(57)【要約】【課題】タオル本来の肌触りや保水性を安定して保持し、しかも、使用時に、爪や突起が引っかかっても、生地に引きつりのないタオルを提供する。【解決手段】パイル糸、経糸及び緯糸を含む織布生地のタオルで、前記パイル糸、経糸及び緯糸が主として天然繊維を含む紡績糸で構成されているものであって、３〜１０本の緯糸を１単位として組織されるピック組織において、前記１単位中の少なくとも１本の緯糸が熱融着性複合繊維を含む紡績糸であり、前記熱融着性複合繊維を含む緯糸にパイル糸が繋留しており、かつ前記熱融着性複合繊維によって、前記緯糸にパイル糸が熱融着しているものとする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
パイル糸、経糸及び緯糸を含むパイル織地のタオルであって、前記パイル糸、経糸及び緯糸が主として天然繊維を含む紡績糸で構成されており、かつ、パイル織組織が３〜１０本の緯糸を１単位として組織されるピック組織からなるものであり、前記１単位中の少なくとも１本の緯糸が熱融着性複合繊維を含む紡績糸であり、前記熱融着性複合繊維を含む緯糸にパイル糸が繋留しており、かつ前記熱融着性複合繊維によって、前記緯糸にパイル糸が熱融着している事を特徴とするパイル保持性に優れたタオル。
【請求項２】
前記熱融着性複合繊維が高融点成分と低融点成分からなり、低融点成分が繊維表面の少なくとも一部を長さ方向に連続して形成されており、低融点成分にはカルボキシル基、水酸基、アミノ基及びエポキシ基の少なくとも１種の官能基を有する変性ポリエチレンが含まれている事を特徴とする請求項１に記載のパイル保持性に優れたタオル。
【請求項３】
前記熱融着性複合繊維の低融点成分がポリエチレンであり、高融点成分がポリプロピレンまたはポリエチレンテレフタレートである事を特徴とする請求項２に記載のパイル保持性に優れたタオル。
【請求項４】
製織した織布生地の前記熱融着性複合繊維が低融点成分の軟化によりパイル糸と熱融着している事を特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のパイル保持性に優れたタオル。
【請求項５】
前記パイル糸、経糸及び緯糸は５０重量％以上の天然繊維を含む紡績糸で構成されていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のパイル保持性に優れたタオル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は織布により得られるタオルに関する。更に詳しくは、パイル糸の抜けを抑え、長期に渡り質感と耐久性を維持したタオルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、タオルは、経糸と緯糸で地組織を形成するとともに、パイル糸用の経糸でパイルループを形成させて作られている。パイル糸は緯糸に対する接触部の抵抗のみで繋留されているだけであり繋留する作用が十分でないためパイル抜けが生じやすい。また、ナイロン、ポリエステル、レーヨン等の化合繊を地組織に使用したタオル布帛は経時変化にともなう化合繊の劣化、崩壊によりパイル抜けが促進される不具合が懸念されている。
【０００３】
これらの問題を解決するために、パイル抜けを回避するために地経糸とパイル糸を交互に配置し、３本の緯糸を使用して３ピック組織で製織されるタオル織物において、パイル糸と地経糸を1対２の割合で使用し、かつ、各パイル糸の両側に配置された地経糸を緯糸に対して同一浮沈状態で配置したタオル織物が開示されている。また、パイル部と無パイル部が経方向に交互に配列された緯縞柄を有し、経糸として地組織経糸及びパイル糸、緯糸として地組織緯糸を挿入するとともに、無パイル部における地組織緯糸として、任意間隔を置いて収縮糸を挿入してなるタオル織物を熱処理することによりタオルを製造する方法が開示されている。しかしながら、パイル糸は緯糸に対する接触部のみにより繋留されている事には変わりはなく、パイル抜けの問題を解決するには十分ではない。
【０００４】
【特許文献１】特開平５−２３０７３８号公報
【特許文献２】特開平８−１９６４６５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
