(57)【要約】【課題】走行中のラグ付走行体の幅方向への傾きによる機体の上下振動を低減できるようにする。【解決手段】タイヤ本体２の赤道面ＥＰに対して左右対称な大ラグ４ａと小ラグ４ｂとが周方向に交互に形成されており、大ラグ４ａは、赤道面ＥＰに対して所定の角度で傾斜するとともにこの赤道面ＥＰに対して左右対称となる対の傾斜部５を有し、小ラグ４ｂは、赤道面ＥＰに対して所定の角度で傾斜するとともにこの赤道面ＥＰに対して左右対称となる対の傾斜部８を有しており、大ラグ４ａの前端部は、小ラグ４ｂの傾斜部８の後端部８ａに周方向で同位置に設けられ、又は小ラグ４ｂの傾斜部８に周方向においてオーバラップして形成され、小ラグ４ｂの前端部は、大ラグ４ａの傾斜部５と周方向においてオーバラップして形成されている。【選択図】図１
2007290496.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ本体の赤道面に対して左右対称な大ラグと小ラグとが周方向に交互に形成されており、
大ラグは、赤道面に対して所定の角度で傾斜するとともにこの赤道面に対して左右対称となる対の傾斜部を有し、
小ラグは、赤道面に対して所定の角度で傾斜するとともにこの赤道面に対して左右対称となる対の傾斜部を有しており、
大ラグの前端部は、小ラグの傾斜部の後端部に周方向で同位置に設けられ、又は小ラグの傾斜部に周方向においてオーバラップして形成され、
小ラグの前端部は、大ラグの傾斜部と周方向においてオーバラップして形成されていることを特徴とするラグ付走行体。
【請求項２】
前記大ラグの前部には周方向に沿った延長部が形成されており、この延長部の前端部は、前記小ラグの傾斜部の後端部に周方向で同位置に設けられ、又は小ラグの傾斜部に周方向においてオーバラップして形成されていることを特徴とする請求項１に記載のラグ付走行体。
【請求項３】
前記小ラグの前部には周方向に沿った延長部が形成されており、この延長部の前端部は、前記大ラグの傾斜部と周方向においてオーバラップして形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載のラグ付走行体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばトラクタ等の農業用車両に用いられるラグ付走行体に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば農業用タイヤなどのラグ付走行体は、水田や圃場で十分な牽引力を発揮するように、そのトレッド面に複数のラグが突出して形成されている（例えば、特許文献１参照）。
従来のラグ付走行体のラグは、タイヤ本体の一方のサイドウォール部から赤道面まで所定の角度で傾斜して形成された第１ラグと、タイヤ本体の他方のサイドウォール部から赤道面まで所定の角度で傾斜して形成された第２ラグとを有する。したがって、第１ラグは、タイヤ本体の幅方向の一方側に片寄って設けられ、第２ラグはタイヤ本体の幅方向の他方側に片寄って設けられている。
【０００３】
さらに、ラグ付走行体は、第１ラグと第２ラグとがタイヤ本体の周方向に沿って交互に形成されたものとなっている。
図６に示すように、従来のラグ付走行体は、第１ラグ１０１の一部と第２ラグ１０２の一部がタイヤ本体１０３の周方向でオーバラップしている。また図６に示すように、第１ラグ１０１または第２ラグ１０２には、符号Ｊで示す範囲のように、両者がオーバラップしていない部分がある（便宜上、オーバラップしていない部分にハッチングを入れている）。
【０００４】
上記のような構成のラグ付走行体は、回転中に、第１ラグ１０１と第２ラグ１０２がオーバラップしている部分では、第１ラグ１０１と第２ラグ１０２の両方で、走行車両の機体を支持し、オーバラップしていない部分では、第１ラグ１０１または第２ラグ１０２の一方（単独）で機体を支持することになる。
