(57)【要約】【課題】ロープ状の繊維物品を処理する方法および機器を提供する。【解決手段】処理時間の少なくとも一部の間、繊維物品を受けるための、少なくとも２つの軸方向に隣接するＪボックスを含む、閉じた容器内で、ロープ状の繊維物品を処理する方法において、送り方向の駆動動作が、供給ノズル手段を介してロープに作用するようにされた供給媒体のガス流により、繊維物品に伝えられる。繊維物品は、それぞれのＪボックスに入る前に、そのＪボックスに割り当てられた別個の供給ノズル手段を通過する。繊維物品は、これらの供給ノズル手段から出る時に、各連関した第１のＪボックスまたはこのＪボックスに隣接する第２のＪボックスに選択的に導入されるか、または少なくとも１つのＪボックスの場合には、このＪボックスから離れる方に繊維物品を運ぶ所定の経路に沿って導かれる。【選択図】図１
2007169802.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
処理時間の少なくとも一部の間、繊維物品を受けるための、少なくとも２つの軸方向に隣接するＪボックスを含む、閉じた容器内で、ロープ状の繊維物品を処理する方法であって、
送り方向の駆動動作が、供給ノズル手段を介して前記ロープに作用するようにされた供給媒体のガス流により、前記繊維物品に伝えられ、
前記繊維物品が、それぞれのＪボックスに入る前に、該Ｊボックスに割り当てられた別個の供給ノズル手段を通過し、該供給ノズル手段から出る時に、前記各連関した第１のＪボックスまたは該Ｊボックスに隣接する第２のＪボックス内に選択的に導入され、または少なくとも１つのＪボックスの場合には、該Ｊボックスから離れた方に前記繊維物品を運ぶ所定の経路に沿って導かれる、方法。
【請求項２】
それぞれのＪボックス内で、自身のエンドレスロープが、処理時間の少なくとも一部の間、循環することを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
それぞれが１つのＪボックスからのエンドレスロープが、該Ｊボックスに隣接するＪボックス内に導かれ、この該Ｊボックスを通っておよび任意に少なくとも１つのさらなるＪボックスを通って走行した後、上述した前記第１のＪボックスに再び戻り、前記エンドレスロープが、前記個々のＪボックスの、中を通過させる前記供給手段によって循環するよう設定されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記繊維物品が、前記処理容器内で互いに別々に具現化され、かつそれぞれの処理区間が少なくとも１つのＪボックスを含む、少なくとも２つの処理区間内で処理されることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記処理区間の少なくとも２つ内で、前記ロープの、互いに異なる処理が実施されることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第１の処理区間からの処理剤が、別の第２の処理区間内に導入され、前記第２の処理区間内の前記処理中に、前記第１の処理区間に処理剤が再び同時に供給されることを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項７】
それぞれのＪボックスの前記供給手段のための供給媒体の流れが、該Ｊボックス用の別個のブロワー手段を用いて生成されることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
ロープ状の繊維物品を処理するための機器であり、
閉鎖可能な処理容器（１）と、
処理時間の少なくとも一部の間、前記繊維物品を受けるための前記処理容器内に横に並んで置かれた、少なくとも２つのＪボックス（Ｉ〜ＶＩ）と、
送り動作を前記繊維物品に伝えるガス供給媒体によって作用を受け得る、ロープ入口（３７）とロープ出口（４４）とを有する、前記繊維物品を通過させる供給ノズル手段（３８）を備えた、前記繊維物品を送るための供給手段と、
前記処理容器（１）内で処理剤を前記繊維物品に作用させるための装置（４５、４６）と
を備えた機器であって、
それぞれのＪボックス（Ｉ〜ＶＩ）に、自身の供給ノズル手段（３８）が割り当てられ、ロープ出口（４４）が、各連関した第１のＪボックス内に、または少なくとも１つのＪボックスから該Ｊボックスに隣接する第２のＪボックス内に、または出ていくロープを受ける装置（６２０）内に選択的に通じるように、前記供給ノズル手段が調整可能に具現化された機器。
【請求項９】
それぞれのＪボックスの前記供給ノズル手段に、それぞれ、自身のブロワー（２１）が割り当てられることを特徴とする請求項８に記載の機器。
【請求項１０】
前記ブロワー（２１）が、上部側の領域内の前記処理容器（１）上に設置されることを特徴とする請求項９に記載の機器。
【請求項１１】
前記ブロワー（２１）が、実質的に垂直のブロワーの羽根車軸（１８）を有して置かれることを特徴とする請求項９または１０に記載の機器。
【請求項１２】
前記ブロワー（２１）が、前記処理容器に開口する吸引スタブ（３３）と、前記各供給ノズル手段（３８）と連通し、前記吸引スタブと同軸の圧縮スタブ（２８、２８ａ）とを備えることを特徴とする請求項９に記載の機器。
【請求項１３】
前記個々のＪボックスの前記供給ノズル手段（３８）が、互いに平行な回転軸（１８）を中心として枢転可能に支持されることを特徴とする請求項１０〜１２のいずれか一項に記載の機器。
【請求項１４】
前記供給ノズル手段（３８）が、それぞれ、前記各ロープ出口で終端し、かつ前記供給ノズル手段（３８）と共に枢転可能な、ロープのための１つの供給部分（４３、４４）を有することを特徴とする請求項１３に記載の機器。
【請求項１５】
前記Ｊボックスの前記供給ノズル手段に連結され、かつ前記供給ノズル手段を枢転可能とする、枢転装置（５１）を備えることを特徴とする請求項１３または１４に記載の機器。
【請求項１６】
前記枢転装置（４４、４９、５１）が、前記各連関したＪボックス内に入る時に、前記ロープ出口から出て来るロープを横たえるよう配置されることを特徴とする請求項１５に記載の機器。
【請求項１７】
前記供給部分（４３、４４）が、ロープパイラとして具現化されることを特徴とし請求項１６に記載の構成を備えた請求項１４に記載の機器。
【請求項１８】
処理剤を前記繊維物品に作用させるための装置が、前記個々のＪボックスの前記供給ノズル手段（３８）の噴射ノズル（４５）内に吐出する前記処理剤のための柔軟なライン手段（４６）を備えることを特徴とする請求項８〜１７のいずれか一項に記載の機器。
【請求項１９】