このような従来のパイル織物は、パイル糸が経に入っており、タオルとして使用するに当たりパイル環が爪や突起に引っかかる事でひろがり、タオルが引きつる事がある。そこで、本発明は、タオル本来の肌触りや保水性を安定して保持した状態で、その使用時に、爪や突起が引っかかっても、生地に引きつりのないタオルを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記課題を解決するために、鋭意研究を重ねた結果、肌さわりや保水性、吸水性に優れる天然繊維を主体としたパイル糸、緯糸及び経糸からなるタオル織物の緯糸の一部に熱融着性複合繊維からなる紡績糸を配置し、仕上げ工程で熱処理する事でパイル糸と熱融着性複合繊維からなる紡績糸を融着してなる織布が、引っ掛かりに対するパイルの拡がりを抑え、生地の引きつりのないタオルを提供することを見出し、本発明を完成した。
【０００７】
本発明は以下の構成を有するものである。
１）パイル糸、経糸及び緯糸を含むパイル織地のタオルであって、前記パイル糸、経糸及び緯糸が主として天然繊維を含む紡績糸で構成されており、かつ、パイル織組織が３〜１０本の緯糸を１単位として組織されるピック組織からなるものであり、前記１単位中の少なくとも１本の緯糸が熱融着性複合繊維を含む紡績糸であり、前記熱融着性複合繊維を含む緯糸にパイル糸が繋留しており、かつ前記熱融着性複合繊維によって、前記緯糸にパイル糸が熱融着している事を特徴とするパイル保持性に優れたタオル。
【０００８】
２）熱融着性複合繊維が高融点成分と低融点成分からなり、低融点成分が繊維表面の少なくとも一部を長さ方向に連続して形成しており、低融点成分にはカルボキシル基、水酸基、アミノ基及びエポキシ基の少なくとも１種の官能基を有する変性ポリエチレンが含まれている事を特徴とする前記１項に記載のパイル保持性に優れたタオル。
【０００９】
３）熱融着性複合繊維の低融点成分がポリエチレンであり、高融点成分がポリプロピレンまたはポリエチレンテレフタレートである事を特徴とする前記２項に記載のパイル保持性に優れたタオル。
【００１０】
４）製織した織布生地の熱融着性複合繊維が低融点成分の軟化によってパイル糸と熱融着している事を特徴とする前記１〜３項のいずれか１項に記載のパイル保持性に優れたタオル。
【００１１】
５）パイル糸、経糸及び緯糸は５０重量％以上の天然繊維を含む紡績糸で構成されていることを特徴とする前記１〜４項のいずれか１項に記載のパイル保持性に優れたタオル。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のパイル保持性に優れたタオルは、天然繊維を主体とするパイル糸、経糸及び緯糸から構成されるタオル織布において、特定の熱融着性複合繊維を少なくとも緯糸に混用し、更に熱融着性複合繊維の低融点成分の融点以上、高融点成分の融点未満の温度で熱処理する事によりパイル糸と緯糸及び経糸が熱融着しパイルの保持性に優れたタオルを得る事が可能であり、肌触り、吸水性及び保水性に優れたタオルを提供する事が可能である。本発明のタオルは、タオルハンカチ、ハンドタオル、フェイスタオル、浴用タオル、タオルケット、シーツ、バスマット、住宅用マットなどに用いる事ができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明を詳細に説明する。
タオルの製造は、汎用のタオル製造用織機、例えば、ジャガード織機や無地織機などをそのまま使用して、通常おこなわれる方法及び条件にておこなう事ができる。
【００１４】
本発明のタオルに用いられるパイル糸、経糸及び緯糸は主として５０重量％以上の天然繊維を含む紡績糸で構成され、該天然繊維としては、綿糸、絹糸、麻糸などを挙げる事ができるが、特に吸水性の高く、肌触りのよい綿糸が好ましい。綿糸を主体として絹糸、麻糸などを混紡したり、天然繊維にレーヨン繊維やポリエステル繊維などの合成繊維を混紡した紡績糸を使用する事も可能である。なお、吸水性や肌触りという点では、パイル糸は６０重量％以上の天然繊維を含む紡績糸で構成し、経糸は６０重量％以上の天然繊維を含む紡績糸で構成し、緯糸は５０重量％以上の天然繊維を含む紡績糸で構成するのが特に好ましい。なお、本発明のタオルの緯糸は、３〜１０本の緯糸を１単位として組織されるピック組織中、前記１単位中の少なくとも１本の緯糸が熱融着性複合繊維を含む紡績糸であることを要件とするが、この１単位全体に含まれる天然繊維の割合が５０重量％以上であれば好ましく、緯糸１本中の天然繊維の含有量は制限されることはない。
【００１５】
