(57)【要約】【課題】  脛骨を外側に傾けることによって効果的なヒップアブダクション運動を行うことができるトレーニングマシンを提供すること。【解決手段】  装置本体６と、装置本体６に旋回自在に装着された一対の旋回アーム３６，３８と、一対の旋回アーム３６，３８に取り付けられたクッション５６，５８と、負荷を付与するための負荷付与手段６６と、負荷付与手段６６からの負荷を一対の旋回アーム３６，３８に伝達するための負荷伝達手段７４と、シート手段２６とを具備するトレーニングマシン。シート手段２６に座った状態にて、一対のクッション５６，５８の内側にトレーニング者の両膝を位置付け、両足を一対の旋回アーム３６，３８の基部内側近傍に位置付け、かかる状態にて、両膝を開くようにして脛骨を外側に傾動させ、一対の旋回アーム３６，３８を外側に旋回させてヒップアブダクション運動を行う。【選択図】  図３
2007089601.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
床面に設置される装置本体と、前記装置本体に所定方向に延びる旋回軸線を中心として旋回自在に装着された一対の旋回アームと、前記一対の旋回アームに取り付けられたクッションと、前記一対の旋回アームに負荷を付与するための負荷付与手段と、前記負荷付与手段からの負荷を前記一対の旋回アームに伝達するための負荷伝達手段と、前記一対の旋回アーム間に配設されたシート手段と、を具備し、
前記シート手段に座った状態にて、前記一対の旋回アームの前記クッションの内側にトレーニング者の両膝が位置付けられるとともに、このトレーニング者の両足が前記一対の旋回アームの基部の内側近傍に位置付けられ、かかる状態にて、両膝を開くようにして脛骨を外側に傾動させて前記一対の旋回アームを前記旋回軸線を中心として外側に旋回させてヒップアブダクション運動を行うことを特徴とするトレーニングマシン。
【請求項２】
前記一対の旋回アームは横方向に間隔をおいて前後方向に延びる旋回軸線を中心として旋回自在に装着され、前記一対の旋回アームに関連して一対の案内プーリが回転自在に設けられ、前記負荷伝達手段の出力連結部の片側は一方の案内プーリに内側から巻き掛けられるように一方の旋回アームに連結され、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の他側は他方の案内プーリに内側から巻き掛けられるように他方の旋回アームに連結されていることを特徴とする請求項１に記載のトレーニングマシン。
【請求項３】
床面に設置される装置本体と、前記装置本体に所定方向に延びる旋回軸線を中心として旋回自在に装着された一対の旋回アームと、前記一対の旋回アームに取り付けられたクッションと、前記一対の旋回アームに負荷を付与するための負荷付与手段と、前記負荷付与手段からの負荷を前記一対の旋回アームに伝達するための負荷伝達手段と、前記一対の旋回アーム間に配設されたシート手段と、を具備し、
前記シート手段に座った状態にて、前記一対の旋回アームの前記クッションの外側にトレーニング者の両膝が位置付けられるとともに、このトレーニング者の両足が一対の旋回アームの基部の外側近傍に位置付けられ、かかる状態にて、両膝を閉じるようにして脛骨を内側に傾動させて前記一対の旋回アームを前記旋回軸線を中心として内側に旋回させてヒップアダクション運動を行うことを特徴とするトレーニングマシン。
【請求項４】
前記一対の旋回アームは横方向に間隔をおいて前後方向に延びる旋回軸線を中心として旋回自在に装着され、前記一対の旋回アームに関連して一対の案内プーリが回転自在に設けられ、前記負荷伝達手段の出力連結部の片側は一方の案内プーリに外側から巻き掛けられるように一方の旋回アームに連結され、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の他側は他方の案内プーリに外側から巻き掛けられるように他方の旋回アームに連結されていることを特徴とする請求項３に記載のトレーニングマシン。
【請求項５】
床面に設置される装置本体と、前記装置本体に所定方向に延びる軸線を中心として旋回自在に装着された一対の旋回アームと、前記一対の旋回アームに取り付けられたクッションと、前記一対の旋回アームに負荷を付与するための負荷付与手段と、前記負荷付与手段からの負荷を前記一対の旋回アームに伝達するための負荷伝達手段と、前記一対の旋回アーム間に配設されたシート手段と、を具備し、
前記一対の旋回アームの各々に関連して第１及び第２案内プーリが回転自在に設けられ、前記負荷伝達手段の出力連結部の片側は一方の前記第１及び第２案内プーリの間を通して一方の旋回アームに連結され、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の他側は他方の前記第１及び第２案内プーリの間を通して他方の旋回アームに連結され、
ヒップアブダクション運動を行うときには、前記シート手段に座った状態にて、前記一対の旋回アームの前記クッションの内側にトレーニング者の両膝が位置付けられるとともに、このトレーニング者の両足が一対の旋回アームの基部の内側近傍に位置付けられ、かかる状態にて、両膝を開くようにして脛骨を外側に傾動させて前記負荷付与手段の負荷に抗して前記一対の旋回アームを外側に旋回させると、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の片側が前記一方の第１案内プーリに内側から巻き掛けられるとともに、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の他側が前記他方の第１案内プーリに内側から巻き掛けられ、
また、ヒップアダクション運動を行うときには、前記シート手段に座った状態にて、前記一対の旋回アームの前記クッションの外側にトレーニング者の両膝が位置付けられるとともに、このトレーニング者の両足が一対の旋回アームの基部の外側近傍に位置付けられ、かかる状態にて、両膝を閉じるようにして脛骨を内側に傾動させて前記負荷付与手段の負荷に抗して前記一対の旋回アームを内側に旋回させると、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の片側が前記一方の第２案内プーリに外側から巻き掛けられるとともに、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の他側が前記他方の第２案内プーリに外側から巻き掛けられることを特徴とするトレーニングマシン。
【請求項６】
