(57)【要約】【課題】タービンホイールとコンプレッサホイールとを連結するロータリーシャフトが一対の流体軸受にて回転可能に支持されたターボチャージャにあって、そのロータリーシャフトのホワール振動に起因する騒音の発生を抑制することのできるターボチャージャの軸受構造を提供する。【解決手段】タービンホイール及びコンプレッサホイールを連結するロータリーシャフト２３は、流体軸受１０ａ，１０ｂによってセンターハウジング３１に回転可能に支持されている。流体軸受１０ａ，１０ｂはセンターハウジング３１の軸受部３１ａ，３１ｂとロータリーシャフト２３との間にフローティングメタル１１ａ，１１ｂを介在させ、その内周面１３ａ，１３ｂとロータリーシャフト２３の外周面２３ａとの間には、潤滑油による流体層が形成される。フローティングメタル１１ａ，１１ｂは、その内周面１３ａ，１３ｂが他方の流体軸受から離間するほど拡径したテーパ面とされる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タービンホイール及びコンプレッサホイールを連結するロータリーシャフトが一対の流体軸受によりハウジングに回転可能に支持されたターボチャージャの軸受構造において、
前記一対の流体軸受のうち少なくとも一方は、その内周面が他方の流体軸受から離間するほど拡径されたテーパ面を含んでなる
ことを特徴とするターボチャージャの軸受構造。
【請求項２】
タービンホイール及びコンプレッサホイールを連結するロータリーシャフトが一対の流体軸受によりハウジングに回転可能に支持されたターボチャージャの軸受構造において、
互いの中心軸が同軸となる位置からずれるよう前記一対の流体軸受を配設する
ことを特徴とするターボチャージャの軸受構造。
【請求項３】
タービンホイール及びコンプレッサホイールを連結するロータリーシャフトが一対の流体軸受によりハウジングに回転可能に支持されたターボチャージャの軸受構造において、
各流体軸受の内径を異なるものとする
ことを特徴とするターボチャージャの軸受構造。
【請求項４】
請求項１に記載のターボチャージャの軸受構造において、
前記テーパ面は、前記流体軸受の中心軸方向における一端から他端に亘って形成されてなる
ことを特徴とするターボチャージャの軸受構造。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のターボチャージャの軸受構造において、
前記一対の流体軸受は、前記ロータリーシャフトに回転可能に外嵌されるフローティングメタルを含み、該フローティングメタルの内周面と前記ロータリーシャフトの外周面との間、並びに前記フローティングメタルの外周面と前記ハウジングの内周面との間に潤滑油がそれぞれ供給されて、該潤滑油による流体層が形成されるものである
ことを特徴とするターボチャージャの軸受構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はタービンホイールとコンプレッサホイールとを連結するロータリーシャフトとを備えたターボチャージャにおいて、同ロータリーシャフトを一対の流体軸受により回転可能に支持する軸受構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、内燃機関の出力を高める過給機として、排気のエネルギを利用するターボチャージャが広く知られている。ターボチャージャでは、内燃機関から排出される排気ガスをタービンホイールに吹き付けることにより、タービンホイールを回転させ、このタービンホイールと連結されたコンプレッサホイールをタービンホイールとともに回転させることにより、吸入空気を強制的に内燃機関の燃焼室内に送り込むようにしている。
【０００３】
こうしたターボチャージャにあって、タービンホイールとコンプレッサホイールとを連結するロータリーシャフトの軸受構造としては、玉軸受を用いるものの他、流体軸受を用いるものがある。具体的には、特許文献１等に記載されるように、ハウジングとロータリーシャフトとの間に円筒状のフローティングメタルを介在させるとともに、ハウジングから所定の圧力の潤滑油を供給してハウジングとフローティングメタルとの間、フローティングメタルとロータリーシャフトとの間に潤滑油による流体層を形成するようにしたものがある。
