(57)【要約】【課題】スプロケット係合用の孔がクローラ本体の幅方向の中心に対してオフセットされて設けられている場合に、走行中の振動をできるだけ抑制しながら、ラグの偏磨耗を低減できるようにする。【解決手段】クローラ本体２の外周面２ａには、複数のラグが周方向Ｙに間隔をおいて形成されており、クローラ本体２の幅狭部５に形成されているラグ部分の頂面９の周方向Ｙの長さａ１が、幅広部４に形成されているラグ部分の頂面９の周方向Ｙの長さａよりも長くされており、幅狭部５に形成されたラグ部分の基部１２の周方向Ｙの長さｂ１が幅広部４に形成されたラグ部分の基部１２の周方向Ｙの長さｂよりも短くされている。【選択図】図１
2007331736.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端状のクローラ本体に形成されたスプロケット係合用の孔を挟んでこのクローラ本体の幅方向一方側に幅広部を形成するとともにクローラ本体の幅方向他方側に幅狭部を形成しており、
前記クローラ本体の外周面には、複数のラグが周方向に間隔をおいて形成されており、
前記クローラ本体の幅狭部に形成されているラグ部分の頂面の周方向の長さが、前記幅広部に形成されているラグ部分の頂面の周方向の長さよりも長くされており、
幅狭部に形成されたラグ部分の基部の周方向の長さが幅広部に形成されたラグ部分の基部の周方向の長さよりも短くされていることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項２】
幅狭部に形成されたラグ部分の頂面の周方向の長さが、幅広部に形成されたラグ部分の頂面の周方向の長さの１．２倍以上１．５倍以下とされていることを特徴とする請求項１に記載のゴムクローラ。
【請求項３】
前記クローラ本体には、幅方向の長さが長い長ラグ部と、幅方向の長さが短い短ラグ部とが周方向に交互に形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載のゴムクローラ。
【請求項４】
前記クローラ本体には、前記幅広部側に片寄って形成されたラグと、前記幅狭部側に片寄って形成されたラグとが周方向に交互に形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載のゴムクローラ。
【請求項５】
前記幅狭部に形成されたラグ部分の周方向の立面には、このラグ部分の頂面とほぼ直角となる直角壁面部が形成されていることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載のゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばコンバイン等の作業機械の走行装置に装着されるゴムクローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のゴムクローラには、無端状のクローラ本体の幅方向中心位置にスプロケット係合用の複数の孔を周方向に間隔をおいて形成し、このクローラ本体の外周面に複数のラグを周方向に間隔をおいて形成したものがある（例えば、特許文献１参照）。
従来のゴムクローラでは、ラグは、クローラ本体の幅方向中心に対して左右対称となるように形成されている。
従来のゴムクローラの場合、クローラ本体の幅方向の中心に対して左右対称形状とされており、スプロケット係合用の孔からクローラ本体の幅方向一端部までの距離と、この孔からクローラ本体の幅方向他端部までの距離とが同じになっている。
【０００３】
近年、例えばコンバイン等の農業機械に使用されるゴムクローラは、この農業機械の転倒防止のために、クローラ本体の幅方向中心に形成されていたスプロケット係合用の孔をクローラ本体の幅方向の一方寄りにオフセットしたものが使用されている。