前記負荷付与手段は重力を利用したウエイト体を備え、前記ウエイト体に関連して、前記ウエイト体の上移動から下移動に切り替わる際に下方向の力を発生させるための反発抵抗付与手段が設けられ、前記反発抵抗付与手段は、ばね定数の比較的大きい第１コイルばね部材と、ばね定数が比較的小さい第２コイルばね部材とから構成され、前記第１及び第２コイルばねが直列的に配設され、前記第１コイルばね部材は主として反発抵抗付与として作用し、前記第２コイルばね部材は主として緩衝として作用することを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載のトレーニングマシン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、筋肉を疲労させて鍛えるトレーニングマシンに関する。
【背景技術】
【０００２】
ヒップアブダクション運動（脛骨を外側に傾ける運動）を行うトレーニングマシンとして、床面に設置される装置本体と、装置本体に設けられたシート部と、このシート部の下側から前方に延びる一対の旋回アームと、一対の旋回アームの先端部に取り付けられた支持クッション部と、一対の旋回アームに負荷を付与するための負荷付与手段と、を備えたものが広く実用に供されている。このトレーニングマシンを用いてヒップアブダクション運動を行うときには、トレーニング者は後にもたれるようにシート部に座り、両足を一対の支持クッション部に載せ、このような状態にて、負荷付与手段の負荷に抗して両脚全体を外側に開くようにして運動を行っている（非特許文献１参照）。
【０００３】
また、ヒップアダクション運動（脛骨を内側に傾ける運動）を行うトレーニングマシンとして、床面に設置される装置本体と、装置本体に設けられたシート部と、このシート部の下側から前方に延びる一対の旋回アームと、一対の旋回アームの先端部に取り付けられた支持クッション部と、一対の旋回アームに負荷を付与するための負荷付与手段と、を備えたものが広く実用に供されている。このトレーニングマシンを用いてヒップアダクション運動を行うときには、トレーニング者は後にもたれるようにシート部に座り、両足を一対の支持クッション部に載せ、このような状態にて、負荷付与手段の負荷に抗して両脚全体を内側に閉じるようにして運動を行っている（非特許文献２参照）。
【０００４】
【非特許文献１】目で見る筋力トレーニングの解剖学  第１０６頁
【非特許文献２】目で見る筋力トレーニングの解剖学  第９１頁
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述した従来のトレーニングマシンでは、次の通りの解決すべき問題がある。即ち、ヒップアブダクション運動を行うトレーニングマシンでは、負荷付与手段の負荷に抗して両脚全体を外側に開くようになるが、従来のマシンを用いた運動においては脚全体を股関節を中心として外側に開くようになり、それ故に、両脚を外側に開き始めるときには外転筋の収縮が行われるが、脚全体を外側に大きく開くときには外転筋の収縮がほとんど行われておらず、従って、外転筋の強化のための外転運動になっていないという問題がある。
【０００６】
また、ヒップアダクション運動を行うトレーニングマシンでは、負荷付与手段の負荷に抗して両脚全体を内側に開くようになるが、従来のマシンを用いた運動においては脚全体を股関節を中心として内側に閉じるようになり、それ故に、両脚を内側に閉じ始めるときには内転筋の収縮が行われるが、脚全体を内側に大きく閉じるときには内転筋の収縮がほとんど行われておらず、従って、内転筋の強化のための内転運動になっていないという問題がある。
【０００７】
本発明の目的は、脛骨を外側に傾けることによって効果的なヒップアブダクション運動を行うことができるトレーニングマシンを提供することである。
本発明の他の目的は、脛骨を内側に傾けることによって効果的なヒップアダクション運動を行うことができるトレーニングマシンを提供することである。
【０００８】
本発明の更に他の目的は、ヒップアブダクション運動及びヒップアダクション運動を行うことができるトレーニングマシンを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の請求項１に記載のトレーニングマシンは、床面に設置される装置本体と、前記装置本体に所定方向に延びる旋回軸線を中心として旋回自在に装着された一対の旋回アームと、前記一対の旋回アームに取り付けられたクッションと、前記一対の旋回アームに負荷を付与するための負荷付与手段と、前記負荷付与手段からの負荷を前記一対の旋回アームに伝達するための負荷伝達手段と、前記一対の旋回アーム間に配設されたシート手段と、を具備し、
前記シート手段に座った状態にて、前記一対の旋回アームの前記クッションの内側にトレーニング者の両膝が位置付けられるとともに、このトレーニング者の両足が前記一対の旋回アームの基部の内側近傍に位置付けられ、かかる状態にて、両膝を開くようにして脛骨を外側に傾動させて前記一対の旋回アームを前記旋回軸線を中心として外側に旋回させてヒップアブダクション運動を行うことを特徴とする。
【００１０】
また、本発明の請求項２に記載のトレーニングマシンでは、前記一対の旋回アームは横方向に間隔をおいて前後方向に延びる旋回軸線を中心として旋回自在に装着され、前記一対の旋回アームに関連して一対の案内プーリが回転自在に設けられ、前記負荷伝達手段の出力連結部の片側は一方の案内プーリに内側から巻き掛けられるように一方の旋回アームに連結され、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の他側は他方の案内プーリに内側から巻き掛けられるように他方の旋回アームに連結されていることを特徴とする。
【００１１】
また、本発明の請求項３に記載のトレーニングマシンは、床面に設置される装置本体と、前記装置本体に所定方向に延びる旋回軸線を中心として旋回自在に装着された一対の旋回アームと、前記一対の旋回アームに取り付けられたクッションと、前記一対の旋回アームに負荷を付与するための負荷付与手段と、前記負荷付与手段からの負荷を前記一対の旋回アームに伝達するための負荷伝達手段と、前記一対の旋回アーム間に配設されたシート手段と、を具備し、
前記シート手段に座った状態にて、前記一対の旋回アームの前記クッションの外側にトレーニング者の両膝が位置付けられるとともに、このトレーニング者の両足が一対の旋回アームの基部の外側近傍に位置付けられ、かかる状態にて、両膝を閉じるようにして脛骨を内側に傾動させて前記一対の旋回アームを前記旋回軸線を中心として内側に旋回させてヒップアダクション運動を行うことを特徴とする。
【００１２】