【０００４】
こうした軸受構造によれば、ロータリーシャフトの回転に追従してフローティングメタルがハウジング内で回転するようになる。その結果、ロータリーシャフトの回転抵抗を大幅に低減することができるとともに、フローティングメタルの内周面と外周面の両面において潤滑油による冷却が行われるため、軸受部分の焼付きを効果的に抑制することができる。
【特許文献１】特開昭５６−１３８４２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、こうした軸受構造にあっては、ロータリーシャフトの回転速度が上昇するのに伴ってフローティングメタル近傍に供給された潤滑油の固有振動等に起因するロータリーシャフトシャフトの自励振動が発生することが知られている。このロータリーシャフトの自励振動は、ロータリーシャフトの軸線がハウジング内で旋回運動するものであり、ホワール振動と呼ばれている。
【０００６】
このホワール振動は微小な振動ではあるが、ロータリーシャフトの回転速度の変化に関わらず一定の周波数域の音を発生する。そして、この音は、ロータリーシャフトの回転速度の上昇に伴って周波数が変化するターボ音等とは異なり、車両の走行状態との相関がほとんどないため運転者に違和感を与えやすく、騒音として認識されやすい。
【０００７】
また、こうしたホワール振動に起因する騒音の発生は、フローティングメタルを用いたもののように、その内周面と外周面との両面に潤滑油による流体層を形成するようにした軸受構造のみならず、同流体層を介してロータリーシャフトを支持する流体軸受を用いた軸受構造を有するターボチャージャにあっては、概ね共通するものである。
【０００８】
この発明は上記実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、タービンホイールとコンプレッサホイールとを連結するロータリーシャフトが一対の流体軸受にて回転可能に支持されたターボチャージャにあって、そのロータリーシャフトのホワール振動に起因する騒音の発生を抑制することのできるターボチャージャの軸受構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
以下、上記目的を解決するための手段及びその作用効果について記載する。
請求項１に記載の発明は、タービンホイール及びコンプレッサホイールを連結するロータリーシャフトが一対の流体軸受によりハウジングに回転可能に支持されたターボチャージャの軸受構造において、前記一対の流体軸受のうち少なくとも一方は、その内周面が他方の流体軸受から離間するほど拡径されたテーパ面を含んでなることをその要旨とする。
【００１０】
流体軸受とロータリーシャフトとの間に供給される潤滑油は、ロータリーシャフトの回転に追従して流体軸受の内周面に沿って回転する。そして上述したように、この潤滑油の回転速度が上昇すると潤滑油の固有振動に起因するホワール振動が発生するようになる。
【００１１】
このホワール振動の振動モードについて、図６及び図７を参照して説明する。なお、この図６及び図７は、ロータリーシャフトが一対の流体軸受によって支持された状態を模式的に示している。
【００１２】
ホワール振動が発生すると、図６及び図７に矢印で示されるように流体軸受２ａ，２ｂ内でロータリーシャフト１の軸線Ｌが旋回運動するようになる。本願発明者は、このホワール振動の振動モードとして、図６に示されるように流体軸受２ａと流体軸受２ｂとにおけるロータリーシャフト１の軸線Ｌの旋回位相がそろっている円筒モードと、図７に示されるように流体軸受２ａと流体軸受２ｂとにおけるロータリーシャフト１の軸線Ｌの旋回位相がずれている円錐モードとが存在し、ホワール振動の振動モードが円筒モードである場合には、円錐モードである場合よりも、その振動に起因する騒音が認識されやすいことを実験により確認した。
