(57)【要約】  【課題】鉄道や地下鉄等の車両間における既存の通信システムでは、新たにケーブルを敷設しなければ大容量のデータ伝送ができなかった。  【解決手段】本発明の運搬用移動体内におけるデータ伝送システムは、複数の送信装置３０、５１と、複数の送信装置３０、５１のそれぞれに対応する複数の受信装置３４、５０とを備えており、送信装置３０とそれに対応する受信装置３４の間で行われる第１の通信を、送信装置５１とそれに対応する受信装置５０の間で行われる第２の通信とは、異なる周波数を用いて少なくとも一部は同一のケーブル１３を介して行う。【選択図】図３
2007013812.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の送信装置と、
前記複数の送信装置のそれぞれに対応する複数の受信装置とを備え、
一の送信装置と前記一の送信装置に対応する受信装置の間で行われる第１の通信は、他の送信装置と前記他の送信装置に対応する受信装置の間で行われる第２の通信とは、異なる周波数を用いて少なくとも一部は同一のケーブルを介して行われる、運搬用移動体内におけるデータ伝送システム。
【請求項２】
前記同一のケーブルは、金属線による引き通し線であり、
前記第２の通信は、前記引き通し線を用いる所定の通信であり、
前記第１の通信は、前記引き通し線を用いる、複数の搬送周波数を利用する通信であり、
前記一の送信装置と前記引き通し線との間、および前記一の送信装置に対応する受信装置と前記引き通し線との間には、それぞれ第１の通信のためのモデムが備えられている、請求項１に記載のデータ伝送システム。
【請求項３】
前記第１の通信は、ＰＬＣ通信（電力線搬送通信）であり、
前記第１の通信のためのモデムは、ＰＬＣモデムである、請求項２に記載のデータ伝送システム。
【請求項４】
前記第２の通信は、Ｅ１通信であり、
前記他の送信装置および前記他の送信装置に対応する受信装置は、それぞれ、ＰＬＣ通信で使用される周波数帯域を抑制するローパスフィルタを介して前記引き通し線に接続されており、
前記各ＰＬＣモデムは、Ｅ１通信で使用される周波数帯域を抑制するハイパスフィルタを介して前記引き通し線に接続されている、請求項３に記載のデータ伝送システム。
【請求項５】
前記第２の通信は、Ｅ１通信であり、
前記ＰＬＣ通信は、前記Ｅ１通信で使用されていない周波数帯を使用して行われる、請求項３に記載のデータ伝送システム。
【請求項６】
前記一の送信装置に接続されている前記ＰＬＣモデムは、前記ＰＬＣ通信で受信したパケットデータのヘッダ部の情報に基づいて前記第２の通信で使用されている周波数帯を判別した後、前記第２の通信で使用されている前記周波数帯以外の周波数帯を使用して前記ＰＬＣ通信を行う、請求項３に記載のデータ伝送システム。
【請求項７】
前記第１の通信は、前記第２の通信で使用される固定の周波数帯を除く予め決められた周波数帯を使用して行われる、請求項２に記載のデータ伝送システム。
【請求項８】
前記第２の通信は、前記第１の通信で使用されていない周波数帯を使用して行われる、請求項２に記載のデータ伝送システム。
【請求項９】
前記同一のケーブルは、金属線による引き通し線であり、
前記第２の通信は、前記引き通し線を用いるアナログ音声通信であり、
前記第１の通信は、前記引き通し線を用いる、複数の変調された搬送周波数で伝送する通信であり、
前記一の送信装置と前記引き通し線との間、および前記一の送信装置に対応する受信装置と前記引き通し線との間には、それぞれ第１の通信のためのモデムが備えられている、請求項１に記載のデータ伝送システム。
【請求項１０】
複数の送信装置と、
前記複数の送信装置のそれぞれに対応する複数の受信装置と、
前記複数の送信装置および前記複数の受信装置の全てが接続される同一のケーブルと、
一の送信装置と前記同一のケーブルとの間に設けられているモデムと、
前記一の送信装置に対応する受信装置と前記同一のケーブルとの間に設けられている他のモデムとを備え、
前記一の送信装置と前記一の送信装置に対応する受信装置の間で行われる第１の通信は、他の送信装置と前記他の送信装置に対応する受信装置の間で行われる第２の通信で使用される複数個の不連続の周波数帯以外の周波数帯を使用して行われる、データ伝送システム。
【請求項１１】
前記第１の通信が使用する前記周波数帯は、前記第２の通信で使用される固定の周波数帯を除く予め決められた周波数帯である、請求項１０に記載のデータ伝送システム。
【請求項１２】
一の送信装置と前記一の送信装置に対応する受信装置の間で行う第１の通信は、他の送信装置と前記他の送信装置に対応する受信装置の間で行う第２の通信とは、異なる周波数を用いて少なくとも一部は同一のケーブルを介して行う、運搬用移動体内におけるデータ伝送方法。
【請求項１３】
複数の送信装置と、前記複数の送信装置のそれぞれに対応する複数の受信装置と、前記複数の送信装置および前記複数の受信装置の全てが接続される同一のケーブルと、一の送信装置と前記同一のケーブルとの間に設けられているモデムと、前記一の送信装置に対応する受信装置と前記同一のケーブルとの間に設けられている他のモデムとを備えたデータ伝送システムのデータ伝送方法であって、
前記一の送信装置と前記一の送信装置に対応する受信装置の間で行われる第１の通信は、他の送信装置と前記他の送信装置に対応する受信装置の間で行われる第２の通信で使用される複数個の不連続の周波数帯以外の周波数帯を使用して行う、データ伝送方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、運搬用移動体内におけるデータ伝送システムおよびデータ伝送方法に関する。例えば、鉄道や地下鉄等の車両間や、バス、航空機、船舶等内における、データ伝送システムおよびデータ伝送方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より鉄道や地下鉄等の車両内のサービスとして、引き通し線を使って様々な車内放送や映像情報サービスが行われている。例えば、「この電車は○時△分発□□行きです。」、「次は○○駅に停車します。」等の電車内の音声サービスや、液晶パネル等の表示装置による映像情報サービスなど様々なものがある。さらに今後、鉄道でのサービス向上として、航空機並みの映像音声情報サービスも提供されつつある。
【０００３】
以下、従来の鉄道車両間のデータ伝送システムについて説明する。
【０００４】
図１３は、従来の鉄道車両間のデータ伝送システムのシステム構成を示す概略図である。