主として天然繊維を含む紡績糸は、通常入手可能な紡績糸を適宜選択して使用する事ができ、パイル糸、緯糸及び経糸の太さ(番手)は求められる品質に応じて適宜選択する事ができ、１６番手、２０番手、３０番手、４０番手などを例に挙げる事ができる。
【００１６】
本発明のタオルは３〜１０本の緯糸を１単位として組織されるピック組織において１単位中に少なくとも１本の緯糸が熱融着性複合繊維を含む紡績糸であり、熱融着性複合繊維を含む紡績糸は、２種類以上の紡糸可能な熱可塑性樹脂を原料として使用して複合紡糸した複合繊維が用いられる。
【００１７】
熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリプロピレン、高密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、線状低密度ポリエチレン、プロピレンと他のαオレフィンとの２元または３元系共重合体等のポリオレフィン類、ポリアミド類、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ジオールとテレフタル酸／イソフタル酸等を共重合した低融点ポリエステル、ポリエステルエラストマー等のポリエステル類、フッ素樹脂及び上記樹脂の混合物等を挙げることができる。
【００１８】
熱融着性複合繊維の複合形態としては、鞘芯型、並列型、３層以上の多層型、中空多層型、異形多層型等を挙げる事ができる。このとき、熱可塑性樹脂の組み合わせは、融点差が１０℃以上とすることが好ましく、さらに繊維を構成する熱可塑性樹脂のうち低融点熱可塑性樹脂が繊維表面の少なくとも一部に露出し、さらに繊維の長さ方向に沿って連続している構造となることが好ましい。これにより、低融点熱可塑性樹脂の軟化点または融点以上、高融点熱可塑性樹脂の融点未満の温度で熱処理することで、緯糸の一部に用いられた熱融着性複合繊維を含む紡績糸は、経糸に織り込まれたパイル糸との繋留箇所にてパイル糸と熱融着しパイル糸の保持性を高めることができる。
【００１９】
緯糸の一部に用いられた熱融着性複合繊維を含む紡績糸と経糸に織り込まれたパイル糸との熱融着は、通常のプレセット工程や仕上げセット工程でおこなうことができ、熱風循環ドライヤーや連続熱セット機でおこなうのが好適である。熱融着性複合繊維の低融点成分の融点以上、高融点成分の融点未満の温度で熱処理をおこない、セット時間は織布により任意に設定するのが望ましい。
【００２０】
熱融着性複合繊維における低融点成分と高融点成分の組合わせとしては、高密度ポリエチレン／ポリプロピレン、低密度ポリエチレン／ポリプロピレン、線状低密度ポリエチレン／ポリプロピレン、低密度ポリエチレン／プロピレン−エチレン−ブテン−１結晶性共重合体、エチレン-プロピレン共重合体／ポリプロピレン、高密度ポリエチレン／ポリエチレンテレフタレート、ナイロン−６／ナイロン６６、低融点ポリエステル／ポリエチレンテレフタレート、ポリプロピレン／ポリエチレンテレフタレート、ポリフッ化ビニリデン／ポリエチレンテレフタレート、線状低密度ポリエチレンと高密度ポリエチレンの混合物／ポリエチレン等が例示できる。好ましくは、複合繊維がポリオレフィン系の成分からなるもので、このような低融点熱可塑性樹脂／高融点熱可塑性樹脂の組み合わせとしては、例えば、高密度ポリエチレン／ポリプロピレン、エチレン-プロピレン共重合体／ポリプロピレン等を挙げることができる。
【００２１】
特に、本発明においてパイル糸の抜けを抑えるためには、熱融着性複合繊維と経糸に織り込まれるパイル糸との繋留点における融着性を高めるために、該繊維の低融点成分に反応性官能基を有した変性ポリエチレンを含有させることが望ましい。該反応性官能基としては、水酸基、アミノ、カルボニル、カルボキシル、エポキシ等の基を挙げる事ができる。また、変性ポリエチレンは、前記反応性官能基を有するビニルモノマーを用いて重合することができ、ブロック、ランダム、ラダー等の共重合体、グラフト共重合体のいずれも使用することができる。反応性官能基を有するビニルモノマーとしては、無水マレイン酸、マレイン酸、アクリル酸、メタクリル酸、フマル酸、イタコン酸等から選択された不飽和カルボン酸、その誘導体、またはその無水物を少なくとも１種含むビニルモノマー、スチレン、α−メチルスチレン等のスチレン類、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸２−ヒドロキシエチル、メタクリル酸ジメチルアミノエチル等のメタクリル酸エステル類、または同様なアクリル酸エステル等を少なくとも１種含むビニルモノマー、グリシジルアクリレート、グリシジルメタクリレート、ブテンカルボン酸エステル類、アリルグリシジルエーテル、３．４−エポキシブテン、５．６−エポキシ−１−ヘキセン、ビニルシクロヘキセンモノオキシド等を少なくとも１種含むビニルモノマーを挙げることができる。
