(57)【要約】【課題】極めて簡単な構造で人体への適用も安全であり、皮膚のたるみやしわを効果的に除去することに加え、皮膚への引張作用を長期間に渡り維持することができる形成外科用手術糸及び皮膚の引張付与方法を提供する。【解決手段】皮膚内層に埋設される糸本体部の長手方向に部分的に皮膚内層に係留する突部が形成された糸状物において、少なくとも前記糸本体部が吸収糸より構成されるとともに、前記糸本体部又は前記突部に部分的に皮膚内層で吸収されない残留膜部が形成されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
皮膚内層に埋設される糸本体部の長手方向に部分的に皮膚内層に係留する突部が形成された糸状物において、
少なくとも前記糸本体部が吸収糸より構成されるとともに、前記糸本体部又は前記突部に部分的に皮膚内層で吸収されない残留膜部が形成されていることを特徴とする形成外科用手術糸。
【請求項２】
前記突部が、糸本体部によって一体に形成されている請求項１に記載の形成外科用手術糸。
【請求項３】
前記突部が、とげ状物である請求項１又は２に記載の形成外科用手術糸。
【請求項４】
前記残留膜部が、前記突部以外の糸本体部に形成されている請求項１ないし３のいずれかに記載の形成外科用手術糸。
【請求項５】
前記残留膜部が、金よりなる請求項１ないし４のいずれかに記載の形成外科用手術糸。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれかに記載の形成外科用手術糸を用いて行う皮膚の引張付与方法であって、
前記糸が皮膚内層に埋設された後、吸収糸よりなる糸本体部が吸収されるまでは前記突部の係留力によって皮膚に引張作用が付与されるとともに、糸本体部が吸収された後は残留膜部にからみついた皮膚組織によって皮膚内層に糸状部が形成されることによって引張作用が付与されることを特徴とする皮膚の引張付与方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、顔面の矯正等に用いられる形成外科用手術糸及び皮膚の引張付与方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば顔面のしわをなくす目的で、しわの溝部分にコラーゲンなどを注入することが行われている。本発明者は、先に、人体腹部などの脂肪から本人が使用するためにコラーゲンを取り出しこれを皮膚内に注入することを提案し、人体からの脂肪抽出を効果的に行うとともに、この抽出された脂肪分からコラーゲンを簡単かつ効率よく分離する新規なコラーゲン採取装置などを提供してきた（特許文献１を参照）。  しかしながら、コラーゲンの注入は皮膚に弾力性を持たせることに対しては有効であるが、皮膚のたるみを除去することについては今一つ満足できないものがあった。
【０００３】
そこで、顔面の皮膚のたるみを改善するために、皮膚を切開して筋膜を広範囲に剥離して皮下組織を引き上げて切除し、縫合するいわゆるフェイスリフトと呼ばれる手術方法が知られている。この手術方法によれば顔面の皮膚のたるみを改善することができるが、手術後、比較的長期間にわたり、切開した傷跡や顔面の腫れ、あるいは皮下出血が残る傾向があった。
【０００４】
そのため、近年では、より手軽に顔面のしわやたるみを改善するために、形成外科用手術糸を用いて顔面の皮膚に引張作用を付与する方法が行われるようになってきた。この方法であれば大がかりな切開手術を行うことがない。また、顔面皮膚には糸を通した点状の針跡が残るものの、この針跡も数日経過後に消失してしまう。さらに、体内に吸収される吸収糸を用いれば、体内に異物が残らないので、安全性が高いといわれている。
【０００５】
しかしながら、前記手術糸は経時的に劣化したりして皮膚の引張作用が低下する。また、吸収糸よりなる手術糸を用いた場合においては、体内に吸収されて糸が消失するまでの期間は約３ヶ月〜１年程度であると言われており、皮膚に引張作用を付与できる期間には限界があった。
