(57)【要約】      （修正有）【課題】伝動効率の低下を抑制し、耐久性向上を図った伝動ベルトの提供。【解決手段】エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースのゴム層に心線を埋設した伝動ベルトであって、心線が接着されるゴム層をショアー硬度７２以上８５以下、またはベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下、ゴム層は軽油浸漬後の重量増加９０％以下またはトルエン浸漬後の重量増加８０％以下等の所定の物性となるように形成する。【選択図】図１
2007239821.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられてなるゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトであって、
心線と接着されている前記ゴム層は、ジュロメータ硬度（ショアーＡ）が７２以上８５以下か、または２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下かのいずれかとなるように形成されており、しかも、前記ゴム層は、２５℃の軽油に４８時間浸漬された後の重量増加が９０％以下か、または２５℃のトルエンに４８時間浸漬された後の重量増加が８０％以下かのいずれかとなるように形成されていることを特徴とする伝動ベルト。
【請求項２】
エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられてなるゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトであって、
心線と接着されている前記ゴム層は、ベルト長手方向への引張りモードで、静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で動的粘弾性測定した貯蔵弾性率が１０ＭＰａ以上５０ＭＰａ以下且つｔａｎδが０．１５以下となるように形成されていることを特徴とする伝動ベルト。
【請求項３】
心線と接着された前記ゴム層には短繊維が含有されている請求項１または２に記載の伝動ベルト。
【請求項４】
前記短繊維は、前記ゴム層に含まれるゴム成分１００重量部に対して１〜１５重量部の割合で前記ゴム層に含有されている請求項３記載の伝動ベルト。
【請求項５】
前記エチレン−α−オレフィンエラストマーには、ジエン成分としてジシクロペンタジエンを含有するエチレン−プロピレン−ジエン−ターポリマーが用いられている請求項１乃至４のいずれかに記載の伝動ベルト。
【請求項６】
心線と接着されている前記ゴム層は、有機過酸化物により架橋されており、しかも前記有機過酸化物の有効パーオキサイド基が、前記ゴム層に用いられるゴム成分１００ｇ当たりに０．０２１ｍｏｌ以上の量となるように前記有機過酸化物が前記ゴム成分に配合されて架橋されている請求項１乃至５のいずれかに記載の伝動ベルト。
【請求項７】
エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられ有機過酸化物により架橋されてなるゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されてなる伝動ベルトの製造方法であって、
心線と接着される前記ゴム層を、ジュロメータ硬度（ショアーＡ）が７２以上８５以下か、または２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下かのいずれかとなるように形成させ、しかも、心線と接着される前記ゴム層を２５℃の軽油に４８時間浸漬させた後の重量増加が９０％以下か、または２５℃のトルエンに４８時間浸漬させた後の重量増加が８０％以下かのいずれかとなるように形成させるべく、前記有機過酸化物の有効パーオキサイド基が、前記ゴム層に用いられるゴム成分１００ｇ当たりに０．０２１ｍｏｌ以上となるように前記有機過酸化物を前記ゴム成分に配合して前記ゴム層の架橋を実施することを特徴とする伝動ベルトの製造方法。
【請求項８】
エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられ有機過酸化物により架橋されてなるゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトの製造方法であって、
心線と接着される前記ゴム層をベルト長手方向への引張りモードで静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で動的粘弾性測定した貯蔵弾性率が１０ＭＰａ以上５０ＭＰａ以下且つｔａｎδが０．１５以下となるように形成させるべく、前記有機過酸化物の有効パーオキサイド基が、前記ゴム層に用いられるゴム成分１００ｇ当たりに０．０２１ｍｏｌ以上となるように前記有機過酸化物を前記ゴム成分に配合して前記ゴム層の架橋を実施することを特徴とする伝動ベルトの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられてなるゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトに関し、中でも、高負荷伝動能力が要求される伝動ベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、駆動側から従動側に動力を伝達する手段として伝動ベルトが広く用いられており、近年、自動車向けや一般産業向けの歯付ベルト、Ｖベルト、Ｖリブドベルトなどには高負荷伝動能力が要求されるようになってきている。しかも、近年の省スペース化の要望から装置は高集積化されコンパクト化されるようになってきており、伝動ベルトを掛け渡すプーリーも小径化され、伝動ベルトにはより大きな応力、歪みに耐えることが求められるようになっている。さらに、装置のコンパクト化により装置内は発熱部品などが密集し伝動ベルトの使用温度も従来よりも高温化して、より高温の使用に耐える伝動ベルトが求められるようになっている。
【０００３】
ところで、伝動ベルトとして、伝動方向（ベルト長手方向）に抗張力を付与すべく、心線と呼ばれる抗張体が埋設されたものが広く用いられている。例えば、Ｖベルトなどではプーリーとの摩擦伝動を行う圧縮ゴム層よりも外側、伝動ベルトの最外層となる背面ゴム層よりも内側にこの心線が配されている。この心線は、例えば、接着ゴム層と呼ばれる圧縮ゴム層よりも通常低弾性率に形成されるゴム層中に接着されて埋設されたりしている。
【０００４】
