(57)【要約】【課題】簡易に伝動ベルトの張力を高め、かつ伝動ベルトの滑りを抑制し、結果として伝動効率を向上させることができるベルト伝動装置を提供する。【解決手段】駆動プーリ２と、少なくとも１つの従動プーリ３とに伝動ベルト６を懸架したベルト伝動装置であって、駆動プーリ２及び従動プーリ３と伝動ベルト６との接するプーリ円弧面Ｂのうち、少なくともいずれかの部分にて、伝動ベルト６をプーリに押圧する伝動ベルト押圧手段を備える、ベルト伝動装置。【選択図】図１
2007327585.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動プーリと、少なくとも１つの従動プーリとに伝動ベルトを懸架したベルト伝動装置であって、
前記駆動プーリ及び前記従動プーリと前記伝動ベルトとの接するプーリ円弧面のうち、少なくともいずれかの部分にて、前記伝動ベルトをプーリに押圧する伝動ベルト押圧手段を備えていることを特徴とする、ベルト伝動装置。
【請求項２】
前記伝動ベルト押圧手段は、前記プーリ円弧面において前記伝動ベルトの張力が低い側の端部のうち、少なくともいずれかの部分にて、前記伝動ベルトをプーリに押圧することを特徴とする、請求項１に記載のベルト伝動装置。
【請求項３】
前記伝動ベルト押圧手段は、前記プーリ円弧面のうち、前記従動プーリと周回走行する前記伝動ベルトとが接触を始める部分である前記伝動ベルトの張力が低い側の端部を押圧することを特徴とする、請求項２に記載のベルト伝動装置。
【請求項４】
前記伝動ベルト押圧手段は、前記プーリ円弧面のうち、前記駆動プーリと周回走行する前記伝動ベルトとが接触を終わる部分である前記伝動ベルトの張力が低い側の端部を押圧することを特徴とする、請求項２に記載のベルト伝動装置。
【請求項５】
前記伝動ベルト押圧手段は、前記プーリ円弧面のうち、少なくともいずれかの中央部を押圧することを特徴とする、請求項１に記載のベルト伝動装置。
【請求項６】
前記伝動ベルト押圧手段は、回転しながら前記伝動ベルトを前記プーリ円弧面に押圧するための押圧プーリを備えていることを特徴とする、請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載のベルト伝動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、駆動プーリと、少なくとも１つの従動プーリとに伝動ベルトを懸架したベルト伝動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車用エンジンの捕機駆動用として動力を伝達するベルト伝動装置等において伝動効率を向上させるためには、伝動ベルトの滑りを抑制する必要がある。伝動ベルトの滑りを抑制するには、プーリに伝動ベルトを懸架するときの取り付け張力を大きくしたり、プーリと伝動ベルトとが接触している円弧に対する中心角を示すいわゆる巻付け角を増やしたり、全てのプーリ径を大としたりすることが一般に考えられる。
【０００３】
ここで、プーリに伝動ベルトを懸架するときの取り付け張力を大きくするのは、この取り付け張力を大きくすることによって、プーリに作用する軸荷重も大きくなり、よってプーリの軸受やプーリ軸への負担が大きくなる。係る点に鑑みた、軸荷重を軽減するための平ベルト伝動装置に関する発明が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
この特許文献１で開示されている平ベルト伝動装置に関する発明は、プーリに作用する軸荷重を軽減させるために、プーリに作用する軸荷重を打ち消す方向に押圧するテンションプーリを備え、この軸荷重を打ち消す方向に押圧するため、巻付け角が１８０度以上となるように構成される平ベルト伝動装置に関するものである。
【０００５】