【特許文献１】特公平６−１１３０９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
この発明は、極めて簡単な構造で人体への適用も安全であり、皮膚のたるみやしわを効果的に除去することに加え、皮膚への引張作用を半永久的に維持することができる新規な形成外科用手術糸及び皮膚の引張付与方法である。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
すなわち、請求項１の発明は、皮膚内層に埋設される糸本体部の長手方向に部分的に皮膚内層に係留する突部が形成された糸状物において、少なくとも前記糸本体部が吸収糸より構成されるとともに、前記糸本体部又は前記突部に部分的に皮膚内層で吸収されない残留膜部が形成されていることを特徴とする形成外科用手術糸に係る。
【０００８】
また、請求項２の発明は、前記突部が、糸本体部によって一体に形成されている請求項１に記載の形成外科用手術糸に係る。
【０００９】
さらに、請求項３の発明は、前記突部が、とげ状物である請求項１又は２に記載の形成外科用手術糸に係る。
【００１０】
請求項４の発明は、前記残留膜部が、前記突部以外の糸本体部に形成されている請求項１ないし３のいずれかに記載の形成外科用手術糸に係る。
【００１１】
請求項５の発明は、前記残留膜部が、金よりなる請求項１ないし４のいずれかに記載の形成外科用手術糸に係る。
【００１２】
請求項６の発明は、請求項１ないし５のいずれかに記載の形成外科用手術糸を用いて行う皮膚の引張付与方法であって、前記糸が皮膚内層に埋設された後、吸収糸よりなる糸本体部が吸収されるまでは前記突部の係留力によって皮膚に引張作用が付与されるとともに、糸本体部が吸収された後は残留膜部にからみついた皮膚組織によって皮膚内層に糸状部が形成されることによって引張作用が付与されることを特徴とする皮膚の引張付与方法に係る。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１の発明に係る形成外科用手術糸によれば、皮膚内層に埋設される糸本体部の長手方向に部分的に皮膚内層に係留する突部が形成された糸状物において、少なくとも前記糸本体部が吸収糸より構成されるとともに、前記糸本体部又は前記突部に部分的に皮膚内層で吸収されない残留膜部が形成されているため、極めて簡単な構造で皮膚のたるみやしわを効果的に除去することに加え、皮膚への引張作用を長期に渡り維持することができる。また、少なくとも糸本体部が吸収糸より構成されるため、人体への適用が極めて安全である。
【００１４】
請求項２の発明によれば、請求項１において、前記突部が、糸本体部によって一体に形成されているため、極めて簡単かつ効果的に突部を形成することができる。
【００１５】
請求項３の発明によれば、請求項１又は２において、前記突部が、とげ状物であるため、確実に皮膚内層に係留することができる。また、前記形成外科用手術糸を皮膚内層に埋設する際に、皮膚や体内組織等への損傷を極力軽減することができる。
【００１６】
請求項４の発明によれば、請求項１ないし３のいずれかにおいて、前記残留膜部が、前記突部以外の糸本体部に形成されているため、残留膜部に皮膚組織がからみついて、皮膚への引張作用をより確実に、長期に渡り維持することができる。
【００１７】
請求項５の発明によれば、請求項１ないし４のいずれかにおいて、前記残留膜部が、金よりなるため、新たな皮膚組織の作出をさらに促進させて、皮膚の弾力性を向上させることができる。
【００１８】