伝動ベルトに求められる高負荷伝動能力、大きな応力、歪みに耐える強度、高温の使用に耐える耐熱性を満足させるために、近年、これら圧縮ゴム層、接着ゴム層、心線、背面ゴム層などの各構成材料に、耐熱性、耐寒性、耐摩耗性、耐屈曲疲労性などの改良されたものが用いることが検討されており、耐熱性、耐寒性に優れしかも低コストで非ハロゲン化に対応可能なことから伝動ベルトのゴム層にエチレン−α−オレフィンエラストマーが用いられたりしている。例えば、エチレン−プロピレン−ジエン−ターポリマー（以下「ＥＰＤＭ」ともいう）などが有機過酸化物で架橋されて用いられたりしている。また、心線には、通常、耐熱性と強度に優れるポリエステル繊維、アラミド繊維、ポリアミド繊維などが用いられている。
【０００５】
しかし、伝動ベルトに求められる高負荷伝動能力、大きな応力、歪みに耐える強度、高温の使用に耐える耐熱性を満足させるためには、各構成材料に、耐熱性、耐寒性、耐摩耗性、耐屈曲疲労性などの改良されたものを用いることのみならず、各構成間の界面の耐久性の向上が重要である。なかでも、接着ゴム層などの心線と接着されるゴム層と心線との界面の耐久性を向上させることが特に重要である。
前述のＥＰＤＭのようなエチレン−α−オレフィンエラストマーは、通常、極性が小さく他のゴムに比べて接着性が低く、したがって、このようなエチレン−α−オレフィンエラストマーによりゴム層が形成された伝動ベルトにおいては、圧縮ゴム層と接着ゴム層や心線とこれらのゴム層との接着界面においてき裂などが発生するおそれを有している。
【０００６】
通常、接着ゴム層には、伝動ベルト成形における熱プレス時に流動して、心線に確実に密着するように流動性の高い柔軟なゴムが用いられて形成されている。一方、圧縮ゴム層には、通常、変形防止ならびに伝動ベルトの伝動能力の向上の観点からゴムに短繊維などが含有されて接着ゴム層よりも極めて高弾性率となるように形成されている。
したがって、圧縮ゴム層と接着ゴム層や心線とこれらのゴム層との接着界面においてき裂などが発生しやすく、このことを抑制すべく特許文献１、２には、ゴムに短繊維やカーボンブラックを含有させて接着ゴム層を従来よりも高弾性率に形成させることが記載されている。
また、特許文献３には、心線を圧縮ゴム層と接着ゴム層との界面に配されるようにして、圧縮ゴム層と接着ゴム層との両方のゴム層に心線を接着させて伝動ベルトに用いることが記載されている。
さらに特許文献４には、高温時に高弾性率を示すゴムを用いて接着ゴム層を形成させることが記載されている。
【０００７】
しかし、これらの特許文献に記載されているように高弾性率のゴム層に心線を接着させるようにした場合には、その心線と接着される高弾性率のゴム層自身にクラックを発生させるおそれを有している。
また、特許文献１、２に記載のように接着ゴム層を高弾性率化させた場合には、小径のプーリーに掛け渡されて使用される場合などにおいて、この高弾性率化された接着ゴム層の動的発熱の問題が顕在化されるおそれを有している。すなわち、ベルト内部の温度が急速に上昇して、接着ゴム層のクラックを起点としたセパレーションが発生するおそれを有している。
【０００８】
さらに、特許文献１、２に記載のように接着ゴム層を高弾性率化させた場合には、伝動ベルトの曲げ剛性が高くなり、繰り返し屈曲によるヒステリシスロスが大きくなることから、運転時にエネルギーロスが大きくなり、伝動効率が低下するというおそれも有している。
また、ＥＰＤＭが用いられたゴム層と心線との接着性を改良するために、ＥＰＤＭが用いられたゴム層と心線との間にクロロスルホン化ポリエチレンや水素添加ニトリルゴムを使用することが特許文献５に記載されている。しかし、実際には接着性が充分向上されてはおらず実用困難なものである。
【０００９】
すなわち、エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられて形成されたゴム層と心線とが接着されてなる伝動ベルトにおいては、伝動効率の低下を抑制しつつ伝動ベルトの耐久性を向上させることが困難であるという問題を有している。
【００１０】
【特許文献１】実公平１−１０５１３号公報
【特許文献２】特開平１０−１０３４１３号公報
【特許文献３】特開昭５７−２０４３５１号公報
【特許文献４】特表２００４−５０７６７９号公報
【特許文献５】特開平１０−１０３４１７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明の課題は、伝動効率の低下が抑制され、耐久性が向上された伝動ベルトを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、心線が接着されるゴム層を所定の物性とすることで、伝動ベルトの伝動効率の低下を抑制しつつ、耐久性を向上させ得ることを見出し、本発明の完成に到ったのである。
すなわち、本発明は、前記課題を解決すべくなされたもので、伝動ベルトにかかる請求項１記載の発明は、エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられてなるゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトであって、心線と接着されている前記ゴム層は、ジュロメータ硬度（ショアーＡ）が７２以上８５以下か、または２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下かのいずれかとなるように形成されており、しかも、前記ゴム層は、２５℃の軽油に４８時間浸漬された後の重量増加が９０％以下か、または２５℃のトルエンに４８時間浸漬された後の重量増加が８０％以下かのいずれかとなるように形成されていることを特徴としている。
なお、当明細書中においてベースゴムとは、ゴム層に用いられるゴム成分中の５０重量％以上に用いられるゴムを意図している。
また、当明細書中においてジュロメータ硬度（ショアーＡ）とは、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５３により測定される値を意図しており、１０％伸び時の引張り応力とは、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に基づく引張り試験を実施して、標線間が１０％伸長した際の応力を測定して得られる値を意図している。
【００１３】