【特許文献１】特開平０５−１８４４６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、プーリに伝動ベルトを懸架するときの取り付け張力を大きくするのは、ベルト伝動装置を使用中に張力は下がってくるので、取り付け張力を大にした効果はあまり期待できない。また、伝動ベルトの張力変動を自動調整するオートテンショナでは、太いスプリングを使用しなければならず、サイズ及びコストが増大する。
【０００７】
また、プーリと伝動ベルトとが接触している円弧に対する中心角を示すいわゆる巻付け角を増やすのは、例えば自動車用エンジンの捕機駆動用に使用される場合には、巻付け角を増やすためにベルト伝動装置若しくは周辺の他装置の配置を変更する必要が生じる場合がある。上記配置変更をできない場合は巻付け角を大にするためのアイドラプーリを設ける手段もあるが、スペース等の問題から採用できないケースが多い。
【０００８】
また、全てのプーリ径を大とするのは、伝達する回転トルクが等しい場合には、伝動ベルトの張り側張力と緩み側張力との差である有効張力はプーリ径に反比例するため、プーリ径を大とすることにより有効張力を下げることができ、有効張力が下がることにより一般に伝動ベルトの滑りは少なくなる。しかし、全てのプーリ径を大とすることにより、ベルト伝動装置のスペースや重量が大きくなり、高速回転時は伝動ベルトの遠心力が大きくなるため、伝動ベルトの滑りが増大するという欠点がある。また、この場合、駆動プーリの回転数が一定の場合にはベルト伝動装置を構成する従動プーリの径を大とするとその従動プーリの回転数が下がり、駆動プーリの径を大とすると伝動ベルトの速度が上がり従動プーリの回転数も上がる。よって、駆動プーリ及び従動プーリの回転数を変更できない場合には、１つのプーリだけでなく全てのプーリ径を大とする必要がある。
【０００９】
また、特許文献１に記載された平ベルト伝動装置はプーリに作用する軸荷重を軽減させることを目的とするものであるが、この目的を達成するためにプーリに作用する軸荷重を打ち消す方向、つまり結果として巻付け角が１８０度以上となるようにテンションプーリで平ベルトを介してプーリが押圧されることになる。この押圧手段では、伝動ベルトである平ベルトの押圧部において伝動ベルトの周回走行軌道が大きく曲がることになりテンションプーリと平ベルトとの接触面積も大きくなる。したがって、この屈曲位置を伝動ベルトがスムーズに走行できないこと及び摩擦損失や発熱も懸念される。また、自動車用ではＶリブドベルトを用いる場合がほとんどで、特許文献１のように背面からテンションプーリを当てるとベルトは逆曲げとなり、リブ部頂面に亀裂が発生しやすく耐久性を損ねる。
【００１０】
本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、ベルト伝動装置使用中に伝動ベルトの張力がほぼ下がること無く、また、ベルト伝動装置及びその他の周辺装置の配置が容易で、サイズ、生産コスト面等でも優れ、かつ、伝動ベルトの周回走行もスムーズに行われるベルト伝動装置であって、簡易に伝動ベルトの張力を高め、伝動ベルトの滑りを抑制し、結果として伝動効率を向上することができる、ベルト伝動装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段及び発明の効果】
【００１１】
本発明に係るベルト伝動装置は、駆動プーリと、少なくとも１つの従動プーリとに伝動ベルトを懸架したベルト伝動装置に関する。そして、本発明に係るベルト伝動装置は、上記目的を達成するために以下のようないくつかの特徴を有している。すなわち、本発明のベルト伝動装置は、以下の特徴を単独で、若しくは、適宜組み合わせて備えている。
【００１２】
上記目的を達成するための本発明に係る前記ベルト伝動装置における第１の特徴は、前記駆動プーリ及び前記従動プーリと前記伝動ベルトとの接するプーリ円弧面のうち、少なくともいずれかの部分にて、前記伝動ベルトをプーリに押圧する伝動ベルト押圧手段を備えていることである。
【００１３】