また、本発明の請求項４に記載のトレーニングマシンでは、前記一対の旋回アームは横方向に間隔をおいて前後方向に延びる旋回軸線を中心として旋回自在に装着され、前記一対の旋回アームに関連して一対の案内プーリが回転自在に設けられ、前記負荷伝達手段の出力連結部の片側は一方の案内プーリに外側から巻き掛けられるように一方の旋回アームに連結され、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の他側は他方の案内プーリに外側から巻き掛けられるように他方の旋回アームに連結されていることを特徴とする。
【００１３】
また、本発明の請求項５に記載のトレーニングマシンは、床面に設置される装置本体と、前記装置本体に所定方向に延びる軸線を中心として旋回自在に装着された一対の旋回アームと、前記一対の旋回アームに取り付けられたクッションと、前記一対の旋回アームに負荷を付与するための負荷付与手段と、前記負荷付与手段からの負荷を前記一対の旋回アームに伝達するための負荷伝達手段と、前記一対の旋回アーム間に配設されたシート手段と、を具備し、
前記一対の旋回アームの各々に関連して第１及び第２案内プーリが回転自在に設けられ、前記負荷伝達手段の出力連結部の片側は一方の前記第１及び第２案内プーリの間を通して一方の旋回アームに連結され、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の他側は他方の前記第１及び第２案内プーリの間を通して他方の旋回アームに連結され、
ヒップアブダクション運動を行うときには、前記シート手段に座った状態にて、前記一対の旋回アームの前記クッションの内側にトレーニング者の両膝が位置付けられるとともに、このトレーニング者の両足が一対の旋回アームの基部の内側近傍に位置付けられ、かかる状態にて、両膝を開く用にして脛骨を外側に傾動させて前記負荷付与手段の負荷に抗して前記一対の旋回アームを外側に旋回すると、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の片側が前記一方の第１案内プーリに内側から巻き掛けられるとともに、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の他側が前記他方の第１案内プーリに内側から巻き掛けられ、
また、ヒップアダクション運動を行うときには、前記シート手段に座った状態にて、前記一対の旋回アームの前記クッションの外側にトレーニング者の両膝が位置付けられるとともに、このトレーニング者の両足が一対の旋回アームの基部の外側近傍に位置付けられ、かかる状態にて、両膝を閉じる用にして脛骨を内側に傾動して前記負荷付与手段の負荷に抗して前記一対の旋回アームを内側に旋回すると、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の片側が前記一方の第２案内プーリに外側から巻き掛けられるとともに、前記負荷伝達手段の前記出力連結部の他側が前記他方の第２案内プーリに外側から巻き掛けられることを特徴とする。
【００１４】
更に、本発明の請求項６に記載のトレーニングマシンでは、前記負荷付与手段は重力を利用したウエイト体を備え、前記ウエイト体に関連して、前記ウエイト体の上移動から下移動に切り替わる際に下方向の力を発生させるための反発抵抗付与手段が設けられ、前記反発抵抗付与手段は、ばね定数の比較的大きい第１コイルばね部材と、ばね定数が比較的小さい第２コイルばね部材とから構成され、前記第１及び第２コイルばねが直列的に配設され、前記第１コイルばね部材は主として反発抵抗付与として作用し、前記第２コイルばね部材は主として緩衝として作用することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の請求項１に記載のトレーニングマシンによれば、一対の旋回アームが所定方向、例えば前後方向に延びる旋回軸線を中心に旋回自在に装着され、これら旋回アームの先端部にクッションが取り付けられ、負荷付与手段からの負荷が負荷伝達手段を介して一対の旋回アームに伝達されるように構成されている。ヒップアブダクション運動（脛骨を外側に傾ける運動）を行うときには、トレーニング者はシート手段に座り、両膝を一対の旋回アームの内側に位置付けるとともに、両足を一対の旋回アームのイブの内側近傍に位置付け、このような状態にて両膝を開きながら脛骨を外側に傾動させる。かく外側に傾動するときには、負荷付与手段からの負荷が負荷伝達手段を介して一対の旋回アームに伝達され、トレーニング者はかかる負荷に抗して一対の旋回アームを外側に動かすようになる。このとき、両足は一対の旋回アームの基部内側近傍に保たれるので、両膝を開くときには、股関節及び両足を支点として脛骨を外側に傾動させるようになり、従って、この傾動中は外転筋が収縮され、この傾動を大きくすることによって外転筋の収縮量も大きくなり、かくして、外転筋に対するヒップアブダクション運動を効果的に行うことができる。
【００１６】
また、本発明の請求項２に記載のトレーニングマシンによれば、一対の旋回アームに関連して一対の案内プーリが設けられ、負荷伝達手段は一対の出力連結部を備え、片方の出力連結部は一方の案内プーリに内側から外側に巻き掛けられるように一方の旋回アームに連結され、また他方の出力連結部は他方の案内プーリに内側から外側に巻き掛けられるように他方の旋回アームに連結される。従って、ヒップアブダクション運動を行うために脛骨を外側に傾動させると、負荷伝達手段の出力連結部が案内プーリに内側から外側に巻き掛けられながら負荷付与手段からの負荷がかかる出力連結部を介して旋回アームに伝達され、負荷付与手段かの負荷を一対の旋回アームに所要の通りに作用させながらヒップアブダクション運動を行うことができる。
【００１７】
また、本発明の請求項３に記載のトレーニングマシンによれば、一対の旋回アームが所定方向、例えば前後方向に延びる旋回軸線を中心に旋回自在に装着され、これら旋回アームの先端部にクッションが取り付けられ、負荷付与手段からの負荷が負荷伝達手段を介して一対の旋回アームに伝達されるように構成されている。ヒップアダクション運動（脛骨を内側に傾ける運動）を行うときには、トレーニング者はシート手段に座り、両膝を一対の旋回アームの外側に位置付けるとともに、両足を一対の旋回アームのイブの外側近傍に位置付け、このような状態にて両膝を閉じながら脛骨を内側に傾動させる。かく内側に傾動するときには、負荷付与手段からの負荷が負荷伝達手段を介して一対の旋回アームに伝達され、トレーニング者はかかる負荷に抗して一対の旋回アームを内側に動かすようになる。このとき、両足は一対の旋回アームの基部外側近傍に保たれるので、両膝を閉じるときには、股関節及び両足を支点として脛骨を内側に傾動させるようになり、従って、この傾動中は内転筋及び下腹部の筋肉が収縮され、この傾動を大きくすることによって内転筋及び下腹部の筋肉の収縮量も大きくなり、かくして、内転筋及び下腹部の筋肉、特に内転筋に対するヒップアダクション運動を効果的に行うことができる。
【００１８】