また、伝動ベルトにかかる請求項２記載の発明は、エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられてなるゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトであって、心線と接着されている前記ゴム層は、ベルト長手方向への引張りモードで、静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で動的粘弾性測定した貯蔵弾性率が１０ＭＰａ以上５０ＭＰａ以下且つｔａｎδが０．１５以下となるように形成されていることを特徴としている。
【００１４】
また、請求項３記載の発明は、請求項１または２に記載の伝動ベルトにおいて、心線と接着された前記ゴム層には短繊維が含有されていることを特徴とし、請求項４記載の発明は、請求項３に記載の伝動ベルトにおいて、前記短繊維は、前記ゴム層に含まれるゴム成分１００重量部に対して１〜１５重量部の割合で前記ゴム層に含有されていることを特徴としている。
【００１５】
また、請求項５記載の発明は、請求項１乃至４のいずれかに記載の伝動ベルトにおいて、前記エチレン−α−オレフィンエラストマーには、ジエン成分としてジシクロペンタジエンを含有するエチレン−プロピレン−ジエン−ターポリマーが用いられていることを特徴としており、請求項６記載の発明は、請求項１乃至５のいずれかに記載の伝動ベルトにおいて、心線と接着されている前記ゴム層は、有機過酸化物により架橋されており、しかも前記有機過酸化物の有効パーオキサイド基が、前記ゴム層に用いられるゴム成分１００ｇ当たりに０．０２１ｍｏｌ以上の量となるように前記有機過酸化物が前記ゴム成分に配合されて架橋されていることを特徴としている。
【００１６】
さらに、伝動ベルトの製造方法にかかる請求項７記載の発明は、エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられ有機過酸化物により架橋されてなるゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されてなる伝動ベルトの製造方法であって、心線と接着される前記ゴム層を、ジュロメータ硬度（ショアーＡ）が７２以上８５以下か、または２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下かのいずれかとなるように形成させ、しかも、心線と接着される前記ゴム層を２５℃の軽油に４８時間浸漬させた後の重量増加が９０％以下か、または２５℃のトルエンに４８時間浸漬させた後の重量増加が８０％以下かのいずれかとなるように形成させるべく、前記有機過酸化物の有効パーオキサイド基が、前記ゴム層に用いられるゴム成分１００ｇ当たりに０．０２１ｍｏｌ以上となるように前記有機過酸化物を前記ゴム成分に配合して前記ゴム層の架橋を実施することを特徴としている。
なお、当明細書において、有効パーオキサイド基とは、有機過酸化物の分子中のパーオキサイド基の内、架橋時に開裂し得るパーオキサイド基を意図しており、ゴム成分１００ｇ当たりの前記有機過酸化物の有効パーオキサイド基が０．０２１ｍｏｌ以上となる状態とは、ゴム成分１００ｇ当たりの有機過酸化物の配合量を有機過酸化物の分子量で除して、有機過酸化物１分子中の有効パーオキサイド基を乗じて得られる数値が０．０２１以上であることを意図している。
【００１７】
また、伝動ベルトの製造方法にかかる請求項８記載の発明は、エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられ有機過酸化物により架橋されてなるゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトの製造方法であって、心線と接着される前記ゴム層をベルト長手方向への引張りモードで静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で動的粘弾性測定した貯蔵弾性率が１０ＭＰａ以上５０ＭＰａ以下且つｔａｎδが０．１５以下となるように形成させるべく、前記有機過酸化物の有効パーオキサイド基が、前記ゴム層に用いられるゴム成分１００ｇ当たりに０．０２１ｍｏｌ以上となるように前記有機過酸化物を前記ゴム成分に配合して前記ゴム層の架橋を実施することを特徴としている。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、心線に接着されるゴム層が、ジュロメータ硬度（ショアーＡ）が７２以上８５以下か、または２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下かのいずれかとなるように形成されていることから、心線に接着されるゴム層を高弾性率化させた場合に比べてヒステリシスロスなどの低減ができ伝動効率の低下を抑制し得る。しかも、心線に接着されるゴム層にはエチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられていることから、このゴム層自体の耐熱性、耐寒性を向上させて伝動ベルトの耐久性を向上させ得る。さらに、心線に接着されるゴム層が、ジュロメータ硬度（ショアーＡ）が７２以上８５以下か、または２５℃、１０％伸び時の引張り応力が０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下かのいずれかとなるように形成され、しかも、前記ゴム層を２５℃の軽油に４８時間浸漬した後の重量増加が９０％以下か、または前記ゴム層を２５℃のトルエンに４８時間浸漬した後の重量増加が８０％以下かのいずれかとなるように形成されていることからベルト走行時の動的発熱が抑制されて、セパレーションやポップアウトを抑制させ得る。
すなわち、伝動ベルトの伝動効率の低下を抑制しつつ、耐久性を向上させ得る。
【００１９】
なお、このゴム層が２５℃の軽油に４８時間浸漬した後の重量増加が９０％以下か、または前記ゴム層を２５℃のトルエンに４８時間浸漬した後の重量増加が８０％以下かのいずれかとなるように形成されていることについては、伝動ベルトから心線に接着されているゴム層を取り出して、さらに心線を取り除いて、このゴム層の膨潤に充分な量の軽油あるいはトルエンに浸漬して、浸漬前後の重量変化を測定することで求められる。例えば、浸漬前の初期重量（Ｍ0）については、伝動ベルトから０．１ｍｍ厚さ程度のゴムの細片を取り出して、合計が約５０ｍｇ程度となるように０．１ｍｇ程度の最小測定単位を有する電子天秤で秤量して求めることができる。この初期重量を秤量したゴム試料は、例えば、目開き５０μｍの真ちゅうメッシュなどに包んで測定試料とし、この測定試料を２５℃の軽油あるいはトルエン中に４８時間浸漬させることで軽油あるいはトルエンで膨潤させて重量増加させることができる。また、この軽油あるいはトルエンで膨潤させて重量増加された膨潤後ゴム試料の重量（Ｍ1）は、この膨潤させたゴム試料を軽油あるいはトルエンから取り出した後に、ろ紙の上に置いて、２３±２℃、相対湿度６０±５％の環境下でさらに３０分放置した後に前述の初期重量の測定と同様に重量測定して求めることができる。そして、このそれぞれの重量測定を例えば５回実施して下記式にて求められる５個の下記ΔＭの数値の中央値を計算することにより、この中央値を２５℃の軽油あるいはトルエンに４８時間浸漬したあとの重量増加として求めることができる。