【００１３】
この知見に基づき、請求項１に記載の発明では、一対の流体軸受のうち少なくとも一方に、その内周面が他方の流体軸受から離間するほど拡径されたテーパ面を設けることとした。こうした構成によれば、ホワール振動の発生により流体軸受の内周面に沿ってロータリーシャフトが旋回するときに、ロータリーシャフトが同内周面の傾斜に沿って傾きやすくなる。その結果、ホワール振動の発生時に各流体軸受におけるロータリーシャフトの軸線の旋回位相がずれるようになる。従って、ホワール振動の発生に際して振動モードが円錐モードに移行しやすくなり、同振動モードが円筒モードとなることに起因する騒音の発生を抑制することができるようになる。
【００１４】
なお、ホワール振動に起因する騒音の発生を好適に抑制する上では、双方の流体軸受について上述したテーパ面を含むように構成するのが望ましい。
また、請求項２に記載の発明によるように、互いの中心軸が同軸となる位置からずれるよう一対の流体軸受を配設する、又は請求項３に記載の発明によるように各流体軸受の内径を異なるものとする、といった構成によってもロータリーシャフトが流体軸受内で傾きやすくなり、各流体軸受における軸線の旋回位相がずれるようになる。このためホワール振動の発生に際してその振動モードを円錐モードに移行させやすくなり、同振動モードが円筒モードとなることに起因する騒音の発生を抑制することができる。
【００１５】
請求項４に記載の発明は、請求項１に記載のターボチャージャの軸受構造において、前記テーパ面は、前記流体軸受の中心軸方向における一端から他端に亘って形成されてなることをその要旨とする。
【００１６】
請求項４に記載の発明によるように、前記流体軸受の中心軸方向における一端から他端に亘って形成することにより、テーパ面の面積を極力大きくすることができる。その結果、ロータリーシャフトが傾斜したときの同ロータリーシャフトと流体軸受との接触面積を極力大きくすることができ、ホワール振動に起因する騒音を抑制しつつより好適にロータリーシャフトを支持することができるようになる。
【００１７】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか１項に記載のターボチャージャの軸受構造において、前記一対の流体軸受は、前記ロータリーシャフトに回転可能に外嵌されるフローティングメタルを含み、該フローティングメタルの内周面と前記ロータリーシャフトの外周面との間、並びに前記フローティングメタルの外周面と前記ハウジングの内周面との間に潤滑油がそれぞれ供給されて、該潤滑油による流体層が形成されるものであることをその要旨とする。
【００１８】
請求項１〜４に記載の各発明については、請求項５に記載の発明によるように、一対の流体軸受は、ロータリーシャフトに回転可能に外嵌されるフローティングメタルを含み、フローティングメタルの内周面とロータリーシャフトの外周面との間、並びにフローティングメタルの外周面とハウジングの内周面との間に潤滑油がそれぞれ供給されて、潤滑油による流体層が形成されるといった態様をもってこれを具体化することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、図１及び図２を参照して、この発明にかかる一実施形態について説明する。
図１は、この実施形態におけるターボチャージャの概略構成を示している。図１に示されるように、ターボチャージャは、センターハウジング３１、タービンハウジング３２及びコンプレッサハウジング３３を備えている。センターハウジング３１には、ロータリーシャフト２３が一対の流体軸受１０ａ，１０ｂによって回転可能に支持されている。このロータリーシャフト２３の一端（図１の左側端部）には、タービンホイール２１が固定されている。このタービンホイール２１には、ロータリーシャフト２３の軸線Ｌを中心として放射状に延びる複数のブレード２１ａが設けられている。また、ロータリーシャフト２３の他端（図１の右側端部）には、コンプレッサホイール２２が固定されている。このコンプレッサホイール２２には、ロータリーシャフト２３の軸線Ｌを中心として放射状に延びる複数のブレード２２ａが設けられている。