また、本発明の請求項４に記載のトレーニングマシンによれば、一対の旋回アームに関連して一対の案内プーリが設けられ、負荷伝達手段は一対の出力連結部を備え、片方の出力連結部は一方の案内プーリに外側から内側に巻き掛けられるように一方の旋回アームに連結され、また他方の出力連結部は他方の案内プーリに外側から内側に巻き掛けられるように他方の旋回アームに連結される。従って、ヒップアダクション運動を行うために脛骨を内側に傾動させると、負荷伝達手段の出力連結部が案内プーリに外側から内側に巻き掛けられながら負荷付与手段からの負荷がかかる出力連結部を介して旋回アームに伝達され、負荷付与手段からの負荷を一対の旋回アームに所要の通りに作用させながらヒップアダクション運動を行うことができる。
【００１９】
また、本発明の請求項５に記載のトレーニングマシンによれば、旋回自在に装着された一対の旋回アームの各々に関連して第１及び第２案内プーリが回転自在に設けられ、負荷付与手段からの負荷を一対の旋回アームに伝達するための負荷伝達手段の出力連結部の片側は片方の組の第１及び第２案内プーリの間を通して一方の旋回アームに連結され、負荷伝達手段の出力連結部の他側は他方の組の第１及び第２案内プーリの間を通して他方の旋回アームに連結されている。ヒップアブダクション運動を行うときには、シート手段に座った状態にて、一対の旋回アームのクッションの内側にトレーニング者の両膝を位置付けるとともに、このトレーニング者の両足を一対の旋回アームの基部の内側近傍に位置付け、かかる状態にて、両膝を開くようて脛骨によって一対の旋回アームを外側に傾動させる。かく傾動させると、荷伝達手段の出力連結部の片側が一方の組の第１案内プーリに内側から外側に巻き掛けられるとともに、負荷伝達手段の出力連結部の他側が他方の組の第１案内プーリに内側から外側に巻き掛けられる。従って、負荷付与手段からの負荷が負荷伝達手段を介して一対の旋回アームに所要の通りに作用し、脛骨の外側への傾動によって効果的なヒップアブダクション運動を行うことができる。
【００２０】
また、ヒップアダクション運動を行うときには、シート手段に座った状態にて、一対の旋回アームのクッションの外側にトレーニング者の両膝を位置付けるとともに、このトレーニング者の両足を一対の旋回アームの基部の外側近傍に位置付け、かかる状態にて、両膝を閉じるようにして脛骨を内側に傾動させる。かく傾動させると、負荷伝達手段の出力連結部の片側が一方の組の第２案内プーリに外側から内側に巻き掛けられるとともに、負荷伝達手段の出力連結部の他側が他方の組の第２案内プーリに外側から内側に巻き掛けられる。従って、このときにも、負荷付与手段からの負荷が負荷伝達手段を介して一対の旋回アームに所要の通りに作用し、脛骨の内側への傾動によって効果的なヒップアダクション運動を行うことができる。このように一つのマシンでもって、効果的なヒップアブダクション運動及びヒップアダクション運動を行うことができる。
【００２１】
更に、本発明の請求項６に記載のトレーニングマシンによれば、負荷付与手段は重力を利用したウエイト体を備え、このウエイト体に関連して、ウエイト体の上移動から下移動に切り替わる際に下方向の力を発生させるための反発抵抗付与手段が設けられ、反発抵抗付与手段は、直列的に配設された第１及び第２コイルばね部材から構成されている。従って、ウエイト体が上移動から下移動に切り替わる際には、第１コイルばねが収縮して慣性によるウエイト体の浮き上がりを防止して下方向への戻り力を付与することができるとともに、この第１コイルばねが収縮して大きな戻り力を付与するまえに第２コイルばねが収縮して上移動から下移動に切り替わる際の衝撃を緩衝することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、添付図面を参照して、本発明に従うトレーニングマシンの最良の形態について説明する。
第１の実施形態
まず、図１〜図６を参照して、本発明に従うトレーニングマシンの第１の実施形態について説明する。図１は、第１の実施形態のトレーニングマシンを示す正面図であり、図２は、図１のトレーニングマシンの側面図であり、図３は、図１のトレーニングマシンの一対の旋回アームの動きを説明するための図であり、図４は、図１のトレーニングマシンにおけるクッションの高さ調整機構を説明するための部分斜視図であり、図５は、図１のトレーニングマシンを用いたヒップアブダクション運動を説明するための正面図であり、図６は、ヒップアブダクション運動を説明するための側面図である。
【００２３】
図１〜図３において、図示のトレーニングマシン２は、床面４に設置される装置本体６を備え、この装置本体６の前部（図１及び図３において紙面に対して手前側、図２において右側）がトレーニング部８となり、その後部（図１及び図３において紙面に対して背面側、図２において左側）が負荷部１０となっている。トレーニング部８はフレーム構造１２となり、負荷部１０は後面が開放されたハウジング構造１４となっている。
【００２４】
図示のトレーニング部８のフレーム構造１２は、基台フレーム１６と、この基台フレーム１６から上方に延びる一対の前フレーム１８，２０とを有し、これら前フレーム１８，２０の上端部が横フレーム２２，２４を介してハウジング構造１２に固定されている。基台フレーム１６の横方向（図１及び図３において左右方向、図２において紙面に垂直な方向）中央部にはシート手段２６（図１において省略して示している）が設けられている。シート手段２６は基台フレーム１６から上方に延びる脚部材２８と、この脚部材２８の上端部に設けられた座部３０とから構成され、脚部材２８に後述する高さ調整機構３１が設けられている。また、また、横フレーム２２，２４の所定部位には、把持部材３２，３４が設けられている。このように構成されているので、トレーニング者は、この座部３０に座わり、両手で把持部材３２，３４を把持した状態で後述するようにヒップアブダクション運動を行う。
【００２５】
このフレーム構造１２の後部、即ちハウジング構造１２の前側に一対の旋回アーム３６，３８が旋回自在に装着されている。基台フレーム１６には横方向に間隔をおいて取付ブラケット３９（図２参照）が固定され、この取付ブラケット３９間に固定された軸部材４０，４２に軸受部材（図示せず）を介して支持スリーブ４４，４６が回転自在に支持され、かかる支持スリーブ４４，４６に旋回アーム３６，３８の基部が固定されている。また、この支持スリーブ４４，４６には内側に突出するように足載置部４８，５０が固定され（図１及び図３参照）、トレーニング者の両足が足載置部４８，５０に載置される。従って、足載置部４８，５０が基台フレーム１６の上面に当接することによって、旋回アーム３６，３８は、図１及び図２に示すとともに、図３に実線で示す通常位置に保持され、この通常位置から更に内側に旋回移動するのを阻止され、この通常位置から矢印で示す方向に例えば図３に一点鎖線で示すように外側への旋回移動が許容される。