【特許文献１】特開平９−１０９６１７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来のラグ付走行体では、回転中に第１ラグまたは第２ラグが単独で機体を支持する場合には、幅方向の反対側の部分にはラグがないために荷重が偏ってしまい、これによってタイヤが幅方向の一方に傾いてしまう。これが第１ラグの場合と第２ラグの場合とで幅方向で交互に繰り返されることによって、機体の上下振動となり、乗り心地が悪化するおそれがあった。
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、左右のバランス良く機体の荷重を支持できるようにして、走行中におけるラグ付走行体の幅方向への傾きによる機体の上下振動を低減できるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は上記の課題を解決するために以下の技術的手段を講じた。
すなわち、本発明に係るラグ付走行体は、タイヤ本体の赤道面に対して左右対称な大ラグと小ラグとが周方向に交互に形成されており、大ラグは、赤道面に対して所定の角度で傾斜するとともにこの赤道面に対して左右対称となる対の傾斜部を有し、小ラグは、赤道面に対して所定の角度で傾斜するとともにこの赤道面に対して左右対称となる対の傾斜部を有しており、大ラグの前端部は、小ラグの傾斜部の後端部に周方向で同位置に設けられ、又は小ラグの傾斜部に周方向においてオーバラップして形成され、小ラグの前端部は、大ラグの傾斜部と周方向においてオーバラップして形成されていることを特徴とする。
【０００７】
これによれば、大ラグと小ラグは、赤道面に対して左右対称な対の傾斜部を有しているので、ラグ付走行体は、これらの傾斜部によって左右のバランスよく荷重を支持することができる。したがって、走行中にラグ付走行体が左右に傾くことを防止でき、走行中の機体の上下振動を可及的に低減できる。
そして、大ラグの前端部が少なくとも小ラグの傾斜部の後端部に周方向で同位置に設けられ、前記小ラグの前端部が大ラグの傾斜部と周方向においてオーバラップして形成されることにより、大ラグと小ラグとは周方向において隙間なく設けられることになり、これによって各ラグ間でのラグ付走行体の落ち込み等による機体の上下振動を防止できる。
【０００８】
また、本発明に係るラグ付走行体は、前記大ラグの前部に周方向に沿った延長部が形成されており、この延長部の前端部が、前記小ラグの傾斜部の後端部に周方向で同位置に設けられ、又は小ラグの傾斜部に周方向においてオーバラップして形成されていることを特徴とする。
これによれば、大ラグの前端部、すなわち延長部の前端部が少なくとも小ラグの傾斜部の後端部と周方向で同位置に形成されることによって、大ラグと小ラグとは周方向において隙間なく設けられることになり、これによって各ラグ間でのラグ付走行体の落ち込み等による機体の上下振動を防止できるようになる。
【０００９】
また、本発明に係るラグ付走行体は、前記小ラグの前部に周方向に沿った延長部が形成されており、この延長部の前端部が、前記大ラグの傾斜部と周方向においてオーバラップして形成されていることを特徴とする。
これによれば、小ラグの前端部である延長部が大ラグの傾斜部と周方向においてオーバラップして形成されることで、大ラグと小ラグとは周方向において隙間なく設けられることになり、これによって各ラグ間でのラグ付走行体の落ち込み等による機体の上下振動を防止できるようになる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、左右のバランス良く機体の荷重を支持できるようにして、走行中のラグ付走行体の幅方向への傾きによる機体の上下振動を低減できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明を実施するための最良の形態を図面を参照しながら説明する。
