(57)【要約】【課題】焼入れによって所望の強度，靭性が得られるとともに、焼入処理の際の焼入歪及びこれによる変形を抑制することのできるベルト式ＣＶＴのエレメント用の鋼を提供する。【解決手段】エレメント用の鋼を、質量％でC:0.5〜0.9％，Si:≦1.5％，Mn:0.2〜2.0％，Cr:0.1〜2.0％，Al×N：≧4.0×10−５（但しN:0.008〜0.050％），P:≦0.025％（0.040％），S:≦0.010％（0.020％），Ni：≦3.0％，Mo：≦0.4％残部Fe及び不可避的不純物の組成を有し且つ下記式(１)を満たすものとして、空冷による焼入処理が可能なものとする。式(１):係数Ａ＝-14+20C+4Si+6Mn+3Ni+2Cr+19Mo≧10.5【選択図】        なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベルト式ＣＶＴの動力伝達用の板状のエレメント用の鋼であって、
質量％で
C：0.5〜0.9％
Si：≦1.5％
Mn：0.2〜2.0％
Cr：0.1〜2.0％
Al×N：≧4.0×10−５（但しN：0.008〜0.050％）
P：≦0.025％（0.040％）
S：≦0.010％（0.020％）
Ni：≦3.0％
Mo：≦0.4％
残部Fe及び不可避的不純物の組成を有し且つ下記式（１）を満たす、空冷にて焼入処理されることを特徴とするベルト式ＣＶＴのエレメント用の鋼。
式（１）：係数Ａ＝-14+20C+4Si+6Mn+3Ni+2Cr+19Mo≧10.5
【請求項２】
請求項１において、更にNb：0.005〜0.060％，B：0.0005〜0.0050％及びV：0.05〜0.50％の１種若しくは２種以上を含み、且つ下記式（２）を満たすことを特徴とするベルト式ＣＶＴのエレメント用の鋼。
式（２）：係数Ｂ＝19-4C+6Si-Mn-11P+5Ni+9Cr+14Mo+8Nb+6Al×N+13V-0.25×調質後の硬さ≧5
【請求項３】
質量％で
C：0.5〜0.9％
Si：≦1.5％
Mn：0.2〜2.0％
Cr：0.1〜2.0％
Al×N：≧4.0×10−５（但しN：0.008〜0.050％）
P：≦0.025％（0.040％）
S：≦0.010％（0.020％）
Ni：≦3.0％
Mo：≦0.4％
残部Fe及び不可避的不純物の組成を有し且つ下記式（１）を満たすことを特徴とするベルト式ＣＶＴのエレメント。
式（１）：係数Ａ＝-14+20C+4Si+6Mn+3Ni+2Cr+19Mo≧10.5
【請求項４】
請求項３において、更にNb：0.005〜0.060％，B：0.0005〜0.0050％及びV：0.05〜0.50％の１種若しくは２種以上を更に含有し、且つ下記式（２）を満たすことを特徴とするベルト式ＣＶＴのエレメント。
式（２）：係数Ｂ＝19-4C+6Si-Mn-11P+5Ni+9Cr+14Mo+8Nb+6Al×N+13V-0.25×調質後の硬さ≧5
【請求項５】
質量％で
C：0.5〜0.9％
Si：≦1.5％
Mn：0.2〜2.0％
Cr：0.1〜2.0％
Al×N：≧4.0×10−５（但しN：0.008〜0.050％）
P：≦0.025％（0.040％）
S：≦0.010％（0.020％）
Ni：≦3.0％
Mo：≦0.4％
残部Fe及び不可避的不純物の組成を有し且つ下記式（１）を満たす鋼をエレメント形状に成形した後、焼入処理を行い、該焼入処理に際して空冷を行うことを特徴とするベルト式ＣＶＴのエレメントの製造方法。
式（１）：係数Ａ＝-14+20C+4Si+6Mn+3Ni+2Cr+19Mo≧10.5
【請求項６】
請求項５において、更にNb：0.005〜0.060％，B：0.0005〜0.0050％及びV：0.05〜0.50％の１種若しくは２種以上を含有し、且つ下記式（２）を満たす鋼をエレメント形状に成形した後、焼入処理を行い、該焼入処理に際して空冷を行うことを特徴とするベルト式ＣＶＴのエレメントの製造方法。
式（２）：係数Ｂ＝19-4C+6Si-Mn-11P+5Ni+9Cr+14Mo+8Nb+6Al×N+13V-0.25×調質後の硬さ≧5
【請求項７】