【００２６】
一対の旋回アーム３６，３８の先端部には支持軸５２，５４が固定され、これら支持軸５２，５４にローラ状のクッション５６，５８が取り付けられている。クッション５６，５８は柔らかい弾性部材から構成され、かかるクッション５６，５８の内側にトレーニング者の膝が位置付けられる。尚、一対の旋回アーム３６，３８には、クッション５６，５８の高さを調整するために、シート手段２６の高さ調整機構３１と同様の構成の高さ調整機構６０，６２が設けられている。
【００２７】
次に、負荷部１０のハウジング構造１４について説明すると、図示のハウジング構造１４は、基台フレーム１６の後端部から上方に延びる垂直ハウジング６４を備えている。この垂直ハウジング６４の横断面形状はコ字状であり、その内部に負荷付与手段６６が配設されている。負荷付与手段６６は、複数のウエイト体６８と、これらウエイト体６８を支持するための支持ロッド７０と、これらウエイト体６８を支持ロッド７０に解除自在にロックするための連結ピン（図示せず）から構成されている。各ウエイト体６８は重量が例えば５ｋｇ程度のブロック状に形成され、その中央部には上下方向に貫通して貫通孔が設けられ、これら貫通孔内に支持ロッド７０が挿入される。また、各ウエイト体６８の底部には、水平方向に延びる連結凹部（図示せず）が設けられているとともに、支持ロッド７０には、上下方向に積層されたウエイト体６８の連結凹部に対応して連結孔７２が設けられている。ウエイト体６８を支持ロッド７０に連結するために連結ピン（図示せず）が用いられ、この連結ピンを特定のウエイト体６８の連結凹部及び支持ロッド７０の対応する連結孔７２を通して挿通することによって、この連結ピンを介して特定ウエイト体６８から上側のウエイト体６８を支持ロッド７０に着脱自在に連結することができる。ウエイト体６８の連結構造については、国際公開ＷＯ２００５／０４４３９１号公報を参照されたい。
【００２８】
この負荷付与手段６６により付与される負荷は負荷伝達手段７４を介して一対の旋回アーム３６，３８に伝達される。図示の負荷伝達手段７４は伝達ワイヤ７６から構成されている。支持ロッド７０の上端部には支持プーリ７８が回転自在に装着され、この支持プーリ７８に伝達ワイヤ７６の長手方向中央部が巻き掛けられ、この伝達ワイヤ７６の一端部（一方の出力連結部を構成する）が垂直ハウジング６４に回転自在に支持された上案内プーリ８０に巻き掛けられてトレーニング部８側に導かれ、またその他端部（他方の出力連結部を構成する）が垂直ハウジング６４に回転自在に装着された他方の上案内プーリ８２を介してトレーニング部８側に導かれている。一対の旋回アーム３６，３８に関連して一対の案内プーリ８４，８６が設けられている。一対の案内プーリ８４，８６は横方向に間隔をおいて配設され、通常位置にある旋回アーム３６，２８より幾分両外側に配置され、垂直ハウジング６４の前面に支持軸８８，９０を介して回転自在に支持されている。伝達ワイヤ７６の一端部は一方の案内プーリ８４の内側を通して、好ましくはこの案内プーリ８４に内側から外側に幾分巻き掛けて一方の旋回アーム３６の連結部９２に連結されている。また伝達ワイヤ７６の他端部は他方の案内プーリ８６の内側を通して、好ましくはこの案内プーリ８６に内側から外側に幾分巻き掛けて他方の旋回アーム３８の連結部（図示せず）に連結されている。
【００２９】
このように構成されているので、負荷付与手段６６による負荷は伝達ワイヤ７６を介して一対の旋回アーム３６，３８に伝達され、一対の旋回アーム３６，３８を矢印で示す外側に旋回させると、これらの旋回動に伴って伝達ワイヤ７６の両端部は案内プーリ８４，８６に巻き掛けながら外側に引っ張られ、かかる伝達ワイヤ７６を介して支持ロッド７０に連結されたウエイト体６８が上方に持ち上げられ、持ち上げられた支持ロッド７０及びウエイト体６８の重量が負荷として一対の旋回アーム３６，３８に作用する。
【００３０】
次に、旋回アーム３６，３８に設けられた高さ調整機構６０，６２について説明する。高さ調整機構６０，６２は同一の構成であり、図４を参照して、旋回アーム３６（３８）に設けられた高さ調整機構６０（６２）について説明すると、旋回アーム３６（３８）は、支持スリーブ４４（４６）に固定された第１部材９４と、この第１部材９４に収容可能に軸線方向（即ち、上下方向）に移動自在に装着された第２部材９６とから構成され、第２部材９６に支持軸５２（５４）を介してクッション５６（５８）が取り付けられている。第１部材９４の上端部には、これを貫通して挿入孔９８が設けられ、また第２部材９６には軸線方向に間隔をおいて複数（例えば、５個程度）の連結孔１００が設けられ、第１部材９４の挿入孔９８及び第２部材９６の選択した連結孔１００を通して連結ピン１０２挿入することによって、第２部材９６の第１部材９４からの突出量、即ちクッション５６（５８）の高さ位置を調整することができる。尚、シート手段２６の脚部材２８の高さ調整機構３１は、旋回アーム３６（３８）の上述した高さ調整機構６０（６２）と同様の構成である。
【００３１】
このトレーニングマシン２は、図５及び図６に示すようにしてヒップアブダクション運動のトレーニングに用いられる。尚、トレーニング者Ｈは、トレーニングマシン２に対して図６に示す位置関係に位置し、図５では、理解を容易にするために、トレーニング者Ｈの向きを前後反対に示している。
【００３２】
主として図５及び図６を参照して、上述したトレーニングマシン２を用いてヒップアブダクション運動を行うときには、トレーニング者Ｈはシート手段２６の座部３０に座り、両膝を一対の旋回アーム３６，３８のクッション５６，５８の内側に位置付けて閉じるとともに、両足を支持スリーブ４４，４６に設けられた足載置部４８，５０に載置し、このように載置すると、両足は旋回アーム３６，３８の基部の内側近傍に位置付けられる。更に、両手で横フレーム２２，２４に設けられた把持部材３２，３４を把持し、ヒップアブダクション運動を行うに適した安定な姿勢に保つ（図６参照）。尚、この実施形態では、支持スリーブ４４，４６に足載置部４８，５０を設けているが、これら足載置部４８，５０を省略するようにしてもよく、かかる場合、両足は例えば基台フレーム１６の所定部位、即ち旋回アーム３６，３８の基部の内側近傍に位置する部位に載せるようになる。
【００３３】
このような状態にて、両膝を矢印で示すように外側に開くように動かす。かく動かすと、両足が旋回アーム３６，３８の基部の内側近傍に保持されているので、両膝の脛骨が外側に大きく傾動されるようになり、かかる傾動中は外転筋が収縮され、大きく傾動させることによって、外転筋の収縮量も大きくなり、かくして、両膝の開閉を繰り返して行うことにより、効果的なヒップアブダクション運動を行って外転筋を鍛えることができる。