本発明に係るラグ付走行体１は、例えば、農業用タイヤのように、タイヤ本体２のトレッド部３に複数のラグ４（４ａ、４ｂ）を突出して形成したものである。各ラグ４は、所定のトレッド部３の表面から所定の高さで形成されている。
これらのラグ４は、タイヤ本体２の周方向（以下、単に、「周方向」という）に間隔をおいて形成されている。ここで、「周方向」とは、タイヤ本体２の円周方向をいう。また、この「周方向」は、図１のように平面図で表した場合には、紙面に沿って赤道面ＥＰ（タイヤ本体２の幅方向中心を通るタイヤ本体２の回転軸に直角な面をいう）と平行な直線方向（図１において符号Ｙで示す方向。以下、他の図において同じ。）をいう。
【００１２】
なお、この実施の形態において、「幅方向」とは、タイヤ本体２の回転軸に平行な方向（図１において符号Ｘで示す方向。以下、他の図において同じ。）をいう。また、タイヤ本体２の赤道面ＥＰを挟んで幅方向Ｘの一方側と他方側とを「左右」という場合がある。
ラグ付走行体１は、走行車両に装着された場合に、図１の矢印Ａで示す方向に回転（以下、前回転という）したときに前進するようになっている。以下、この前回転方向Ａ側を前側といい、反対側を後側という。また、タイヤ本体２の半径方向において、回転軸（回転中心）に向かう方向を、径方向内方といい、これとは反対の方向を径方向外方という。  
【００１３】
図１、図２の第１実施形態に示すように、ラグ付走行体１のラグ４には、大ラグ４ａと小ラグ４ｂとがある。大ラグ４ａと小ラグ４ｂは、平面視においてＹ字状に形成されている。この大ラグ４ａと小ラグ４ｂは、周方向Ｙに交互に形成されている。大ラグ４ａおよび小ラグ４ｂは、赤道面ＥＰに対して、左右対称に形成されている。
大ラグ４ａは、赤道面ＥＰに対して所定の角度で傾斜する対の傾斜部５を有している。対の傾斜部５は、平面視において、赤道面ＥＰに対して左右対称に形成されている。この対の傾斜部５は、赤道面ＥＰと交差する部分で互いにつながって形成されている。対の傾斜部５は、タイヤ本体２のサイドウォール部６から赤道面ＥＰにわたって形成されている。
【００１４】
各傾斜部５は、その中途部において折れ曲がり状に形成されている。具体的には、各傾斜部５は、折曲点Ｂの１箇所で折れ曲がり状となっている。さらに各傾斜部５は、折曲点Ｂで、後側に凸となるように折れ曲がっている。
これによって、各傾斜部５は、赤道面ＥＰから折曲点Ｂまでの間で所定の角度で傾斜する第１傾斜部５ａと、折曲点Ｂからタイヤ本体２の各サイドウォール部６までの間で所定の角度で傾斜する第２傾斜部５ｂを有する。
第１傾斜部５ａは、平面視において、赤道面ＥＰに対して所定の角度θ１（以下、第１ラグ角度θ１という。θ１＜９０°）で傾斜して形成されている。また、第２傾斜部５ｂは、平面視において、赤道面ＥＰに対して所定の角度θ２（以下、第２ラグ角度θ２という。θ２＜９０°）で傾斜して形成されている。第２ラグ角度θ２は第１ラグ角度θ１よりも大きく（θ２＞θ１）形成されている。この第１実施形態では、第１ラグ角度θ１が約３０°、第２ラグ角度θ２が約５５°の場合を例示している。
【００１５】
大ラグ４ａの前側の部分（以下、大ラグ４ａの前部という）には、周方向Ｙに沿った直線状の延長部７が形成されている。この延長部７には、赤道面ＥＰと平行な直線状の側縁部７ａが形成されている。この側縁部７ａは赤道面ＥＰを挟んで左右対とされている。延長部７の前端部には、赤道面ＥＰに直交する直線状の前端縁部７ｂが形成されている。この延長部７はその中心線が赤道面ＥＰと一致している。したがって、延長部７は赤道面ＥＰに対して左右対称となっている。