【００２０】
センターハウジング３１の一端（図１の左側端部）には、タービンハウジング３２が取り付けられている。このタービンハウジング３２には、タービンホイール２１の外周を囲むように延びるスクロール通路３４と、タービンホイール２１の軸方向に延びる排出ポート３２ａとが形成されている。このスクロール通路３４は内燃機関の排気通路（図示略）と連通されており、同内燃機関の燃焼室からの排気がこの排気通路を介してスクロール通路３４に送り込まれる。
【００２１】
また、タービンハウジング３２内には、タービンホイール２１の外周を囲むように、コンプレッサホイール２２の周方向に沿って延びる導入通路３５が形成されている。スクロール通路３４の排気はこの導入通路３５を通じてタービンホイール２１に向けて吹き付けられる。これにより、タービンホイール２１が軸線Ｌを中心に回転するようになる。その後、排気は排出ポート３２ａに排出されて、排気通路に戻される。
【００２２】
一方、センターハウジング３１の他端（図１の右側端部）には、コンプレッサハウジング３３が取り付けられている。このコンプレッサハウジング３３には、コンプレッサホイール２２の軸方向に延びる吸入ポート３３ａと、同コンプレッサホイール２２の外周を囲むように延びて内燃機関の吸気通路（図示略）と連通するコンプレッサ通路３６とが形成されている。更に、コンプレッサハウジング３３には、吸入ポート３３ａを介してタービンハウジング３２内に導入された空気をコンプレッサ通路３６へ送り出すための送出通路３７が設けられている。そして、ロータリーシャフト２３の回転に伴って、コンプレッサホイール２２が軸線Ｌを中心に回転すると、空気が吸入ポート３３ａ、送出通路３７及びコンプレッサ通路３６を介して内燃機関の吸気通路へ強制的に送り出されるようになる。
【００２３】
このようにターボチャージャは、内燃機関から排出される排気をタービンホイール２１に吹き付けることにより、タービンホイール２１を回転させ、このタービンホイール２１とロータリーシャフト２３を介して連結されたコンプレッサホイール２２をタービンホイール２１とともに回転させることにより、吸入空気を強制的に内燃機関の燃焼室内に送り込むようにしている。
【００２４】
タービンホイール２１とコンプレッサホイール２２とを連結して高速回転するロータリーシャフト２３は、その軸受部分の焼付きを抑制するために、タービンホイール２１側の流体軸受１０ａとコンプレッサホイール２２側の流体軸受１０ｂによってセンターハウジング３１に支持されている。
【００２５】
次に、図２を参照してロータリーシャフト２３を支持する軸受構造について説明する。ここで、図２（Ａ）は、図１において二点鎖線で囲んだ部分Ａを拡大して示している。また、図２（Ｂ）は図２（Ａ）において二点鎖線で囲んだ部分Ｂを拡大して示している。なお、図２（Ａ），（Ｂ）では、説明の便宜上、後述するフローティングメタル１１ａ，１１ｂの内周面の傾きを誇張して図示している。
【００２６】
図２（Ａ）に示されるように、流体軸受１０ａ，１０ｂは、ロータリーシャフト２３に遊嵌された円筒状のフローティングメタル１１ａ，１１ｂと、センターハウジング３１に形成されそれらフローティングメタル１１ａ，１１ｂを回転可能に支持する軸受部３１ａ，３１ｂとを備えている。タービンホイール２１側のフローティングメタル１１ａは２つのスナップリング１８によって、また、コンプレッサホイール２２側のフローティングメタル１１ｂは、スナップリング１８とスラストベアリング１９とによってそれぞれロータリーシャフト２３の軸方向への移動が規制されている。なお、スナップリング１８と各フローティングメタル１１ａ，１１ｂとの間には微小なクリアランスが形成されている。また、各フローティングメタル１１ａ，１１ｂの最小内径Ｄはロータリーシャフト２３の外径ｄよりも大きく設定されており、ロータリーシャフト２３と各フローティングメタル１１ａ，１１ｂとの間にもクリアランスが形成されている。このため、各フローティングメタル１１ａ，１１ｂは、ロータリーシャフト２３に対して相対回転可能となっている。