ΔＭ（％）＝（Ｍ1−Ｍ0）／Ｍ0×１００
【００２０】
また、心線と接着されている前記ゴム層を、ベルト長手方向への引張りモードで、静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で動的粘弾性測定した貯蔵弾性率が１０ＭＰａ以上５０ＭＰａ以下となるように形成する場合には、ゴム層を高弾性率化させた場合に比べてヒステリシスロスなどの低減ができ伝動効率の低下を抑制し得る。しかも、前記ゴム層を静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で動的粘弾性測定したｔａｎδが０．１５以下に形成されていることから、動的発熱が抑制されてクラックや、該クラックによるセパレーションといった問題が発生することを抑制し得る。さらに、心線に接着されるゴム層にはエチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられていることから、このゴム層自体の耐熱性、耐寒性を向上させて伝動ベルトの耐久性を向上させ得る。
すなわち、伝動ベルトの伝動効率の低下を抑制しつつ、耐久性を向上させ得る。
【００２１】
また、エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられ有機過酸化物により架橋されてなるゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトを、前記有機過酸化物の有効パーオキサイド基が、前記ゴム層に用いられるゴム成分１００ｇ当たりに０．０２１ｍｏｌ以上となるように前記ゴム成分に前記有機過酸化物を含有させて前記ゴム層の架橋を実施することで、心線と接着されている前記ゴム層をジュロメータ硬度（ショアーＡ）が７２以上８５以下か、または２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下かのいずれかとなるように形成させ、しかも、心線と接着される前記ゴム層を２５℃の軽油に４８時間浸漬させた後の重量増加が９０％以下か、または２５℃のトルエンに４８時間浸漬させた後の重量増加が８０％以下かのいずれかとなるように形成させることが容易となる。
したがって、伝動効率の低下が抑制され、耐久性が向上された伝動ベルトを容易に製造し得る。
【００２２】
また、エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられ有機過酸化物により架橋されてなるゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトを、前記有機過酸化物の有効パーオキサイド基が前記ゴム層に用いられるゴム成分１００ｇ当たりに０．０２１ｍｏｌ以上となるように前記ゴム成分に前記有機過酸化物を配合して前記ゴム層を架橋することで、心線と接着される前記ゴム層をベルト長手方向への引張りモードで、静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で動的粘弾性測定した貯蔵弾性率が１０ＭＰａ以上５０ＭＰａ以下且つｔａｎδが０．１５以下となるようにゴム層を形成させることが容易となる。
したがって、伝動効率の低下が抑制され、耐久性が向上された伝動ベルトを容易に製造し得る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下に、本発明の好ましい実施の形態について伝動ベルトとしてＶリブドベルトを例に添付図面に基づき説明する。
まず、第一の実施形態について説明する。
本実施形態のＶリブドベルトは、無端状に形成されている。そして、ベルト内周面側には、断面が内周側ほど狭幅となる台形に形成されたリブ６が備えられており、該リブ６は、ベルト幅方向に複数列設けられている。
このＶリブドベルト１の内周側、すなわち、プーリーに当接する伝動面側で前記リブ６を形成するゴム層として、圧縮ゴム層５が形成されている。この圧縮ゴム層５の外周側のゴム層には接着ゴム層３が形成され、該接着ゴム層３の外周側のゴム層にはＶリブドベルト１の最外層となる背面ゴム層２が形成されている。そして、このＶリブドベルトは、この圧縮ゴム層５、接着ゴム層３、背面ゴム層２の各ゴム層がベルト長手方向に連続的に形成されている。
前記接着ゴム層３には、Ｖリブドベルト１の幅方向に一定の間隔を設けて複数本の心線４がこの接着ゴム層３のゴムに接着されて埋設されている。また、前記背面ゴム層２は、ゴムシートが用いられて形成されている。
【００２４】
前記接着ゴム層３は、エチレン−α−オレフィンエラストマーがベースゴムに用いられて形成されており、有機過酸化物により架橋されて形成されている。この接着ゴム層３の形成には、前記エチレン−α−オレフィンエラストマーをベースとしたゴム成分や有機過酸化物の他にカーボンブラック、無機充填材や短繊維などの配合剤が用いられている。
この接着ゴム層３に用いられるカーボンブラックとしては、一般に伝動ベルトのゴムに用いられるものであれば特に限定されるものではなく、例えば、ファーネスブラック、チャンネルブラック、サーマルブラック、アセチレンブラックなどと呼ばれるカーボンブラックを用いることができる。
この接着ゴム層３に用いられるカーボンの量は、他の無機充填材、短繊維などの配合量やこれらを配合するエチレン−α−オレフィンエラストマーの種類などにもよるが、例えば、一般にＦＥＦと呼ばれるカーボンブラックを用いる場合には、エチレン−α−オレフィンエラストマーをベースとしたゴム成分１００重量部に対して８０重量部以下とされることが好ましい。
【００２５】
この接着ゴム層３に用いられる無機充填材としては、一般に伝動ベルトのゴムに用いられるものであれば特に限定されるものではなく、例えば、シリカ、炭酸カルシウム、タルクなどを用いることができる。
【００２６】
また、接着ゴム層３に用いられる短繊維としては、例えば、ポリエステル繊維、ポリビニルアルコール繊維、ポリアミド繊維、綿繊維、絹繊維、麻繊維、羊毛繊維、セルロース繊維、芳香族ポリアミド繊維、全芳香族ポリエステル繊維、ポリパラフェニレンベンズビスオキサゾール繊維、炭素繊維、ポリケトン繊維、玄武岩繊維などを用いることができ、中でも、ポリアミド繊維、綿繊維、芳香族ポリアミド繊維、ポリビニルアルコール繊維が好ましい。