小ラグ４ｂは、その後側の部分（以下、小ラグ４ｂの後部という）に、赤道面ＥＰに対して所定の角度で傾斜するとともに、赤道面ＥＰに対して左右対称となる対の傾斜部８を有している。以下、平面視において、傾斜部８と赤道面ＥＰとがなす角度を、小ラグ４ｂの傾斜部８のラグ角度θ３という。この第１実施形態では、小ラグ４ｂの傾斜部８のラグ角度θ３が、約４２°の場合を例示している。
【００１６】
小ラグ４ｂの前側の部分（以下、小ラグ４ｂの前部という）には、周方向Ｙに沿った直線状の延長部９が形成されている。この延長部９には、赤道面ＥＰと平行な直線状の側縁部９ａが形成されている。この側縁部９ａは赤道面ＥＰを挟んで左右対とされている。この延長部９の前端部には、赤道面ＥＰに対して直交する直線状の前端縁部９ｂが形成されている。
この延長部９は、その中心線が赤道面ＥＰと一致している。したがって、この延長部９は赤道面ＥＰに対して左右対称となっている。
【００１７】
大ラグ４ａの前端部、すなわち、延長部７の前端縁部７ｂは、小ラグ４ｂの傾斜部８の後端部８ａに周方向Ｙで同位置に設けられている。より具体的には、直近前方の小ラグ４ｂの傾斜部８の後端部８ａが、平面視において、大ラグ４ａの延長部７の前端縁部７ｂから幅方向Ｘに沿って引いた直線（図１において符号Ｃの２点鎖線で示す。以下、他の図において同じ。）上に位置するように設けられている。
なお、この大ラグ４ａの前端部は、小ラグ４ｂの傾斜部８の後端部８ａに周方向Ｙにおいてオーバラップして形成してもよい。この場合は、大ラグ４ａの延長部７が小ラグ４ｂの対の傾斜部８の間に位置するようになる。
【００１８】
前記小ラグ４ｂの前端部、すなわち、小ラグ４ｂの延長部９の前端縁部９ｂは、大ラグ４ａの傾斜部８と周方向Ｙにおいてオーバラップして形成されている。
以上説明したラグ付走行体１によれば、大ラグ４ａおよび小ラグ４ｂが赤道面ＥＰに対して左右対称となっているので、従来のように、ラグ４がタイヤ本体２の幅方向Ｘの片側で、走行車両の機体の荷重を支持するということがなく、左右のバランスよく走行車両の機体の荷重を支持することができる。
また、大ラグ４ａの前端部は、小ラグ４ｂの傾斜部８の後端部８ａに周方向Ｙで同位置に設けられ、前記小ラグ４ｂの前端部（前端縁部９ｂ）は、大ラグ４ａの傾斜部５の後端部５ａと周方向Ｙにおいてオーバラップして形成されているので、大ラグ４ａと小ラグ４ｂとは周方向Ｙにおいて隙間なく設けられることになり、これによって各ラグ間でのラグ付走行体１の落ち込み等による機体の上下振動を防止できるようになっている。
【００１９】
図２に示すように、タイヤ本体２のトレッド部３の表面は、赤道面ＥＰに近づくにつれて、径方向外方に凸となるように円弧状に膨出した曲面として形成されている。さらに、トレッド部３の表面は、赤道面ＥＰの位置（幅方向Ｘにおけるトレッド部３の中央部）が頂点となっている。
また、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の頂面は、幅方向の中央部（図２において赤道面ＥＰに対応する部分）が頂点となるような径方向外方に凸となる円弧状に形成されている。この頂面は、トレッド部３の表面よりも大きな曲率半径の円弧形状となっている。
【００２０】
上述のように、各ラグ４の頂面が所定の曲率半径で円弧状の形成されているため、このラグ４の頂面は、幅方向の中央部からサイドウォール部６側の端部に向かうにつれて、徐徐に地面から離れるように形成されている。これによって、ラグ４の頂面のサイドウォール部６側の端部には、地面に接しない部分ができる（以下、この部分を非接地部１０ａといい、この非接地部１０ａよりも赤道面ＥＰ寄りのラグ４部分を接地部１０ｂという）。