少なくとも１つのＪボックスの前記供給ノズル手段の前記ロープ出口から出て来る前記ロープを受けるよう配置されており、かつロープ送り方向において先行するＪボックスへのロープ復帰経路が具現化された、ロープ復帰装置（６２０、６３、６３１）を備えることを特徴とする請求項８〜１８のいずれか一項に記載の機器。
【請求項２０】
前記ロープ復帰装置が、戻った前記ロープのための中間ボックス（０）を備えることを特徴とする請求項１９に記載の機器。
【請求項２１】
前記ロープ復帰装置が、一方の端部ではＪボックスの供給ノズル手段のロープ出口に連結され得、かつ他方の端部では処理容器（１）の室（０）内に出る、前記処理容器に沿って延在する管路（６３）を有することを特徴とする請求項１９または２０に記載の機器。
【請求項２２】
前記処理容器内に、互いに軸方向に間隔を置いて設けられかつ全くの対向位置にある２つの側壁（３２）によってそれぞれ画定された前記Ｊボックス（Ｉ〜ＶＩ）が、前記処理容器（１）の長手軸（１６）に対して斜めに延在して置かれることを特徴とする請求項８〜２１のいずれか一項に記載の機器。
【請求項２３】
前記Ｊボックスの側壁（３）が、前記処理容器の長手軸（１６）と共に、約８０°〜５０°、好ましくは６５°〜６０°の角度（１０ａ）を形成することを特徴とする請求項２２に記載の機器。
【請求項２４】
前記Ｊボックスが、側壁（３）の内側におよび前記側壁を互いに接続する底壁（４）に、摩擦を減少する形で具現化されることを特徴とする請求項２２または２３に記載の機器。
【請求項２５】
前記処理容器（１）が仕切り（３００）により、処理区間（Ｘ、Ｙ、Ｚ）に細分され、前記仕切りは仕切りの円周の一部分に渡って前記処理容器の内壁に封止して隣接し、処理区間のそれぞれが少なくとも１つのＪボックスを含むことを特徴とする請求項８〜２４のいずれか一項に記載の機器。
【請求項２６】
個々のＪボックスの供給ノズル手段（３８）が、前記Ｊボックスの側壁がそれぞれ前記処理容器の長手軸に垂直に延在する平面（１２）と共に形成する角度（１１）の２倍に等しい枢角領域（６２）を有することを特徴とし請求項２２に記載の構成を備えた請求項１３に記載の機器。
【請求項２７】
個々のＪボックスの供給ノズル手段（３８）の枢軸（１８）が、前記処理容器の長手軸（９）から同じ放射状の間隔（６０）で置かれることを特徴とする請求項２６に記載の機器。
【請求項２８】
前記Ｊボックスに、その充填状態を検出するセンサ（１４）が割り当てられ、前記Ｊボックスのブロワー（２１）に、前記センサによって出力された信号を受信し、かつ前記個々のブロワーにより供給媒体の処理量を制御する制御ユニットが割り当てられることを特徴とする請求項８〜２７のいずれか一項に記載の機器。
【請求項２９】
前記処理容器（１）が、処理剤収集容器（１７１）と連通することを特徴とする請求項８〜２８のいずれか一項に記載の機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、処理時間の少なくとも一部の間、繊維物品を受けるための、少なくとも２つの軸方向に隣接するＪボックスを含む、閉じた容器内で、ロープ状の繊維物品または或る長さの布を処理する方法および機器に関する。送り方向の駆動動作が、供給ノズル手段を介してロープまたはある長さの布に作用するようにされた供給媒体のガス流により繊維物品に伝えられる。
【背景技術】
【０００２】
このいわゆる空力システムに従って動作する噴射処理システム、即ち噴射またはノズル染色機が、マニホルドの実施形態において、業界で使用されている。これらは、基本的に、供給ノズルに作用する供給手段が処理溶液ではなくガス供給手段である点において、油圧噴射処理機とは異なる。したがって、油圧噴射処理機における条件を、空力原理に基づいて動作する噴射またはノズル処理システムに容易に採用することはできない。空力原理に基づく噴射処理機の例として数例を挙げれば、たとえば特許文献１および特許文献２に記述されているものがある。特許文献２で教示しているように、横に並んで軸方向に置かれた少なくとも２つのＪボックスが、閉じることができる処理容器内に設けられた、この種の処理機器が知られており、それぞれのＪボックスが、Ｊボックスに結合された供給ノズル手段により循環するよう設定され、かつ供給ノズル手段からの出口で、または言い換えればＪボックスに入る時に、平らに折り重ねられる、自身のエンドレスロープを受けるようになっている。横に並んで置かれた平列動作するＪボックスの供給ノズルは、共通のブロワーの圧縮側と連通し、このブロワーが、処理容器から蒸気および空気の混合物を吸引し、これを供給媒体として供給ノズル内に送る。軸方向に横に並んだ複数のＪボックスがある場合には、個々のＪボックスの供給ノズルにより、少なくともほぼ均一な作用を得るよう、供給媒体分散管内に、特別な予防措置を行わなければならない。
【０００３】
ある種類において、処理容器の長さ全体に分散された複数のＪボックスを備えており、したがって、同時に互いに無関係に、繊維の、これに対応する数のエンドレスロープを処理することができる、エンドレスロープの形態の繊維材料の含水処理用の、特許文献３から既知の別の機器においては、それぞれのＪボックスの後に、物品の出口側に、偏向ローラ、およびリングノズルとして具現化された隣接する供給ノズルが続くような配置がなされており、そのロープ出口は、同じＪボックスの方に開口している。Ｊボックスに通じる案内チューブが、供給ノズルの出口側に接続され、垂直軸を中心として枢転可能であり、ロープを平らに折り重ねるための綾振りを実行し得る。供給ノズルのそれぞれが、自身の放射状のブロワーによりガス供給媒体にさらされ、この供給媒体は、放射状のブロワーのハウジング内の底部にある吸引開口部を通って処理容器の内部から吸引され、接面の空気噴射開口部を通って供給ノズル内に導入される。それぞれの放射状のブロワーが、処理容器のジャケット内の上部開口部内に、垂直軸方向の配向で挿入される。
【０００４】
この機器を用いた場合、１本のロープの処理しか行われ得ない。
【０００５】
【特許文献１】欧州特許第０１３３８９７号明細書
【特許文献２】独国特許発明第Ｃ２１９８１３５９３号明細書
【特許文献３】独国特許発明第Ｃ２４１１９１５２号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、上述した空力原理により、ロープ状の繊維物品の処理の選択肢について、マニホルドの性質を向上させることであり、これにより、簡単な構造上の実装形態の可能性が提供され、本方法の利点が達成される。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明による方法は、請求項１の特徴を有する。本発明による機器が、請求項６の主題である。