請求項５，６の何れかにおいて、前記焼入処理の際の冷却を４０℃／sec〜１００℃／secの冷却速度で行うことを特徴とするベルト式ＣＶＴのエレメントの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はベルト式ＣＶＴ（無断変速機）に用いられる板状のエレメント（駒）用の鋼及びベルト式ＣＶＴのエレメントとその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車のベルト式無段変速機（ＣＶＴ）では、図９に示すように無端環状（一部のみ図示）をなすスチールバンド（金属バンド）２００に多数の鋼製且つ板状のエレメント（駒）２０２を並べて取り付けて成るスチールベルト２０４を、図１０に示す溝幅が可変の一対のプーリ（プライマリプーリ２０６及びセカンダリプーリ２０８）間に無端環状に巻き掛け、かかるスチールベルト２０４を介してプライマリプーリ２０６からセカンダリプーリ２０８へと動力伝達を行う。
具体的にはエンジンからの入力は一方のプーリ（プライマリプーリ２０６）へと入り、他方のプーリ（セカンダリプーリ２０８）へと伝達された上で出力される。
その際、各プーリの溝幅を変化させることで各プーリの有効径を変化させ、変速を無段階で連続的に行う。
【０００３】
このベルト式ＣＶＴ用のエレメント２０２は、図１１に示しているように隣接したエレメント２０２同士で互いに嵌り合う突起２１０と凹み２１２とを有しており、更に互いに接触状態で並んだ各エレメント２０２がプーリ回りを円滑に回転運動できるようにプーリ中心側の端部には傾斜面２１４が設けてある。
【０００４】
従来、このベルト式ＣＶＴ用のエレメント２０２は次の（Ａ）の方法で製造していた。
（Ａ）圧延−焼ならし−球状化焼鈍−冷間圧延−低温焼鈍−打抜き・プレス成形−焼入れ−焼戻し
（Ａ）の製造方法は鋼材を圧延して焼ならしを行い、その後球状化焼鈍を行った上で冷間圧延し、更に続いて低温焼鈍を行った上で打抜き・プレス成形を行い、その後焼入れ−焼戻し処理をして所要の硬さとするものである。
ここで（Ａ）の打抜き・プレス成形とあるのは、鋼板をエレメント形状に打ち抜き、そして傾斜面２１４及び突起２１０と凹み２１２とを同時にプレス成形によって形成するものである。
但しプレス成形時の負荷を低減するために圧延によって傾斜面２１４付の異形帯鋼を製造してから打抜き及び突起２１０と凹み２１２とを同時にプレス成形によって形成する製法も可能である（製法（Ｂ））。
【０００５】
尚打抜きを行った後に打抜面の面性状，面精度を確保するために焼入れ，焼戻し後の研磨加工が必要である場合がある。
本出願人はこのような研磨加工を軽減若しくは省略する技術についても提案している。
【０００６】
従来にあっては、このベルト式ＣＶＴ用のエレメント材としてＪＩＳ  ＳＫＳ９５相当の高炭素鋼材を用いており、そして上記のようにしてエレメント形状に成形した後、最終的な製品に所要の硬さを与えるために焼入れ，焼戻し処理を行っていた。
従来、この板状のエレメント２０２の焼入処理は、成形後のエレメント２０２を図１２に示しているように横向きにして上下に２〜５層位に積層した状態で籠に収容し、その全体を加熱した後油焼入れすることにより行っていた。
【０００７】
ところでこの板状のエレメント２０２は厚みが１．５ｍｍ程度の薄いものであり、そのため上記焼入処理によって焼入歪が発生し、エレメント２０２が反ったり捩り変形したりしてしまう問題が生じていた。
このような変形が生じると、エレメント２０２を多数重ね合わせてスチールベルト２０４を構成する際、エレメント間の隙間がバラツキ、適切な長さにならない。
而してこのようにエレメント２０２間に隙間が生じてしまうと、スチールベルト２０４の耐久性に悪影響を及ぼしてしまう。
【０００８】
そのためこのような反りや捩れ変形等の変形が生じたエレメント２０２については使用することができず、現状このようなものについては選別して廃却しているのが実状である。
しかしながらこのようなエレメント２０２の反りや捩れ変形等の変形は、エレメント２０２製造の際の最終工程で生じるものであり、即ち殆ど最終近くまで加工が終了した段階で生じるものであり、これを廃却することによってコスト的に多大なロスを生ずる。
【０００９】
ここで焼入時に上記のような変形が生じるのは、図１２に示しているように多数のエレメント２０２の焼入れを互いに重ね合わせた状態で行うため、互いに重なった部分と重なっていない部分とで冷却速度に差が生じることによる。