【００２７】
また、接着ゴム層３に用いられるエチレン−α−オレフィンエラストマーとしては、例えば、エチレン−プロピレンコポリマー、エチレン−プロピレン−ジエン−ターポリマー、エチレン−オクテンコポリマー、エチレン−ブテンコポリマーを用いることができ、中でも、エチレン−プロピレン−ジエン−ターポリマーが低コストでしかも加工性に優れ、架橋効率が高い点において好適である。
【００２８】
このエチレン−プロピレン−ジエン−ターポリマーのジエン成分としては、例えば、１，４−ヘキサジエン、１，５−ヘキサジエン、１，７−オクタジエン、１，９−デカジエン及び１，６−オクタジエンなどの直鎖状ジエン、５−メチル−１，４−ヘキサジエン、３，７−ジメチル−１，６−オクタジエン、３，７−ジメチル−１，７−オクタジエンなどの分岐直鎖ジエン、１，３−シクロペンタジエン、１，４−シクロヘキサジエン、１，５−シクロオクタジエン及び１，５−シクロドデカジエンなどの単環状脂環式ジエン、テトラヒドロインデン、メチルテトラヒドロインデン、ジシクロペンタジエン、ビシクロ（２，２，１）−ヘプタ−２，５−ジエン、アルケニル、アルキリデン、５−メチレン−２−ノルボルネン、５−プロペニル−２−ノルボルネン、５−イソ−プロピリデン−２−ノルボルネン、５−（４−シクロペンテニル）−２−ノルボルネン、５−シクロヘキシリデン−２−ノルボルネン、５−ビニル−２−ノルボルネンのようなシクロアルケニル及びシクロアルキリデンノルボルネン並びに５−エチリデン−２−ノルボルネンのようなノルボルナジエンのような多環状脂環式ジエンを用いることができ、なかでもジシクロペンタジエンを用いることで、他のゴム層などへの接着耐久性に優れたものとし得る。
【００２９】
また、このエチレン−α−オレフィンエラストマーは全ゴム成分中の５０重量％以上に用いられており、それ以外のゴム成分として、例えば、天然ゴム、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム、クロロプレンゴム、水素化ニトリル−ブタジエンゴム、アルキル化クロロスルホン化ポリエチレン、イソプレンゴム、エピクロルヒドリンゴム、ブチルゴム、アクリルゴムなどのゴムを本発明の効果を損ねない範囲において、適宜加えることも可能である。
【００３０】
このエチレン−プロピレン−ジエン−ターポリマー（あるいは、その他のゴムとの混合ゴム）の架橋には、有機過酸化物を用いる。この有機過酸化物としては、例えば、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、１，１−ｔ−ブチルパーオキシ−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ−（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ−ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキシン−３、ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ジイソプロピル）ベンゼン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルパーオキシ）ヘキサン、ｔ−ブチルパーオキシベンゾエート、ｔ−ブチルパーオキシ−２−エチル−ヘキシルカーボネートなどを用いることができる。
【００３１】
また、要すればこの有機過酸化物が用いられた架橋剤に、架橋助剤を併用することも可能である。この架橋助剤としては、トリアリルイソシアヌレート、トリアリルシアヌレート、１，２ポリブタジエン、不飽和カルボン酸の金属塩、オキシム類、グアニジン、トリメチロールプロパントリメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、Ｎ−Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミドなどを用いることができる。
【００３２】
また、前記接着ゴム層３を形成する配合剤には、本発明の効果を損ねない範囲において、伝動ベルトのゴム組成物に通常用いられる老化防止剤、スコーチ防止剤、可塑剤、加工助剤、顔料、難燃剤などを含有させることができる。
【００３３】
このような配合剤を用いて接着ゴム層３は、伝動ベルト形成後に、ジュロメータ硬度（ショアーＡ）が７２以上８５以下か、または２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下かのいずれかとなるように形成される。
しかも、接着ゴム層３、伝動ベルト形成後に、２５℃の軽油に４８時間浸漬された後の重量増加が９０％以下か、または２５℃のトルエンに４８時間浸漬された後の重量増加が８０％以下かのいずれかとなるように形成される。
【００３４】
接着ゴム層が、ジュロメータ硬度（ショアーＡ）が７２以上８５以下か、または２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下かのいずれかとされるのは、心線が接着されるこの接着ゴム層がこの範囲よりも大きな値となるように形成された場合には動的発熱が大きくなって伝動ベルトの運転時にクラックや、該クラックによるセパレーションが発生するためである。一方、この接着ゴム層がこの範囲よりも小さな値となるように形成された場合には接着ゴム層のせん断変形が大きくなりセパレーションが発生するためである。
また、接着ゴム層が２５℃の軽油に４８時間浸漬された後の重量増加が９０％以下か、または２５℃のトルエンに４８時間浸漬された後の重量増加が８０％以下かのいずれかとなるように形成されるのは、心線が接着されるこの接着ゴム層がこの範囲から外れて形成されると伝動ベルトの運転時にクラックや、該クラックによるセパレーションが発生するためである。
【００３５】
前記圧縮ゴム層５と背面ゴム層２については、前記接着ゴム層３に用いたものと同様の組成物を用いて形成することができ、要すれば、それぞれに求められる機能を付加すべく別の配合内容の組成物を用いて形成させることもできる。なお、各層間の接着力をより確実に高め得る点において、全ての層がエチレン−α−オレフィンエラストマーをベースゴムとする組成物で形成されることが好ましい。
また、前記接着ゴム層を有機過酸化物架橋させている場合には、この圧縮ゴム層５と背面ゴム層２とを、イオウ架橋や樹脂架橋などの有機過酸化物以外の架橋系で架橋させることも可能である。
【００３６】