請求項６の発明によれば、請求項１ないし５のいずれかに記載の形成外科用手術糸を用いて行う皮膚の引張付与方法であって、前記糸が皮膚内層に埋設された後、吸収糸よりなる糸本体部が吸収されるまでは前記突部の係留力によって皮膚に引張作用が付与されるとともに、糸本体部が吸収された後は残留膜部にからみついた皮膚組織によって皮膚内層に糸状部が形成されることによって引張作用が付与されるため、極めて簡単な構成で皮膚への引張作用を長期に渡り維持することができる。また、糸本体部が体内に吸収されるので、安全性が高い。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下添付の図面に従ってこの発明を詳細に説明する。
図１は本発明の一実施例に係る形成外科用手術糸の断面図、図２はそのＡ−Ａ線における断面図、図３は残留膜部の概略斜視図、図４は他の実施例に係る形成外科用手術糸の断面図、図５は別例に係る形成外科用手術糸の正面図、図６は形成外科用手術糸が皮膚内層に埋設される状態を示す模式図、図７は形成外科用手術糸が皮膚内層に埋設された状態を示す断面模式図、図８は残留膜部に皮膚組織がからみつく状態を示す断面模式図、図９は残留膜部にからみついた皮膚組織による糸状部を示す拡大断面模式図である。
【００２０】
図１及び図７に示すように、形成外科用手術糸１０は、皮膚内層２２に埋設される糸本体部１２の長手方向１２Ｌに部分的に皮膚内層２２に係留する突部１３が形成された糸状物１１において、少なくとも前記糸本体部１２が吸収糸より構成されるとともに、前記糸本体部１２又は前記突部１３に部分的に皮膚内層２２で吸収されない残留膜部１５が形成されたものである。
【００２１】
糸状物１１には、皮膚内層２２に埋設される糸本体部１２の長手方向１２Ｌに部分的に皮膚内層２２に係留する突部１３が形成されている（図１、図７参照）。糸本体部１２としては、形成外科用手術糸として従来公知のものが使用される。例えば、糸本体部１２は多数の細い繊維がより合わされたものでも、一つの繊維から形成されたものでもよい。また、その直径や長さは特に限られないが、具体例として、直径は約０．０１〜１．０ｍｍ程度で、長さは約１０〜６０ｃｍ位のものが挙げられる。
【００２２】
前記糸本体部１２は、吸収糸より構成される。この吸収糸は、人間の体内で時間の経過と共に分解、吸収されるものである。また、糸本体部１２は体内に吸収されて元の形態が完全に消失しなくても、後述するように残留膜部１５にからみつく皮膚組織による糸状部が効果的に形成できればよい。糸本体部１２として、ポリグリコール酸（ＰＧＡ）、ポリ乳酸、ポリディオキサノン（ＰＤＳ）、トリメチレンカーボネイト（ＴＭＣ）、ポリエプシロンカプロラクトン、腸線等の吸収糸が用いられる。これらの吸収糸が人体内で分解、吸収されるまでの時間は、吸収糸の種類により異なるが、後述のように、形成外科用手術糸を皮膚内層に埋設して、皮膚組織による糸状部を形成させる観点から、概ね３ヶ月〜１年程度であるものが望ましい。
【００２３】
糸本体部１２の長手方向１２Ｌには、部分的に突部１３が形成される。実施例では、図１及び図７において、突部１３は糸本体部１２に等間隔で上下対称に形成されているが、皮膚内層２２に係留することができれば、糸本体部１２に配置される突部１３の間隔、向き、糸本体部からの傾斜角度等は、特に限定されない。例えば、前記突部は、糸本体部の一側のみに形成されたり、糸本体部の一側と他側に交互に配設されたり、糸本体部の外周に螺旋状に配置されて形成されても構わない。
【００２４】
突部１３の材質は特に限定されず、前述のような吸収糸でもよいし、ナイロン、絹、ステンレス、ポリエステル、ポリエチレン、ポリプロピレン等の体内において分解、吸収されない非吸収糸が用いられてもよい。
【００２５】
突部１３は従来既知の手法により糸本体部１２に形成される。図４に示す別の実施例において、請求項２に規定する発明のように、形成外科用手術糸１０Ａの糸本体部１２に公知の加工方法によって切り込み等を形成することにより、突部１３は糸本体部１２と一体に構成されることが好ましい。このような構成とすれば、極めて簡単かつ効果的に突部を形成することができる。一方、図５の実施例のように、形成外科用手術糸１０Ｂの突部１３は糸本体部１２とは一体に形成せずに、糸本体部１２への取付のための取付部１６を備えた構成としてもよい。この場合、例えば、糸本体部のみを吸収糸、突部を非吸収糸より構成するなどのように、糸本体部１２と突部１３の材質として異なるものを選択することもできる。