即ち互いに重なった部分では冷却速度が遅く、一方重なっていない部分では冷却速度が速く、これにより両者の間に冷却速度に差が生じることによる。
特に油焼入れの場合には互いに重なった部分への油の回りが悪く、油による重なり部分の冷却が悪いのに加えて、油焼入れの場合には油自体に温度むらが生じ易く、そのことが焼入れに際して冷却むらを生ぜしめ、結果としてエレメントに焼入歪による変形を生ぜしめる原因となる。
【００１０】
尚、本発明に対する先行技術として下記特許文献１に記載されたものがあるが、この特許文献１に記載のものは、鋼の打抜きの際の面性状と打抜品の靭性の両特性を共に良好となすことを目的としたもので、そこには本願発明の特徴であるところの焼入性と靭性を係数で表して、この係数を所定値に規制する点について開示するものでなく、本発明とは異なっている。
【００１１】
【特許文献１】特開２００４−３００５３１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は以上のような事情を背景とし、焼入れによって所望の強度，靭性が得られるとともに、焼入処理の際の焼入歪及びこれによる変形を抑制することのできるベルト式ＣＶＴのエレメント用の鋼及びベルト式ＣＶＴのエレメントとその製造方法を提供することを目的としてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
而して請求項１はベルト式ＣＶＴのエレメント用の鋼に関するもので、ベルト式ＣＶＴの動力伝達用の板状のエレメント用の鋼であって、質量％でC：0.5〜0.9％，Si：≦1.5％，Mn：0.2〜2.0％，Cr：0.1〜2.0％，Al×N：≧4.0×10−５（但しN：0.008〜0.050％），P：≦0.025％（0.040％），S：≦0.010％（0.020％），Ni：≦3.0％，Mo：≦0.4％残部Fe及び不可避的不純物の組成を有し且つ下記式（１）を満たす、空冷にて焼入処理されることを特徴とする。
式（１）：係数Ａ＝-14+20C+4Si+6Mn+3Ni+2Cr+19Mo≧10.5
【００１４】
請求項２のものは、請求項１において、更にNb：0.005〜0.060％，B：0.0005〜0.0050％及びV：0.05〜0.50％の１種若しくは２種以上を含み、且つ下記式（２）を満たすことを特徴とする。
式（２）：係数Ｂ＝19-4C+6Si-Mn-11P+5Ni+9Cr+14Mo+8Nb+6Al×N+13V-0.25×調質後の硬さ≧5
【００１５】
請求項３はベルト式ＣＶＴのエレメントに関するもので、質量％でC：0.5〜0.9％，Si：≦1.5％，Mn：0.2〜2.0％，Cr：0.1〜2.0％，Al×N：≧4.0×10−５（但しN：0.008〜0.050％），P：≦0.025％（0.040％），S：≦0.010％（0.020％），Ni：≦3.0％，Mo：≦0.4％残部Fe及び不可避的不純物の組成を有し且つ下記式（１）を満たすことを特徴とする。
式（１）：係数Ａ＝-14+20C+4Si+6Mn+3Ni+2Cr+19Mo≧10.5
【００１６】
請求項４のものは、請求項３において、更にNb：0.005〜0.060％，B：0.0005〜0.0050％及びV：0.05〜0.50％の１種若しくは２種以上を更に含有し、且つ下記式（２）を満たすことを特徴とする。
式（２）：係数Ｂ＝19-4C+6Si-Mn-11P+5Ni+9Cr+14Mo+8Nb+6Al×N+13V-0.25×調質後の硬さ≧5
【００１７】
請求項５はベルト式ＣＶＴのエレメントの製造方法に関するもので、質量％でC：0.5〜0.9％，Si：≦1.5％，Mn：0.2〜2.0％，Cr：0.1〜2.0％，Al×N：≧4.0×10−５（但しN：0.008〜0.050％），P：≦0.025％（0.040％），S：≦0.010％（0.020％），Ni：≦3.0％，Mo：≦0.4％残部Fe及び不可避的不純物の組成を有し且つ下記式（１）を満たす鋼をエレメント形状に成形した後、焼入処理を行い、該焼入処理に際して空冷を行うことを特徴とする。
式（１）：係数Ａ＝-14+20C+4Si+6Mn+3Ni+2Cr+19Mo≧10.5
【００１８】
請求項６のものは、請求項５において、更にNb：0.005〜0.060％，B：0.0005〜0.0050％及びV：0.05〜0.50％の１種若しくは２種以上を含有し、且つ下記式（２）を満たす鋼をエレメント形状に成形した後、焼入処理を行い、該焼入処理に際して空冷を行うことを特徴とする。