前記背面ゴム層２は、ゴムシートにより形成させることができる。また、ゴムシートに代えてゴムコート帆布を用いることもでき、この背面ゴム層のゴムシート、ゴムコート帆布のゴムおよび帆布には、伝動ベルトに用いられるゴムおよび帆布を用いることができる。例えば、前記圧縮ゴム層、前記接着ゴム層と同様の配合剤を用いたゴムシートで形成することができる。
【００３７】
前記接着ゴム層に接着されて埋設される心線としては、ポリエステル繊維（ポリエチレンテレフタレート繊維、ポリエチレンナフタレート繊維など）、ポリアミド繊維（６，６ナイロン繊維、６ナイロン繊維、４，６ナイロン繊維など）、芳香族ポリアミド繊維（アラミド繊維）、全芳香族ポリエステル繊維（ポリアリレート繊維）、ポリパラフェニレンベンズビスオキサゾール繊維、炭素繊維、ポリケトン繊維、玄武岩繊維、ガラス繊維などを用いることができる。特に、ポリエステル繊維、ポリアミド繊維、芳香族ポリアミド繊維が好適である。
また、このような材料から構成される心線には、通常、イソシアネートまたはエポキシによる前処理とレゾルシン・ホルマリン・ラテックス処理（以下「ＲＦＬ処理」ともいう）がほどこされたものを用いることができ、要すれば、さらにゴム糊でオーバーコートされたものを用いることもできる。
【００３８】
このような圧縮ゴム層、接着ゴム層、背面ゴム層のゴム組成物に用いる各種配合材料は、ニーダー、バンバリーミキサー、ロール、二軸混練機などの一般的なゴムの混練手段にて混練することができる。また、この混練手段により混練された未加硫ゴム組成物を、カレンダーロールなどのシーティング手段によりシート化させて、該シートを用いてＶリブドベルトを製造することができる。
例えば、背面ゴム層と圧縮ゴム層とをカレンダーロールの列理方向を伝動ベルトの幅方向（長手方向と直交する方向）となるようにし、接着ゴム層をカレンダーロールの列理方向を伝動ベルトの長手方向となるようにして円筒金型にカレンダーロールシートを巻きつけて積層させて円筒金型上に前記背面ゴム層のゴムシートや接着ゴム層のゴムおよび心線、圧縮ゴム層のゴムなど積層体を形成し、該積層体を加硫缶などを用いて架橋一体化させた筒型予備成形体に研削砥石などを用いて所定のリブを形成させた後に、所定リブ数に切り出してＶリブドベルトとすることができる。
【００３９】
なお、このとき心線が接着される接着ゴム層については、ゴム成分１００ｇ当たりに前記有機過酸化物の有効パーオキサイド基が０．０２１ｍｏｌ以上となるように有機過酸化物を配合させて架橋することで、この接着ゴム層をジュロメータ硬度（ショアーＡ）が７２以上８５以下か、または２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力を０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下かのいずれかとなるように形成させ、しかも、心線と接着される前記ゴム層を２５℃の軽油に４８時間浸漬させた後の重量増加が９０％以下か、または２５℃のトルエンに４８時間浸漬させた後の重量増加が８０％以下かのいずれかとなるように形成させることを容易にさせ得る。
【００４０】
また、通常この接着ゴム層に短繊維を接着ゴム層のゴム成分１００重量部当たりに２０重量部以下の量で含有させることで、この接着ゴム層をジュロメータ硬度（ショアーＡ）が７２以上８５以下か、または２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下かのいずれかとなるように形成させ、しかも、２５℃の軽油に４８時間浸漬させた後の重量増加が９０％以下か、または２５℃のトルエンに４８時間浸漬させた後の重量増加が８０％以下かのいずれかとなるように形成させることをさらに容易にさせ得る。このような点から前記短繊維は、前記接着ゴム層に含まれるゴム成分１００重量部に対して１〜１０重量部含有されていることが好ましい。
【００４１】
次いで、伝動ベルトとしてＶリブドベルトを例に第二の実施形態について説明する。
この第二の実施形態のＶリブドベルトは、圧縮ゴム層、接着ゴム層、心線、背面ゴム層などの各構成が第一の実施形態と同じであり、各構成に用いられる配合剤についても第一の実施形態と同じである。
この第二の実施形態のＶリブドベルトと第一の実施形態のＶリブドベルトとは、心線が接着される接着ゴム層がベルト長手方向への引張りモードで、静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で動的粘弾性測定した貯蔵弾性率が１０ＭＰａ以上５０ＭＰａ以下且つｔａｎδが０．１５以下となるように形成されている点において異なっている。
【００４２】
すなわち、第一の実施形態におけるＶベルトが心線に接着される接着ゴム層を、ジュロメータ硬度（ショアーＡ）が７２以上８５以下か、または２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下かのいずれかとなるように形成させて心線に接着されるゴム層を高弾性率化させた場合に比べてヒステリシスロスなどを低減させて伝動効率の低下を抑制しつつ、前記接着ゴム層を２５℃の軽油に４８時間浸漬した後の重量増加が９０％以下か、または前記ゴム層を２５℃のトルエンに４８時間浸漬した後の重量増加が８０％以下かのいずれかとなるように形成させてベルト走行時の動的発熱を抑制させて、セパレーションやポップアウトを抑制させているのに対し、この第二の実施形態におけるＶベルトは、心線と接着されている前記接着ゴム層をベルト長手方向への引張りモードで、静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で動的粘弾性測定した貯蔵弾性率が１０ＭＰａ以上５０ＭＰａ以下となるように形成することでゴム層を高弾性率化させた場合に比べてヒステリシスロスなどを低減させて伝動効率の低下を抑制させ、しかも、前記接着ゴム層を、静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で動的粘弾性測定したｔａｎδが０．１５以下に形成させて、動的発熱を抑制させてクラックや、該クラックによるセパレーションといった問題が発生することを抑制させている。
【００４３】
この第二の実施形態のＶリブドベルトの接着ゴム層も、第一の実施形態の場合と同様に、接着ゴム層のゴム成分１００ｇ当たりに前記有機過酸化物の有効パーオキサイド基が０．０２１ｍｏｌ以上となるように有機過酸化物をゴム成分に配合させて架橋することで、この接着ゴム層をベルト長手方向への引張りモードで、静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で動的粘弾性測定した貯蔵弾性率が１０ＭＰａ以上５０ＭＰａ以下となるように形成させることを容易にさせ得る。