【０００５】
この鉄道車両７０の車両間データ伝送システムにおいて、鉄道車両７０は、先頭車両７１と数車両から成る中間車両７２と最後尾の後備車両７３から編成されている。各車両には、映像音声情報データを伝送する通信線、行き先、特急／急行等の列車種別表示を切り替えたり、照明、空調機器を制御する制御線、照明、その他の機器に電力を供給する電力線に代表される引き通し線７４が、各車両の連結部７５を介して接続されている。
【０００６】
各車両に引き込まれた通信線、制御線、電力線を含む引き通し線７４には、車両内の乗客やプラットホ−ムの乗降客の状態を撮影するカメラ、カメラ画像を表示するモニタ、車内放送や各種映像音声サービスのソースとなる放送装置（ＣＭＣ：Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）、列車間や地上のコントロールセンターとの通信を行う列車無線装置が用途に応じて各種端末７６、７７、７８として接続されている。
【０００７】
図１４は車両内に設置された車両内表示器７９の一例であり、乗客に様々な映像音声情報サービスを提供する。例えば、列車の行き先、停車駅、列車の遅れ、到着時刻、現在走行中の位置のお知らせや、娯楽目的とした映画などのコンテンツ、商業目的としてのコマーシャルの配信や、映像を含む社内放送等が用途として挙げられる。
【０００８】
図１５も車両内に設置された車両内表示器８０の一例であり、乗客に文字による情報サービスを提供するものである。
【０００９】
このような、車両内表示器７９や８０に表示させる情報や社内放送等の音声情報などは、引き通し線７４の通信線を利用して、放送装置（ＣＭＣ）から各車両に伝送される。
【００１０】
また、鉄道車両の車両間の通信ではないが、電力線搬送モデムにより送電線を利用して車両外のネットワークに接続する通信方式が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平１１−３１７６９７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、従来の運搬用移動体内におけるデータ伝送方法では、大容量のデータを伝送することができなかった。大容量のデータを伝送するためには、既設の通信線等に加えて、大容量のデータを伝送するための通信線を新たに敷設しなければならなかった。
【００１２】
例えば、電車内通信の主流に用いられているＥ１通信やＬＯＮ通信の場合のデータ伝送速度は、数百Ｋｂｐｓ〜数Ｍｂｐｓである。したがって、この伝送速度を超える大容量のデータは、既設の通信線を利用しては伝送することができなかった。そして、大容量のデータを伝送するためには、新たに車両間を接続する高速通信用の通信線を設置するための作業やコストが必要であった。
【００１３】
一方、車両間での大容量のデータ伝送の要求も多い。車両間での大容量のデータ伝送が可能になると、運行中の車両内の様子をテレビカメラで撮影した画像データを再生して先頭車両にあるコックピットで監視したり、そのデータをさらに架線やあるいは無線を通じて地上のコントロールセンターへ送信し、コントロールセンターのモニタ等に車両内の様子を表示させ、車内のセキュリティに利用することも可能になる。また、乗客が鑑賞するための映像データなども配信できるようになる。
【００１４】
本発明は、上述した従来の課題を解決するもので、既存のケーブル設備を利用して大容量のデータを伝送できる、データ伝送システムおよびデータ伝送方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上述した課題を解決するために、第１の本発明は、
複数の送信装置と、
前記複数の送信装置のそれぞれに対応する複数の受信装置とを備え、
一の送信装置と前記一の送信装置に対応する受信装置の間で行われる第１の通信は、他の送信装置と前記他の送信装置に対応する受信装置の間で行われる第２の通信とは、異なる周波数を用いて少なくとも一部は同一のケーブルを介して行われる、運搬用移動体内におけるデータ伝送システムである。
【００１６】
また、第２の本発明は、
前記同一のケーブルは、金属線による引き通し線であり、
前記第２の通信は、前記引き通し線を用いる所定の通信であり、
前記第１の通信は、前記引き通し線を用いる、複数の搬送周波数を利用する通信であり、
前記一の送信装置と前記引き通し線との間、および前記一の送信装置に対応する受信装置と前記引き通し線との間には、それぞれ第１の通信のためのモデムが備えられている、第１の本発明のデータ伝送システムである。
【００１７】
また、第３の本発明は、
前記第１の通信は、ＰＬＣ通信（電力線搬送通信）であり、
前記第１の通信のためのモデムは、ＰＬＣモデムである、第２の本発明のデータ伝送システムである。
【００１８】
また、第４の本発明は、
前記第２の通信は、Ｅ１通信であり、
前記他の送信装置および前記他の送信装置に対応する受信装置は、それぞれ、ＰＬＣ通信で使用される周波数帯域を抑制するローパスフィルタを介して前記引き通し線に接続されており、
前記各ＰＬＣモデムは、Ｅ１通信で使用される周波数帯域を抑制するハイパスフィルタを介して前記引き通し線に接続されている、第３の本発明のデータ伝送システムである。
【００１９】
また、第５本発明は、
前記第２の通信は、Ｅ１通信であり、
前記ＰＬＣ通信は、前記Ｅ１通信で使用されていない周波数帯を使用して行われる、第３の本発明のデータ伝送システムである。
【００２０】
また、第６の本発明は、
前記一の送信装置に接続されている前記ＰＬＣモデムは、前記ＰＬＣ通信で受信したパケットデータのヘッダ部の情報に基づいて前記第２の通信で使用されている周波数帯を判別した後、前記第２の通信で使用されている前記周波数帯以外の周波数帯を使用して前記ＰＬＣ通信を行う、第３の本発明のデータ伝送システムである。
【００２１】
また、第７の本発明は、
前記第１の通信は、前記第２の通信で使用される固定の周波数帯を除く予め決められた周波数帯を使用して行われる、第２の本発明のデータ伝送システムである。
【００２２】
また、第８の本発明は、
前記第２の通信は、前記第１の通信で使用されていない周波数帯を使用して行われる、第２の本発明のデータ伝送システムである。
【００２３】
また、第９の本発明は、
前記同一のケーブルは、金属線による引き通し線であり、
前記第２の通信は、前記引き通し線を用いるアナログ音声通信であり、
前記第１の通信は、前記引き通し線を用いる、複数の変調された搬送周波数で伝送する通信であり、