式（２）：係数Ｂ＝19-4C+6Si-Mn-11P+5Ni+9Cr+14Mo+8Nb+6Al×N+13V-0.25×調質後の硬さ≧5
【００１９】
請求項７のものは、請求項５，６の何れかにおいて、前記焼入処理の際の冷却を４０℃／sec〜１００℃／secの冷却速度で行うことを特徴とする。
【発明の作用・効果】
【００２０】
上記のように本発明は鋼の組成を上記特定の組成となし、特に焼入性を表す係数Ａ，靭性（シャルピー衝撃特性）を表す係数Ｂを上記特定範囲に規制してベルト式ＣＶＴのエレメント用の鋼となしたものである。
かかる本発明は以下の着眼の下になされたものである。
【００２１】
即ち、焼入処理を油焼入れにて行う限り焼入歪の抑制は困難であると考え、そこで本発明者は焼入処理の際の冷却を空冷（衝風冷却を含む）により行うことに着眼した。
このような空冷による冷却の場合、油の温度むらやエレメントの成形品を重ねたときに重なり部分への油の回り込み不良等による冷却むらを生ぜしめることなく、エレメントの成形品の冷却を各部で均等化し得て、冷却むらによる焼入歪を抑制することが可能である。
【００２２】
但しこのような空冷による場合には冷却速度が遅いために焼きが入り難く、従って空冷による冷却を実現するためには材料自体を焼きの入り易い材料、即ち焼入性の高い材料としておくことが必要となる。
一方でエレメント用の鋼の場合、焼入後の特性として優れた靭性も併せて有していることが必要である。
【００２３】
ここにおいて本発明は、材料自体の焼入性を係数Ａとして、係数Ａを10.5以上となし、或いは靭性を係数Ｂとして係数Ａを10．5以上とするとともに係数Ｂを5以上となしたものである。
このようにすることで、鋼をエレメント形状に成形した後に空冷によって焼入処理を行うことが可能となり、これにより従来生じていた冷却むらによる焼入歪の発生を抑制し得て廃却品を減少でき、コスト低減を実現することができる。
【００２４】
加えて本発明によれば、焼入処理の際の冷却を空冷とした場合においても焼入品、即ちエレメントにおける所望の硬さと靭性とを確保することができる。
本発明では、上記空冷の際の冷却速度を４０℃／sec〜１００℃／secの冷却速度とすることが好適である。
【００２５】
次に本発明における化学成分等の限定理由を以下に詳述する。
C：0.5〜0.9％
Cは焼入後の硬さ，耐摩耗性を確保するために0.5％以上必要である。
一方0.9％を超えると打抜面の面性状が悪化し、靭性も低下するため0.9％以下とする。
【００２６】
Si：≦1.5％
Siは脱酸のために添加されるが1.5％を超えると打抜面の面性状が悪化するので1.5％以下とする。
【００２７】
Mn：0.2〜2.0％
Mnは焼入性を確保するために0.2％以上必要である。
一方2.0％を超えると焼入時に多量の残留オーステナイトを生じ、寸法安定性を悪化させるので2.0％以下とする。
【００２８】
Cr：0.1〜2.0％
Crは焼入性を確保するために0.1％以上含有させる。
一方2.0％を超えると焼入性向上効果が飽和するのみならず、炭化物の形成による炭素の消費によって焼入硬さを低下させるため2.0％以下とする。
好ましくは1.0％以下とする。
【００２９】
P：≦0.025％
Pは粒界に偏析し、粒界強度を低下せしめ、衝撃値の低下を招く。そこで本発明では0.025％以下に規制する。
【００３０】
S：≦0.010％
Sは鋼中でMnSを形成し、力が加わった際に応力集中を招いて衝撃値を低下せしめるため0.010％以下に規制する。
【００３１】
Al×N：≧4.0×10−５（但しN：0.008〜0.050％）
Al，Nは鋼中で微細なAlNを形成し、結晶粒を微細化する上で有用である。但しその働きのためには4.0×10−５以上の量で含有させる。
好ましくは10×10−５以上とする。
【００３２】
Ni：≦3.0％
Niは添加により靭性が向上し、また焼入性が向上する効果もある。一方3.0％を超えると打抜面の面性状が悪化する。
またNiは高価な元素であって過剰添加はコスト的にも不利であるため3.0％以下の量で含有させる。好ましい含有量は0.10％以上である。
【００３３】
Mo：≦0.4％
Moは添加により靭性が著しく向上する。また焼入性が向上する効果もある。一方0.4％を超えると打抜面の面性状が悪化する。