【００２７】
フローティングメタル１１ａ，１１ｂには、その径方向に延びる複数の潤滑油供給孔１２が形成されている。また、センターハウジング３１には、これら潤滑油供給孔１２に連通可能な潤滑油供給通路３８が形成されている。潤滑油は、所定の圧力をもってこの潤滑油供給通路３８からフローティングメタル１１ａ，１１ｂの周囲に供給され、更に潤滑油供給孔１２を介してロータリーシャフト２３の周囲に供給される。その結果、フローティングメタル１１ａ，１１ｂの内周面１３ａ，１３ｂとロータリーシャフト２３の外周面２３ａとの間、並びにフローティングメタル１１ａ，１１ｂの外周面１４ａ，１４ｂとセンターハウジング３１の軸受部３１ａ，３１ｂとの間には潤滑油による流体層が形成されるようになる。
【００２８】
また、図２（Ｂ）に示されるように、フローティングメタル１１ａは、ロータリーシャフト２３の軸線Ｌの方向における一端から他端に亘り、その内周面１３ａがロータリーシャフト２３の外周面２３ａに対して角度θだけ傾斜したテーパ面となっている。そのため、この流体軸受１０ａのフローティングメタル１１ａの内径は、他方の流体軸受１０ｂに近接した位置における内径Ｄ１よりも、流体軸受１０ｂから離間した位置における内径Ｄ２のほうが大きくなっている。すなわち、フローティングメタル１１ａは、その内径がコンプレッサホイール２２側の流体軸受１０ｂから離間するほど拡径されている。
【００２９】
一方、コンプレッサホイール２２側の流体軸受１０ｂは、タービンホイール２１側の流体軸受１０ａと図２（Ａ）において左右対称の構成を有している。従って、タービンホイール２１側の流体軸受１０ａと同様に、フローティングメタル１１ｂの内周面１３ｂはロータリーシャフト２３の外周面２３ａに対して角度θだけ傾斜しており、タービンホイール２１側の流体軸受１０ａから離間するほどその内径が拡径されている。
【００３０】
なお、このテーパ面の傾斜角度θを大きく設定するほどロータリーシャフト２３の傾きが大きくなり、各流体軸受１０ａ，１０ｂにおけるロータリーシャフト２３の軸線のずれが大きくなるため円錐モードを保持しやすくなるが、流体軸受１０ａ，１０ｂの内周面１３ａ，１３ｂとロータリーシャフト２３の外周面２３ａとの隙間が大きくなり潤滑油が漏れやすくなるため潤滑油による流体層を保持することが難しくなる。
【００３１】
このため、本実施形態では、この傾斜角度θを、ロータリーシャフト２３の軸線Ｌが各フローティングメタル１１ａ，１１ｂ内で傾斜することにより同ロータリーシャフト２３の振動モードとして円錐モードが好適に励起され、且つロータリーシャフト２３の外周面２３ａと各フローティングメタル１１ａ，１１ｂの内周面１３ａ，１３ｂとの間に潤滑油による流体層が形成されて両者２３ａ，１３ａ並びに２３ａ，１３ｂが流体潤滑状態となる角度に設定している。更に、ロータリーシャフト２３が各フローティングメタル１１ａ，１１ｂ内で傾斜したときに、同ロータリーシャフト２３の外周面２３ａが各フローティングメタル１１ａ，１１ｂの内周面１３ａ，１３ｂと平行になるように、上記傾斜角度θの他、図２（Ａ）に示されるロータリーシャフト２３の外径ｄ、流体軸受１０ａの最小内径Ｄ及び、２つの流体軸受１０ａ，１０ｂの間隔Ｓ等の各諸元が設定されている。
【００３２】
以上説明した実施形態では、タービンホイール２１側のフローティングメタル１１ａについてその内周面１３ａを、コンプレッサホイール２２側の流体軸受１０ｂから離間するほど拡径するとともに、コンプレッサホイール２２側のフローティングメタル１１ｂについてもその内周面１３ｂをタービンホイール２１側の流体軸受１０ａから離間するほどその内径が拡径するようにしている。そのため、ロータリーシャフト２３の回転速度が上昇して、ホワール振動が発生し流体軸受１０ａ，１０ｂの内周面１３ａ，１３ｂに沿ってロータリーシャフト２３が旋回するときに、ロータリーシャフト２３が流体軸受１０ａ，１０ｂの内周面の傾斜に沿って傾きやすくなる。