【特許文献１】特許第３６１９１６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
スプロケット係合用の孔をオフセットしたゴムクローラでは、クローラ本体のスプロケット係合用の孔からこのクローラ本体の幅方向の一端部まで（以下、この範囲の部分を幅広部という）の距離が、前記孔からクローラ本体の幅方向他端部まで（以下、この範囲の部分を幅狭部という）の距離よりも大きくなっている。
この場合、幅狭部側に荷重が偏ってかかり、これによって、幅狭部側に偏磨耗（幅狭部側が幅広部側に比べて磨耗が早いことをいう）を生じてしまい、これを防止する必要があった。
【０００５】
そして、この偏磨耗を防止するにあたり、走行中のゴムクローラの振動をできるだけ抑制することも必要とされる。
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、スプロケット係合用の孔がクローラ本体の幅方向の中心に対してオフセットされて設けられている場合に、走行中の振動をできるだけ抑制しながら、ラグの偏磨耗を低減できるゴムクローラを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は上記の課題を解決するために以下の技術的手段を講じた。
すなわち、本発明に係るゴムクローラは、無端状のクローラ本体に形成されたスプロケット係合用の孔を挟んでこのクローラ本体の幅方向一方側に幅広部を形成するとともにクローラ本体の幅方向他方側に幅狭部を形成しており、前記クローラ本体の外周面には、複数のラグが周方向に間隔をおいて形成されており、前記クローラ本体の幅狭部に形成されているラグ部分の頂面の周方向の長さが、前記幅広部に形成されているラグ部分の頂面の周方向の長さよりも長くされており、幅狭部に形成されたラグ部分の基部の周方向の長さが幅広部に形成されたラグ部分の基部の周方向の長さよりも短くされていることを特徴とする。
【０００７】
また、本発明は、幅狭部に形成されたラグ部分の頂面の周方向の長さが、幅広部に形成されたラグ部分の頂面の周方向の長さの１．２倍以上１．５倍以下とされていることを特徴とする。
また、前記クローラ本体には、幅方向の長さが長い長ラグ部と、幅方向の長さが短い短ラグ部とが周方向に交互に形成されていることが望ましい。
また、前記クローラ本体には、前記幅広部側に片寄って形成されたラグと、前記幅狭部側に片寄って形成されたラグとが周方向に交互に形成されていることが望ましい。
【０００８】
また、本発明は、前記幅狭部に形成されたラグ部分の周方向の立面に、このラグ部分の頂面と直角となる直角壁面部が形成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、スプロケット係合用の孔がクローラ本体の幅方向の中心に対してオフセットされて設けられている場合に、走行中のゴムクローラの振動をできるだけ抑制しながら、ラグの偏磨耗を低減できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明を実施するための最良の形態を図面を参照しながら説明する。
図１、図２の第１実施形態において、本発明に係るゴムクローラ１は、例えば、コンバイン等の農業機械の走行装置に装着されるものである。この走行装置は、例えば、トラックフレームにスプロケット、アイドラ、複数の転輪等を回転自在に設けたものであり、ゴムクローラ１はこの走行装置に巻き掛けられ、スプロケットによって駆動されて走行するようになっている。
図１に示すように、ゴムクローラ１は、ゴム製で無端帯状のクローラ本体２を有している。以下、クローラ本体２の帯長手方向を「周方向」（図中に符号Ｙで示す）といい、周方向に直交する帯幅方向を単に「幅方向」（図中に符号Ｘで示す）という。
【００１１】