前記一の送信装置と前記引き通し線との間、および前記一の送信装置に対応する受信装置と前記引き通し線との間には、それぞれ第１の通信のためのモデムが備えられている、第１の本発明のデータ伝送システムである。
【００２４】
また、第１０の本発明は、
複数の送信装置と、
前記複数の送信装置のそれぞれに対応する複数の受信装置と、
前記複数の送信装置および前記複数の受信装置の全てが接続される同一のケーブルと、
一の送信装置と前記同一のケーブルとの間に設けられているモデムと、
前記一の送信装置に対応する受信装置と前記同一のケーブルとの間に設けられている他のモデムとを備え、
前記一の送信装置と前記一の送信装置に対応する受信装置の間で行われる第１の通信は、他の送信装置と前記他の送信装置に対応する受信装置の間で行われる第２の通信で使用される複数個の不連続の周波数帯以外の周波数帯を使用して行われる、データ伝送システムである。
【００２５】
また、第１１の本発明は、
前記第１の通信が使用する前記周波数帯は、前記第２の通信で使用される固定の周波数帯を除く予め決められた周波数帯である、第１０の本発明のデータ伝送システムである。
【００２６】
また、第１２の本発明は、
一の送信装置と前記一の送信装置に対応する受信装置の間で行う第１の通信は、他の送信装置と前記他の送信装置に対応する受信装置の間で行う第２の通信とは、異なる周波数を用いて少なくとも一部は同一のケーブルを介して行う、運搬用移動体内におけるデータ伝送方法である。
【００２７】
また、第１３の本発明は、
複数の送信装置と、前記複数の送信装置のそれぞれに対応する複数の受信装置と、前記複数の送信装置および前記複数の受信装置の全てが接続される同一のケーブルと、一の送信装置と前記同一のケーブルとの間に設けられているモデムと、前記一の送信装置に対応する受信装置と前記同一のケーブルとの間に設けられている他のモデムとを備えたデータ伝送システムのデータ伝送方法であって、
前記一の送信装置と前記一の送信装置に対応する受信装置の間で行われる第１の通信は、他の送信装置と前記他の送信装置に対応する受信装置の間で行われる第２の通信で使用される複数個の不連続の周波数帯以外の周波数帯を使用して行う、データ伝送方法である。
【発明の効果】
【００２８】
本発明により、既存のケーブル設備を利用して大容量のデータを伝送できる、データ伝送システムおよびデータ伝送方法を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
以下に、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
【００３０】
（実施の形態１）
図１に、本発明の実施の形態１の、鉄道車両間における大容量データ伝送システムの構成図を示している。図１は、大容量データの伝送を行う基本的構成の一例を示したものである。
【００３１】
一般に鉄道は、先頭車両１０と数車両から成る中間車両１１と最後尾の後備車両１２から編成されている。図１では、中間車両１１は１両分のみを記載しているが、先頭車両１０と後備車両１２の間に、中間車両１１が２両以上連結されていてもよい。
【００３２】
本実施の形態１の大容量データ伝送システムは、各車両間に設置されている。なお、本実施の形態１の構成は、新設の通信線でも、既設の通信線でも、あらゆる線に適応できるものである。
【００３３】
各車両に電力を供給する電力線や既存の通信を行う通信線などの引き通し線が、各車両の連結部１５付近に配置された中継器１４を介して接続されている。この引き通し線のうちの通信線が、Ｅ１用通信線１３である。このＥ１用通信線１３を利用して、各車両に配置された既存の通信装置間（図示せず）で、Ｅ１通信が行われる。
【００３４】
ＰＬＣ変換モジュール１７〜２７は、いずれもＰＬＣモデムを有しており、変復調機能以外にＡ／Ｄ変換機能等も有している。これらのＰＬＣ変換モジュール１７〜２７は、いずれも、Ｅ１用通信線１３に接続されている。
【００３５】
なお、Ｅ１は、ヨーロッパのディジタルＷＡＮで一般的に使用されている通信方式で、１ＭＨｚの搬送周波数で伝送し、２．０４８Ｍｂｐｓの速度を持つものである。
【００３６】
また、ＰＬＣとは、既存の電力線を通信回線として利用する技術（電力線搬送通信：Ｐｏｗｅｒ  Ｌｉｎｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）であり、ＰＬＣモデムは、パソコン等を通信のために電力線に接続するための通信アダプタである。
【００３７】
ＰＬＣ通信には、複数の搬送周波数を利用して変調した信号を伝送するという特徴がある。本発明は、電力線を用いるような電力を伴う通信に限らず、Ｅ１用通信線１３などを用いる電力を伴わない通信にも、この複数の搬送周波数を利用して変調した信号を伝送するというＰＬＣ通信の特徴を利用するものである。
【００３８】
先頭車両１０では、ＰＬＣ変換モジュール１７および１８に、それぞれ、監視カメラ２８および２９が接続されている。同様に、中間車両１１では、ＰＬＣ変換モジュール１９および２０に、それぞれ、監視カメラ３０および３１が接続されており、後備車両１２では、ＰＬＣ変換モジュール２１および２２に、それぞれ、監視カメラ３２および３３が接続されている。
【００３９】
また、先頭車両１０では、ＰＬＣ変換モジュール２３に、サーバ３４およびＣＣＴＶモニタ３６が接続されている。同様に、後備車両でも、ＰＬＣ変換モジュール２４に、サーバ３５およびＣＣＴＶモニタ３７が接続されている。
【００４０】
また、各車両において、ＰＬＣ変換モジュール２５〜２７に、それぞれ、ＤＶＲ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｉｄｅｏ  Ｒｅｃｏｒｄｅｒ）３８〜４０が接続されている。
【００４１】
なお、監視カメラ２８〜３３が、本発明の複数の送信装置の一例にあたり、サーバ３４、３５およびＤＶＲ３８〜４０が、本発明の複数の受信装置の一例にあたる。また、Ｅ１用通信線１３が、本発明の、金属線による引き通し線である同一のケーブルの一例にあたる。
【００４２】
図２（ａ）は、ＰＬＣ変換モジュール１７〜２２の構成の一例を示している。
【００４３】