【００３４】
このように脛骨を外側に傾動させると、クッション５６，５８を介して一対の旋回アーム３６，３８が図５に実線で示す通常位置から図５に一点鎖線で示す位置に向けて外側に旋回され、かく旋回されると、伝達ワイヤ７６の両端部が案内プーリ８４，８６に内側から外側に巻き掛けるようにして外側に引っ張られ、この伝達ワイヤ７６を介して支持ロッド７０及びこれに連結されたウエイト体６８が上方に持ち上げられ、これら支持ロッド７０及びウエイト体６８の重量が負荷として伝達ワイヤ７６を介して旋回アーム３６，３８に作用し、トレーニング者Ｈは、これら重量による負荷に抗して旋回アーム３６，３８を外側に旋回させるようになり、適度な負荷によるヒップアブダクション運動を行うことができる。
【００３５】
第２の実施形態
次に、図７〜図９を参照して、第２の実施形態のトレーニングマシンについて説明する。図７は、第２の実施形態のトレーニングマシンを示す正面図であり、図８は、図７のトレーニングマシンを用いたヒップアダクション運動を説明するための正面図であり、図９は、ヒップアダクション運動を説明するための側面図である。尚、以下の実施形態において、第１の実施形態と実質上同一のものには同一の参照番号を付し、その説明を省略する。
【００３６】
図７において、このトレーニングマシン２Ａはヒップアダクション運動のトレーニングをするのに用いられ、図１〜図６に示す第１の実施形態のトレーニングマシンに次の修正が施されている。一対の旋回アーム３６，３８に関連して設けられる一対の案内プーリ８４Ａ，８６Ｂの配設位置が異なり、かかる案内プーリ８４Ａ，８６Ｂが通常位置（図７に示すとともに、図８に実線で示す位置）にある一対の旋回アーム３６，３８より幾分両内側に配設されている。そして、かく構成することに関連して、負荷付与手段６６からの負荷を伝達する負荷伝達手段７４の伝達ワイヤ７６が、次の通りに一対の旋回アーム３６，３８に連結されている。即ち、伝達ワイヤ７６の一端部（一方の出力連結部を構成する）は一方の案内プーリ８４Ａの外側を通して、好ましくはこの案内プーリ８４Ａに外側から内側に幾分巻き掛けて一方の旋回アーム３６の連結部に連結され、またその他端部（他方の出力連結部を構成する）は他方の案内プーリ８６Ａの外側を通して、好ましくはこの案内プーリ８６Ａに外側から内側に幾分巻き掛けて他方の旋回アーム３８の連結部に連結されている。また、旋回アーム３６，３８の基部に設けられる足載置部４８Ａ，５０Ａは、支持スリーブ４４，４６に外側に突出するように固定されている。第２の実施形態のその他の構成は、上述した第１の実施形態と実質上同一である。
【００３７】
このトレーニングマシン２Ａは、図８及び図９に示すようにしてヒップアブダクション運動のトレーニングに用いられる。尚、トレーニング者Ｈは、トレーニングマシン２Ａに対して図９に示す位置関係に位置し、図８では、理解を容易にするために、トレーニング者Ｈの向きを前後反対に示している。
【００３８】
主として図８及び図９を参照して、上述したトレーニングマシン２Ａを用いてヒップアダクション運動を行うときには、トレーニング者Ｈはシート手段２６の座部３０に座り、両膝を開いて一対の旋回アーム３６，３８のクッション５６，５８の外側に位置付けるとともに、両足を支持スリーブ４４，４６に設けられた足載置部４８Ａ，５０Ａに載置し、このように載置すると、両足は旋回アーム３６，３８の基部の外側近傍に位置付けられる。更に、両手で横フレーム２２，２４に設けられた把持部材３２，３４を把持し、ヒップアダクション運動を行うに適した安定な姿勢に保つ（図９参照）。尚、この実施形態においても、足載置部４８Ａ，５０Ａを省略するようにしてもよく、かかる場合、両足は例えば基台フレーム１６の所定部位、即ち旋回アーム３６，３８の基部の内側近傍に位置する部位に載せるようになる。
【００３９】
このような状態にて、両膝を矢印で示すように内側に閉じるように動かす。かく動かすと、両足が旋回アーム３６，３８の基部の外側近傍に保持されているので、両膝の脛骨が内側に大きく傾動されるようになり、かかる傾動中は内転筋が収縮され、大きく傾動させることによって、内転筋の収縮量も大きくなり、かくして、両膝の開閉を繰り返して行うことにより、効果的なヒップアダクション運動を行って外転筋を鍛えることができる。
【００４０】
このように脛骨を内側に傾動させると、クッション５６，５８を介して一対の旋回アーム３６，３８が図８に実線で示す通常位置から図８に一点鎖線で示す位置に向けて内側に旋回され、かく旋回されると、伝達ワイヤ７６の両端部が案内プーリ８４Ａ，８６Ａに外側から内側に巻き掛けるようにして内側に引っ張られ、この伝達ワイヤ７６を介して支持ロッド７０及びこれに連結されたウエイト体６８が上方に持ち上げられ、これら支持ロッド７０及びウエイト体６８の重量が負荷として伝達ワイヤ７６を介して旋回アーム３６，３８に作用し、トレーニング者Ｈは、これら重量による負荷に抗して旋回アーム３６，３８を内側に旋回させるようになり、適度な負荷によるヒップアダクション運動を行うことができる。
【００４１】
第３の実施形態
次に、図１０を参照して、第３の実施形態のトレーニングマシンについて説明する。図１０は、第３の実施形態のトレーニングマシンを示す正面図である。
【００４２】
図１０において、このトレーニングマシン２Ｂはヒップアブダクション運動及びヒップアダクション運動のトレーニングをするのに用いられ、図１〜図６に示す第１の実施形態のトレーニングマシンに次の修正が施されている。一対の旋回アーム３６，３８に関連して案内プーリ組１１２，１１４が設けられている。旋回アーム３６に対応する一方の案内プーリ組１１２は、横方向に隣接して垂直ハウジング６４に回転自在に支持された第１及び第２案内プーリ１１６，１１８から構成され、第１案内プーリ１１６は通常位置（図１０に示す位置）にある旋回アーム３６より幾分外側に配設され、第１の実施形態の案内プーリ８４と同様の作用を行い、また第２案内プーリ１１８は通常位置の旋回アーム３６より幾分内側に配設され、第２の実施形態の案内プーリ８４Ａと同様の作用を行う。また、旋回アーム３８に対応する他方の案内プーリ組１１４も、横方向に隣接して垂直ハウジング６４に回転自在に支持された第１及び第２案内プーリ１２０，１２２から構成され、第１案内プーリ１２０は通常位置の旋回アーム３８より幾分外側に配設され、第１の実施形態の案内プーリ８６と同様の作用を行い、また第２案内プーリ１２２は通常位置の旋回アーム３８より幾分内側に配設され、第２の実施形態の案内プーリ８６Ａと同様の作用を行う。
【００４３】