このクローラ本体２の内部には、スチールコード等からなる無端状の抗張体が埋設されている。また、クローラ本体２の内部には、補強のために複数の芯金がクローラ本体２の周方向Ｙに間隔をおいて埋設されている（図示せず）。
クローラ本体２には、スプロケット係合用の複数の孔３が設けられている（以下、係合孔３という）。この係合孔３は、クローラ本体２の肉厚方向に貫通して形成されており、スプロケットの歯が順次嵌るようにクローラ本体２の周方向Ｙに一定の間隔をおいて形成されている。
【００１２】
係合孔３は、クローラ本体２の幅方向Ｘにおける中心（この位置に中心線Ｆを引いている）に対して、幅方向Ｘの一方側にオフセットされて設けられている。係合孔３は、周方向Ｙに長い四角形状に形成されている。
クローラ本体２には、この係合孔３からこのクローラ本体２の幅方向Ｘの一端部２ｂまでの長さ（幅）が長い（広い）幅広部４と、前記係合孔３からこのクローラ本体２の幅方向Ｘの他端部２ｃまでの長さ（幅）が短い（狭い）幅狭部５とがこの係合孔３を挟んで形成されている。
【００１３】
クローラ本体２の外周面２ａには、複数のラグ６ａ、６ｂ、７ａが外方に突出して形成されている。各ラグ６ａ、６ｂ、７ａは、クローラ本体２の周方向Ｙに一定の間隔をおいて形成されている。図１に示すように、各ラグ６ａ、６ｂ、７ａは、周方向Ｙで隣り合う係合孔３の間の領域で幅方向Ｘに沿って形成されている。ここで、隣り合う係合孔３の間の領域とは、図１に示すように、一方の係合孔３の周方向Ｙの縁部３ａから幅方向Ｘに平行に引いた線Ｅ１と、他方の係合孔３の周方向Ｙの縁部３ａから幅方向Ｘに平行の引いた線Ｅ２との間の領域をいう。
【００１４】
図１に示すように、第１実施形態に係るクローラ本体２には、ラグの幅方向Ｘの長さが長い長ラグ部６と、これよりも幅方向Ｘの長さが短い短ラグ部７とが周方向Ｙの交互に形成されている。長ラグ部６には、２つのラグ６ａ、６ｂが形成され、短ラグ部７には、１つのラグ７ａが形成されている。
長ラグ部６に設けられた２つのラグ６ａ、６ｂには、幅広部４に形成されたラグ６ａと幅狭部５に形成されたラグ６ｂとがある。この２つのラグ６ａ、６ｂが形成された長ラグ部６は、周方向Ｙで隣合う係合孔３の間の部分を除いてゴムクローラ１の幅方向Ｘのほぼ全幅にわたってラグ部分が形成されている。
【００１５】
前記幅広部４に形成されたラグ６ａは、クローラ本体２の幅方向Ｘの一端部２ｂからクローラ本体２の幅方向Ｘの中心位置（Ｆ）を越えて係合孔３の一方の側部３ｂとほぼ同じ位置まで形成されている。また、前記幅狭部５に形成されたラグ６ｂは、クローラ本体２の幅方向Ｘの他端部２から係合孔３の他方の側部３ｃとほぼ同じ位置まで形成されている。したがって、幅広部４に形成されたラグ６ａの幅方向Ｘの長さは、幅狭部５に形成されたラグ６ｂの幅方向Ｘの長さよりも長くなっている。
短ラグ部７に形成されたラグ７ａは、図１に示すように、係合孔３の中心線Ｇに対して左右対称となっている。
【００１６】
各ラグ６ａ、６ｂ、７ａの頂部には、平坦面状で長方形状の頂面９が形成されている。クローラ本体２の幅狭部５に形成されているラグ６ｂの頂面９の周方向Ｙの長さａ１は、幅広部４に形成されているラグ６ａの頂面９の周方向Ｙの長さａよりも長くされている。
幅狭部５に形成されたラグ６ｂの頂面９の周方向Ｙの長さａ１は、幅広部４に形成されたラグ６ａの頂面９の周方向Ｙの長さａの１．１倍以上、１．５倍以下とされるのがよく、より好ましくは、１．２倍以上１．５倍以下とされるのがよく、さらに好ましくは、１．２倍以上１．４倍以下とされるのがよい。
【００１７】
各ラグ６ａ、６ｂ、７ａは、図２に示すように、側面視（断面視）において、台形状に形成されている。各ラグ６ａ、６ｂ、７ａは、周方向Ｙの一方側と他方側に、クローラ本体２の外周面２ａに対して所定の角度θで傾斜する立面１１が形成されている（以下、立面１１とクローラ本体２の外周面２ａに沿って引いた直線Ｎとがなす角度を傾斜角度θという）。