監視カメラ２８〜３３から入力されたＮＴＳＣ信号入力は、Ａ／Ｄ変換器４１、エンコーダ４２、ＵＤＰ／ＩＰ変換部４３、ＰＬＣモデム４４で変換されて、ＰＬＣ信号がＥ１用通信線１３上に出力される。入力がＰＬＣ信号でありＮＴＳＣ信号を出力する場合には、上記と逆のプロセスによりＰＬＣ信号をデコードでしてＮＴＳＣ信号を出力する。ＰＬＣモデム４４は、ＰＬＣ通信を行うためのディジタルデータのデータ変調／復調部であり、送信時にはディジタル変換されたデータに誤り訂正符号を付加し、さらにパケット化等の処理を施して送出する。
【００４４】
図２（ｂ）は、入力がアナログ音声信号の場合の、ＰＬＣ変換モジュールの構成の一例を示している。図２（ａ）の画像データ処理用のエンコーダ４２を、音声データ処理用のエンコーダ４５とすることで、アナログ音声信号入力用のＰＬＣ変換モジュールとすることができる。
【００４５】
図１において、ＤＶＲ３８〜４０に接続されるＰＬＣ変換モジュール２５〜２７は、アナログ／ディジタル変換する必要が無いので、例えば図２（ａ）に示す構成のＡ／Ｄ変換器４１を除いた構成で実現できる。
【００４６】
本実施の形態１の大容量データ伝送システムは、大容量のデータを送受信する装置をＰＬＣ変換モジュールを介してＥ１用通信線１３に接続し、ＥＩ通信に使用されていない周波数帯をＰＬＣ信号で使用することにより、既設のＥ１用通信線１３を利用して大容量のデータ伝送を実現している。
【００４７】
以下に、そのデータ伝送方法について図１〜図４を用いて説明する。
【００４８】
図３は、本実施の形態１の大容量データ伝送システムの一部の構成図を示している。図３は、図１に示す先頭車両１０と中間車両１１の一部の構成を示しており、図１と同じ構成部分には、同じ符号を用いている。
【００４９】
ＣＭＣ５０およびＣＭＣ５１は、それぞれ先頭車両１０および中間車両１１に設けられている既存の放送装置（Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）であり、Ｅ１用通信線１３を用いてＣＭＣ５０とＣＭＣ５１間でＥ１通信が行われる。なお、Ｅ１用通信線１３は、図３に示すように伝送方向ごとに設けられている。
【００５０】
ＰＬＣ変換モジュール２３、１９、１７、２６は、それぞれ、ＨＰＦ５６、５８、５７、５９を介してＥ１用通信線１３に接続されている。ＨＰＦ５６〜５９は、ＣＭＣ間のＥ１通信で使用されている周波数帯の信号を通過させないように抑圧するハイパスフィルタである。
【００５１】
また、ＣＭＣ５０は、ＬＰＦ５２と５３を介してＥ１用通信線１３に接続されており、ＣＭＣ５１は、ＬＰＦ５４と５５を介してＥ１用通信線１３に接続されている。ＬＰＦ５２〜５５は、Ｅ１通信で使用する周波数帯よりも高周波の信号を通過させないように抑圧するローパスフィルタである。
【００５２】
図４は、本実施の形態１における、Ｅ１用通信線１３上の、Ｅ１通信とＰＬＣ通信に使用される周波数割り当てを示している。
【００５３】
Ｅ１信号は、１ＭＨｚを中心とした周波数帯を使用して伝送されている。各ＰＬＣ変換モジュール２３、１９、１７、２６は、このＥ１信号で使用されている周波数帯よりも高い周波数帯（２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚ）を、ＰＬＣ信号の伝送に使用する。
【００５４】
ＬＰＦ５２〜５５を、２ＭＨｚ以上の周波数帯の信号を抑圧するローパスフィルタとすることにより、Ｅ１通信を行うＣＭＣ５０およびＣＭＣ５１が、２ＭＨｚ以上の周波数帯を使用しているＰＬＣ信号の影響を受けないようにしている。一方、ＨＰＦ５６〜５９を、Ｅ１信号が使用している１ＭＨｚ付近以下の周波数帯の信号を抑圧するハイパスフィルタとすることにより、ＰＬＣ通信を行うＰＬＣ変換モジュール２３、２９、２７、２６が、Ｅ１信号の影響を受けないようにしている。
【００５５】
以下に、中間車両１１から先頭車両１０にＰＬＣ信号の伝送を行う動作について説明する。
【００５６】
ＣＭＣ５１から送信されるＥ１信号は、ＬＰＦ５４を通過することにより、２ＭＨｚ以下の周波数帯の信号のみがＥ１用通信線１３上に送出される。一方、監視カメラ３０から送信される映像データは、ＰＬＣ変換モジュール１９でディジタル信号に変換された後、ＨＰＦ５８を通過してＥ１用通信線１３上に送出されるので、２ＭＨｚ以上の周波数帯の信号のみがＥ１用通信線１３上に送出される。このようにして、Ｅ１用通信線１３上では、１ＭＨｚ付近の周波数帯のＥ１信号と、２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚの周波数帯のＰＬＣ信号が重畳されて伝送される。
【００５７】
Ｅ１用通信線１３上で重畳された信号のうち、ＨＰＦ５６を通過することにより、２ＭＨｚ以上の周波数帯の信号のみがＰＬＣ変換モジュール２３に入力される。すなわち、ＰＬＣ信号のみがＰＬＣ変換モジュール２３に入力されることになる。そして、ＰＬＣ変換モジュール２３でデコードされて、監視カメラ３０から出力された映像データがサーバ３４に入力され、先頭車両１０のコックピットに設置されているＣＣＴＶモニタ３６にその映像が表示される。
【００５８】
一方、Ｅ１用通信線１３上で重畳された信号のうち、ＬＰＦ５２を通過することにより、２ＭＨｚ以下の周波数帯の信号のみがＣＭＣ５０に入力される。すなわちＥ１信号のみが、ＣＭＣ５０に入力されることになる。これによって、例えば、中間車両１１の車掌から先頭車両１０の運転手への業務用の音声情報を伝えたりすることができる。
【００５９】
本実施の形態１の大容量データ伝送システムは、このようなＬＰＦ５２〜５５およびＨＰＦ５６〜５９を設けたことにより、ＣＭＣ５０とＣＭＣ５１間でＰＬＣ信号の影響を受けずにＥ１通信が行え、ＰＬＣ変換モジュール１９とＰＬＣ変換モジュール２３間でＥ１信号の影響を受けずにＰＬＣ通信が行える。
【００６０】
このようにして、大容量データ伝送用の新たなケーブルを敷設することなく既設のＥ１用通信線１３を利用して、ＣＭＣ５０とＣＭＣ５１間では、２Ｍｂｐｓの伝送速度の従来のＥ１通信を行うことができると共に、ＰＬＣ変換モジュール１９とＰＬＣ変換モジュール２３間では、１９０Ｍｂｐｓという高速な伝送速度でＰＬＣ通信を行うことができる。
【００６１】
なお、上記の中間車両１１から先頭車両１０にデータを送信する場合の説明において、監視カメラ３０が、本発明の一の送信装置の一例にあたり、サーバ３４が、本発明の、一の送信装置に対応する受信装置の一例にあたる。また、ＣＭＣ５１が、本発明の他の送信装置の一例にあたり、ＣＭＣ５０が、本発明の、他の送信装置に対応する受信装置の一例にあたる。
【００６２】