【００３３】
この点について図３を参照して更に詳細に説明する。なお、この図３では、フローティングメタル１１ａ，１１ｂ及びロータリーシャフト２３の位置関係を模式的に図示している。図３（ｂ）に示されるように、ロータリーシャフト２３が流体軸受１０ａ，１０ｂの内周面の傾斜に沿って傾くことによって、図３（ａ），（ｃ）に矢印で示されるように流体軸受１０ａ，１０ｂにおけるロータリーシャフト２３の軸線Ｌの旋回位相がずれるようになる。そのため、上記構成によればホワール振動の振動モードが円錐モードに移行しやすくなり、同振動モードが円筒モードとなることに起因する騒音の発生を抑制することができるようになる。
【００３４】
また、ロータリーシャフト２３の外周面２３ａに対する各フローティングメタル１１ａ，１１ｂの内周面１３ａ，１３ｂの傾斜角度θを、ロータリーシャフト２３の軸線Ｌがフローティングメタル１１ａ，１１ｂ内で傾斜することにより同ロータリーシャフト２３の振動モードとして円錐モードが好適に励起され、且つロータリーシャフト２３の外周面２３ａとフローティングメタル１１ａ，１１ｂの内周面１３ａ，１３ｂとの間の潤滑油による流体層が保持されて両者２３ａ，１３ａ並びに２３ａ，１３ｂが流体潤滑状態となるように設定した。更に、ロータリーシャフト２３が各フローティングメタル１１ａ，１１ｂ内で傾斜したときに、同ロータリーシャフト２３の外周面２３ａが各フローティングメタル１１ａ，１１ｂの内周面１３ａ，１３ｂと平行になるように、上記傾斜角度θの他、図２（Ａ）に示されるロータリーシャフト２３の外径ｄ、流体軸受１０ａの最小内径Ｄ及び、２つの流体軸受１０ａ，１０ｂの間隔Ｓ等の各諸元を設定した。そのため、ロータリーシャフト２３が傾いた状態であっても、潤滑油による流体層を保持してロータリーシャフト２３を好適に支持することができる。
【００３５】
なお、上記実施形態は、これを適宜変更した以下の形態にて実施することもできる。
・ロータリーシャフト２３の外周面２３ａに対する各フローティングメタル１１ａ，１１ｂの内周面１３ａ，１３ｂの傾斜角度をそれらフローティングメタル１１ａ，１１ｂについて等しくしたが、これらが異なるように設定した構成を採用することもできる。
【００３６】
・上記実施形態では、フローティングメタル１１ａ，１１ｂの内周面１３ａ，１３ｂが他方の流体軸受から離間するほど拡径するように一定の傾斜角度θで傾斜する構成を示した。これに対して、その傾斜角度が他方の流体軸受から離間するに従って変化するものであってもよい。すなわち、内周面１３ａ，１３ｂが他方の流体軸受から離間するほど拡径するものであればよい。
【００３７】
・また、上記実施形態では内周面１３ａ，１３ｂ全体をテーパ面としたが、それら内周面１３ａ，１３ｂの一部のみを部分的にテーパ面とするようにしてもよい。
・更に、流体軸受１０ａ，１０ｂの一方についてのみ、そのフローティングメタルの内周面が上記テーパ面とされる構成を適用してもよい。
【００３８】
・また、上記実施形態において例示したように、フローティングメタル１１ａ，１１ｂの内周面１３ａ，１３ｂをテーパ面とする構成に代えて、あるいは同構成と併せて、図４（ｂ）に示される構成を採用することもできる。すなわち、流体軸受１０ａ，１０ｂの中心軸Ｃａ，Ｃｂが同軸位置からずれるようにセンターハウジング３１における軸受部３１ａ，３１ｂを配設することもできる。
【００３９】
上記構成によれば、タービンホイール２１側のフローティングメタル１１１ａの内周面１１３ａとコンプレッサホイール２２側のフローティングメタル１１１ｂの内周面１１３ｂは、図４（ａ），（ｃ）に示されるように互いにずれた状態となる。
【００４０】
従って、フローティングメタル１１１ａ，１１１ｂの内周面１１３ａ，１１３ｂに沿ってロータリーシャフト２３が旋回運動するホワール振動発生時に、図４（ｂ）に示されるようにロータリーシャフト２３が傾きやすくなり、各流体軸受１０ａ，１０ｂにおける軸線Ｌの旋回位相がずれるようになる。このため、ホワール振動の発生に際してその振動モードを円錐モードに移行させやすくなり、同振動モードが円筒モードとなることに起因する騒音の発生を抑制することができる。