この構成によると、上記伝動ベルト押圧手段により、伝動ベルトの張力は、その押圧位置でプーリと伝動ベルトとの間の摩擦係数に押圧力を乗じた力だけ増加する。ここで、従動プーリにあっては、押圧された従動プーリと周回走行する伝動ベルトとの接する従動プーリ円弧面のうち、その押圧位置から、従動プーリと伝動ベルトとの接触が終わる部分である従動プーリ円弧面の端部まで、伝動ベルトの張力は指数関数で増加する。また、駆動プーリにあっては、押圧された駆動プーリと周回走行する伝動ベルトとの接する駆動プーリ円弧面のうち、その押圧位置から、駆動プーリと伝動ベルトとの接触が始まる部分である駆動プーリ円弧面の端部まで、伝動ベルトの張力は指数関数で増加する。したがって、上記伝動ベルト押圧手段によって伝動ベルトの張力を高めることができる。
【００１４】
また、この構成によると、伝動ベルトを介してほぼ一定の押圧力をプーリに作用させることにより、伝動ベルトの滑りも抑制することが可能となり、また、単に伝動ベルトをプーリに懸架するときの取り付け張力を大きくするのとは異なり、ベルト伝動装置を使用中にその取り付け張力が下がってくることはほぼ無い。したがって、伝動効率を向上させることができる。
【００１５】
また、本発明に係る前記ベルト伝動装置における第２の特徴は、前記伝動ベルト押圧手段は、前記プーリ円弧面において前記伝動ベルトの張力が低い側の端部のうち、少なくともいずれかの部分にて、前記伝動ベルトをプーリに押圧することである。
【００１６】
この構成によると、上記伝動ベルト押圧手段により、駆動プーリ及び従動プーリと伝動ベルトとの接するプーリ円弧面のうち伝動ベルトの張力が低い側の端部を除く他の面を押圧する場合よりも、その押圧位置から押圧されたプーリと伝動ベルトとの接する円弧面の上記伝動ベルトの張力が高い側の端部までの距離が長くなり、より伝動ベルトの張力を高めることができる。したがって、伝動効率を向上させる効果が大きくなる。
【００１７】
また、本発明に係る前記ベルト伝動装置における第３の特徴は、前記伝動ベルト押圧手段は、前記プーリ円弧面のうち、前記従動プーリと周回走行する前記伝動ベルトとが接触を始める部分である前記伝動ベルトの張力が低い側の端部を押圧することである。
【００１８】
この構成によると、上記伝動ベルト押圧手段により、上記と同様、従動プーリと伝動ベルトとの接する従動プーリ円弧面のうち伝動ベルトの張力が低い側の端部を除く他の面を押圧する場合よりも、その押圧位置から押圧された従動プーリと伝動ベルトとの接する円弧面の上記伝動ベルトの張力が高い側の端部までの距離が長くなり、より伝動ベルトの張力を高めることができる。例えば、ベルト伝動装置の配置スペース上、伝動ベルトを従動プーリには押圧できるが、伝動ベルトを駆動プーリに押圧できない場合等に有効な手段である。
【００１９】
また、本発明に係る前記ベルト伝動装置における第４の特徴は、前記伝動ベルト押圧手段は、前記プーリ円弧面のうち、前記駆動プーリと周回走行する前記伝動ベルトとが接触を終わる部分である前記伝動ベルトの張力が低い側の端部を押圧することである。
【００２０】
この構成によると、上記伝動ベルト押圧手段により、上記と同様、駆動プーリと伝動ベルトとの接する駆動プーリ円弧面のうち伝動ベルトの張力が低い側の端部を除く他の面を押圧する場合よりも、その押圧位置から押圧された駆動プーリと伝動ベルトとの接する円弧面の上記伝動ベルトの張力が高い側の端部までの距離が長くなり、より伝動ベルトの張力を高めることができる。例えば、ベルト伝動装置の配置スペース上、伝動ベルトを駆動プーリには押圧できるが、伝動ベルトを従動プーリに押圧できない場合等に有効な手段である。
【００２１】
また、本発明に係る前記ベルト伝動装置における第５の特徴は、前記伝動ベルト押圧手段は、前記プーリ円弧面のうち、少なくともいずれかの中央部を押圧することである。
【００２２】
