすると同時に、一つのパルスＰｃの幅を広げるのみでよいため、誤放電の発生しない条件において従来よりも放電維持期間を短縮することができる。
【００２９】
なお、ここでは、パルス幅ＰＷｃ−パルス幅ＰＷｂ＝２μｓとしているが、これに限定されるものではなく、その値が０．５〜２０μｓの範囲においても本第１の実施の形態と同様の効果を得ることができる。上記値が０．５μｓ未満においては、放電セルにおける壁電圧を十分高めることができないと考えられ、２０μｓを超える値においては、壁電圧が飽和してしまうと考えられるからである。
【００３０】
また、ここでは、放電維持期間における最後の維持パルスのパルス幅を、それに先立つ最初の維持パルスを除く維持パルスＰｂ（以下、「中間維持パルス」という。）の幅よりも広くするようにしていたが、パルス幅を広げるのは、必ずしも最後の維持パルスでなくてもよい。図６は、１つのサブフィールドにおいて各電極にパルスを印加するときのタイミングチャートである。  同図に示すように、ここでは、放電維持期間後期、すなわち放電維持期間において印加する最後から５パルス前の維持パルスのパルス幅を、放電維持期間後期よりも前の中間維持パルスのパルス幅よりも広くするようにしている。これによっても、維持放電終了時における壁電圧を従来よりも高めることができることを実験によって確認しているので、プラズマディスプレイ装置においては、誤放電の発生を抑制することができる。なお、パルス幅を広げたパルスを印加するのは、最後から５パルス以降のいずれかであればよく、より最後に近いパルスほど壁電圧を高める効果が優れている。また、最後から５パルス以降における複数のパルスの幅を広げるようにすれば、さらにその効果が高まる。また、幅を広げた維持パルスが最後から６パルス以前であっても、維持放電終了時における放電セルの壁電圧を従来よりも高めることができる場合には、そのパルスが印加されるときからを放電維持期間後期とみなすことができる。また、１フィールドにおけるすべてのサブフィールドにパルスＰｃを適用するのではなく、放電維持期間においてその後期の期間がパルスＰａを加えるところから遠い、すなわち放電維持期間の初期にパルスＰａによって形成される壁電圧が低下しがちな輝度重みの大きいサブフィールドのみに適用してもよい。
【００３１】
また、放電維持期間の最初に印加するパルスＰａの幅は特に限定されるものではなく、中間維持パルスＰｂの幅と同じ、またはそれよりも小さい幅であってもよい。
〔実験〕
本実施の形態に係るプラズマディスプレイ装置（実施例１−１，１−２）と従来のプラズマディスプレイ装置（比較例１−１，１−２）について、中間維持パルスのパルス幅および最後の維持パルスのパルス幅を変化させて、消去期間における消去放電の発生確率と、ＰＤＰにおける誤放電の有無について検討を行った。その結果を表１に示す。
【００３２】
【表１】
2007133420.tif 000003
比較例においては、中間維持パルス幅を６μｓ（比較例１−２）から４μｓ（比較例１−１）に短縮した場合において、消去放電確率が５％程度低下している。これにともない、誤放電も観察されている。しかし、本実施例においては、中間維持パルスを４μｓまで短縮した場合（実施例１−１）においても消去放電確率は低下しないうえ、誤放電も観察されない。これは、放電維持期間における最後の維持パルスの幅を広げることによって、放電維持期間の終了時点における放電セルの壁電圧を高めることができるので、それに続く消去期間における消去放電確率が高まったためであると考えられる。したがって、確実に消去放電が行われるので消去動作が安定し、ＰＤＰにおける誤放電が抑制されると考えられる。
（第２の実施の形態）
上記第1の実施の形態においては、消去パルスに矩形波の細幅パルスを用いていたが、本第２の実施の形態においては、パルスの立ち上がり時に緩い勾配を有するランプ波形を用いていることが異なっている。そのため、第１の実施の形態と異なる部分  を中心に説明する。  図７は、本第２の実施の形態に係る１つのサブフィールドにおいて各電極にパルスを印加するときのタイミングチャートである。同図に示すように、放電維持期間において加える放電維持パルスは、第１の実施の形態において説明した図４に示すものと同じであり、もちろん、図５に示すように、放電維持期間における後期に印加する維持パルスのいずれかが中間維持パルスよりも広くなっているものも使用することができる。また、消去期間における消去パルスＰｅには、ランプ波形が用いられている。
【００３３】
このランプ波形は、上述したように、パルスの立ち上がりが緩い直線状となり、放電維持パルスの電圧と略同じ高さＨ、すなわち放電開始電圧以下において一定時間保持された後、垂直に立ち下がるようになっている。このパルス幅ＰＷｅは、拡大図に示すように、パルスの立ち上がり部分において、パルス最大高さＨの１０％の高さＨ0.1から、パルス最大高さＨから１０％立ち下がった高さＨ0.9までの幅（＝５００ｎｓ）を有する。このパルス幅ＰＷｅは、中間放電維持パルス幅Ｐｂよりも細幅となっている。なお、パルス幅ＰＷｅはかならずしも細幅とする必要はなく、パルスの波高が放電開始電圧以下であればよい。