【００４１】
・また、上記実施形態において例示したように、フローティングメタル１１ａ，１１ｂの内周面１３ａ，１３ｂをテーパ面とする構成に代えて、あるいは同構成と併せて、図５（ｂ）に示される構成を採用することもできる。すなわち、タービンホイール２１側のフローティングメタル２１１ａの内径Ｄａよりも、コンプレッサホイール２２側のフローティングメタル２１１ｂの内径Ｄｂを小さくするといった構成を採用することもできる。
【００４２】
上記構成によれば、図５（ａ），（ｃ）に示されるようにフローティングメタル２１１ａ，２１１ｂの内周面２１３ａ，２１３ｂに沿ってロータリーシャフト２３が旋回運動するホワール振動発生時に、タービンホイール２１側の流体軸受１０ａと、コンプレッサホイール２２側の流体軸受１０ｂとにおけるロータリーシャフト２３の旋回移動量が異なるようになる。このため、ホワール振動の発生に際してその振動モードを円錐モードに移行させやすくなり、同振動モードが円筒モードとなることに起因する騒音の発生を抑制することができる。
【００４３】
・上記実施形態では、フローティングメタルの内周面と外周面の両面に潤滑油による流体層を形成し、フローティングメタルが軸受部３１ａ，３１ｂ内で回転する、いわゆるフルフローティングタイプの流体軸受についてこの発明にかかる軸受構造を適用したものを例示した。しかしながら、この発明はこうしたフルフローティングタイプの流体軸受のみに限定されるものではない。例えば、フローティングメタルの内周面と外周面との両面に潤滑油による流体層を形成するものの、フローティングメタルが回転しないセミフローティングタイプの流体軸受や、軸受部３１ａ，３１ｂにベアリングメタルが固定されロータリーシャフト２３の外周面２３ａとベアリングメタルの内周面との間にのみ潤滑油による流体層が形成される軸受等、ロータリーシャフト２３が流体層を介して支持される流体軸受であればこの発明を適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】この発明にかかる軸受構造を適用したターボチャージャの断面図。
【図２】（Ａ）は、図１における部分Ａを拡大して示す拡大断面図。（Ｂ）は、更に（Ａ）における部分Ｂを拡大して示す拡大断面図。
【図３】一実施形態における軸受構造のフローティングメタルとロータリーシャフトのみを図示した三面図。（ｂ）は正面図。（ａ），（ｃ）は、端面図。
【図４】同実施形態の変更例としての軸受構造を図示した三面図。（ｂ）は正面図。（ａ），（ｃ）は端面図。
【図５】同実施形態の変更例としての軸受構造におけるフローティングメタルとロータリーシャフトのみを図示した三面図。（ｂ）は正面図。（ａ），（ｃ）は端面図。
【図６】一対の流体軸受によって支持されたロータリーシャフトが円筒モードで振動する状態を模式的に示す模式図。
【図７】一対の流体軸受によって支持されたロータリーシャフトが円錐モードで振動する状態を模式的に示す模式図。
【符号の説明】
【００４５】
１０ａ，１０ｂ…流体軸受、１１ａ，１１ｂ…フローティングメタル、１２…潤滑油供給孔、１３ａ，１３ｂ…内周面、１４ａ，１４ｂ…外周面、１８…スナップリング、１９…スラストベアリング、２１…タービンホイール、２１ａ…ブレード、２２…コンプレッサホイール、２２ａ…ブレード、２３…ロータリーシャフト、２３ａ…外周面、３１…センターハウジング、３２…タービンハウジング、３２ａ…排出ポート、３３…コンプレッサハウジング、３３ａ…吸入ポート、３４…スクロール通路、３５…導入通路、３６…コンプレッサ通路、３７…送出通路、３８…潤滑油供給通路。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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