幅広部４に形成されたラグ６ａの周方向Ｙの一方側の立面１１の傾斜角度θ１は、このラグ６ａの周方向Ｙの他方側の立面１１の傾斜角度（θ１）と等しくなっている。また、幅狭部５に形成されたラグ６ｂの周方向Ｙの一方側の立面１１の傾斜角度θ２は、このラグ６ｂの周方向Ｙの他方側の立面１１の傾斜角度（θ２）と等しくなっている。
【００１８】
幅狭部５に形成されたラグ６ｂの各立面１１の傾斜角度θ２は、幅広部４に形成されたラグ６ａの各立面１１の傾斜角度θ１よりも大きく形成されている。
図２に示すように、各ラグ６ａ、６ｂ、７ａは、断面視においてその基部１２が円弧状に湾曲した曲面となっている。この基部１２によって、ラグの周方向Ｙにおける立面１１とクローラ本体２の外周面２ａとが連続状につながっている。
各ラグ６ａ、６ｂ、７ａは、クローラ本体２の外周面２ａからその頂面９までの高さ（ラグ高さ）がほぼ等しく形成されている。
【００１９】
また、図２に示すように、幅狭部５に形成されたラグ６ｂの基部１２の周方向Ｙの長さｂ１は、幅広部４に形成されたラグ６ａの基部１２の周方向Ｙの長さｂよりも短くされている。各ラグ６ａ、６ｂの基部１２の周方向Ｙの長さｂ、ｂ１は、図２に示すように、各ラグ６ａ、６ｂの立面１１に沿ってタイヤ本体２の外周面２ａに向かって引いた直線（２点鎖線Ｍで示す）とタイヤ本体２の外周面２ａに沿って引いた直線（２点鎖線Ｎで示す）との交点Ｐ同士の周方向の距離である。
以上説明したゴムクローラ１では、幅狭部５に形成されたラグ部分（ラグ６ｂ）の頂面９の周方向Ｙの長さａ１は、幅広部４に形成されたラグ部分（ラグ６ａ）の頂面９の周方向Ｙの長さａよりも大きくなっているので、幅狭部５に形成されたラグ６ｂの頂面９の面積を相対的に大きくでき、幅狭部５に形成されたラグ６ｂの接地圧を小さくできる。
【００２０】
これによって、幅狭部５に形成されたラグ６ｂの偏磨耗を防止できる。また、幅狭部５に形成されたラグ６ｂの先端部は、幅広部４に形成されたラグ６ａの先端部よりも、周方向Ｙにおける太さが太くなるので、幅広部４に形成されたラグ６ａの先端部の摩耗と幅狭部５に形成されたラグ６ｂの先端部の摩耗のバランスをとり、ゴムクローラ１は全体的として偏摩耗する部分がなくなり、全体としての寿命を長期化できる。
幅狭部５に形成されたラグ６ｂの基部１２の周方向Ｙの長さを幅広部４に形成されたラグ６ａの基部１２の周方向Ｙの長さよりも短くすることによって、幅狭部５に形成されたラグ６ｂの断面積と幅広部４に形成されたラグ６ａの断面積とをほぼ等しくできる。
【００２１】
図２に示すように、幅広部４に形成されたラグ６ａおよび幅狭部５に形成されたラグ６ｂには、これらのラグ６ａ、６ｂの各立面１１と、この立面１１からタイヤ本体２の外周面２ａに向かってこの立面１１を延長するように引いた直線（２点鎖線Ｍで示す）と、タイヤ本体２の外周面２ａに沿って引いた直線（２点鎖線Ｎで示す）と、ラグ６ａ、６ｂの頂面９と立面１１とによって断面視で仮想的な２つの台形が形成されている（この仮想的な台形部分にハッチングを入れている）。
幅広部４に形成されたラグ６ａに対応する台形の面積は、幅狭部５に形成したラグに対応する台形の面積とほぼ等しくなっている。
【００２２】
すなわち、各ラグ６ａ、６ｂの高さが同じである場合において、幅広部４に形成されたラグ６ａの頂面９の周方向Ｙにおける長さａ（台形の上底の長さ）とこのラグ６ａの基部１２の周方向Ｙにおける長さｂ（台形の下底の長さ）の和は、幅狭部５に形成されたラグ６ｂの頂面９の周方向における長さａ１（台形の上底の長さ）とこのラグ６ｂの基部１２の周方向Ｙにおける長さｂ１（台形の下底の長さ）の和とほぼ等しくなっている。
このように、幅広部４に形成されたラグ６ａの断面積と、幅狭部５に形成されたラグ６ｂの断面積を等しくすることによって、これらのラグ６ａ、６ｂの剛性がほぼ等しくなり、これによって本発明に係るゴムクローラ１は、従来のゴムクローラよりも走行中の振動を低減できるようになる。