【００３４】
このようなランプ波形を用いた消去パルスは、パルスの立ち上がり時において、放電セルに印加される電圧変化が経過時間に対して緩やかになる。このため、放電セル内においては、微弱な放電が持続的に発生し、壁電圧が放電セル内の放電開始電圧よりも若干低く保たれるようになる。したがって、放電維持期間に加える中間維持パルス幅を従来のように６μｓ程度と十分な幅にして、放電維持期間終了時における壁電圧を高く保持した上で、消去期間において上記ランプ波形を印加すれば、消去パルスを印加してから実際に消去放電が発生するまでの時間、すなわち放電遅れ時間ｔｄｅを短くすることができるというメリットがある。  ところが、ＰＤＰの高精細化に対応するために、放電維持パルスのパルス幅を短くして高速化しようとすると、放電維持期間終了時における壁電圧が低くなるため、消去期間における放電遅れ時間ｔｄｅが長くなってしまう。そのため、実質的な消去放電の時間が短くなるため、消去動作を確実に行うことができないという問題がある。
【００３５】
しかしながら、上記第１の実施の形態のところで述べたように、放電維持期間の終了時においては、放電セル内の壁電圧が高められているので、それに続く消去期間における消去放電も起こりやすくなる。そのため、第１の実施の形態よりも放電遅れ時間ｔｄｅを短縮することができ、消去動作を確実に行うことができる。
〔実験〕
本第２の実施の形態に係るプラズマディスプレイ装置（実施例２−１，２−２）と従来のプラズマディスプレイ装置（比較例２−１，２−２）について、中間維持パルスのパルス幅、および最後の維持パルスの幅を変化させて、消去期間における放電遅れ時間を測定するとともに、ＰＤＰにおける誤放電の発生の有無について測定をした。その結果を表２に示す。
【００３６】
【表２】
2007133420.tif 000004
比較例２においては、中間維持パルス幅を６μｓ（比較例２−２）から４μｓ（比較例２−１）に短縮した場合において、放電遅れ時間が６％程度増加しており、さらに、誤放電も観察されている。一方、実施例２においては、中間維持パルスを４μｓ（実施例２−１）まで短縮した場合においても放電遅れ時間はほとんど増加しないうえ、誤放電も観察されない。これは、放電維持期間における最後の維持パルス幅を広げることによって、放電維持期間の終了時点における放電セルの壁電圧が高まり、それに続く消去期間における消去放電が起こりやすくなったためであると考えられる。さらに、消去パルスがランプ波形であるために放電遅れが抑制され、放電時間を長く取ることができるので、消去動作を確実に行うことができる。したがって、消去動作が安定し、ＰＤＰにおける誤放電が抑制されると考えられる。
【００３７】
なお、本実験においては、中間維持パルス幅と放電維持期間における最後（後期）の維持パルス幅との差が１μｓおよび２μｓとしたが、これに限定されるものではなく、その差の値が０．５〜２０μｓの範囲にあればよい。上記値が０．５μｓ未満においては、放電セルにおける壁電圧を十分高めることができないと考えられ、２０μｓを超える値においては、壁電圧が飽和してしまうと考えられるからである。
【００３８】
また、消去パルス幅を５００ｎｓとしたが、これに限定されるものではなく、２００ｎｓ〜２μｓの範囲にあればよい。
〔第３の実施の形態〕
上記第１および第２の実施の形態においては、各サブフィールドに初期化期間を設けるようにしていたが、本第３の実施の形態においては、１フィールドにおける第１サブフィールドの前にのみ初期化期間を設けるようにしている点が異なっている。これにより、１フィールドにおいては、初期化期間を１回経た後、書き込み期間、放電維持期間、消去期間からなる各サブフィールドが繰り返されるようになっている。
【００３９】
従来のように、各サブフィールドに初期化期間を設ける場合、初期化放電時に発生する発光によって、ＰＤＰのコントラストが低下しやすかった。これを抑制するために、初期化放電の回数を減らし、黒表示したときの輝度を低下させる試みが行われていた。しかしながら、サブフィールドにおける初期化期間を省略すると、当該サブフィールドの直前のサブフィールドにおける放電によって形成される壁電圧などによって、誤放電を生じやすいという問題がある。この誤放電を防止するためには、各サブフィールドの消去期間において、消去動作を確実に行うことが必要である。しかしながら、ＰＤＰの高精細化に伴って、放電維持パルスの幅を短くする場合には、消去動作がさらに不確実になり、誤放電を増加にともなう画質低下が著しくなっている。
【００４０】