このように構成されていることに関連して、更に、負荷付与手段６６からの負荷を伝達する負荷伝達手段７４の伝達ワイヤ７６が、次の通りに一対の旋回アーム３６，３８に連結されている。即ち、伝達ワイヤ７６の一端部（一方の出力連結部を構成する）は一方の案内プーリ組１１２の第１及び第２案内プーリ１１６，１１８の間を通して旋回アーム３６の連結部に連結され、またその他端部（他方の出力連結部を構成する）は他方の案内プーリ組１１４の第１及び第２案内プーリ１２０，１２２の間を通して旋回アーム３８の連結部に連結されている。更に、旋回アーム３６，３８の外側及び内側への旋回動を許容するように、足載置部が省略されている。第３の実施形態のその他の構成は、上述した第１の実施形態と実質上同一である。
【００４４】
トレーニングマシン２Ｂを用いてヒップアブダクション運動を行うときには、トレーニング者はシート手段の座部に座り、両膝を一対の旋回アーム３６，３８のクッション５６，５８の内側に位置付け、両足を旋回アーム３６，３８の基部の内側近傍に位置付け、更に両手でフレーム構造１２の把持部材３２，３４を把持し、ヒップアブダクション運動を行うに適した安定な姿勢に保つ（図５、図６参照）。
【００４５】
そして、このような状態にて、両膝を矢印１２４で示すように外側に開くように動かす。かく動かすと、図５及び図６を参照して説明したように、両足が旋回アーム３６，３８の基部の内側近傍に保持されているので、両膝の脛骨が外側に大きく傾動され、かかる傾動によって、外転筋が大きく収縮され、かくして、両膝の開閉を繰り返して行うことにより、効果的なヒップアブダクション運動を行うことができる。脛骨を外側に傾動させるときには、伝達ワイヤ７６の両端部が案内プーリ組１１２，１１４の第１案内プーリ１１６，１２０に内側から外側に巻き掛けるようにして外側に引っ張られ、この伝達ワイヤ７６を介して支持ロッド７０及びこれに連結されたウエイト体６８の重量が負荷として旋回アーム３６，３８に作用し、適度な負荷によるヒップアブダクション運動を行うことができる。
【００４６】
このトレーニングマシン２Ｂを用いてヒップアダクション運動を行うときには、トレーニング者はシート手段の座部に座り、両膝を一対の旋回アーム３６，３８のクッション５６，５８の外側に位置付け、両足を旋回アーム３６，３８の基部の外側近傍に位置付け、更に両手でフレーム構造１２の把持部材３２，３４を把持し、ヒップアダクション運動を行うに適した安定な姿勢に保つ（図８、図９参照）。
【００４７】
そして、このような状態にて、両膝を矢印１２６で示すように内側に閉じるように動かす。かく動かすと、図８及び図９を参照して説明したように、両足が旋回アーム３６，３８の基部の外側近傍に保持されているので、両膝の脛骨が内側に大きく傾動され、かかる傾動によって、内転筋が大きく収縮され、かくして、両膝の開閉を繰り返して行うことにより、効果的なヒップアダクション運動を行うことができる。脛骨を内側に傾動させるときには、伝達ワイヤ７６の両端部が案内プーリ組１１２，１１４の第２案内プーリ１１８，１２２に外側から内側に巻き掛けるようにして外側に引っ張られ、この伝達ワイヤ７６を介して支持ロッド７０及びこれに連結されたウエイト体６８の重量が負荷として旋回アーム３６，３８に作用し、適度な負荷によるヒップアダクション運動を行うことができる。
【００４８】
第４の実施形態
次に、図１１及び図１２を参照して、第４の実施形態のトレーニングマシンについて説明する。図１１は、第４の実施形態のトレーニングマシンを示す正面図であり、図１２は、図１１のトレーニングマシンにおける負荷付与手段及びそれに関連する構成を示す背面図である。
【００４９】
図１１において、このトレーニングマシン２Ｃはヒップアブダクション運動用トレーニング及びヒップアダクション運動用トレーニングマシンに選択的に用いられ、図１〜図６に示す第１の実施形態のトレーニングマシンに次の修正が施されている。一対の旋回アーム３６，３８に関連して設けられる案内プーリ８４Ｃ，８６Ｃの配設位置が異なっており、かかる案内プーリ８４Ｃ，８６Ｃが通常位置（図１１に示す位置）にある一対の旋回アーム３６，３８に前後方向にほぼ一致するように垂直ハウジング６４に回転自在に装着されている。また、負荷付与手段６６からの負荷を伝達する負荷伝達手段７４Ｃにも修正が施されている。即ち、負荷伝達手段７４Ｃは、主伝達ワイヤ１３２、連結部材１３４及び出力伝達ワイヤ１３６から構成されている。主伝達ワイヤ１３２の一端部は、ウエイト体を連結支持する支持ロッドに連結され、その他端側は垂直ハウジング６４に回転自在に支持された上案内プーリ１３８に巻き掛けられて前面側に導かれた後に連結部材１３４の上端部に連結されている。この連結部材１３４には連結プーリ１４０が回転自在に装着され、出力伝達ワイヤ１３６はこの連結プーリ１４０に巻き掛けられ、その一端部（一方の出力連結部を構成する）が一方の旋回アーム３６に連結され、その他端部（他方の出力連結部を構成する）が他方の旋回アーム３８に連結される。
【００５０】
ヒップアブダクション運動用トレーニングマシンとして用いるときには、図１１（ａ）で示すように、出力伝達ワイヤ１３６が連結される。即ち、出力伝達ワイヤ１３６の一端部は一方の案内プーリ８４Ｃに内側から外側に幾分巻き掛けるようにして一方の旋回アーム３６の連結部に連結され、またその他端部は他方の案内プーリ８６Ｃに内側から外側に幾分巻き掛けるようにして他方の旋回アーム３８の連結部に連結される。従って、ヒップアブダクション運動を行うために両膝を一対のクッション５６，５８の内側に位置付け、両足を一対の旋回アーム３６，３８の基部内側近傍に位置付け、かかる状態にて両膝を開くようにして脛骨を外側に傾動させると、出力伝達ワイヤ１３６の両端部が案内プーリ８４Ｃ，８６Ｃに沿って内側から外側に巻き掛けるようにして外側に引っ張られ、この出力伝達ワイヤ１３６、連結プーリ１４０、連結部材１３４及び主伝達ワイヤ１３２を介して支持ロッド７０及びこれに連結されたウエイト体６８の重量が負荷として旋回アーム３６，３８に作用し、適度な負荷によるヒップアブダクション運動を行うことができる。
【００５１】
また、ヒップアダクション運動用トレーニングマシンとして用いるときには、図１１（ｂ）で示すように、出力伝達ワイヤ１３６の一端部は一方の案内プーリ８４Ｃに外側から内側に幾分巻き掛けるようにして一方の旋回アーム３６の連結部に連結され、またその他端部は他方の案内プーリ８６Ｃに外側から内側に幾分巻き掛けるようにして他方の旋回アーム３８の連結部に連結される。従って、ヒップアダクション運動を行うために両膝を一対のクッション５６，５８の外側に位置付け、両足を一対の旋回アーム３６，３８の基部外側近傍に位置付け、かかる状態にて両膝を閉じるようにして脛骨を内側に傾動させると、出力伝達ワイヤ１３６の両端部が案内プーリ８４Ｃ，８６Ｃに沿って外側から内側に巻き掛けるようにして内側に引っ張られ、この出力伝達ワイヤ１３６、連結プーリ１４０、連結部材１３４及び主伝達ワイヤ１３２を介して支持ロッド７０及びこれに連結されたウエイト体６８の重量が負荷として旋回アーム３６，３８に作用し、適度な負荷によるヒップアダクション運動を行うことができる。このように負荷伝達手段７４Ｃの出力伝達ワイヤ１３６の連結様式を変えることによって、ヒップアブダクション運動用トレーニング及びヒップアダクション運動用トレーニングマシンに選択的に用いることができる。