以上は、中間車両１１から先頭車両１０にデータを送信する場合の動作について説明したが、先頭車両１０から中間車両１１にデータを送信する場合、例えば監視カメラ２８の映像データをＤＶＲ３９に送信するような動作についても同様である。また、後備車両１２を含めたいずれの車両間で通信する場合の動作も同様である。
【００６３】
なお、本実施の形態１では、ＬＰＦ５２〜５５は、ＣＭＣ５０、５１とＥ１用通信線１３との間に設けることとしたが、ＬＰＦ５２〜５５をＣＭＣ５０、５１内に設ける構成としてもよい。同様に、ＨＰＦ５６〜５９も、本実施の形態１では、各ＰＬＣ変換モジュールとＥ１用通信線１３との間に設けることとしたが、ＨＰＦ５６〜５９を各ＰＬＣモジュール内に設ける構成としてもよい。
【００６４】
以上の説明は、Ｅ１信号にＰＬＣ信号を重畳させる場合について説明したが、Ｅ１信号に限らず金属線を用いて伝送される信号であれば、その信号にＰＬＣ信号を重畳させるようにしても、同様に大容量のデータ伝送を実現できる。
【００６５】
例えば、鉄道車両の引き通し線には、車内放送等に使用される音声信号を伝送するアナログ音声信号用の引き通し線もある。
【００６６】
図３の構成において、Ｅ１用通信線１３の代わりにアナログ音声用の引き通し線とした構成にすると、このアナログ音声用の引き通し線を用いて、アナログベースバンド音声信号にＰＬＣ信号を重畳させて伝送することができる。
【００６７】
図５は、アナログベースバンド音声信号にＰＬＣ信号を重畳させる場合における、アナログ音声用の引き通し線上の、アナログ音声通信とＰＬＣ通信に使用される周波数割り当てを示している。
【００６８】
アナログ音声信号で使用される周波数帯は２０Ｈｚ〜２０ＫＨｚなので、この場合、図３のＬＰＦ５２〜５５は、２０ＫＨｚを超える周波数の信号を抑圧するローパスフィルタとすればよい。
【００６９】
また、この場合には、アナログ音声信号が、ＰＬＣ信号で使用される２ＭＨｚ以上の周波数帯に影響を及ぼすおそれはなく、ＰＬＣ信号が、アナログ音声信号で使用される２０ＫＨｚ以下の周波数帯に影響を及ぼすおそれもないので、図３の構成において、ＬＰＦ５２〜５５およびＨＰＦ５６〜５９を取り除いた構成としてもよい。
【００７０】
Ｅ１通信（１ＭＨｚを中心とする周波数帯）やアナログ音声通信（２０Ｈｚ〜２０ＫＨｚ）などのように、ＰＬＣ通信で使用される周波数帯（２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚ）以外の周波数を使用して金属線を介して行われる通信であれば、Ｅ１通信やアナログ音声通信以外の通信にも本実施の形態１の大容量データの伝送方法を適用できる。例えば、ＶＨＦ通信（３０ＭＨｚ〜３００ＭＨｚ）、ＵＨＦ通信（３００ＭＨｚ〜３ＧＨｚ）、ＱＡＭ通信（２００ＭＨｚ〜３５０ＭＨｚ）、低速ＰＬＣ通信（５００ＫＨｚ以下）、ＡＤＳＬ通信（１．１ＭＨｚ以下）などの通信に重畳させて、本実施の形態１のＰＬＣ通信による大容量データの伝送を実現できる。もちろん、これら以外の通信でも、２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚ以外の周波数を使用して金属線を介して行なう通信であれば、本実施の形態１の大容量データの伝送方法を適用できる。
【００７１】
（実施の形態２）
次に、本発明の実施の形態２の、鉄道車両間における大容量データ伝送システムについて説明する。本実施の形態２の大容量データ伝送システムの全体の構成図は、実施の形態１と同様で図１の通りであるが、伝送方法が実施の形態１とは異なる。
【００７２】
図６は、本実施の形態２の大容量データ伝送システムの一部の構成図を示している。図１に示す先頭車両１０と中間車両１１の一部の構成を示しており、図１と同じ構成部分には、同じ符号を用いている。図６は図３に示した構成部分に相当する構成部分を示しているが、図３に示した実施の形態１と異なり、フィルタを設けない構成で大容量のデータ伝送を実現している。
【００７３】
本実施の形態２の大容量データ伝送システムのＰＬＣ変換モジュール６０〜６３が有する各ＰＬＣモデムは、ＰＬＣ通信に使用する周波数帯域を予め設定できるようになっている。
【００７４】
Ｅ１通信は、１ＭＨｚ付近の周波数帯のみではなく、３ＭＨｚ付近、５ＭＨｚ付近、７ＭＨｚ付近、…といった高調波の周波数帯も使用して通信が行われる。本実施の形態２の大容量データ伝送システムは、このＥ１通信で使用される高調波の周波数帯への影響も与えないようにして、ＰＬＣ通信を行うものである。
【００７５】
図７は、Ｅ１通信で使用される周波数帯の一例を示している。このように、Ｅ１通信では、１ＭＨｚ付近以外の高調波の周波数帯を含め、不連続なくし型に分布した複数の周波数帯が使用される。
【００７６】
図８は、本実施の形態２における、Ｅ１用通信線１３上の、Ｅ１通信とＰＬＣ通信に使用される周波数割り当てを示している。本実施の形態２では、Ｅ１通信で使用されている不連続な周波数帯の間の各周波数帯をＰＬＣ通信で使用する。すなわち、本実施の形態２のＰＬＣ通信では、図８に示すように不連続に分布した複数の周波数帯を使用する。
【００７７】
図７で示すＥ１通信で使用される不連続な周波数帯は、システムによって予め決まっている固定の周波数帯なので、ＰＬＣ変換モジュール６０〜６３の各ＰＬＣモデムに、このＥ１通信で使用される不連続な周波数帯以外の周波数帯をＰＬＣ通信で使用するように予め設定しておく。
【００７８】
以下に、中間車両１１から先頭車両１０にＰＬＣ信号の伝送を行う動作について説明する。
【００７９】
ＣＭＣ５１から送信されるＥ１信号は、そのままＥ１用通信線１３上に送出される。つまり、図７に示す不連続な周波数帯の信号がＥ１用通信線１３上に送出される。一方、監視カメラ３０から送信される映像データは、ＰＬＣ変換モジュール６２でディジタル信号に変換されてＥ１用通信線１３上に送出される。このとき、ＰＬＣ変換モジュール６２は、ＰＬＣモデムに予め設定された周波数帯、すなわちＥ１通信で使用される周波数帯以外の周波数帯でＰＬＣ信号を送出する。したがって、図８に示すＰＬＣ信号で使用する不連続な周波数帯でＰＬＣ信号が送出される。
【００８０】
その結果、Ｅ１用通信線１３上では、不連続な周波数帯を使用するＥ１信号と、不連続な周波数帯を使用するＰＬＣ信号が、図８に示すようにお互いに周波数帯が重なることなく重畳されて伝送される。
【００８１】
ＣＭＣ５０は、Ｅ１通信で使用される予め決まっている固定の周波数帯の信号のみをＥ１信号として処理するので、図８に示す周波数帯のうちのＥ１信号に割り当てられている信号のみを処理することになる。