【０００８】
新規な方法においては、ロープ状の繊維物品は、それぞれのＪボックスに入る前に、このＪボックスに割り当てられた別個の供給ノズル手段を通過し、これらから出る時に、供給ノズル手段が、これらの供給ノズル手段にそれぞれ結合されたＪボックス内にまたはそのＪボックスに隣接するＪボックス内に選択的に導入されるか、または少なくとも１つのＪボックスがある場合には、このＪボックスから離れる方に繊維物品を運ぶ所定の経路に沿って運ばれる。それぞれのＪボックス内に、自身のエンドレスロープが、処理時間の少なくとも一部の間、循環し続け得る、または１つのＪボックスからのエンドレスロープが、それぞれ、それに隣接するＪボックス内に運ばれ得る。そして、そのＪボックスをおよび任意に少なくとも１つのさらなるＪボックスを通過した後、第１のＪボックスに戻り得る。そして、エンドレスロープは、個々のＪボックスの、その中を通過される供給手段により循環するよう設定される。
【０００９】
したがって、新規な機器においては、それぞれのＪボックスに自身の供給ノズル手段が割り当てられ、供給ノズル手段は、それらのロープ出口が、各連関した第１のＪボックス内に、または第１のＪボックスに隣接する第２のＪボックス内に、または少なくとも１つのＪボックスから、出て来るロープを受ける装置内に、選択的に通じるよう調整可能に具現化される。それぞれのＪボックスの供給ノズル手段には、自身のブロワーが割り当てられることが好ましく、ブロワーに実質的に垂直の羽根車軸が収められる場合には、特に簡単な状態が得られ、すべてのＪボックス用のブロワーの羽根車軸は、少なくとも１つの共通の、実質的に垂直の面に置かれる。好ましい実施形態においては、個々のＪボックスの供給ノズル手段は、互いに平行な回転軸を中心として枢転可能に支持され、機器は、Ｊボックスの供給ノズル手段に連結され、かつ供給ノズル手段を枢転可能にするための枢転装置を備える。
【００１０】
機器は、少なくとも１つのＪボックスの供給ノズル手段のロープ出口から出て来るロープを受けるよう配置され、かつこれによりロープ送り方向においてそれに先行するＪボックスへのロープ復帰経路が具現化される、ロープ復帰装置を備えることがある。
【００１１】
したがって、本発明によれば、Ｊボックス（収納ユニット）は、互いに平行に接続され得るので、現在の通常の噴射処理機のような、１本のロープの処理が実施され得る。しかし、Ｊボックスは、互いに一列に並んで選択的に接続されることもあり、これにより、電流、熱、および水の消費値の節約が可能となり、また１本のロープの処理と比較してより高い電力値となる。
【００１２】
複数のボックスが直列回路内に平列に装填され得るので、またバッチ全体について、個々のロープを接合する継目が少ししか必要でないので、収納ユニットを次々に接続することにより、バッチ準備の際のおよび処理容器に繊維物品を装填する際の装填時間が節約され、短縮される。たとえば、処理容器内に６つのボックスがある機器においては、互いに一列に並んで接続された３つのＪボックスが、平行して一度に装填され得る。そして、これらの６つのボックスの、バッチ全体については、繊維ロープ内に２つの継目のみしか必要でない。
【００１３】
実施される処理方法および機器の大きさおよびＪボックスの数によっては、Ｊボックスを互いに一列に並んで接続することは、ロープを循環するための循環システムとして、またはロープを入れるおよび出す連続システムとして使用され得る。機器のこの動作モードにおいて、繊維物品に染色プロセスなどが実施されるだけでなく、洗浄および漂白プロセスも実施され、また円周の一部分に渡って、封止された形で処理容器の内壁を隣接する仕切りにより処理容器が処理区間に細分され、それぞれの処理区間が少なくとも１つのＪボックスを含む場合には、この方法のより差別化された過程が、処理区間内でおよびこれに含まれるＪボックス内で確立され得る。たとえば、逆流原理に基づく水洗および洗浄溶液浴により、水を水洗する必要が、１本のロープの処理に必要なものの約４０％にまで減少し得る。
【００１４】
本発明のさらなる特徴および修正形態が、従属請求項の主題である。
【００１５】
図面には、本発明の主題の４つの例示的実施形態が、以下の通り示されている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
図１〜図７は、溶接された皿形ボイラヘッドにより両面端部で耐圧されて閉じられる円筒形ボイラとして具現化された処理容器１を備えた、高温後染め機の形態の、本発明による機器を示している。図１、図２に示されている例示的実施形態においては、６つのＪボックスが処理容器１内に設けられ、Ｉ〜ＶＩで識別される。たとえば図１および図４から分かるように、それぞれのＪボックスＩ〜ＶＩは、２つの平行な側壁３と側壁３に接合された１つの底壁４とによって画定される。底壁４は、一般に知られている方法で、平行なＰＴＦＥロッドによりまたはＰＴＦＥタイルを用いて設計されることにより、滑動する底部として具現化され、両方の種類とも、過剰な処理溶液が、処理容器１内の底壁４の下の、図４に５で印が付けられた室内に流れ出すことができる。布境界壁とも呼ばれる側壁３は、それぞれ、ＰＴＦＥ被覆を有する内側で具現化されるか、または案内形材内の一枚板の部品として具現化され、底壁４と同様に、摩擦を減少させる配置が得られる。内部カバー６（図４）が側壁３に接合され、Ｊボックスは、ロープ入口開口部７とロープ出口開口部８とを有する、実質的にＵ形状の設計となる。示されている実施形態におけるＪボックスＩ〜ＶＩは、それぞれ、同じ軸方向のＪボックス幅を有し、処理容器については、２２００ｍｍの直径が通常８００ｍｍとなり得る。
【００１７】
図１〜図３から分かるように、隣接するＪボックスＩ〜ＶＩの側壁３は、処理容器の、９で示されている長手軸に対して斜めに延在し、平面図において、処理容器の長手軸と共に角度１０を形成し、これに対応して、１２で示されている横断面に対する補角１１があり、容器のジャケットの壁に対しておよび処理容器の長手軸９に対して垂直に延在する。実際には、角度１１は、約１２．５°〜１５°程度であるが、図３に１３および１３ａで示されている、処理容器１の寸法および軸方向のＪボックス幅によっては、さらに他の角度値も可能である。これについては、以下に詳細に記述する。
【００１８】
それぞれのＪボックスＩ〜ＶＩについて、ロープ出口側に、ロープ出口開口部８のやや下に置かれた、１つの充填レベルセンサ１４（図４）があり、これは、各Ｊボックス内のロープを制限するための信号を出力する。
【００１９】