【００５２】
この形態のトレーニングマシン２Ｃにおいては、負荷付与手段６６Ｄ及びそれに関連する構成が、図１２に示すように構成されている。図１２において、基台フレーム１６と垂直ハウジング６４の上端部に設けられた上フレーム１５２との間に一対のガイドポスト１５４，１５６が設けられ、かかるガイドポスト１５４，１５６にウエイト体６８がガイドポスト１５４，１５６に沿って上下方向に移動自在に装着され、このウエイト体６８に関連して反発抵抗付与手段１５４，１５５が設けられている。反発抵抗付与手段１５４，１５５は実質上同一の構成であり、以下、一方の反発抵抗付与手段１５４（１５５）について説明する。図示の反発抵抗付与手段１５４（１５５）は、ガイドポスト１５６，１５８に被嵌された第１及び第２コイルばね部材１６０，１６２から構成され、第１及び第２コイルばね部材１６０，１６２が直列的に配設されている。第１ばね部材１６０は、比較的ばね定数が大きいばねから構成され、弾性変形し難くて主として反発抵抗付与作用を発揮し、第２ばね部材１６２は、比較的ばね定数が小さいばねから構成され、弾性変形し易くて主として衝撃緩衝作用を発揮する。
【００５３】
この形態では、最上位のウエイト体６８の両端部に凸部１６４が設けられ、ガイドポスト１５４，１５６はかかる凸部１６４を貫通して上方に延びており、かかる凸部１６４の上面に当接するように第１コイルばね１６０が載置され、この第１コイルばね１６０に当接するように第２コイルばね１６２が載置され、ウエイト体６８の凸部１６４と第１コイルばね部材１６０との間に第１ばね受け１６６が介在され、第１コイルばね部材１６０と第２コイルばね部材１６２との間に第２ばね受け１６８が介在され、また第２コイルばね部材１６２の上側に第３ばね受け１７０が装着されている。
【００５４】
一対のガイドポスト１５６，１５８には、反発抵抗付与手段１５４，１５５の上方に移動拘束部材１７２，１７４が取り付けられている。この移動拘束部材１７２，１７４は、例えば固定用ねじ（図示せず）によってガイドポスト１５６，１５８に取り付けられ、固定用ねじを緩めることによって高さ位置を調整することができ、これによって、反発抵抗付与手段１５４，１５６に対する相対的位置を調整することができる。
【００５５】
このような反発抵抗付与手段１５４，１５５を備えた負荷付与手段６６Ｃにおいては、ウエイト体６８が上移動から下移動に切り替わる際、即ちヒップアブダクション運動において収縮した外転筋が伸展する（又はヒップアダクション運動において収縮した内転筋が伸展する）際に、移動拘束部材１７２，１７４により上移動が阻止されて反発抵抗付与手段１５４，１５５の第１コイルばね部材１６０が持ち上げられたウエイト体６８に作用するので、この反発抵抗力が主伝達ワイヤ１３２、連結部材１３４、連結プーリ１４０及び出力伝達ワイヤ１３６を介して旋回アーム３６，３８に伝達されて戻り方向に力として作用する。従って、トレーニング者は、この戻り方向に力によってウエイト体６８の慣性による浮き上がりが防止され、ウエイト体６８の上移動から下移動への切り替えの際にも負荷を感じるようになる。その結果、外転筋（又は内転筋）の緊張状態が保たれ、外転筋（又は内転筋）を効果的に刺激してより効果的なヒップアブダクション運動（又はヒップアダクション運動）を行うことができる。このとき、反発抵抗付与手段１５４，１５５の第２コイルばね部材６２は大きく弾性変形して第１コイルばね部材１６０によって付与される反発抵抗力を緩衝するので、ウエイト体６８の上下移動を安定的にスムースにすることができる。尚、このような反発抵抗付与手段１５４，１５５を備えた負荷付与手段６６Ｃの構成は、上述した第１〜第３の実施形態のトレーニングマシン２，２Ａ，２Ｂにも同様に適用することができる。
【００５６】
以上、本発明に従うトレーニングマシンの各種実施形態について説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲を逸脱することなく種々の変形乃至修正が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】第１の実施形態のトレーニングマシンを示す正面図。
【図２】図１のトレーニングマシンの側面図。
【図３】図１のトレーニングマシンの一対の旋回アームの動きを説明するための図。
【図４】図１のトレーニングマシンにおけるクッションの高さ調整機構を説明するための部分斜視図。
【図５】図１のトレーニングマシンを用いたヒップアブダクション運動を説明するための正面図。
【図６】ヒップアブダクション運動を説明するための側面図。
【図７】第２の実施形態のトレーニングマシンを示す正面図。
【図８】図７のトレーニングマシンを用いたヒップアダクション運動を説明するための正面図。
【図９】ヒップアダクション運動を説明するための側面図。
【図１０】第３の実施形態のトレーニングマシンを示す正面図。
【図１１】第４の実施形態のトレーニングマシンを示す正面図。
【図１２】図１１のトレーニングマシンを示す背面図。
【符号の説明】
【００５８】
２，２Ａ，２Ｂ，２Ｃ  トレーニングマシン
６  装置本体
２６  シート手段
３６，３８  旋回アーム
４４，４６  支持スリーブ
４８，４８Ａ，５０，５０Ａ  足載置部
５６，５８  クッション
６６，６６Ｃ  負荷付与手段
６８  ウエイト体
７４，７４Ｃ  負荷伝達手段
８４，８４Ａ，８４Ｃ，８６，８６Ａ，８６Ｃ  案内プーリ
１１６，１１８，１２０，１２２  案内プーリ
Ｈ  トレーニング者
【図１】
2007089601.tif 000003
【図２】
2007089601.tif 000004
【図３】
2007089601.tif 000005
【図４】
2007089601.tif 000006
【図５】
2007089601.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
2007089601.tif 000010
【図９】
2007089601.tif 000011
【図１０】
2007089601.tif 000012
【図１１】
2007089601.tif 000013
【図１２】
2007089601.tif 000014