【００８２】
一方、ＰＬＣ変換モジュール６０のＰＬＣモデムは、Ｅ１通信で使用される周波数帯以外の予め設定された周波数帯でＰＬＣ信号を受信するよう設定されているので、Ｅ１用通信線１３上で重畳された信号のうち、図８に示す周波数帯のうちのＰＬＣ信号に割り当てられている信号のみを処理することになる。そして、ＰＬＣ変換モジュール６０でデコードされて、監視カメラ３０から出力された映像データがサーバ３４に入力され、ＣＣＴＶモニタ３６でその映像が表示される。
【００８３】
このように、本実施の形態２の大容量データ伝送システムでは、Ｅ１通信で使用している周波数帯以外の周波数帯のみを使用してＰＬＣ信号の伝送を行うので、Ｅ１通信に影響を与えることなく、高速なＰＬＣ伝送を行うことができる。
【００８４】
本実施の形態２の大容量データ伝送システムの場合には、ＣＭＣ５０とＣＭＣ５１間のＥ１通信の既存の構成部分に対しては、フィルタ追加等の構成変更をすることなく高速伝送を実現できるので、既存のシステム構成から容易に構築することができる。
【００８５】
なお、以上の本実施の形態２の説明は、本発明の第２の通信としてＥ１通信を用いて、Ｅ１信号にＰＬＣ信号を重畳させる例で説明したが、Ｅ１信号に限らず金属線を用いて伝送される信号であれば、その信号にＰＬＣ信号を重畳させるようにしてもよい。
【００８６】
第２の通信がＥ１通信以外の所定の通信の場合には、図８に示す周波数割り当ての分布は当然異なってくるが、上記のＥ１通信の例で説明したのと同様に所定の通信で使用されていない周波数以外の周波数をＰＬＣ通信で使用する周波数に割り当てることにより、所定の通信からの影響を受けずに、また所定の通信への影響を与えずに、ＰＬＣ通信による大容量データの伝送を実現できる。
【００８７】
（実施の形態３）
次に、本発明の実施の形態３の、鉄道車両間における大容量データ伝送システムについて説明する。
【００８８】
本実施の形態３の大容量データ伝送システムの構成は、実施の形態２と同様であり、図１および図６の通りである。また、Ｅ１通信とＰＬＣ通信に割り当てる周波数帯も実施の形態２と同様であり、図８に示す通りである。
【００８９】
本実施の形態３の大容量データ伝送システムは、ＰＬＣ通信で使用する周波数帯の決定方法が、実施の形態２とは異なる。実施の形態２では、ＰＬＣ変換モジュールが有するＰＬＣモデムにＰＬＣ通信で使用する周波数帯の情報を予め設定したが、本実施の形態３では、ＰＬＣ変換モジュールのＰＬＣモデムが、Ｅ１通信で使用されている周波数帯を判別して、その周波数帯以外の周波数帯を使用してＰＬＣ通信を行う。
【００９０】
ＰＬＣ通信は、パケット通信であり、そのパケットデータのヘッダ部から伝送路上の信号レベルの情報を検出することができる。一般的なＬＡＮにおいても、このヘッダ部から得られる信号レベルの情報から伝送路の推定をしており、ＰＬＣモデムも同様の機能を備えている。
【００９１】
以下に、中間車両１１から先頭車両１０にＰＬＣ信号の伝送を行う動作について説明する。
【００９２】
図６において、ＰＬＣ変換モジュール６２のＰＬＣモデムは、受信したパケットデータのヘッダ情報から、Ｅ１通信で使用されている周波数帯を判別する。信号レベルに適当な閾値を設けておき、ヘッダ情報から得られた信号レベルをその閾値と比較することにより、Ｅ１通信で使用されている信号かノイズかを判別することができる。
【００９３】
ＰＬＣ変換モジュール６２のＰＬＣモデムは、図７に示すような不連続な周波数帯がＥ１通信で使用されていると判断すると、それ以降は、このＥ１通信で使用されていると判断した周波数帯以外の周波数帯を使用してＰＬＣ信号の送受信を行う。すなわち、図８にＰＬＣ信号の使用周波数として示す不連続な周波数帯を使用してＰＬＣ信号の送受信を行う。他のＰＬＣ変換モジュール６０、６１、６３でも、同様の処理を行なう。
【００９４】
ＣＭＣ５１から送信されるＥ１信号は、実施の形態２と同様に、そのままＥ１用通信線１３上に送出される。つまり、図７に示す不連続な周波数帯の信号がＥ１用通信線１３上に送出される。一方、監視カメラ３０から送信される映像データは、ＰＬＣ変換モジュール６２でディジタル信号に変換されてＥ１用通信線１３上に送出される。このとき、ＰＬＣ変換モジュール６２のＰＬＣモデムは、Ｅ１通信で使用されていると判断した周波数帯以外の周波数帯でＰＬＣ信号を送出する。すなわち、図８に示すＰＬＣ信号で使用する不連続な周波数帯でＰＬＣ信号を送出する。
【００９５】
その結果、Ｅ１用通信線１３上では、不連続な周波数帯を使用するＥ１信号と、不連続な周波数帯を使用するＰＬＣ信号が、図８に示すようにお互いに周波数帯が重なることなく重畳されて伝送される。
【００９６】
ＣＭＣ５０は、Ｅ１通信で使用される予め決まっている固定の周波数帯の信号のみをＥ１信号として処理するので、図８に示す周波数帯のうちのＥ１信号に割り当てられている信号のみを処理することになる。
【００９７】
一方、ＰＬＣ変換モジュール６０のＰＬＣモデムは、Ｅ１通信で使用されていると判断した周波数帯以外の周波数帯の信号をＰＬＣ信号として受信するので、Ｅ１用通信線１３上で重畳された信号のうち、図８に示す周波数帯のうちのＰＬＣ信号に割り当てられている信号のみを処理することになる。そして、ＰＬＣ変換モジュール６０でデコードされて、監視カメラ３０から出力された映像データがサーバ３４に入力され、ＣＣＴＶモニタ３６でその映像が表示される。
【００９８】
なお、ＰＬＣ変換モジュール６２のＰＬＣモデムが、受信したパケットデータのヘッダ情報からＥ１通信で使用されている周波数帯を判別するタイミングは、どのようなタイミングで判別するようにしてもよい。ＰＬＣ通信で受信するパケットデータのヘッダ部には常に伝送路上の信号レベルの情報が含まれているので、常時判別するようにしてもよいし、周波数判別用のデータを予め決めておき、そのデータの送信に対する返答データを受信したタイミングで判別するようにしてもよい。
【００９９】
本実施の形態３の大容量データ伝送システムでは、各ＰＬＣ変換モジュールのＰＬＣモデムが、自動的にＥ１信号が使用している周波数帯を判別してＰＬＣ信号で使用する周波数帯を決定するので、既存の設備への設置が容易で、かつ、設置後の設定等が不要である。
【０１００】
なお、以上の本実施の形態３の説明も実施の形態２の説明と同様に、本発明の第２の通信としてＥ１通信を用いて、Ｅ１信号にＰＬＣ信号を重畳させる例で説明したが、Ｅ１信号に限らず金属線を用いて伝送される信号であれば、その信号にＰＬＣ信号を重畳させるようにしてもよい。