また高価な元素のため過剰添加はコスト的にも不利であるため0.4％以下の量で含有させる。好ましい含有量は0.05％以上である。
【００３４】
Nb：0.005〜0.060％
Nbは鋼中で微細なNb（C，N）を形成し、結晶粒を微細化する上で有用な元素である。そのためには0.005％以上含有させる必要がある。
一方0.060％を超えて含有させると効果が飽和し、また焼入性を減退させるので0.060％以下とする。
【００３５】
B：0.0005〜0.0050％
Bは粒界破壊を抑制して強度向上に有効な元素である。その効果を得るために0.0005％以上含有させる。
但し0.0050％を超えて含有させるとFeのホウ化物を形成し靭性を低下せしめるので0.0050％以下とする。
【００３６】
V：0.05〜0.50％
Vもまた鋼を高強度化する上で有効な元素である。但しそのためには0.05％以上含有させる必要がある。
他方0.50％を超えて多く含有させると炭化物の形成による炭素の消費によって焼入性を低下せしめるため、0.50％以下とする。
【００３７】
係数Ａ≧10.5
係数Ａは鋼の焼入性を表す指数で、この係数Ａを10.5以上とすることにより空冷（衝風冷却若しくは放冷）によっても焼入れを行うことができる。
【００３８】
係数Ｂ≧5
係数Ｂは靭性（シャルピー衝撃特性）を表すもので、この係数Ｂを5以上とすることによって、エレメントとして必要な靭性を確保することができる。
【００３９】
冷却速度：４０℃／sec〜１００℃／sec
焼入れに際しての冷却速度は４０℃／sec〜１００℃／secとすることが望ましい。
ここで４０℃／sec以上とするのは、これよりも冷却速度が遅くなると鋼自体非常に高い焼入性を有するものでないと焼きが入らなくなる。つまり合金元素を多く必要として鋼材価格の面で不利となる。そこで望ましい冷却速度として４０℃／sec以上とする。
一方１００℃／secを超える冷却速度は空冷では達成できない冷却速度であり、そこで上限については１００℃／secとする。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４０】
次に本発明の実施形態を以下に詳述する。
表１に示す各種組成の鋼を溶製し、以下の条件で焼入試験，シャルピー衝撃試験，反りの測定，硬さの測定をそれぞれ行った。
また臨界冷却速度を求めて表２に示す係数Ａとの関係を求めた。
【００４１】
【表１】
2007169704.tif 000002
【表２】
2007169704.tif 000003
【００４２】
＜焼入試験＞
真空溶解炉を用いてインゴット５０ｋｇを溶製し、続いて１１５０℃×５時間でサイズ３５×３５ｍｍに熱間鍛造を施し、その後９００℃×６０分，空冷の条件で焼ならしを行った。
更に７５０℃×４時間，炉冷の条件で球状化焼鈍を行った後に１．５ｍｍ厚さに冷間圧延を行った。
続いて７２０℃×４時間，炉冷の条件で焼鈍を行い、その後に焼入処理及び焼戻し処理を行った。
ここで焼入処理は衝風冷却と油冷のそれぞれについて行った。
尚焼入れ，焼戻しの条件については図１の（イ）と（ロ）とに示してある。
【００４３】
＜反りの測定＞
厚さが１．５ｍｍで大きさが１５×３０ｍｍに切断した板の両面を研磨して最初に反りの無い平坦面の状態としておき、その状態で表面が酸化しないように雰囲気をコントロールした雰囲気炉の中に試験片１０（図２参照）を横にした状態で装入して加熱し、その後に上から下向きに風を当てて焼入れ（衝風冷却）を行った。
また併せて試験片１０を横にしたまま油に入れて焼入れ（油冷）を行った。
尚焼入れの条件は図１に示した通りである。
そして図２に示すように試験片１０の長手方向の中央部を長さ２０ｍｍに亘って粗さ計を用いて反り測定した。
ここで反りの測定は、試験片１０の最も高いところと最も低いところの差を取ってこれを反りの値とした。
つまり２０ｍｍの間でどれだけ高さの変化があるかを測定して求めた。
【００４４】
＜硬さの測定＞
上記粗さを測定した試験片１０を平面研削して平面を平滑とした後、中央部の硬さを測定した。
尚測定値については４個の試験片についてそれぞれ硬さを測定し、その平均を取って硬さの値とした。
【００４５】
＜シャルピー衝撃試験＞
真空誘導炉にてインゴット１５０ｋｇを溶製し、１１５０℃×５時間の条件でサイズ３５×３５ｍｍに熱間鍛造した。