また、この接着ゴム層に短繊維を接着ゴム層のゴム成分１００重量部当たりに２０重量部以下、好ましくは１〜１０重量部の範囲の量含有させることで、この接着ゴム層をベルト長手方向への引張りモードで、静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で測定した動的粘弾性測定による貯蔵弾性率が１０ＭＰａ以上５０ＭＰａ以下となるように形成させることをさらに容易にさせ得る点についてもこの第二の実施形態のＶリブドベルトは、第一の実施形態と同様である。
【００４４】
上記、第一、第二の実施形態においては、心線が接着ゴム層中に埋設されている場合を例に説明したが、本発明においては、心線が接着ゴム層と圧縮ゴム層との両方に接着されて挟持されている場合や、背面ゴム層、接着ゴム層、圧縮ゴム層の別なく、単一のゴム層中に心線が接着されて埋設されているような場合において、心線に接着されているいずれかのゴム層がジュロメータ硬度（ショアーＡ）が７２以上８５以下か、または２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力を０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下かのいずれかとなるように形成させ、しかも、心線と接着される前記ゴム層を２５℃の軽油に４８時間浸漬させた後の重量増加が９０％以下か、または２５℃のトルエンに４８時間浸漬させた後の重量増加が８０％以下かのいずれかとなるように形成させる場合も本発明の意図する範囲である。
【００４５】
また、本発明においては、心線が接着ゴム層と圧縮ゴム層との両方に接着されて挟持されている場合や、背面ゴム層、接着ゴム層、圧縮ゴム層の別なく、単一のゴム層中に心線が接着されて埋設されているような場合において、心線と接着される前記ゴム層をベルト長手方向への引張りモードで、静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で動的粘弾性測定した貯蔵弾性率が１０ＭＰａ以上５０ＭＰａ以下且つｔａｎδが０．１５以下となるように形成させる場合も本発明の意図する範囲である。
【００４６】
また、心線の表面に塗工するなどして、心線に接着させて心線を被覆する被覆ゴム層をジュロメータ硬度（ショアーＡ）を７２以上８５以下または２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力を０．５ＭＰａ以上１．７ＭＰａ以下となるように形成させ、しかも、心線と接着される前記被覆ゴム層を２５℃の軽油に４８時間浸漬させた後の重量増加を９０％以下または２５℃のトルエンに４８時間浸漬させた後の重量増加を８０％以下となるように形成させるか、あるいはまた、ベルト長手方向への引張りモードで、静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で動的粘弾性測定した貯蔵弾性率が１０ＭＰａ以上５０ＭＰａ以下且つｔａｎδが０．１５以下となるようなゴム組成物で形成させる場合も本発明の意図する範囲である。
【００４７】
また、第一、第二の実施形態においては、Ｖリブドベルトを例に説明したが、本発明においては、伝動ベルトをＶリブドベルトに限定するものではなく、歯付きベルト、Ｖベルト、平ベルトなども本発明の意図する範囲である。
【実施例】
【００４８】
次に実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
（実施例１〜９、比較例１〜７）
（配合剤）
各実施例、比較例に用いた配合剤を表１に、心線を表２に示す。また、各実施例、比較例の伝動ベルトの背面ゴム層と圧縮ゴム層には、全て共通の配合を用いた。背面ゴム層と圧縮ゴム層の配合を表３に示す。さらに、各実施例、比較例の伝動ベルトの接着ゴム層の配合ならびに使用した心線を表４、５に示す。
【００４９】
【表１】
2007239821.tif 000003
【００５０】
【表２】
2007239821.tif 000004
【００５１】
【表３】
2007239821.tif 000005
【００５２】
【表４】
2007239821.tif 000006
【００５３】
【表５】
2007239821.tif 000007
【００５４】
（接着ゴム層物性評価）
（物理特性評価用シートの作成）
まず、実施例１乃至６（実施例７乃至９は実施例６と同配合）、比較例１乃至４（比較例５乃至７は比較例１と同配合）の伝動ベルトに用いる接着ゴム層の配合に基づき材料を配合し、バンバリーミキサーにより混練し、カレンダーロールにより０．４ｍｍ厚さの未加硫シートを作成した。次いで、この未加硫シートを６枚重ね合わせて１７０℃×２０分の熱プレスを行い約２．２ｍｍ厚さの引裂強度試験、引張り試験評価用シートを作成した。
また、同様に０．４ｍｍ厚さの未加硫シートを３枚重ね合わせて１７０℃×２０分の熱プレスを行い約１．１ｍｍ厚さの粘弾性率評価用シートを作成した。
【００５５】
（特性評価）
（引裂強度試験）
カレンダー列理方向への引裂試験をＪＩＳ  Ｋ  ６２５２に準拠して実施すべく各物理特性評価用シートから、引裂試験片を切り出し、クレセント形での引裂試験を実施した。引裂力と伸びの測定結果を表６に示す。
【００５６】
（引張り試験）
各物理特性評価用シートから、カレンダー列理方向にＪＩＳ３号ダンベル試験片を切り出しＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に準拠して引張り試験を実施した。
測定項目は、１０％モジュラス（Ｍ10）、２０％モジュラス（Ｍ20）、５０％モジュラス（Ｍ50）、１００％モジュラス（Ｍ100）、引張り破断伸び（ＥＢ）、引張り破断応力（ＴＢ）とした。結果を表６に示す。
【００５７】
（粘弾性率評価）
各粘弾性率評価シートを用いてカレンダー列理方向への引張りモードでの静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ2、動歪０．４％、周波数１０Ｈｚ、２５℃で貯蔵弾性率（Ｅ’）とｔａｎδを測定した。また、同様に８０℃、１００℃、１３０℃、１５０℃でも測定を行った。測定に際しては、Ｒｈｅｏｍｅｔｒｉｃｓ社の粘弾性測定機「ＲＳＡＩＩ」を用いた。結果を表６に示す。
【００５８】
（ゴム成分１００ｇ当たりの有効パーオキサイド基）