例えば、自動車用エンジンなどで従動プーリの慣性モーメントが大きい場合に、駆動プーリに回転数の変動があった場合には、トルク変動が大きくなり、実質の駆動プーリと従動プーリとが入れ替わるため、伝動ベルトの張力が低い側を特定できないことがある。この構成によると、実質の駆動プーリと従動プーリとが互いに入れ替わるどちらの場合においても、同程度、伝動ベルトの張力を高く維持することが可能となる。また、正逆回転運転される機械の場合も同様に伝動ベルトの張力を高く維持する効果がある。
【００２３】
また、本発明に係る前記ベルト伝動装置における第６の特徴は、前記伝動ベルト押圧手段は、回転しながら前記伝動ベルトを前記プーリ円弧面に押圧するための押圧プーリを備えていることである。
【００２４】
この構成によると、伝動ベルトをプーリに押圧する部分で、押圧装置（この構成でいうと押圧プーリ）と伝動ベルトとの摩擦抵抗を少なくすることができる。また、摩擦抵抗を少なくすることにより発熱を防ぎ、かつ押圧装置及び伝動ベルトの寿命を長くすることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、本発明を実施するための最良の形態について図面を参照しつつ説明する。
【００２６】
（第１実施形態）
図１は本発明の第１実施形態に係るベルト伝動装置の第１模式図である。第１実施形態のベルト伝動装置１は、駆動プーリ２と、従動プーリ３と、押圧プーリ４と、伝動ベルト６とを備える装置である。外部からの動力により駆動プーリ２が回転させられることによって、駆動プーリ２と従動プーリ３とに懸架された無端の伝動ベルト６が周回走行する。伝動ベルト６が周回走行することにより従動プーリ３が回転し、駆動プーリ２に与えられた外部からの動力が従動プーリ３に伝達されることになる。
【００２７】
ここで、本発明の第１実施形態におけるベルト伝動装置１は、駆動プーリ２及び従動プーリ３と伝動ベルト６との接するプーリ円弧面Ｂのうちの従動プーリ側円弧面Ｂ２において、従動プーリ３と周回走行する伝動ベルト６とが接触を始める部分である伝動ベルト６の張力が低い側の端部を押圧プーリ４で伝動ベルト６を従動プーリ３に押圧する伝動ベルト押圧手段を備えている。
【００２８】
このように構成すれば、上記伝動ベルト押圧手段により、伝動ベルト６の張力は、その押圧位置で従動プーリ３と伝動ベルト６との間の摩擦係数に押圧力を乗じた分だけ増加する。また、次のオイラーの式により、その押圧位置から、押圧された従動プーリ３と伝動ベルト６との接する従動プーリ円弧面Ｂ２におけるプーリ回転方向端部まで、伝動ベルト６の張力は指数関数で増加する。
【００２９】
(式１)
Ｔｔ＝Ｔｓ×ｅμθ
【００３０】
Ｔｔ：張り側張力
Ｔｓ：緩み側張力
μ  ：伝動ベルトとプーリとの間の摩擦係数
θ  ：接触角度（ｒａｄ）
【００３１】
ここでの接触角度θとは、押圧位置からプーリと伝動ベルト６との接するプーリ円弧面Ｂのうち、伝動ベルト６の張力が高い側の端部までの円弧に対する中心角を示すものであり、図１においては、接触角度θ１が該当する。また、ここでのＴｓとは、押圧位置直後の張力を示すものであり、その押圧位置で従動プーリ３と伝動ベルト６との間の摩擦係数に押圧力を乗じた分だけ張力が増加したものである。したがって、上記伝動ベルト押圧手段により、従動プーリ３と伝動ベルト６との間の摩擦係数に押圧力を乗じた分の張力が指数関数で張り側張力Ｔｔの増加に寄与するので、押圧なしの場合に比べて伝動ベルト６の張力を高めることができ、また、伝動ベルト６の滑りも抑制されるので、結果として伝動効率を向上させることができる。
【００３２】
また、ベルト伝動装置１では、上述する様に従動プーリ側円弧面Ｂ２における伝動ベルト６の張力が低い側の端部を押圧しているところに特徴がある。こうすることにより、従動プーリ側円弧面Ｂ２の他の位置を押圧するよりも接触角度θ（図１のθ１）が大きくなり、より伝動ベルト６の張力を高めることができる。
【００３３】