それぞれのＪボックスＩ〜ＶＩにおいて、着脱耐圧ストッパー１５を用いて閉じられる取付けおよび取外し用開口部が、処理容器１のほぼ水平直径平面１６のレベルに置かれる。処理容器１の裏面に、溶液抜取容器１７１が設けられ、これは、容器の内部と連通し、液体が繊維物品を出る時に処理剤（液体）を抜き取るためのものである。溶液抜取容器１７１の内容物として、溶液の総量から、繊維物品に閉じ込められた溶液の割合を引いたものを保持でき、各Ｊボックス内で移動する物品と物品の外にある溶液の表面とが接触せず、このような状態により、溶液製剤を後に添加することが可能となる。
【００２０】
ロープ出口開口部８から間隔を置いて上にある、処理容器１のジャケットに溶接された円筒形のソケットコネクタ１７は、それぞれのＪボックスＩ〜ＶＩ用の容器内部に通じており、このスタブは、その軸１８に垂直に配向され、結合されたＪボックスの、図３に１９で示されている対称中心面に置かれる。ソケットコネクタ１７は、その端部に環状のフランジ２０を備え、ブロワーユニット２１がこのフランジに装着される。ブロワーユニット２１は、垂直回転軸１８を中心に循環する放射状のブロワーの羽根車２４を含み、かつ上部ハウジング部分２２に装着された電動機２５に連結された、羽根車ハウジング２３を含む上部ハウジング部分２２を備える。電動機２５は、その回転速度がインバータ操作のために調節され得る、かつ必要な供給流を調節するよう設計された回転電流電動機である。その軸は、軸封２６によりハウジング内部から封止される。渦巻き形の案内バッフル２７（図５）が、ブロワーハウジング２３内に置かれ、ブロワーの羽根車２４によって汲み上げられたガス媒体を、回転軸１８と同軸の外部流管２８内にそらし、これにより、羽根車ハウジング２３との圧縮側での連通が確立される。
【００２１】
ブロワーユニット２１の下部ハウジング部分を形成するソケットコネクタ１７内で、わずかな放射状の間隔を有して挿入された、円筒形の内部ジャケット２９が、回転可能に支持され、回転軸１８と同軸方向に配向される。内部ジャケット２９は、その外周が、たとえば溝つきカフとして具現化された封止リップを介して環状のフランジ２０から封止され、平らなＰＴＦＥ形材３１を介して環状のフランジ上に懸濁されて放射状に回転可能におよび軸方向に支持される。ジャケット２９の回転軸１８と同軸方向に、内部流管３３が延在しており、これには、吸引管としてブロワーの羽根車の入口へと通じ、かつその対向して対称な位置にある端部で処理容器１の内部に開口する、吸引コーンが設けられる。ジャケット２９を備えた内部流管３３は、外部流管２８の円筒形の延在部２８ａを画定する。したがって、ブロワーユニット２１内に、２つの中央に置かれた、垂直の流れ管２８、２８ａ、３３が具現化され、吸引管として作用する流れ管３３は、円錐形に設計され、内部ジャケット２９から底部（図４）で閉じられる。
【００２２】
ブロワーユニット２１全体が、環状のフランジ２２から取り外され、必要に応じて、異なる電力のまたは異なる汲み上げ特性を有するブロワーユニットに取り替えられ得る。ソケットコネクタ１７および溶接されたフランジとして具現化された環状のフランジ２０は同じであるので、ブロワーユニットを取り替える場合には、異なる大きさのブロワーの羽根車２４および羽根車２３に代えれば良い。
【００２３】
同心の軸受けリング３４が、形材３６（図６）を介して、相対回転しないように固定された形で、回転可能に支持されたジャケット２９に接続され、環状のノズルとして具現化された供給ノズル３８の円筒の布入口部分３７を担持する。布入口部分３７は、内部ジャケット２９に溶接されておりかつ供給媒体により圧力にさらされる外部流管２８と連通するノズルハウジング４１内にある環状の隙間を、一般に知られている方法でディフューザ４０と共に画定する、入口ノズル部分３９に通じている。ノズルハウジング４１に隣接するのは、ノズル部分３９と同軸でありかつディフューザ４０がこの中に吐出するＰＴＦＥ供給チューブ４３のために、好適なストッパーにより、これに固定された支持ハウジング４２である。ハウジング４２は、隣接する供給チューブ４３のための、相対回転しないように固定された強固な支持構築物を形成し、この上には、供給チューブ４３と共に供給部分を形成し、かつたとえば出て行くロープをＪボックス内に導入し得る、より大きい直径の入口曲線４４が設置される。これについては、以下に詳細に記述する。供給チューブ４３は、図４に示されている例示的実施形態においては、水平に対して約１０°の角度でわずかに上昇する。その入口曲線４４は、Ｊボックスの入口開口部７の縁からわずかな間隔の所で出る。
【００２４】
噴射ノズル４５が、その軸を中心として環状に分散されており、かつＰＴＦＥおよび特別な鋼の布のフレキシブルホース４６を介して処理剤供給ライン４７に連通する、円筒形のノズルハウジング４１内に出る。噴射ノズル４５は、ノズル部分３９とディフューザ４０との間に具現化された環状の隙間の方向に噴霧器ノズルとして作用するので、供給ノズル３８を通過するロープに対する処理剤噴射流による均一な作用が達成される。
【００２５】
片持ちアーム４８が、ノズルハウジング４１の裏面に固定され、たとえば図１から分かるように、処理容器１の軸方向の長さに延在し、かつ５０で封止されて皿形ボイラヘッド２を通過する、スラストロッド４９に関節式に接続される。スラストロッド４９は、ねじ込みスピンドルまたは他のいくつかの作動駆動装置に取り替えられる空気圧押上シリンダ５１と連通する。したがって、押上シリンダ５１の作動により、ブロワーユニットの垂直回転軸１８を中心として、供給ノズル３８および供給部分４３／４４が枢転する。たとえば図１および図２に示すように、スラストロッド４９がすべてのブロワーユニット２１の片持ちアーム４８に連結されるので、押上シリンダ５１が作動すると、すべてのＪボックス用の供給ノズルおよび供給部分は、各垂直枢軸１８を中心として同じ角度で同時に枢転され、したがって互いに強固に連結される。図１および図２に０で識別される、中間の収納室内にあり、かつ皿形ボイラヘッド２により一方の側で画定される、さらなるブロワーユニット２１の供給ノズル３８および供給部分４３／４４についても同様である。これについても、以下に説明する。
【００２６】