【００２６】
突部１３の形状は皮膚内層２２に係留することができれば、凸状物やこぶ状物等（図示せず）どのような形状であってもよいが、請求項３に規定する発明のように、前記突部１３はとげ状物１４であることが好ましい（図１、図４、図５参照）。形成外科用手術糸が皮膚内層に埋設される際に、糸本体部に形成された突部によって皮膚や体内組織等へ損傷を与えるのを極力軽減し、より確実に皮膚内層に係留されるようにするためである。
【００２７】
残留膜部１５は、糸本体部１２又は突部１３に部分的に形成される。後述するように、糸本体部が体内に分解、吸収された後に、皮膚内層において、皮膚組織が残留膜部にからみつくことによる糸状部が形成できればよく、残留膜部の長さ、膜厚等は特に限定されない。残留膜部１５の膜厚は、例えば、約０．０１〜１０００μｍ程度とされる。
【００２８】
残留膜部１５は、請求項４の発明として規定するように、突部以外の糸本体部１７に形成されることが望ましい（図１、図４参照）。このとき、図２に示すように、突部以外の糸本体部１７の表面を覆うようにして、円筒状に残留膜部１５が形成される。そして、形成外科用手術糸１０が、皮膚内層に埋設された後に糸本体部が吸収されると、図３に示すように、円筒状の残留膜部１５のみが皮膚内層に残留される。このように残留膜部が構成されることにより、皮膚内層において糸本体部が吸収されると共に、新たに作出される皮膚組織が円筒状の残留膜部の開口部から内部へ発達してからみついて、後述する糸状部が効果的に形成される。そのため、皮膚への引張作用をより確実に、長期に渡り維持することが可能である。
【００２９】
残留膜部１５を糸本体部１２又は突部１３に部分的に形成させる方法として、従来公知のめっき、真空蒸着、スパッタリング等の物理蒸着、化学蒸着等が用いられる。具体的には、残留膜部が形成された糸本体部に切り込み加工を施し、突部を形成させたり（図４参照）、図示しないが、糸本体部１２にマスキング処理を行ってから残留膜部を形成させた後に、突部を配設させる等して、形成外科用手術糸１０が構成される。
【００３０】
残留膜部１５の材質は、体内で分解、吸収されないものであれば、特に限定されず、ステンレス、白金、金等の金属、無機化合物、有機化合物等が用いられる。なかでも、請求項５の発明として規定されるように、残留膜部１５は金より形成されることが好ましい。なお、ここでいう金としては、金と他の金属よりなる合金も含まれるものとする。
【００３１】
金は、人体内におけるアレルギー反応を極力抑えることができる作用を有するほかに、皮膚内層でのコラーゲン等の皮膚組織の作出を増大させるという相乗効果を期待することができる。そのため、残留膜部を金より構成することで、皮膚のたるみやしわが解消されるだけではなく、新たな皮膚組織の作出が促進され、さらに皮膚に張りや弾力性を付与することが期待できる。
【００３２】
次に、上述の形成外科用手術糸１０を用いて行う皮膚の引張付与方法について図６ないし図９を用いて説明する。図６は、形成外科用手術糸１０を用いて、人の顔面Ｆの皮膚２０に引張作用を付与する実施例を表すものである。
【００３３】
形成外科用手術糸１０が備えられた針３０は、顔面Ｆの皮膚２０における突入口Ｈから突出口Ｉに挿通される。そして、針３０が抜かれ、前記糸１０によって皮膚のたるみ２９を解消すべく、皮膚に引張作用（矢印ａ方向）を付与するように皮膚内層に埋設される（図７参照）。なお、図７及び図８中において符号２１は皮膚の表皮である。前記糸１０が皮膚内層２２に埋設された後、吸収糸よりなる糸本体部１２が体内に吸収されるまでは、糸本体部１２に形成された突部１３の係留力によって皮膚２０に矢印ａ方向の引張作用が付与される。