【０１０１】
（実施の形態４）
次に、本発明の実施の形態４の、大容量データ伝送システムについて説明する。
【０１０２】
実施の形態１〜３においては、説明をわかり易くするためにＰＬＣ通信で使用される周波数帯を連続した周波数帯のすべての周波数を使用するように記載したが、実際には、ＰＬＣ通信では、２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚの範囲で複数に分けられた周波数帯を用いて通信が行われる。
【０１０３】
図９は、ＰＬＣ通信で使用される周波数帯の一例を示している。このように、ＰＬＣ通信は、２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚの範囲で、約７１ＫＨｚの幅で分けられた複数の不連続な周波数帯を用いて行われる。本実施の形態４の大容量データ伝送システムは、このＰＬＣ通信で使用される不連続な周波数帯間の使用されていない周波数を、他の通信で使用する周波数に割り当てて、他の通信とＰＬＣ通信を重畳させて伝送するものである。
【０１０４】
図１０は、本実施の形態４の大容量データ伝送システムで、ＰＬＣ通信に重畳させる他の通信で使用する周波数帯の分布を示している。本実施の形態４の大容量データ伝送システムでは、図１０に示すように、ＰＬＣ通信で使用される約７１ＫＨｚ幅の各周波数帯のすき間のくし型に分布した周波数（ＰＬＣ通信で使用されていない周波数）を、他の通信で使用する周波数に割り当てて使用させる。
【０１０５】
図１１は、本実施の形態４の大容量データ伝送システムの構成図を示している。
【０１０６】
送信器６４は、金属線のケーブル９０を介してＰＬＣ通信以外の通信、すなわち他の通信でデータを受信器６５に伝送する。送信器６４は、データ量の少ないデータを送信する装置であり、カメラ、マイク、サーバなどである。受信器６５は、データ量の少ないデータを受信する装置であり、モニタ、スピーカ、パソコンのディスプレイなどである。
【０１０７】
大容量データ送信装置６６は、大容量のデータを送信する装置であり、ＰＬＣ変換モジュール６８を介してケーブル９０に接続されている。そして、大容量データ受信装置６７は、大容量のデータを受信する装置であり、ＰＬＣ変換モジュール６９を介してケーブル９０に接続されている。
【０１０８】
大容量データ送信装置６６は、送信器６４と受信器６５間で他の通信で使用されているケーブル９０を使用して、ＰＬＣ通信により大容量データ受信装置６７に大容量のデータを送信する。つまり、ケーブル９０には、他の通信によるデータと、ＰＬＣ通信によるデータが重畳されて伝送される。
【０１０９】
なお、ＰＬＣ通信が本発明の第１の通信の一例にあたり、他の通信が本発明の第２の通信の一例にあたる。
【０１１０】
ここでは、他の通信としてＥ１通信を用いた場合を例として、以下に本実施の形態４の大容量データ伝送システムについて説明する。
【０１１１】
他の通信としてＥ１通信を用いる場合の本実施の形態４の大容量データ伝送システムの全体の構成図およびその一部の構成図は、実施の形態２と同様であり、図１および図６の通りとなる。
【０１１２】
この場合、図６のＣＭＣ５０、ＣＭＣ５１が、それぞれ、図１１の送信器６４、受信器６５に相当することになる。また、監視カメラ３０および監視カメラ２８が大容量データ送信装置６６に相当し、サーバ３４およびＤＶＲ３９が大容量データ受信装置６７に相当する。また、ＰＬＣ変換モジュール６１および６２が、ＰＬＣ変換モジュール６８に相当し、ＰＬＣ変換モジュール６０および６３が、ＰＬＣ変換モジュール６９に相当する。また、Ｅ１用通信線１３が、ケーブル９０に相当することになる。
【０１１３】
この、他の通信としてＥ１通信を用いた本実施の形態４の大容量データ伝送システムの例では、実施の形態２とは、Ｅ１通信で使用する周波数帯とＰＬＣ通信で使用する周波数帯の割り当て方法が異なる。
【０１１４】
図１２は、本実施の形態４における、Ｅ１用通信線１３上の、Ｅ１通信とＰＬＣ通信に使用される周波数割り当てを示している。本実施の形態４では、ＰＬＣ通信で使用される不連続な周波数帯間の周波数をＥ１通信で使用する。すなわち、図１２に示すＰＬＣ通信で使用される周波数帯の分布は図９の周波数帯の分布と同じであり、これらのＰＬＣ通信で使用される周波数帯間の周波数をＥ１信号で使用する周波数に割り当てている。したがって、Ｅ１通信とＰＬＣ通信でともに使用される２ＭＨｚ以上の周波数帯においては、Ｅ１通信もＰＬＣ通信も、図１２に示すように、いずれも不連続に分布した複数の周波数帯を使用して通信が行われる。
【０１１５】
図９に示すＰＬＣ通信で使用される不連続な周波数帯は、システムによって予め決まっている固定の周波数帯なので、ＣＭＣ５０およびＣＭＣ５１に、このＰＬＣ通信で使用される不連続な周波数帯以外の周波数帯をＥ１通信で使用するように予め設定しておく。
【０１１６】
以下に、図６を用いて、中間車両１１から先頭車両１０にＰＬＣ信号の伝送を行う動作について説明する。
【０１１７】
監視カメラ３０から送信される映像データは、ＰＬＣ変換モジュール６２でディジタル信号に変換されて、そのままＥ１用通信線１３上に送出される。一方、ＣＭＣ５１は、Ｅ１用通信線１３上にＥ１信号を送出する際に、ＣＭＣ５１に予め設定された周波数帯、すなわちＰＬＣ通信で使用される周波数帯以外の周波数帯でＥ１信号を送出する。したがって、図１２に示すＥ１信号に割り当てられた不連続な周波数帯でＥ１信号が送出される。
【０１１８】
その結果、Ｅ１用通信線１３上では、不連続な周波数帯を使用するＥ１信号と、不連続な周波数帯を使用するＰＬＣ信号が、図１２に示すようにお互いに周波数帯が重なることなく重畳されて伝送される。
【０１１９】
ＰＬＣ変換モジュール６０のＰＬＣモデムは、図９に示すようなＰＬＣ通信で使用される予め決まっている固定の周波数帯の信号のみをＰＬＣ信号として処理するので、図１２に示す周波数帯のうちのＰＬＣ信号に割り当てられている信号のみを処理することになる。そして、ＰＬＣ変換モジュール６０でデコードされて、監視カメラ３０から出力された映像データがサーバ３４に入力され、ＣＣＴＶモニタ３６でその映像が表示される。
【０１２０】
一方、ＣＭＣ５０は、ＰＬＣ通信で使用される周波数帯以外の予め設定された周波数帯でＥ１信号を受信するよう設定されているので、Ｅ１用通信線１３上で重畳された信号のうち、図１２に示す周波数帯のうちのＥ１信号に割り当てられている信号のみを処理することになる。