処理容器１内のそれぞれの供給ノズル３８の布入口部分３７の下に、水平軸を中心として自由回転式で支持された偏向ローラ５２があり、この偏向ローラ５２は、処理容器内のすべてのＪボックスに沿って選択的に連続的に延在することもあれば、それぞれのＪボックスまたはそれぞれの群のＪボックスに自身の偏向ローラ５２が設けられることもある。それぞれの偏向ローラ５２は、図７に示すように、処理容器１内にあり、かつたとえば電磁継手として具現化された、歯付きベルト駆動装置５４に連結されており、その歯付きベルト５５は、ガードバッフルで固定されて、処理容器１の外へと延在し、歯車付電動機５６によって駆動される。概して、偏向ローラ５２は、滑らかな表面を有する。偏向ローラ５２には回転速度監視装置が割り当てられ、これにより、ロープ走行を監視することができる。図４に示すように、偏向ローラ５２により、駆動されるかせ巻取り機によって補強しなくても、確実な布の走行が可能となる。これにより、布が供給ノズル３８内に垂直に入り、ブロワーユニット２１と同じ方向に作用する吸引流により、布が入ってくることが補強される。通常、偏向ローラ５２は、自由回転である。布が停止した時のための偏向ローラの一時駆動装置は、ロープを自由に引っ張る仕事を有する。これは、自由回転偏向ローラ５２を継手５３を備えた駆動電動機５６に連結することによって達成される。
【００２７】
図６においては、供給ノズル３８内にロープが入ってくる、やや修正された実施形態が示されている。自由回転偏向ローラ５２と布の入路３７との間には、枢転可能に収められたさらなる自由回転案内ローラ５７が設けられる。図６に実線で示されている、上方に枢転される位置においては、案内ローラ５７は、ロープの走行に介入しない。点線で示されている位置へと下方に枢転されると、偏向ローラ５２の巻き角が拡大し、したがってロープの網目内にまだ残っている溶液の除去が改良され、したがってロープと共に供給ノズル３８内に導入される溶液の量が減少する。定格速度に到達する必要がない場合には、任意に、自由回転偏向ローラ５２の駆動装置の電源も投入され得る。案内ローラ５７の調整は、５８で示されている空気圧押上シリンダによって行われる。
【００２８】
図１、図２では、たとえば、すべてのボックスＩ〜ＶＩおよび中間のボックス０の、結合された供給ノズル３８と供給部分４３／４４とを備えたブロワーユニット２１が、容器の長手軸９に平行な共通の垂直面５９に垂直枢軸（１８）を有して置かれることを示している。したがって、容器の長手軸９からのすべての枢軸１８の間隔６０（図３）は等しい。その上、既に上述したように、それぞれの供給ノズル３８の枢軸１８は、結合されたボックスの垂直の中心面１９に延在する。隣接する枢軸１８の間の間隔６１も等しい。それぞれの供給ノズル３８の、６２で示されている枢角の範囲は、第１の位置において、隣接する供給部分４３／４４を備えた供給ノズル３８が、各ＪボックスＩ〜ＶＩの中心面１９でおよびこれに平行な平面１９ａの中間のボックス０内で、枢軸１８と交差する、その長手方向の中心軸を有して置かれるよう選択され、これは、側壁３と対向して対称の位置にある側に、結合されたＪボックスの長手方向の中心面１９と同様に、隣接するＪボックスの側壁から、同じ軸方向の間隔を有して延在する。この設定は、図１に示されている。
【００２９】
押上シリンダ５１の好適な作動によって設定され得る、かつ枢転範囲６２の他方の端部にある、供給ノズル３８の第２の位置において、結合された供給部分４３／４４を備えたすべての供給ノズル３８が、図１においては左に、特に第１のＪボックス内のそれぞれの供給ノズル３８の入口曲線４４は、隣接する第２のＪボックス内の中央で出るまで枢転される。即ち、入口曲線４４のロープ出口開口部は、第２のＪボックスの長手方向の中心面１９の中心点にある。したがって、ロープが、第１のＪボックスから各隣接する第２のＪボックスへと送られる。
【００３０】
皿形ボイラヘッド２に隣接する、図２および図３の左にあるＪボックスＶＩの供給ノズル３８および供給部分４３／４４は、この枢転された位置において、入口曲線４４と共に、円筒のシュート（scray、スキッド）６２０（図４）に通じており、これは、皿形ボイラヘッド２と、Ｊボックスのこれに隣接する側壁３との間の室内にあり、そのオリフィスは、この室内へと入ってくる入口曲線４４のオリフィスに整列する。復帰シュート６２０は、処理容器１に沿って延在し、処理容器の外にあり、かつ漏斗部分６３１を介して中間のＪボックス０内の底部から出る、ロープ復帰チューブ６３に出る。供給ノズル３８および結合された供給部分４３／４４のこの位置が、図２、図３に示されている。
【００３１】
図３から分かるように、枢転範囲６３は、これに対応する枢軸１８を通って延在する各横断面１２と対称的に具現化される。したがって、Ｊボックスの側壁３の斜めの位置に沿って、図１の設定および図２の設定の両方において、それぞれの供給ノズル３８の入口曲線４４が、常に各Ｊボックス内の中央から出ることが達成される。入口曲線４４のロープ出口開口部の中心点は、処理容器の長手軸９と平行に延在する、共通の垂直面６３０に常にある。したがって、図１の設定および図２の両方について、Ｊボックス内で平らに折り重ねる同じ状態が得られるが、このことは、適切な布の走行に非常に重要なことである。
【００３２】
枢転範囲６２は、Ｊボックスの側壁３の斜めの位置に適合される。これは、平面１２、１９の間の、図３に示されている角度１１の二倍の大きさである。
【００３３】
図３は、同じ処理容器の直径６４および同じ軸方向のブロワーの間隔６０について、Ｊボックス幅１３または１３ａに対する枢角６２の影響を示している。図面の左側の枢角の範囲６２は２５°であり、図面の右側の枢転範囲６２ａは３０°である。その結果は、たとえば２５°では７００ｍｍの定格ボックス幅１３となり、３０°では８００ｍｍの定格ボックス幅１３ａとなる。したがって、処理容器１の長手軸に平行な、ブロワーユニット２１の、または言い換えれば枢軸１８の間隔６１も、たとえば間隔６１の７４０ｍｍから間隔６１ａの８４０ｍｍに増加する。処理容器１の全長に渡って、ブロワーユニット２１は、それぞれのブロワーユニットが垂直に置かれた列を形成する。布の入路は、羽根車軸１８の領域内の布入口部分３７（図４）の裏面にあるので、優れた布の走行性状が生じる。
【００３４】
ノズル部分３９に対する、ノズル部分３９を含む布入口部分３７の内側は、ＰＴＦＥで被覆されるかまたはＰＴＦＥを用いて設計される。
【００３５】
図１の動作モードにおいては、個々のＪボックスＩ〜ＶＩは、互いに平行に接続される。それぞれのＪボックス内では、エンドレスロープが、結合された供給ノズル３８によって循環する。したがって、１本のロープの処理が、Ｊボックスのそれぞれ１つ内で行われ得る。
【００３６】
図２の設定においては、ＪボックスＩ〜ＶＩは、操作中互いに直列に接続され、その結果、エンドレスロープを循環させるための循環システムが生じ、このエンドレスロープは、１つのＪボックスから各隣接するＪボックスに移行し、列内の最後のＪボックス６に戻った後、ロープ復帰チューブ６３を介して、中間のボックス０に、またそこから、結合された供給ノズルにより第１のＪボックスＩ内に再び導入される。この設定においては、代替形態として、機器は、ロープが、処理容器１または中間のボックス０に入り、最後のＪボックスＶＩから出る、連続システムとして使用され得る。