非接地部１０ａと接地部１０ｂは、図１に示すように、サイドウォール部６から所定の距離Ｄの位置で周方向Ｙに沿って引かれた直線（図１において２点鎖線Ｅで示す。以下、境界線Ｅという）で区切られている。以下、この境界線Ｅと大ラグ４ａの後側の縁部との交点Ｆを、非接地部１０ａと接地部１０ｂの後側の境界点Ｆという。この非接地部１０ａの幅方向の長さＤは、タイヤ本体２の幅方向の長さの約５〜６％程度となっている。
【００２１】
前記小ラグ４ｂの延長部９は、大ラグ４ａの非接地部１０ａと接地部１０ｂの後側の境界点Ｆと周方向において同位置とされるか、または、この境界点Ｆよりも周方向Ｙにおいて大ラグ４ａ寄りにオーバラップして形成されるのが望ましい。
このようにすることで、ラグ付走行体１は、大ラグ４ａにおいて地面に接地する部分（接地部１０ｂ）と小ラグ４ｂにおいて地面に接する部分とが周方向Ｙで隙間なく連続的に形成されることになり、これによって大ラグ４ａと小ラグ４ｂ間におけるラグ付走行体１の落ち込みを防止することができる。
【００２２】
図３の第２実施形態では、小ラグ４ｂに延長部９が形成されておらず、この点が第１実施形態と異なる。小ラグ４ｂは平面視において、Ｖ字状に形成されている。この小ラグ４ｂの前部には、赤道面ＥＰに直交するような直線状の前端縁部１１が形成されている。この小ラグ４ｂの前端部（前端縁部１１）は、大ラグ４ａの前端部と周方向Ｙにおいてオーバラップして形成されている。その他の点は、第１実施形態と同様の構成であり、共通する部分には同じ符号を付している。第２実施形態のラグ付走行体１は、第１実施形態と同様の作用効果を奏する。
【００２３】
図４の第３実施形態では、大ラグ４ａに延長部７が形成されておらず、この点が第１実施形態と異なる。大ラグ４ａは、平面視において、Ｖ字状に形成されている。この大ラグ４ａの前部には、赤道面ＥＰと直交するような直線状の前端縁部１２が形成されている。この大ラグ４ａの前端部（前端縁部１２）は、直近前方の小ラグ４ｂの傾斜部８の後端部８ａと周方向Ｙにおいて同位置とされている。なお、この大ラグ４ａの前端縁部１２は、前記小ラグ４ｂの傾斜部９とオーバラップして形成されていてもよい。その他の点は、第１実施形態と同様の構成であり、共通する部分に同じ符号を付している。第３実施形態に係るラグ付走行体１は、第１実施形態と同様な作用効果を奏する。
【００２４】
図５の第４実施形態では、大ラグ４ａに延長部７が形成されず、小ラグ４ｂにも延長部９が形成されておらず、この点が第１実施形態と異なる。大ラグ４ａおよび小ラグ４ｂは平面視において、Ｖ字状に形成されている。大ラグ４ａの前部には、赤道面ＥＰに対して直交するような直線状の前端縁部１２が形成されている。同様に、小ラグ４ｂの前部には、赤道面ＥＰに対して直交するような直線状の前端縁部１１が形成されている。大ラグ４ａの前端部（前端縁部１２）は、小ラグ４ｂの対の傾斜部８の後端部８ａと周方向Ｙにおいて同位置に設けられている。この大ラグ４ａの前端縁部１２は、小ラグ４ｂの傾斜部８と周方向Ｙでオーバラップして形成されていてもよい。また、小ラグ４ｂの前端部（前端縁部１１）は、大ラグ４ａの対の傾斜部５と周方向Ｙにおいてオーバラップして形成されている。その他の点は、第１実施形態と同様の構成であり、共通する部分に同じ符号を付している。第４実施形態に係るラグ付走行体１は、第１実施形態と同様な作用効果を奏する。
【００２５】
図６の第５実施形態では、大ラグ４ａは第１実施形態と同じ形状のものであるが、小ラグ４ｂの形状が第１実施形態と異なる。小ラグ４ｂは、平面視において、Ｙ字状に形成されている。小ラグ４ｂは、赤道面ＥＰに対して所定の角度で傾斜する対の傾斜部８と、その前部に周方向Ｙに沿った延長部９を有する。小ラグ４ｂの傾斜部８は、所定の曲率半径で円弧状に湾曲して形成されている。また、小ラグ４ｂの延長部９の前端部には、赤道面ＥＰに対して直交するような直線状の前端縁部９ｂが形成されている。