図８は、本第３の実施の形態に係る１フィールドにおいて各電極にパルスを印加するときのタイミングチャートである。同図に示すように、１フィールドにおける最初に初期化期間を設け、次に書き込み期間、放電維持期間、消去期間のみからなる各サブフィールドを設けている。ここで、初期化期間においては、図４における初期化期間に印加する初期化パルスと同じものを印加するようにしている。また、各サブフィールドにおける駆動波形は、第１の実施の形態において説明した図４の駆動波形において、初期化期間を除いたものと同じものを使用するようにしている。もちろん、図５に示すように、放電維持期間における後期に印加する維持パルスのいずれかが中間維持パルスよりも広くなっているものも使用することができる。
【００４１】
このように、各サブフィールドにおいて初期化期間を除くようにした場合においても、第１および第２の実施の形態と同様、放電維持期間終了時における各放電セルの壁電圧を高めることができるので、その後の消去期間における消去動作を確実に行うことができる。したがって、誤放電が起こりにくくなり、初期化放電の回数を減らすことができるので、ＰＤＰにおいては、画質を向上できるとともにコントラストを向上させることができる。また、第1の実施の形態と同様、放電維持期間において、複数のパルスＰｂの幅を短くすることができるとともに、一つのパルスＰｃの幅を広げるのみでよいため、誤放電の発生しない条件において従来よりも放電維持期間を短縮することができる。
【００４２】
なお、本第３の実施の形態においては、各サブフィールドに消去期間を設けていたが、これに限定されるものではなく、各サブフィールドの最後において、すべての電極に印加する電圧を０Ｖとする放電休止期間を設けるとともに、書き込み期間においては一回の書き込み動作によって書き込み、複数のサブフィールドを点灯させる駆動方法を用いるようにしてもよい。この場合においても、上記と同様の理由によって誤放電を抑制することができる。また、消去期間に印加する消去パルスを上記第2の実施の形態と同様の、立ち上がり部分が漸次波高が高くなるランプ波形の消去パルスとすることもできる。これによっても放電時間を長く取ることができるので、消去動作を確実に行うことができる。
〔実験〕
本第３の実施の形態に係るプラズマディスプレイ装置（実施例３−１，３−２）と従来（実施例３とは放電維持期間のパルス幅が異なる）のプラズマディスプレイ装置（比較例３−１，３−２）について、中間維持パルスのパルス幅および最後の維持パルスのパルス幅を変化させて、消去期間における放電遅れ時間を測定するとともに、ＰＤＰにおける誤放電の発生の有無について測定をした。その結果を表３に示す。
【００４３】
【表３】
2007133420.tif 000005
比較例３においては、中間維持パルス幅を６μｓ（比較例３−２）から４μｓ（比較例３−１）に短縮した場合において、消去パルス印加時の放電発生確率が１１％程度低下しており、さらに誤放電も観察されている。一方、実施例３においては、中間維持パルスを４μｓ（実施例３−１）まで短縮した場合においても消去放電確率の低下はごくわずかであるうえ、誤放電も観察されない。これは、放電維持期間における最後の維持パルス幅を広げることによって、放電維持期間の終了時点における放電セルの壁電圧が高まり、それに続く消去期間における消去放電が起こりやすくなったためであると考えられる。また、１フィールドにおいて消去放電を１回行うのみでよいため、その分サブフィールドの数を増やすことが可能となり、ＰＤＰにおけるコントラストの向上にも貢献することができる。
【００４４】
なお、本実験においては、中間維持パルス幅と放電維持期間における最後（後期）の維持パルス幅との差が１μｓおよび２μｓとしたが、これに限定されるものではなく、その値が０．５〜２０μｓの範囲においても本第３の実施の形態と同様の効果を得ることができる。上記値が０．５μｓ未満においては、放電セルにおける壁電圧を十分高めることができないと考えられ、２０μｓを超える値においては、壁電圧が飽和してしまうと考えられるからである。
【００４５】
また、消去パルスの幅は、上記第１および第２の実施形態と同様、２００ｎｓ〜２μｓの範囲においても適用することができる。
〔第４の実施の形態〕
上記第３の実施の形態においては、初期化期間に加える初期化パルスを矩形波としていたが、これをランプ波形としている点が異なり、さらに、消去期間に加える消去パルスを二段階の階段状波としている点が異なる。そのため、第３の実施の形態と異なる点について主に説明する。
【００４６】
初期化パルスを矩形波にする場合、電圧の上昇および下降が急激になるため、強い放電が生じ、電荷の蓄積が妨げられて、書き込み期間における書き込み放電に放電遅れ時間ｔｄｅが長くなる可能性があった。このため、書き込み放電を十分行うことができなくなり、誤放電が生じやすいという問題がある。図９は、本第４の実施の形態に係る駆動パルスのタイミングチャートである。