【００３７】
これについては、様々な処理方法の例示的実施形態において、不可欠な部分内の、処理剤などを添加するための、処理方法に必要な追加装置も簡単に示した、図８、図９を参照しながら、以下に簡単に説明する。
【００３８】
図８、図９は、９つのＪボックスＩ〜ＩＸと１０のブロワーユニット２１とを備えた高温後染め機を極めて概略的に示しており、それぞれが、結合された供給ノズル３８とこれに隣接する供給部分４３、４４とを備え、このうちの供給ノズル３８のみが円で表されている。ＪボックスＩ〜ＩＸおよび中間のボックス０のそれぞれに、このような１つのユニットが割り当てられる。供給部分４３、４４は図２の位置にある。即ち、機械は連続循環操作用に設定される。ロープ復帰ライン６３は点線で示されている。空気圧シリンダ５１は図２の位置にある。処理容器１の内部は、３つの処理区間Ｘ、Ｙ、Ｚに細分され、そのそれぞれが、それぞれ、３つのＪボックスＩ〜ＩＩＩと、ＩＶ〜ＶＩと、ＶＩＩ〜ＩＸとを含む。３つの処理区間を互いから離す仕切りは、下部部分から処理容器のジャケットまで延在し、かつ封止リップを介してその内側に接続された、ボックスの仕切りとして具現化された、２つのＪボックスの側壁３００によってもたらされる。ボックスの仕切り３００は、最大溶液レベルを超えて上方に延在する。これらは、Ｊボックス、ＩＩＩおよびＩＶとＶＩおよびＶＩＩとの間にある。
【００３９】
溶液抜取容器１７１はまた、これに対応する仕切り１７０により３つの部分容器に細分され、それぞれが、処理区間Ｘ、Ｙ、Ｚの１つに結合される。３つの処理区間Ｘ、Ｙ、Ｚに対応して、３つの処理剤噴射システムが設けられ、そのそれぞれが、１つの溶液フィルタ７０と、１つの噴射ポンプ７１と、処理溶液を加熱し冷却するための１つの熱交換機７２とを含む。７３に、熱交換機７２の下流の噴射ポンプ７１の圧縮側から始まる締切弁が示されており、この締切弁は、処理溶液を、各処理区間Ｘ、Ｙ、Ｚに結合された溶液抜取容器１７１の一部に戻すためのものである。循環する処理溶液は、結合された噴射ポンプ７１により、適合可能な群のＪボックス内にある供給ノズル３８の各溶液供給ライン４７（図４、図７）内に汲み上げられ、結合されたライン内には、処理溶液を前方に走行するための締切弁７４がある。処理区間Ｘ、Ｙ、Ｚのそれぞれのための流出固定具が、７５で示されている。処理水、未処理水、軟水、および温水（約６０℃）用の供給容器７７、または処理浴用の初期溶液容器が、それぞれ各締切固定具７４を介して、噴射ポンプ７１の吸引側に連通する。処理溶液用の、２つの初期溶液および補充溶液容器７８も設けられ、そのそれぞれが、締切弁７９を介して噴射ポンプ７１の吸引側に連通するようにされ得る。締切弁７９および結合されたライン接続は、初期溶液および補充溶液容器の１つのみについて示されている。蒸気源が８０で示されており、その下流に、凝縮液分流加減器８１、減圧弁８２、および調整弁８３があり、この源により、処理容器１の内部を直接蒸気にさらすことができる。最後に、切換え／締切アーマチャも、噴射ポンプ７１の吸引側に、８４で示されている。
【実施例】
【００４０】
〔実施例１〕
９つのＪボックスＩ〜ＩＸを備えた高温後染め機においては、アルカリ性の過酸化水素漂白が、その後の反応性染色操作のための事前漂白として、格子結束を有する編み木綿製品に実施される。格子製品は、切開されていない、８０ｃｍの円筒の幅を有する。表面積の単位当たり重量は１９０ｇ／ｍ２であり、３００ｇ／ｍの延メートル重量に相当し、ボックスあたり１５０ｋｇの９倍のバッチ重量にとってこれは、４５００ｍの布の長さについて、１３５０ｋｇの全バッチに相当する。
【００４１】
０．８ｍｍの布の厚さについては、このバッチは、５．７６ｍ３の体積Ｖｔｅｘおよび６．０ｍ３の基体堆積ＶＳに相当し、これは、４．８６ｍ３の中間室体積ＶＺに対応する。８０％の平均溶液装填については、この体積は３．８９ｍ３となる。
【００４２】
機械に装填する準備のための、全バッチは、それぞれが１５００ｍの、３つの接続された部片である。
【００４３】
初期溶液容器７７内に、事前漂白用の処理浴が５０℃で２５００ｌで設定されている。
【００４４】
浴は、湿潤剤と、３２．５％苛性ソーダと、３５％過酸化水素と、漂白安定剤の添加剤とを含む。
【００４５】
機械に全バッチを装填
空気圧シリンダ５１（図２）は、図２の循環システムの位置に入れられる。これはまた、往復運動する綾振りをＪボックス幅全体にスラストロッド４９にしたがって入口曲線４４に伝える制御ユニット８５によって起動されるので、供給部分４３は、入口曲線４４と共に、それぞれのＪボックス用のロープパイラとして機能する。装填操作を監視するために、ブロワーユニット２１の領域内のすべてのストッパー１５が開放される。
【００４６】
ブロワーユニット２１は、ロープの自己吸引用に、布入口３７およびノズル部分３９を備えて設計されるので、装填操作に前方送り部片またはベルトが不要となる。
【００４７】
処理容器１への装填については、３パイルの布からのロープの装填の先端が、ＪボックスＩＩＩおよびＪボックスＶＩの中間のボックス０のブロワーユニット２１のストッパ１５で導入され、３パイルの布のロープの終端部が同じストッパーに固定されるので、ロープの終端部は、入った後に固定される。Ｊボックス０のブロワーユニット２１の電源が投入された後、このブロワーユニットは、第１のロープを中に引く。次いで、約５秒の遅延で、ＪボックスＩＩＩおよびＶＩのブロワーユニットの電源が投入されるので、３つのロープが、互いに平行に、ＪボックスＩ、ＩＶ、およびＶＩＩに入る。ボックス内の布の走行を補強するために、入っててくるＪボックスの出口側のブロワーもそれぞれ、電源が投入される。次のＪボックスのブロワーユニット２１は、これに対応する時間だけ遅れて、電源が投入される。
【００４８】
噴射ノズル４５（図４）は、初期溶液容器７７に開口連通している、適応可能な群のＪボックスに接続された、噴射ポンプ７１を介して処理溶液にさらされる。
【００４９】
ロープ状の円筒の布が入ってきた後、関係する様々なブロワーユニット２１およびこれらに接続された締切弁７４の電源が切られる。ＪボックスＩＩＩ、ＶＩまたは中間のボックス０のストッパー１５に到達した、入ってきたロープの端部は、各隣接するロープの終端と共に綴じられ、３つの継目を有するエンドレスロープが作られる。ストッパーのそれぞれから、繊維物品が、これに対応するブロワーユニット２１に入ってくることが監視されるが、このストッパー１５が閉じられる。
【００５０】