【０１２１】
このように、本実施の形態４の大容量データ伝送システムでは、ＰＬＣ通信で使用される周波数帯以外の周波数帯のみを使用してＥ１信号の伝送が行われるので、Ｅ１通信からの影響を受けることなく、高速なＰＬＣ伝送を行うことができる。
【０１２２】
ここでは、他の通信としてＥ１通信を用いた例で説明したが、Ｅ１信号に限らず金属線を用いて伝送される信号であれば、本実施の形態４の大容量データの伝送方法を適用してその信号にＰＬＣ信号を重畳させることができる。
【０１２３】
Ｅ１通信（１ＭＨｚを中心とする周波数帯）以外の通信でも、ＰＬＣ通信で使用される周波数帯（２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚ）の範囲の周波数を使用する、例えば、ＮＴＳＣ信号伝送（３．５８ＭＨｚ中心の周波数帯）やＰＡＬ信号伝送（４．４３ＭＨｚ中心の周波数帯）などの信号にＰＬＣ信号を重畳させて伝送することができる。これら以外の通信でも、２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚの範囲の任意の周波数を使用でき、金属線を介して行なう通信であれば、本実施の形態４の大容量データの伝送方法を適用できる。
【０１２４】
なお、各実施の形態では、既設のＥ１用通信線にＰＬＣ信号を重畳させて用いることとしたが、既設のその他の通信線や制御線などにＰＬＣ信号を重畳させてもよい。
【０１２５】
また、鉄道車両を中心に多くを説明したがこれに限らず、大型客船、航空機等の他の運搬用移動体にも適用可能である。また、運搬用移動体内に限らず、ビル内などの、既設の金属線が設置されている場所であれば、本発明を適用できる。
【０１２６】
以上に説明したように、本発明のデータ伝送システムを用いることにより、既設のＥ１用通信線をそのまま通信インフラとして利用することで、新たなケーブルなどを敷設することなく手軽に追加の通信網を構築することができる。
【０１２７】
また、ＰＬＣモデムを用いてＰＬＣ通信を行うことにより、高速伝送が可能（１９０Ｍｂｐｓ：２〜３０ＭＨｚ帯域を利用）である。これによって放送業務、情報、広告配信、セキュリティサービスなどのシステム構築、いわゆるブロ−ドバンドネットワークが鉄道車両間において実現でき、鉄道での乗客へのサービスに対してより高度な映像音声情報サービスの提供が可能になる。
【０１２８】
また、ＰＬＣ通信は、線種を問わず使用できるという特徴を有しているので拡張性が高い。例えば、ＰＬＣ信号をＥ１用通信線に重畳させて運用した後に、将来、電灯線を使用するように変更することなども容易にできる。
【産業上の利用可能性】
【０１２９】
本発明に係るデータ伝送システムおよびデータ伝送方法は、既存のケーブル設備を利用して大容量のデータを伝送できる効果を有し、鉄道や地下鉄等の車両間や、バス、航空機、船舶等の運搬用移動体内におけるデータ伝送システムおよびデータ伝送方法等として有用である。
【図面の簡単な説明】
【０１３０】
【図１】本発明の実施の形態１〜３の鉄道車両間における大容量データ伝送システムの構成図
【図２】（ａ）本発明の実施の形態１のＰＬＣ変換モジュール構成の一例を示す図、（ｂ）本発明の実施の形態１のＰＬＣ変換モジュール構成の他の一例を示す図
【図３】本発明の実施の形態１の大容量データ伝送システムの一部を示す構成図
【図４】本発明の実施の形態１の大容量データ伝送システムにおける、Ｅ１通信とＰＬＣ通信に使用される周波数割り当てを示す模式図
【図５】本発明の実施の形態１の大容量データ伝送システムにおける、アナログ音声通信とＰＬＣ通信に使用される周波数割り当てを示す模式図
【図６】本発明の実施の形態２〜４の大容量データ伝送システムの一部を示す構成図
【図７】本発明の実施の形態２および３の、Ｅ１通信で使用される周波数帯の一例を示す模式図
【図８】本発明の実施の形態２および３の大容量データ伝送システムにおける、Ｅ１通信とＰＬＣ通信に使用される周波数割り当てを示す模式図
【図９】本発明の実施の形態４のＰＬＣ通信で使用される周波数帯の一例を示す模式図
【図１０】本発明の実施の形態４の大容量データ伝送システムにおける、ＰＬＣ通信と他の通信に使用される周波数割り当てを示す模式図
【図１１】本発明の実施の形態４の大容量データ伝送システムの構成図
【図１２】本発明の実施の形態４の大容量データ伝送システムにおける、Ｅ１通信とＰＬＣ通信に使用される周波数割り当てを示す模式図
【図１３】従来の鉄道車両間のデータ伝送システムのシステム構成を示す概略図
【図１４】従来の車両内に設置された車両内表示器の一例を示す図
【図１５】従来の車両内に設置された車両内表示器の他の一例を示す図
【符号の説明】
【０１３１】
１０  先頭車両
１１  中間車両
１２  後備車両
１３  Ｅ１用通信線
１４  中継器
１５、１６  連結部
１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、６０、６１、６２、６３、６８、６９  ＰＬＣ変換モジュール
２８、２９、３０、３１、３２、３３  監視カメラ
３４、３５  サーバ
３６、３７  ＣＣＴＶモニタ
３８、３９、４０  ＤＶＲ
４１  Ａ／Ｄ変換器
４２、４５  エンコーダ
４３  ＵＤＰ／ＩＰ変換部
４４  ＰＬＣモデム
５０、５１  ＣＭＣ
５２、５３、５４、５５  ＬＰＦ
５６、５７、５８、５９  ＨＰＦ
６４  送信器
６５  受信器
６６  大容量データ送信装置
６７  大容量データ受信装置
９０  ケーブル
【図１】
2007013812.tif 000003
【図２】
2007013812.tif 000004
【図３】
2007013812.tif 000005
【図４】
2007013812.tif 000006
【図５】
2007013812.tif 000007
【図６】
2007013812.tif 000008
【図７】
2007013812.tif 000009
【図８】
2007013812.tif 000010
【図９】
2007013812.tif 000011
【図１０】
2007013812.tif 000012
【図１１】
2007013812.tif 000013
【図１２】
2007013812.tif 000014
【図１３】
2007013812.tif 000015
【図１５】
2007013812.tif 000016
【図１４】
2007013812.tif 000017