例えば、図６は、上述するオイラーの式より押圧位置の違いによる伝動ベルト６の張力分布を示す図であり、図７は、図６に示す角度φの説明図である。図６中の横軸は、図７に示す伝動ベルト６の張力が低い側の端部Ｐから測った角度であり、縦軸は、その位置での伝動ベルト６の張力を示す。図６及び図７中の角度φは、上記プーリ円弧面Ｂのうち伝動ベルト６の張力が低い側の端部Ｐから測った押圧位置を示す角度である。図６では、緩み側張力Ｔｓを１０Ｎ、押圧力を２０Ｎ、伝動ベルト６とプーリとの間の摩擦係数μを０．７として、押圧位置の違いによる伝動ベルト６の張力分布を示している。この図６からわかるように、角度φが小さいほど同じ巻付け角終端に対する伝動ベルト６の張力は大きくなる。
【００３４】
尚、伝動ベルト６の張力が低い側の端部Ｐから測った角度が１５０°のとき、押圧なしの場合は、張り側張力Ｔｔが６２Ｎとなり、張り側張力Ｔｔと緩み側張力Ｔｓの差である有効張力Ｔｅは５２Ｎとなるが、例えばφ＝５°でプーリ円弧面Ｂのうち伝動ベルト６の張力が低い側の端部Ｐ、つまり緩み側の近くを押圧した場合には、張り側張力Ｔｔが１４５Ｎとなり、有効張力Ｔｅは１３５Ｎとなる。
【００３５】
ここで、ベルト伝動装置１では、伝動ベルト６を従動プーリ３に押圧しているが、例えば、従動プーリ３の径が駆動プーリ２の径よりも小さい場合等、従動プーリ３のほうが伝動ベルト６との接触範囲が小さい場合に、より滑りやすい従動プーリ３側を押圧することによる効果が大きい。ただし、押圧位置は図１に示す、従動プーリ側円弧面Ｂ２における伝動ベルト６の張力が低い側の端部だけに限らず、従動プーリ側円弧面Ｂ２の他の位置を押圧することによっても張力を高める効果がある。
【００３６】
以上、本発明の第１実施形態について説明したが、本発明は上述の実施の形態に限られるものではなく、特許請求の範囲に記載した限りにおいて様々に変更して実施することができるものである。例えば、図２に示すように、プーリ円弧面Ｂのうちの駆動プーリ側円弧面Ｂ１において、駆動プーリ２と周回走行する伝動ベルト６とが接触を終わる部分である伝動ベルト６の張力が低い側の当該端部を押圧する伝動ベルト押圧手段を備えたベルト伝動装置２０が挙げられる。
【００３７】
このベルト伝動装置２０の構成によると、例えば、ベルト伝動装置の配置スペース上、伝動ベルトを駆動プーリには押圧できるが、伝動ベルトを従動プーリに押圧できない場合等に有効である。また、例えば、多数の捕機があり、それら多数の負荷が駆動プーリにかかる場合には、駆動プーリで滑る可能性が大きくなるため、駆動プーリを押圧する効果が大きい。尚、押圧位置は図２に示す、駆動プーリ側円弧面Ｂ１における伝動ベルト６の張力が低い側の端部だけに限らず、駆動プーリ側円弧面Ｂ１の他の位置を押圧することによっても張力を高める効果がある。
【００３８】
また、図３に示すように、プーリ円弧面Ｂのうち、従動プーリ側円弧面Ｂ２において、従動プーリ３と周回走行する伝動ベルト６とが接触を始める部分である伝動ベルト６の張力が低い側の端部と、駆動プーリ側円弧面Ｂ１において、駆動プーリ２と周回走行する伝動ベルト６とが接触を終わる部分である伝動ベルト６の張力が低い側の当該端部と、をどちらも押圧する伝動ベルト押圧手段を備えたベルト伝動装置３０も挙げられる。
【００３９】
このベルト伝動装置３０の構成によると、従動プーリ３側及び駆動プーリ２側の両方で伝動ベルト６の張力を高めることができ、より伝動効率を向上させる効果が大きくなる。
【００４０】
以下、図１に示す本発明の第１実施形態に基づいて実施された伝動ベルト６のスリップ試験に関して説明する。スリップ試験は、従動プーリ３のトルク一定で、押圧荷重を徐々に増加させた試験（以下、実施例Ａ）と、押圧荷重一定で、従動プーリ３のトルクを徐々に増加させた試験（以下、実施例Ｂ）とを実施している。
【００４１】
図８は、実施例Ａのスリップ試験結果を示す図である。図９は、実施例Ｂのスリップ試験結果を示す図である。
【００４２】