ブロワーユニット２１および供給部分４３／４４を循環システム操作に設定し、入口曲線４４の綾振りの電源を投入し、ブロワーユニット２１および噴射ポンプ７２の電源を投入すると、開放された初期溶液容器７７から到達した初期溶液浴は、物品全体に均一に分散される。ブロワーユニット２１は、４００ｍ／分の布循環速度に調節される。
【００５１】
溶液抜取容器１７内のレベルを監視することにより、初期溶液浴が弁７３、７４を介して初期溶液容器７７から導入された後に、処理容器１内のレベルが補正される。処理溶液は、６０℃で１０分間一定に保たれ、次いで、蒸気源８０からの直接蒸気の電源を投入すると、６℃／分の勾配で、９０℃の処理温度に加熱され、２０分間維持される。
【００５２】
この時間の間、初期溶液容器７７内で、第１の水洗浴が、８０℃の２５００ｌの浴体積で準備される。
【００５３】
処理容器１内の処理浴（漂白浴）は、２０分後に、換気弁９０およびドレン弁７５を開放することにより水抜きされ、第１の水洗浴は、噴射ポンプ７１を介して、処理区間Ｘ、Ｙ、Ｚ内の３群のＪボックスのロープ全体に分散される。
【００５４】
Ｊボックス内で滴り落ちる水洗水が溶液抜取容器１７に入り、切換え固定具８４を介して噴射ポンプ７１によって再吸引される。
【００５５】
循環水洗が、５分間維持される。
【００５６】
この時間内に、第２の水洗浴が、初期溶液容器７７内に、６０℃の２５００ｌの水洗水を用いて、過酸化水素の残留濃度に対して製品を中和させるよう酢酸を添加して準備される。第１の水洗浴が水抜きされた後、逆流原理に基づき、第２の水洗浴が３群のＪボックスを通って運ばれ、ＪボックスＶＩＩ、ＶＩＩＩ、およびＩＸを含む第１の群のボックスから、それぞれ結合された切換え固定具８４および噴射ポンプ７１を介して、第２の群のＪボックスＩＶ、Ｖ、ＶＩに出て、これらを通過した後に、第３の群のＪボックスＩ、ＩＩ、ＩＩＩに汲み上げられ、その後ドレンに運ばれる。この逆流過程においては、その後の反応性染色が６０℃の一定温度で行われるので、水洗水の温度は６０℃で一定に保たれる。
【００５７】
アルカリ性の過酸化水素漂白が実施された後に計画される３．５％の反応性染色については、６０℃の恒温染色の後に、非固定反応性染料が洗い流され、染浴からの残留化学物質が同時に中和される。
【００５８】
水洗サイクルは、上述した過酸化漂白サイクルより包括的であり、したがってより時間がかかる。
【００５９】
総処理時間を短縮するために、ボックスは、異なる数のボックス（たとえば１〜４ボックス）の群に分割され得る。そして、水洗部分によって時間をずらすことができるので、水洗部分の順序に基づき、異なる水洗温度および異なる残留濃度を有する水洗浴により、繊維物品に対して同時に作用が及ぼされ得る。
【００６０】
本明細書に一例として記載されている反応性染色における、水洗サイクルの内訳については、５０℃の第１の水洗浴および浴循環で、濃度の均一化が達成され、中和のために逆流原理に基づいて５０℃の第２の浴が設けられ、次いで、また８５℃の水洗温度でずらして使用することにより、温水水洗を行って、残留アルカリを中和し、蒸気源８０からの直接蒸気の電源も投入し得る。洗い落としプロセスを加速するために、ボックスの部分内の、入ってくる溶着ロープの表面に向けた、さらなる噴射ノズル（図示せず）の電源が投入される。
【００６１】
温水水洗の後の、同じ作業過程の後、逆流原理に基づき、５０℃の２つの初期水洗浴溶液および３０℃の１つの初期水洗浴溶液が、オフセット接続で実施される。即ち、第１の群のボックスを通過し、第２の群のボックスに切換えられた後に、次のその後の水洗浴が、第１の群のボックスに既に切り換えられている場合がある。
【００６２】
水洗溶液が最後の水洗浴から水抜きされると、継目センサ８７（図４）が継目を報告した後、ロープはボックスＩＸで停止する。ロープは切り離され、布の走行方向の反対にある部片は、ＪボックスＩＸからストッパー１５を通って運ばれ、回転往復台内で、吐出かせ巻取り機を介して溶着される。吐出時に空になったＪボックスのブロワーユニット２１の電源は、自動的に切られる。
【００６３】
〔実施例２〕
９つのＪボックスを備えた、図９に示されている高温後染め機は、基本的に、図８に示されている高温後染め機に相当する。したがって、同一の部分は、同じ参照符号で識別されるので、再び説明を加えない。図９の機械においては、請求項８に記載の機械に加えて、処理容器１を蒸気源９０からの過熱蒸気にさらすための装置、および処理容器１からの蒸気および空気の混合物の吸引抽出用の装置も設けられる。蒸気源９０の後には、凝縮液分流加減器９１および減圧弁９２を介して、双方向固定具９５により調整弁９４を介して隣接する蒸気過熱器９３があり、この固定具により、処理容器内部を、および９６で示されている環状の分散を介して、個々のブロワーユニット２１の供給ノズル３８を、過熱蒸気に選択的にさらすことができる。
【００６４】
処理容器内部からの空気および蒸気の混合物の吸引抽出器は、熱風冷却器９８および気体湿度分離器９９を介して処理容器内部と連通する吸引抽出ブロワー９７を備える。吸引抽出ブロワー９７により、たとえば約０．５絶対バールの最大低圧を生成することができる。
【００６５】
図９の高温後染め機においては、テクスチャードポリエステルに対する分散染色が、たとえば還元型後洗浄を含む恒温染色の形態で行われ得る。
【００６６】
この分散染色については、ポリエステルの編地２５％Ｔｒｅｖｉｒａ（登録商標）３５０および７５％Ｔｒｅｖｉｒａ（登録商標）７６／１が、特にチューブ幅９０ｃｍおよび表面積の単位当たり重量約１１０ｇ／ｍ２の、織機から出来上がったばかりの円筒の布の形態で使用され、これは、６３００ｍの布の長さについて、１２６０ｋｇの全バッチにおいて、９掛けるＪボックス当たり１４０ｋｇのバッチ重量に相当する、約２００ｇ／ｍの延メートル重量に対応する。機械に装填する準備のための、全バッチは、それぞれが２１００ｍの長さの、３つの接続された部片である。
【００６７】
物品の処理容器１への装填は、実施例１と同じ方法で行われる。
【００６８】
次に、物品は、約５００ｍ／分の布の速度で、６０℃の温度で、事前洗浄として使用される洗浄溶液に１５分間晒される。洗浄溶液が水抜きされた後、およびひとまとめの布を滴り落とすための１．５分間の待ち時間の後、バッチの中間水洗が、初期溶液容器７７からの洗浄溶液を用いて、約６０℃で行われる。
【００６９】
その後、化学物質および添加剤を用いて準備され、かつ平均添加剤および酢酸ナトリウムおよびｐＨを調整するための酢酸を含む処理浴は、８６℃に加熱され、中間水洗溶液が水抜きされた後、特に５°／分の勾配で均一に加熱し、蒸気源９０からの直接過熱蒸気を添加して、噴射ノズル４５を介して走る布に分散され、切換固定具９５は、過熱蒸気が処理容器内部に流れ込むように設定される。物品は、染料の噴射温度まで加熱される。この例では、１１５℃に設定される。