【００２２】
変性ポリエチレンとしては、一般的に全重量に対して前記反応性官能基を０．０５〜２．０ｍｏｌ／ｋｇの割合で有することが好ましく、０．０５〜０．２ｍｏｌ／ｋｇの変性率を有する変性ポリエチレンを利用することがより好ましい。
【００２３】
変性ポリエチレンのうち、グラフト共重合体である変性ポリエチレンが、より好ましく利用でき、変性率に関しては、繊維加工性を妨げない範囲で可能な限り、高変性率であることが好ましい。
【００２４】
変性ポリエチレンの幹ポリマーとしては、高密度ポリエチレ、線状低密度ポリエチレン、低密度ポリエチレンが用いられる。これらは、密度が０．９０〜０．９７ｇ／ｃｍ３、融点が、１００〜１３５℃程度のポリマーである。これらのポリマーの中では、グラフト共重合の容易性を考慮するとポリエチレンが好ましく、繊維の加工性に優れた高密度ポリエチレンがより好ましい。
【００２５】
熱融着性複合繊維の低融点成分に含有される反応性官能基を有した樹脂としては、変性ポリエチレン以外にも幹ポリマーにポリプロピレンやポリブテン−１などが用いられた変性ポリプロピレンや変性ポリブテンなども有効である。幹ポリマーのポリプロピレンとしては、プロピレン単独重合体、プロピレンを主成分とする、プロピレンと他のα−オレフィンとの共重合体が用いられる。これらは、幹ポリマーとしての融点が１３０〜１７０℃程度のポリマーである。ポリブテン−１は、幹ポリマーとしての融点が１１０〜１３０℃程度のポリマーである。
【００２６】
上記変性ポリエチレンを含む低融点成分には、変性ポリエチレンの単独、少なくとも２種の変性ポリエチレンの混合物、少なくとも１種の変性ポリエチレンと他の熱可塑性樹脂との混合物等を利用することができる。
【００２７】
熱融着性複合繊維における低融点成分と高融点の重量比は、低融点成分が１０〜９０重量％、高融点成分が１０〜９０重量％であり、好ましくは低融点成分が３０〜７０重量％、高融点成分が７０〜３０重量％である。織り込まれるパイル糸との熱融着が十分行われ、パイルの保持性を向上させるためには低融点成分の量が１０重量％以上であることが好ましく、また、紡績糸を得るための十分な繊維強度を保つためには低融点成分の量が９０重量％以下であることが好ましいからである。
【００２８】
熱融着性複合繊維の捲縮数、捲縮形状及び繊維長は、紡績糸を得る工程で支障のなく加工できる範囲であれば特に制限されない。  
【００２９】
本発明のタオルを構成する緯糸の一部を構成する熱融着性複合繊維を含む紡績糸は、一般的な紡績方法によって得る事ができる。その１例としては、熱可塑性複合繊維を開繊し、カーディング機の針により引っかいて長さ方向に揃え、これを束ねたものを引き延ばし太さの揃ったスライバーを得る。その後に、該スライバーをある程度の太さに引き伸ばしながら必要な撚りを加えて紡績糸とする方法である。
【００３０】
熱融着性複合繊維を含む紡績糸は２０番手〜６０番手の範囲で用いる事が好ましい。紡績糸が太くなることによる風合いの低下を防ぎ、かつタオルとしての吸水性や保水性を十分に保つためには、紡績糸が２０番手またはそれより細いことが好ましく、風合いを向上させるために紡績糸を細くしても加工時の糸切れを生じさせないためには、６０番手またはそれより太いことが好ましいからである。
【００３１】
熱融着性複合繊維を含む紡績糸は熱融着性複合繊維単一の紡績糸とする事もできるが、綿糸、絹糸などの天然繊維との混紡糸とする事もできる。熱融着性複合繊維との混紡糸を緯糸の一部に用いる事により、ピック単位中に用いられる緯糸の割合が大きくなっても、経糸とパイル糸の繋留箇所１箇所あたりの熱融着を抑えながらも、全繋留箇所での熱融着力が高まる事で、パイルの抜けを抑える事ができる。熱融着性複合繊維と天然繊維との混紡比率は熱融着性複合繊維が２０重量％以上含まれている事が望ましい。混紡糸は、熱可塑性複合繊維と綿などの天然繊維を混合しながら開繊し、カーディング機をへたスライバーに撚りを加える事で得る事ができる。
【００３２】