【００２３】
図３の第２実施形態では、第１実施形態と同様に、クローラ本体２に係合孔３が形成され、長ラグ部６と短ラグ部７が周方向Ｙに交互に形成されている。長ラグ部６は、第１実施形態と同様の構成であり、同様の作用効果を有する。
第２実施形態では、短ラグ部７の構成が第１実施形態と異なる。短ラグ部７のラグ７ａは、幅広部４に形成されたラグ部分１３と、幅狭部５に形成されたラグ部分１４と、これらの間に位置する中間部分１５とを有する。
幅広部４に形成されたラグ部分１３の頂面９は、周方向Ｙにおける各縁部１７、１８が、幅方向Ｘに平行な直線状に形成されている。また、幅狭部５に形成されたラグ部分１４の頂面９は、周方向Ｙにおける各縁部１９、２０が幅方向Ｘに平行な直線状に形成されている。
【００２４】
このラグ７ａは、幅狭部５に形成されたラグ部分１４における周方向Ｙの一方の縁部１９と他方の縁部２０との間隔が、幅広部４に形成されたラグ部分１３における周方向Ｙの一方の縁部１７と他方の縁部１８との間隔よりも大きくなっている。
したがって、このラグ７ａの幅狭部５に形成されたラグ部分１４は、その頂面９における周方向Ｙの長さａ３が、幅広部４に形成されたラグ部分１３の頂面９における周方向Ｙの長さａ２よりも長くなっている。
前記中間部分１５の頂面９には、前記幅広部４に形成されたラグ部分１３の縁部１７、１８と幅狭部５に形成されたラグ部分１４の縁部１９、２０とをつなぐ斜辺２１、２２が形成されている。
【００２５】
また、前記各斜辺２１、２２は、幅狭部５に形成されたラグ部分１４から幅広部４に形成されたラグ部分１３に向かうにつれてこの中間部分が先細りとなるように、幅方向Ｘに対して所定の角度で傾斜して形成されている。中間部分１５の２つの斜辺２１、２２は、このラグ７ａに対して幅方向Ｘの沿って引いた中心線Ｑに対して線対称に形成されている。
また、幅狭部５に形成されたラグ部分１４の基部１２の周方向Ｙの長さｂ３は、幅広部４に形成されたラグ部分１３の基部１２の周方向Ｙの長さｂ２よりも短くなっている。
【００２６】
この第２実施形態では、長ラグ部６に形成された２つのラグ６ａ、６ｂは、第１実施形態と同様に幅狭部５に形成されたラグ６ｂの頂面９の周方向Ｙの長さａ１が、幅広部４に形成されたラグ６ａの頂面９の周方向Ｙの長さａよりも長くなっているので、幅狭部５に形成されたラグ６ｂの偏磨耗を防止できる。
幅狭部５に形成されたラグ６ｂの基部１２の周方向Ｙの長さｂ１を幅広部４に形成されたラグ６ａの基部１２の周方向Ｙの長さｂよりも短くすることによって、幅狭部５に形成されたラグ６ｂの断面積と幅広部４に形成されたラグ６ａの断面積とをほぼ等しくし、走行中の振動を低減できるようになる。
【００２７】
同様に短ラグ部７に形成されたラグ７ａも、幅狭部５に形成されたラグ部分１４は、その頂面９における周方向Ｙの長さａ３が、幅広部４に形成されたラグ部分１３の頂面９における周方向Ｙの長さａ２よりも長くなっているので、長ラグ部６と同様に幅狭部５に形成されたラグ部分１４の偏磨耗を防止できる。
さらに、幅狭部５に形成されたラグ部分１４の基部１２の周方向Ｙの長さｂ３は、幅広部４に形成されたラグ部分１３の基部１２の周方向Ｙの長さｂ２よりも短くなっているので、長ラグ部６と同様に幅狭部５に形成されたラグ部分１４の断面積と幅広部４に形成されたラグ部分１４の断面積とをほぼ等しくし、走行中の振動を低減できるようになる。
【００２８】
図４の第３実施形態のゴムクローラ１は、クローラ本体２に、幅方向Ｘの幅広部４側に片寄って形成されたラグ２６と、幅方向Ｘの幅狭部５側に形成されたラグ２７とが周方向Ｙに交互に形成された千鳥配列となっている。
幅広部５側に片寄って形成されたラグ２６は、幅広部４の幅方向Ｘの端部から幅狭部５の中途部まで形成されている。幅狭部５側に片寄って形成されたラグ２７は、幅狭部５の幅方向Ｘの端部から幅広部４の中途部まで形成されている。