具体的には、駆動プーリ２の径が１４３ｍｍ、従動プーリ３の径が８０ｍｍで、伝動ベルトとしては、Ｖリブドベルトを使用している。伝動ベルト６の駆動プーリ２への巻付け角は１９６°、従動プーリ３への巻付け角は１６４°であった。また、駆動プーリ２の回転数を１３５０回転／分、伝動ベルトの初期張力を２３０Ｎとしている。
【００４３】
実施例Ａでは、従動プーリ３のトルクを１６．８Ｎｍで一定とした。ここで、駆動プーリ２及び従動プーリ３の回転数、ならびに伝動ベルト６の周回走行速度を計測し、各プーリにおけるスリップ率を分離できるようにした。実施例Ａのスリップ試験結果を示す図８の横軸は押圧荷重で、縦軸はスリップ率を示す。
【００４４】
押圧荷重が０Ｎの場合は、伝動ベルト押圧手段のない従来の場合を示す。これに比べて伝動ベルト押圧手段により押圧荷重を作用させた場合は、従動プーリ３のスリップ率は大きく低減されている。また、駆動プーリ２側では伝動ベルト６を押圧していないので、駆動プーリ２のスリップ率は押圧荷重を増加させるにしたがい、徐々に増加傾向にはあるが、その割合は小さい。よって、駆動プーリ２と受動プーリ３とのスリップ率の合計である、合計スリップ率は、伝動ベルト押圧手段のない従来の場合（押圧荷重が０Ｎの場合）に比べて伝動ベルト押圧手段により大きく低減されている。
【００４５】
また、図８から、従動プーリ３への押圧荷重が約１１０Ｎのときスリップ率は約０．３％であり、ほぼゼロに等しい。よって、これ以上押圧荷重を増加させてもスリップ率低減の効果は期待できないと考えられる。
【００４６】
実施例Ｂでは、押圧プーリ４による押圧荷重を５４Ｎで一定とした。ここで、駆動プーリ２及び従動プーリ３の回転数、ならびに伝動ベルト６の周回走行速度を計測し、各プーリにおけるスリップ率を分離できるようにした。実施例Ｂのスリップ試験結果を示す図９の横軸は従動プーリ３のトルクで、縦軸は駆動プーリ２と従動プーリ３との合計スリップ率を示す。
【００４７】
例えば、スリップ率４％のときの伝達トルクである従動プーリ３のトルクを見ると、押圧荷重のない従来の装置では１．７５ｋｇｆ・ｍであるが、伝動ベルト押圧手段を備えた本発明に係る第１実施形態のベルト伝動装置では、２．１ｋｇｆ・ｍと伝達トルクである従動プーリ３のトルクが約２０％増加している。
【００４８】
（第２実施形態）
図４は本発明の第２実施形態に係るベルト伝動装置の模式図である。第２実施形態のベルト伝動装置４０は、駆動プーリ２ａと、複数の従動プーリ３ａ、３ｂ、３ｃと、押圧プーリ４と、伝動ベルト６とを備える装置である。ここで、押圧プーリ４は、駆動プーリ２ａ側にのみ設けられているが、複数の従動プーリ３ａ、３ｂ、３ｃのうち少なくとも１つのプーリ側にのみ設けても良く、また、駆動プーリ２ａ及び従動プーリ３ａ、３ｂ、３ｃのうち少なくとも１つのプーリ側の両方に設けても良い。このように押圧プーリ４を設けるプーリの組み合わせは自由に選択できる。
【００４９】
ベルト伝動装置４０による動力伝達は、上記第１実施形態のベルト伝動装置１と同様であり、外部からの動力により駆動プーリ２ａが回転させられることによって、駆動プーリ２ａと複数の従動プーリ３ａ、３ｂ、３ｃとに懸架された無端の伝動ベルト６が周回走行する。伝動ベルト６が周回走行することにより従動プーリ３ａ、３ｂ、３ｃが回転し、駆動プーリ２ａに与えられた外部からの動力が従動プーリ３ａ、３ｂ、３ｃに伝達されることになる。
【００５０】
ここで、本発明の第２実施形態におけるベルト伝動装置４０では、駆動プーリ２ａ及び従動プーリ３ａ、３ｂ、３ｃと伝動ベルト６との接するプーリ円弧面Ｂのうちの駆動プーリ側円弧面Ｂ３において、駆動プーリ２ａと周回走行する伝動ベルト６とが接触を終わる部分である伝動ベルト６の張力が低い側の端部を押圧プーリ４で伝動ベルト６を従動プーリ３に押圧する伝動ベルト押圧手段を備えている。
【００５１】