小ラグ４ｂの幅方向Ｘの外側部１３は、所定の曲率半径で、円弧状に形成されている。すなわち、小ラグ４ｂの傾斜部８の幅方向Ｘの外側部１４と延長部９の側縁部９ａは、同じ曲率半径で一体的かつ連続状に形成されている。
【００２６】
また、傾斜部８の幅方向Ｘの内側部１６は、所定の曲率半径での円弧状に形成されている。
その他の点は、第１実施形態と同様の構成であり、共通する部分に同じ符号を付している。この第５実施形態に係るラグ付走行体１は、第１実施形態と同様な作用効果を奏する。さらに、ラグ付走行体１は、小ラグ４ｂの傾斜部８が円弧状に湾曲して形成されているので、走行中に効果的に牽引力を発揮できるようになっている。
なお、本発明は上記の実施形態に限らず、種々の変更・変形が可能である。
【００２７】
例えば、上記の実施形態では、第２〜第４実施形態では、大ラグ４ａ、小ラグ４ｂに延長部７、９を形成せずに直線状の前端縁部１１、１２を形成する場合があったが、これら前端縁部１１、１２は直線状に限らず円弧状とされていてもよい。同様に、大ラグ４ａ、小ラグ４ｂの延長部７、９の各前端縁部７ｂ、９ｂも直線状に限らず円弧状に形成するこも可能である。
大ラグ４ａの前端縁部７ｂが円弧状の場合は、大ラグ４ａの前端縁部７ｂの最前端を通る幅方向Ｘに平行な直線Ｃ上に小ラグ４ｂの傾斜部８の後端部８ａが位置するようにするとよい。また、大ラグ４ａの円弧状の前端縁部７ｂが小ラグ４ｂの傾斜部８と周方向Ｙでオーバラップするように形成することも可能である。
【００２８】
上記の実施の形態では、大ラグ４ａが折曲点Ｂの１箇所で折れ曲がり状とされているものを例示したが、この大ラグ４ａは、２箇所以上の複数箇所で折れ曲がり状とされたもの、直線状のものその他の種々の形状のものとすることができる。
上記の実施の形態では、大ラグ４ａの第１ラグ角度θ１が約３０°、第２ラグ角度θ２が約５５°、小ラグ４ｂの傾斜部８のラグ角度θ３が、約４２°の場合を例示してが、これらの角度は、これに限らず種々の角度の組み合わせとしてもよい。
本発明は、上記の実施の形態で例示した農業用タイヤだけでなく、ゴム製で無端帯状に形成された弾性クローラにも適用可能である。弾性クローラは、所定の肉厚で形成された帯状のクローラ本体２の外周面に複数のラグ４を突出形成したものである。この場合、上記の実施の形態において、前記タイヤ本体２をクローラ本体２と読み替えて本願発明を適用可能である。またラグ付走行体１が弾性クローラの場合の「周方向」とは、クローラ本体２の帯長手方向をいう。
【産業上の利用可能性】
【００２９】
本発明は、農業用車両の車輪として利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の第１実施形態に係るラグ付走行体の平面図である。
【図２】図１のＧ−Ｇ矢示線断面図である。
【図３】本発明の第２実施形態に係るラグ付走行体の平面図である。
【図４】本発明の第３実施形態に係るラグ付走行体の平面図である。
【図５】本発明の第４実施形態に係るラグ付走行体の平面図である。
【図６】本発明の第５実施形態に係るラグ付走行体の平面図である。
【図７】従来のラグ付走行体を示す平面図である。
【符号の説明】
【００３１】
１    ラグ付走行体
２    タイヤ本体
４    ラグ
４ａ  大ラグ
４ｂ  小ラグ
５    大ラグの傾斜部
６    大ラグの延長部
８    小ラグの傾斜部
９    小ラグの延長部
【図１】
2007290496.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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