表４、表５の配合から接着ゴム層のゴム成分１００ｇ当たりの有効パーオキサイド基の算出を行った。まず、表４、表５の配合に用いた有機過酸化物（ジクミルパーオキサイド）の純度を調査したところ４０％であった。また、ジクミルパーオキサイドの分子量を２７０．３８（ｇ／ｍｏｌ）であり、１分子中の有効なパーオキサイド基は１個であることから、表４、表５におけるゴム成分１００ｇ当たりの配合量をＸ（ｇ）とした場合のゴム成分１００ｇ当たりの有効パーオキサイド基は、以下の式により求められることとなる。
コ゛ム成分100ｇ当たりの有効ハ゜ーオキサイト゛基（mol）＝Ｘ×０．４×１／２７０．３８
実施例１乃至６、比較例１乃至４の接着ゴム層の配合について、ゴム成分１００ｇ当たりの有効パーオキサイド基の数を求めた結果を表６に示す。
【００５９】
【表６】
2007239821.tif 000008
【００６０】
（伝動ベルト評価）
（伝動ベルトの製造）
まず、各実施例、比較例の伝動ベルトに用いる圧縮ゴム層、接着ゴム層、背面ゴム層の配合に基づき材料を配合し、バンバリーミキサーにより混練し、カレンダーロールにより圧縮ゴム層用未加硫シート（０．８ｍｍ厚さ）、接着ゴム層用未加硫シート（０．４ｍｍ厚さ）、背面ゴム層用未加硫シート（０．６ｍｍ厚さ）を作成した。
次いで、円筒状成形ドラムに背面ゴム層用未加硫シート１プライを巻き付けた上に、接着ゴム層用未加硫シート１プライを巻き付け、心線をらせん状にスピニングし、再び接着ゴム層用未加硫シート１プライを巻き付け、さらに圧縮ゴム層用未加硫シートを４プライ巻きつけて未加硫積層体を作成した。
なお、このとき圧縮ゴム層用未加硫シートと背面ゴム層用未加硫シートは、伝動ベルトの幅方向がカレンダー列理方向となるように円筒状成形ドラムに巻き付け、接着ゴム層用未加硫シートは伝動ベルトの長手方向（周方向）がカレンダー列理方向となるように円筒状成形ドラムに巻き付けて未加硫積層体を作成した。
【００６１】
また、前記心線には、レゾルシン・ホルムアルデヒド・ラテックス（ＲＦＬ）処理されたものを用いた。なお、このＲＦＬ処理は、イソシアネート系前処理剤（ポリエチレンポリフェニルイソシアネート）にて前処理した心線に２，３−ジクロロブタジエンが用いられたＲＦＬ処理液を常法にて、２回焼付けを行った。
【００６２】
その後、この未加硫積層体を加硫缶中で加硫し、脱型して筒状予備成形体を得る。そして、この筒状予備成形体の表面に研削砥石を用いてリブ形状を形成し３リブ分の幅で切り出して図１と略同一の断面形状を有するＶリブドベルトを作成した。
なお、このＶリブドベルトの総厚さ（図１のｈ１）は、４．３ｍｍでリブ高さ（図１のｈ２）は、２．０ｍｍ、ベルトピッチ周長１１００ｍｍであった。
【００６３】
（硬度の測定）
上記のようにして製造された、各実施例、比較例の伝動ベルトから接着ゴム層部分を０．１ｍｍ厚さ程度に削り出して、この削り出された０．１ｍｍ厚さの試料片を２０枚積層して、タイプＡジュロメータを用いてジュロメータ硬さの測定を実施した。結果を表６に示す。
【００６４】
（トルエン・軽油浸漬後の重量増加試験）
（トルエン浸漬後の重量増加）
各実施例、比較例の伝動ベルトから接着ゴム層部分を０．１ｍｍ厚さ程度に削り出して、この削り出した試料片を合計が約５０ｍｇ程度となるように最小測定単位０．１ｍｇの精度を有する電子天秤で秤量して初期重量（Ｍ0）を秤量した。次いで、この試料片を目開き５０μｍの真ちゅうメッシュに包んで２５℃のトルエン中に４８時間浸漬させた。この４８時間の浸漬後、前記真ちゅうメッシュごと試料片を取り出してこの真ちゅうメッシュに包まれている試料片をろ紙の上にあけて、２３±２℃、相対湿度６０±５％の環境下で３０分放置した。その後、電子天秤で秤量してトルエン浸漬後の試料重量（Ｍ1）を測定した。この測定値からトルエン浸漬後の重量増加率（ΔＭ）を下記式にて計算した。
ΔＭ（％）＝（Ｍ1−Ｍ0）／Ｍ0×１００
この重量増加率の測定は、各実施例、比較例ごとに５個の試料で測定した。その中間値を表６に示す。
【００６５】
（軽油浸漬後の重量増加）
トルエンに代えて軽油を用いた以外は、上記トルエン浸漬後の重量増加と同様に評価し、同様の計算式により軽油浸漬後の重量増加を測定した。結果を表６に示す。
【００６６】
（接着耐久性試験）
上記のように作製した各実施例、比較例のＶリブドベルトを図２に示すように３個のプーリーに架け渡して接着耐久性試験を実施した。すなわち、直径１２０ｍｍの駆動プーリー２１と、同じく直径１２０ｍｍの従動プーリー２２と、直径４０ｍｍのアイドラープーリー２３を用い、従動プーリー２２を１２ｐｓ（約８．８ｋＷ）の負荷とし、アイドラープーリー２３に８３４Ｎのセットウェイトを図２の矢印方向に加えつつ、駆動プーリー２１を４９００ｒｐｍで回転させて、９０±２℃の雰囲気中で伝動ベルト１を走行させ、５０時間後に伝動ベルトの背面の温度を測定した。結果を表７に示す。
また、心線と接着ゴム層との間のセパレーションの総長さ（複数箇所にセパレーションが見られる場合は、各セパレーション長さの合計）が５０ｍｍとなるまでの時間を接着耐久時間として計測した。結果を表７に示す。
【００６７】
【表７】
2007239821.tif 000009
【００６８】
表７の結果から、実施例１乃至９は、優れた接着耐久性を示すことがわかる。また、実施例１乃至９では動的発熱が抑制されていることもわかる。それに対し、比較例１では、実施例の伝動ベルトに比べて接着耐久性が劣ることがわかる。特に、トルエン浸漬後の重量増加や軽油浸漬後の重量増加の値が実施例に比べて大きな値となっている比較例２、３の伝動ベルトでは、実施例の伝動ベルトに比べて接着耐久性が劣ることがわかる。さらに、比較例４は、特許文献４に記載されているような、高温時に高弾性率を示すゴムを用いて接着ゴム層を形成させた場合に相当するが、実施例の伝動ベルトに比べて動的発熱が大きく接着耐久性が劣る結果となっている。また、実施例５と実施例６乃至９との比較から、心線の接着される接着ゴム層に短繊維を含有させることで接着耐久性を更に優れたものとし得ることがわかる。
【００６９】
また、実施例１と実施例２との比較から、ジエン成分としてジシクロペンタジエンを含むエチレン−プロピレン−ジエン−ターポリマーを用いた場合の方が接着耐久性を更に優れたものとし得ることがわかる。
【００７０】
上記のような結果から、本発明によれば、伝動ベルトを伝動効率の低下が抑制され、耐久性が向上されたものとし得ることがわかる。
【図面の簡単な説明】
【００７１】
【図１】一実施形態の伝動ベルトを示す断面図。
【図２】接着耐久試験の試験方法を示す概略図。
【符号の説明】
【００７２】
１：伝動ベルト、２：背面ゴム層、３：接着ゴム層、４：心線、５：圧縮ゴム層
【図１】
2007239821.tif 000010
【図２】
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