このように構成すれば、上記伝動ベルト押圧手段により、上記第１実施形態と同様、伝動ベルト６の張力を高めることができ、また、伝動ベルトの滑りも抑制されるので、結果として伝動効率を向上させることができる。
【００５２】
（第３実施形態）
図５は本発明の第３実施形態に係るベルト伝動装置の模式図である。第３実施形態のベルト伝動装置５０は、第２実施形態に係るベルト伝動装置４０と同様、駆動プーリ２ａと、複数の従動プーリ３ａ、３ｂ、３ｃと、押圧プーリ４と、伝動ベルト６とを備える装置である。ここで、押圧プーリ４は、従動プーリ３ｃ側にのみ設けられているが、複数の従動プーリ３ａ、３ｂ、３ｃのうち少なくとも１つのプーリ側にのみ設けても良く、また、駆動プーリ２ａ及び従動プーリ３ａ、３ｂ、３ｃのうち少なくとも１つのプーリ側の両方に設けても良い。このように押圧プーリ４を設けるプーリの組み合わせは自由に選択できる。
【００５３】
ベルト伝動装置５０による動力伝達は、上記第１実施形態のベルト伝動装置１及び第２実施形態のベルト伝動装置４０と同様である。
【００５４】
ここで、本発明の第３実施形態におけるベルト伝動装置５０では、駆動プーリ２ａ及び従動プーリ３ａ、３ｂ、３ｃと伝動ベルト６との接するプーリ円弧面Ｂのうち、従動プーリ３ｃと伝動ベルト６との接する従動プーリ側円弧面Ｂ６の中央部を押圧する伝動ベルト押圧手段を備えている。
【００５５】
例えば、自動車用エンジンなどで従動プーリの慣性モーメントが大きい場合に、駆動プーリに回転数の変動があった場合には、トルク変動が大きくなり、実質の駆動プーリと従動プーリが入れ替わるため、伝動ベルトの張力が低い側を特定できないことがある。この構成によると、実質の駆動プーリと従動プーリが互いに入れ替わるどちらの場合においても、同程度、伝動ベルトの張力を高く維持することが可能となる。また、正逆回転運転される機械の場合も同様に伝動ベルトの張力を高く維持する効果がある。
【００５６】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施の形態に限られるものではなく、特許請求の範囲に記載した限りにおいて様々に変更して実施することができるものである。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】本発明の第１実施形態に係るベルト伝動装置を示す第１模式図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係るベルト伝動装置を示す第２模式図である。
【図３】本発明の第１実施形態に係るベルト伝動装置を示す第３模式図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係るベルト伝動装置を示す模式図である。
【図５】本発明の第３実施形態に係るベルト伝動装置を示す模式図である。
【図６】押圧位置の違いによる伝動ベルトの張力分布を示す図である。
【図７】図６に示す角度φの説明図である。
【図８】実施例Ａのスリップ試験結果を示す図である。
【図９】実施例Ｂのスリップ試験結果を示す図である。
【符号の説明】
【００５８】
１  ベルト伝動装置
２  駆動プーリ
３  従動プーリ
４  押圧プーリ
６  伝動ベルト
Ｂ  プーリ円弧面
Ｐ  伝動ベルトの張力が低い側の端部
【図１】
2007327585.tif 000003
【図２】
2007327585.tif 000004
【図３】
2007327585.tif 000005
【図４】
2007327585.tif 000006
【図５】
2007327585.tif 000007
【図６】
2007327585.tif 000008
【図７】
2007327585.tif 000009
【図８】
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【図９】
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