【００４７】
同図に示すように、初期化パルスにおいては、区間Ａ１からＡ６まで分けられる。これらの詳細およびこのパルスを発生させる駆動回路については、特開２０００−２６７６２５号公報に詳しく記載されているため、詳細な説明は省略する。ここで、区間Ａ３および区間Ａ６においては、強い放電が発生しないように、電圧をゆっくり上昇させ、パルスの波高が漸次増加する立ち上げ部分と、電圧をゆっくり下降させ、パルスの波高が漸次減少する立ち下げ部分とを有しており、これによって、微弱な放電が連続して起こるようになる。したがって、矩形波を加えるような強い放電が起こらないため、矩形波の初期化パルスを加える場合に比べて壁電荷を多く蓄積することができる。したがって、これにつづく書き込み期間における書き込み放電の放電遅れ時間を短縮することができるので、書き込み放電を確実に行うことができ、放電維持期間の放電を確実に行うことができる。さらに初期化において強い放電が発生しないため、その放電による発光が少なく、第３の実施の形態に比べてＰＤＰのコントラストを上げることができる。
【００４８】
また、放電維持期間の後期においては、上記各実施の形態と同様、中間維持パルス幅よりも広いパルス幅を有するパルスが加えられるので、放電維持期間終了時においては、各放電セルにおける壁電圧を高めることができる。次に消去パルスについて説明する。同図に示すように、本第４の実施の形態に係る消去パルスは、放電開始電圧に近い電圧（放電維持電圧と略同じ）で維持される細幅パルス部分Ｐｆ1と、これよりも低い電圧で維持される太幅パルス部分Ｐｆ2とから構成される。
【００４９】
細幅パルス部分Ｐｆ1においては、上記各実施の形態と同様のパルス幅を有している。これにより、壁電荷が反転して十分に蓄積される前に放電を途中で止めてしまうため、放電セルの壁電圧を完全に消去することなく、続く初期化期間に加える初期化パルスと同じ符号の壁電圧をある程度残した状態を保持できる。また、太幅パルス部分Ｐｆ２においては、放電開始電圧よりも低く、かつ０Ｖよりも高い状態を保持しており、この期間において放電セルにおける壁電圧をある程度均一化することができる。そのため、細幅パルスのみを印加する場合に比べてさらに初期化放電を起こしやすくすることができる。ここで、放電維持期間終了時における壁電圧が上記各実施の形態と同様、従来よりも高まっており、さらに均一化されているので、より確実に消去放電を行うことができる。したがって、プラズマディスプレイ装置においては、誤放電の発生が抑制される上、初期化期間における発光量も少なくなるので、そのコントラストを上げることができる。
【産業上の利用可能性】
【００５０】
本発明は、コンピュータやテレビなどの画像表示に利用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】ＰＤＰの一部を展開した斜視図である。
【図２】ＰＤＰの電極マトリックス図である。
【図３】プラズマディスプレイ装置の駆動回路のブロック図である。
【図４】フィールド内時分割諧調表示方式における２５６階調を表現する場合の１フィールドの分割方法を示す概略図である。
【図５】１つのサブフィールドにおいて各電極にパルスを印加するときのタイミングチャートである。
【図６】１つのサブフィールドにおいて各電極にパルスを印加するときのタイミングチャートである。
【図７】第２の実施の形態に係る１つのサブフィールドにおいて各電極にパルスを印加するときのタイミングチャートである。
【図８】第３の実施の形態に係る１フィールドにおいて各電極にパルスを印加するときのタイミングチャートである。
【図９】第４の実施の形態に係る１フィールドにおいて各電極にパルスを印加するときのタイミングチャートである。
【符号の説明】
【００５２】
１１    前面基板
１２    背面基板
１３    絶縁体層
１４    データ電極
１５    隔壁
１６    蛍光体層
１７    誘電体層
１８    保護層
１９ａ    走査電極
１９ｂ    維持電極
２０    放電セル
１０１    フレームメモリ
１０２    出力処理部
１０３    走査電極駆動装置
１０４    維持電極駆動装置
１０５    データ電極駆動装置
【図１】
2007133420.tif 000006
【図２】
2007133420.tif 000007
【図３】
2007133420.tif 000008
【図４】
2007133420.tif 000009
【図５】
2007133420.tif 000010
【図６】
2007133420.tif 000011
【図７】
2007133420.tif 000012
【図８】
2007133420.tif 000013
【図９】
2007133420.tif 000014