熱融着性複合繊維には本発明の効果を妨げない範囲内で酸化防止剤、光安定剤、紫外線吸収剤、中和剤、造核剤、エポキシ安定剤、滑剤、抗菌剤、難燃剤、顔料、可塑剤及び他の熱可塑性樹脂等を添加することができる。
【００３３】
本発明のパイル保持性に優れたタオルは３〜１０本の緯糸を１単位として組織されるピック組織において、ピック単位中少なくとも１本が熱融着性複合繊維を含む紡績糸である。望ましいピック組織としては３〜１０ピック組織であり、熱融着性繊維を含む紡績糸はピック組織あたり２／３を越えない範囲で用いる事が望ましい。２／３を超えない範囲で使用した場合は、仕上げ工程での熱処理加工により熱融着する緯糸の比率が抑えられ、十分柔軟な風合いを持ったタオルが得られる。
【００３４】
パイル糸はピック単位中に配置された少なくとも１本の熱融着性繊維を含む緯糸と繋留している。パイル糸が熱融着性繊維を含む緯糸と繋留し、仕上げ加工で熱処理される事によりパイル糸と熱融着性繊維を含む緯糸が熱融着しパイルの保持性を高めると考えられる。
【００３５】
熱融着性複合繊維はピック単位中の少なくとも緯糸の１本に配置されているのであれば、更に経糸に配置されていても良い。経糸に配置される場合にはパイル糸に隣接する位置に配置されることが望ましい。パイル糸に隣接する位置に配される事で、熱処理工程においてパイル糸と熱接着性複合繊維を含む経糸が熱融着する事ができる。
【実施例】
【００３６】
以下、実施例および比較例により本発明を説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。尚、実施例及び比較例中に示された物性値の測定法を以下に示す。
（１）パイル引き抜き抵抗力は、ＪＩＳ  Ｌ１０７５  Ｂ法に準じて測定した。
（２）風合いは、タオルの触感をパネラー５人により試験をし、５人とも柔らかいと判断した場合は良好とし、パネラーの３人以上が硬いと判断した場合には不良とした。ただし、比較例1で得られたタオルを基準とした。
【００３７】
（実施例１）
地経糸およびパイル糸にそれぞれ２０番手の綿糸を使用し、緯糸に２０番手の綿糸と２０番手の熱融着性複合繊維からなる紡績糸を使用して、汎用のタオル用ジャガード織機により、パイルループを有した６本の緯糸を１単位とする６ピック組織のタオルを作製した。
熱融着性複合繊維としては、鞘側に低融点成分として無水マレイン酸グラフトポリエチレン（無水マレイン酸含有率１重量％）を１０重量％含有した融点１３０℃の高密度ポリエチレンを配置し、芯側には融点１６０℃のポリプロピレンを、鞘芯比が５０／５０の複合比になるように配置した構造である。緯糸として使用する熱融着性複合繊維からなる紡績糸は５ピック目（緯糸の６分の１）に使用した。製織されたタオルを仕上げ工程にて１４０℃で５分間熱セットすることによりパイル糸と熱融着性複合繊維を熱融着させ、パイル保持性に優れたタオルを得た。
【００３８】
（実施例２）
実施例1と同様におこなうが、３本の緯糸を１単位とする３ピック組織のタオルとし、熱融着性複合繊維からなる紡績糸を２ピック目（緯糸の３分の１）に使用した。
【００３９】
（実施例３）
実施例２と同様におこなうが、熱融着性複合繊維からなる紡績糸を1および３ピック目（緯糸の３分の２）に使用した。
【００４０】
（実施例４）
緯糸を全て熱融着性複合繊維３０％と綿糸７０％の混紡糸とした以外は実施例１と同様の方法を実施した。
【００４１】
（比較例１）
経糸、緯糸、パイル糸のすべてを綿糸からなる紡績糸を使用した以外は実施例1と同様の方法を実施した。
【００４２】
（比較例２）
緯糸に熱融着性複合繊維からなる紡績糸のみを使用した以外は実施例1と同様の方法を実施した。
【００４３】
【表１】
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【００４４】
本発明のパイル保持性に優れたタオルは、綿糸のみを緯糸に使用した場合に比べてパイル引き抜き抵抗力が高くなっておりパイル保持性に優れる事が示されている。一方、緯糸すべてに熱融着性複合繊維からなる紡績糸を用いた場合にはパイル保持性は最も高いがタオルがやや硬めに仕上がっている。しかし、熱融着性複合繊維を綿糸との混紡糸に変更する事で更に風合いの良いタオルを得る事ができた。
【産業上の利用可能性】
【００４５】
本発明のパイル保持性に優れたタオルは、タオルハンカチ、ハンドタオル、フェイスタオル、浴用タオル、タオルケット、シーツ、バスマット、住宅用マットなどに用いる事ができる。