その後試験片の粗加工（６×１１×５５ｍｍ）を行った後、焼入れ（衝風冷却），焼戻しを行い、その後に試験片精加工（５×１０×５５ｍｍ，Ｒ１０ノッチ，ノッチの最深さ２ｍｍ）を行ってシャルピー衝撃試験片を得、シャルピー衝撃試験を行った。
尚シャルピー衝撃試験は、図３に示しているように圧延方向に対しＬ方向（長手方向）と、圧延方向に対し直角方向のＴ方向とに試験片を切り出して、それぞれについてシャルピー衝撃試験を行った。
これらの結果を表２に併せて示した。
尚表２の欄外にある数値は各特性についての目標値を表している。
【００４６】
表２の結果に示しているように、比較例１では係数Ａが8.26で本発明の下限値である10.5よりも小さく、このため空冷（衝風冷却）時の反りが目標値よりも大きくなっている。
【００４７】
一方比較例２ではC含有量が1.05％で本発明の上限値である0.9％よりも大きく、このため衝撃値が目標値よりも小さい値となっている。
【００４８】
比較例３はC含有量が0.46％で本発明の下限値である0.5％よりも小さい。
このため硬さが目標値を大きく下回っている。
【００４９】
比較例４はMn含有量が2.39％と本発明の上限値である2.0％よりも大きく、このため衝撃値が目標値よりも小さい値となっている。
【００５０】
比較例５はP含有量が0.109％と本発明の上限値である0.025％よりも大きく、このため衝撃値が目標値よりも小さい値となっている。
【００５１】
比較例６はS含有量が0.066％で本発明の上限値である0.010％よりも大きい。
【００５２】
比較例７はCr含有量が2.12％と本発明の上限値である2.0％よりも大きく、このため空冷時の反りが目標値よりも大きくなっている。
【００５３】
これに対して実施例のものは焼入後の反り，シャルピー衝撃値何れの特性も良好で、硬さも目標値以上が得られている。
【００５４】
次に図４は表２に基づいて係数Ａと焼入後硬さとの関係を表したものである。
図示のように係数Ａを10.5以上とすることで、焼入時に空冷を行った場合においても目標値以上の硬さが得られている。
【００５５】
図５は焼入後硬さと反りとの関係を表したもので、空冷による焼入れを行った場合、油冷の場合に比べて全体に反りが小さく、硬さ５５以上において反りが目標値を満たすものとなっている。
【００５６】
図６は係数Ａと反りとの関係を表したもので、係数Ａを10.5以上とした場合に反りが目標値を満たすものとなっている。
【００５７】
図７は係数Ｂと衝撃値との関係を表したもので、係数Ｂを5以上とすることによって空冷による焼入れを行った場合においても目標値以上の良好な衝撃値が得られている。
【００５８】
次に図８は係数Ａと臨界冷却速度との関係を表している。
図示のように係数Ａが大きくなるのに比例して臨界冷却速度の値は小さくなっている。
この図に示しているように係数Ａを10.5以上とすることによって、４０℃／sec以上の遅い冷却速度の下でも、即ち衝風冷却を含む空冷の条件の下でも十分に焼きが入ることが分かる。
【００５９】
以上本発明の実施形態を詳述したがこれらはあくまで一例示であり、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲において種々の態様で実施可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】焼入れの条件を示す図である。
【図２】反りの測定方法を示す図である。
【図３】圧延方向とシャルピー衝撃試験用の試料の切出方向との関係を示す図である。
【図４】係数Ａと焼入後硬さとの関係を示す図である。
【図５】焼入後硬さと反りとの関係を示す図である。
【図６】係数Ａと反りとの関係を示す図である。
【図７】係数Ｂと衝撃値との関係を示す図である。
【図８】係数Ａと臨界冷却速度との関係を示す図である。
【図９】ベルト式ＣＶＴのスチールベルトをスチールバンド，エレメント等とともに示す図である。
【図１０】ベルト式ＣＶＴの説明図である。
【図１１】エレメントの構成を示す図である。
【図１２】エレメントの焼入処理時の状態を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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