【００３４】
その後、形成外科用手術糸１０を構成する糸本体部１２及び突部１３は、皮膚内層２２において徐々に分解、吸収され、消失される。なお、実施例においては、糸本体部１２のみでなく、突部１３も吸収糸より構成されると共に、突部以外の糸本体部１７に残留膜部１５が形成されている（図７参照）。糸本体部１２及び突部１３が皮膚内層２２において、そのほとんどが分解、吸収されるまでの時間は、吸収糸の種類にもよるが、通常６ヶ月程度である。糸本体部１２や突部１３が皮膚内層に分解吸収されると、図３に示すように、円筒状の残留膜部１５のみが、皮膚内層に残留されることとなる。
【００３５】
一方、図８から理解されるように、前記糸１０が皮膚内層２２に埋設されると、皮膚内層２２において新しい皮膚組織２３が作出されるようになる。また、残留膜部１５が金よりなる場合には、皮膚組織２３であるコラーゲンの作出がさらに促進され、皮膚に弾力性も付与されることが期待できる。
【００３６】
このように、糸本体部１２及び突部１３が徐々に分解、吸収されると共に、形成外科用手術糸１０の周囲や円筒状の残留膜部１５の開口部より、その内部へ新たなコラーゲンである皮膚組織２３が網目状に作出される。そのため、この皮膚組織２３に保持されるようにして、皮膚２０に矢印ａ方向の引張作用が維持される。
【００３７】
さらには、図９に示すように、糸本体部１２が吸収された後は残留膜部１５にからみついた皮膚組織２３によって皮膚内層２２に糸状部２５が形成されることによって、皮膚に付与された引張作用が維持される。新しく作出される皮膚組織２３が円筒状の残留膜部１５内に入り込むと共に残留膜部１５にからみつくように網目状に発達し、その皮膚組織２３によって糸状部２５が形成される。この糸状部２５は、皮膚に引張作用が付与される本人の皮膚内層２２において、体内で自然に作出される皮膚組織２３から構成されるものであるから、アレルギー反応等を起こすことがないため極めて安全であり、かつ、従来の手術用糸を埋設するのとは異なり、経時的に劣化することがないので、半永久的に皮膚への引張作用を付与することができる。
【００３８】
なお、本発明の形成外科用手術糸及び皮膚の引張付与方法は、前述の実施例のみに限定されるものではなく、顔面だけでなく他の部位にも適用可能であり、発明の趣旨を逸脱しない範囲において構成の一部を適宜に変更して実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の一実施例に係る形成外科用手術糸の断面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ線における断面図である。
【図３】残留膜部の概略斜視図である。
【図４】他の実施例に係る形成外科用手術糸の断面図である。
【図５】別例に係る形成外科用手術糸の正面図である。
【図６】顔面皮膚内層に形成外科用手術糸を埋設する状態を示す模式図である。
【図７】形成外科用手術糸が皮膚内層に埋設された状態を示す断面図である。
【図８】残留膜部に皮膚組織がからみつく状態を示す断面図である。
【図９】残留膜部にからみついた皮膚組織による糸状部を示す拡大断面図である。
【符号の説明】
【００４０】
１０  形成外科用手術糸
１１  糸状物
１２  糸本体部
１３  突部
１４  とげ状物
１５  残留膜部
１７  突部以外の糸本体部
２０  皮膚
２２  皮膚内層
２３  皮膚組織
２５  糸状部
【図１】
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【図２】
2007330593.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2007330593.tif 000009
【図８】
2007330593.tif 000010
【図９】
2007330593.tif 000011