【００７０】
次に、物品の染色は、一般に知られている手順によって行われ、その後、逆流原理に基づき、その後の水洗を含む還元型後洗浄が行われる。水洗溶液の水洗作業および水抜きの結果、ロープは、ＪボックスＩＸ内の継目で切断され、既に説明した方法で処理容器から除去される。
【００７１】
〔実施例３〕
図９の高温後染め機を用いて、たとえば編み木綿製品に、既に実施した反応性染色を行った後、および循環システム内での洗浄および水洗の後、その後の染色段階が実施され得る。
【００７２】
このため、以下の処理ステップが、機械内で実施される。
【００７３】
１．処理容器１およびその中にある構造構成部分を含む、繊維物品の加熱および溶液の装填
【００７４】
ロープの循環に関係するブロワーユニット２１の電源が投入され、偏向ローラ５２が駆動された後、枢転可能に収められた案内ローラ５７は、空気圧シリンダ５８（図６）を介してロープを押圧するようにされる。空気圧シリンダ５１（図２）によって生成された、入口曲線４４の綾振りにより、循環モード用のＪボックスＩ〜ＩＸ内のロープの適切な配列が確実となる。
【００７５】
蒸気源８０から直接蒸気を送り出すための電源を入れることにより、物品を約１１０℃の温度まで素早く加熱することができる。約１０分後に蒸気の供給が中断され、枢転可能な案内ローラ５７が、上方に枢転されて開始位置に戻る。同時に、偏向ローラ５２の駆動装置の電源が切られ、ブロワーユニット２１の駆動装置が上方に調節されて、４００ｍ／分の布循環速度となる。
【００７６】
２．物品の湿気を同時に減少させる蒸発段階を作るために、蒸気源３０からの過熱を含む直接蒸気が、好適に設定された双方向切換え固定具９５を介して、１５０℃の流入温度で供給ノズル３８に切り換えられる。流出固定具７５が閉じられると、吸引抽出ブロワー９７の電源が投入され、熱風冷却器９８は、５０℃の出口温度に調節される。この処理ステップは、２０分間維持される。
【００７７】
３．バッチを冷却するために、過熱蒸気が遮断され、換気固定具９０が開放された後、吸引抽出ブロワー９７を通じて、外気が吸引され、バッチが約４０℃まで冷却されることが達成される。
【００７８】
次に、ロープが、上述した方法で、ＪボックスＩＸで切断され、処理容器１から除去される。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】平行に接続されたＪボックスを備えた、高温後染め機の形態の本発明による機器を概略的に示す長手断面図である。
【図２】直列に接続されたＪボックスを備えた、図１の機器を示す、対応する概略断面図である。
【図３】図２に対応する断面で、Ｊボックスの配列と個々のブロワーの供給部分の枢転領域との角度の関係を示す、図２の機器を示す詳細図である。
【図４】図１のラインＩＶ−ＩＶに沿った断面で、図１の機器を示す簡略化された概略側面図である。
【図５】ブロワーの羽根車の側からブロワーの平面を示す、図４の機器の詳細図である。
【図６】供給ノズルへのロープ入口および偏向ローラの駆動または自由回転の例示的実施形態を示す、図４の機器の詳細の図４に対応する概略断面図である。
【図７】偏向ローラの駆動および自由回転を示す、図６の機器の詳細の簡略化された平面図である。
【図８】本方法を行うのに不可欠な補助装置を示す、循環用にまたは連続操作用に直列に接続された９つのＪボックスと逆流原理に基づく水洗および洗浄浴の回路とを備えた、高温後染め機としての修正実施形態における図２の機器を示す、図２に対応する概略断面図である。
【図９】洗浄処理後に物品内の湿度を減少させるための追加装置を備えた、図７の機器に対応する断面図である。
【符号の説明】
【００８０】
０  中間のボックス
１  処理容器
２  皿形ボイラヘッド
３  側壁
４  底壁
５  室
６  内部カバー
７  ロープ入口開口部
８  ロープ出口開口部
９  長手軸
１０  角度
１１  補角
１２  横断面
１３  処理容器の寸法
１３ａ  軸方向のＪボックス幅
１４  充填レベルセンサ
１５  着脱耐圧ストッパー
１６  水平直径平面
１７  円筒形のソケットコネクタ、溶液抜取容器
１８  垂直回転軸
１９  対称中心面
２０  環状のフランジ
２１  ブロワーユニット
２２  上部ハウジング部分
２３  羽根車ハウジング
２４  羽根車
２５  電動機
２６  軸封
２７  案内バッフル
２８  外部流管
２８ａ  円筒形の延在部
２９  内部ジャケット
３０、８０、９０  蒸気源
３１  ＰＴＦＥ形材
３２  側壁
３３  内部流管
３４  軸受けリング
３６  形材
３７  布入口部分、ロープ入口、入路
３８  供給ノズル
３９  入口ノズル部分
４０  ディフューザ
４１  ノズルハウジング
４２  支持ハウジング
４３  ＰＴＦＥ供給チューブ、供給部分
４４  入口曲線、ロープ出口、供給部分、枢転装置
４５  噴射ノズル
４６  フレキシブルホース
４７  処理剤供給ライン
４８  片持ちアーム
４９  スラストロッド、枢転装置
５０  封止
５１  空気圧押上シリンダ、枢転装置
５２  偏向ローラ
５３  継手
５４  歯付きベルト駆動装置
５５  歯付きベルト
５６  歯車付電動機
５７  自由回転案内ローラ
５８  空気圧押上シリンダ
５９  共通の垂直面
６０、６１  間隔
６２  枢角領域
６３  ロープ復帰チューブ、ロープ復帰装置
６４  処理容器の直径
７０  溶液フィルタ
７１  噴射ポンプ
７２  熱交換機
７３、７４、７９  締切弁
７５  流出固定具
７７  供給容器
７８  補充溶液容器
７９  締切弁
８１、９１  凝縮液分流加減器
８２、９２  減圧弁
８３、９４  調整弁
８４  切換え／締切アーマチャ
８５  制御ユニット
８７  継目センサ
９０  換気弁
９３  蒸気過熱器
９５  双方向固定具
９６  環状の分散
９７  吸引抽出ブロワー
９８  熱風冷却器
９９  気体湿度分離器
１７０  仕切り
１７１  溶液抜取容器、処理剤収集容器
３００  側壁
６２０  シュート、ロープ復帰装置
６３０  垂直面
６３１  漏斗部分、ロープ復帰装置
【図１】
2007169802.tif 000003
【図２】
2007169802.tif 000004
【図３】
2007169802.tif 000005
【図４】
2007169802.tif 000006
【図５】
2007169802.tif 000007
【図６】
2007169802.tif 000008
【図７】
2007169802.tif 000009
【図８】
2007169802.tif 000010
【図９】
2007169802.tif 000011