幅広部４側に片寄って形成されたラグ２６は、その頂面９が平面視で幅方向Ｘに長い長方形とされている。またこのラグ２６は、幅広部４側に形成されたラグ部分２６ａが幅狭部５側に形成されたラグ部分２６ｂよりもその幅方向Ｘの長さが長く形成されている。
【００２９】
幅狭部５側に片寄って形成されたラグ２７は、幅広部４に形成されたラグ部分１３と幅狭部５に形成されたラグ部分１４とこれらの間の中間部分１５を有する。
幅狭部５に片寄って形成されたラグ２７のうち、幅狭部５に形成されたラグ部分１４は、その頂面９における周方向Ｙの長さａ１が、幅広部４に形成されたラグ部分１３の頂面９における周方向Ｙの長さａよりも長くなっている。また、幅狭部５に形成されたラグ部分１４の基部１２の周方向Ｙの長さｂ１は、幅広部４に形成されたラグ部分１３の基部１２の周方向Ｙの長さｂよりも短くなっている。
【００３０】
また、幅広部４側に片寄って形成されたラグ２６の基部１２の周方向Ｙの長さ（ａ）は、幅狭部５側に片寄って形成されたラグ２７のうち幅広部４に形成されたラグ部分１３の基部１２の周方向Ｙの長さａとほぼ等しくなっている。
また、幅広部４側に片寄って形成されたラグ２６の基部１２の周方向Ｙの長さ（ｂ）は、幅狭部５側に片寄って形成されたラグ２７のうち幅広部４側に形成されたラグ部分１３の基部１２の周方向Ｙの長さｂとほぼ等しくなっている。
この第３実施形態では、幅狭部５側に片寄って形成されたラグ２７のうち幅狭部５に形成されたラグ部分１４の頂面９の周方向Ｙの長さａ１を、幅広部４に形成されたラグ部分１３の頂面９の周方向Ｙの長さａよりも長くし、さらに、幅広部４側に片寄って形成されたラグ２６の頂面９の周方向Ｙの長さａよりも長くすることによって、幅狭部５に形成されたラグ部分１４の偏磨耗による劣化を低減できる。
【００３１】
さらに、幅狭部５に形成されたラグ部分１４の基部１２の周方向Ｙの長さｂ１を幅広部４に形成されたラグ部分１３の基部１２の周方向Ｙの長さｂ、および幅広部４側に片寄って形成されたラグ２６の基部１２の周方向Ｙの長さｂよりも短くすることによって、幅狭部５に形成されたラグ部分１４（ラグ２６も含む）の断面積と、幅狭部５に形成されたラグ部分１４の断面積とをほぼ等しくし、両者の剛性の差をなくすことによって、走行中の振動を低減できる。
図５の第４実施形態では、クローラ本体２には、幅方向Ｘの長さが長い長ラグ部６と、幅方向Ｘの長さが短い短ラグ部７とが周方向Ｙに交互に形成されている。長ラグ部６は、１つのラグ６ａからなり、幅広部４の幅方向Ｘの端部から幅狭部５の幅方向Ｘの端部まで連続的に形成されている。短ラグ部７は、１つのラグ７ａからなり、第２実施形態と同様の構成である。短ラグ部７のラグ７ａは、幅広部４に形成されたラグ部分１３と、幅狭部５に形成されたラグ部分１４と、これらの間の中間部分１５を有しており、第２実施形態と同様な作用効果を奏する。
【００３２】
長ラグ部６のラグ６ａは、短ラグ部７と同様に、幅狭部５に形成されたラグ部分２９と、幅広部４に形成されたラグ部分３０とこれらの間の中間部分３１とを有する。
長ラグ部６のラグ６ａでは、短ラグ部７と同様に、幅狭部５に形成されたラグ部分３０の頂面９の周方向Ｙの長さａ１が、幅広部４に形成されたラグ部分２９の頂面９の周方向Ｙの長さａよりも長くなっている。長ラグ部６のラグ６ａの中間部分３１は、短ラグ部７と同様に、幅広部４に形成されたラグ部分２９の頂面９の周方向Ｙの縁部３２、３３と、幅狭部５に形成されたラグ部分３０の頂面９の周方向Ｙの縁部３４、３５とをつなぐ２つの斜辺３６、３７を有している。この中間部分３１の２つの斜辺３６、３７は、幅狭部５から幅広部４に向かうにつれてこの中間部分３１が平面視で先細り状となるように傾斜して形成されている。
【００３３】
この第４実施形態では、長ラグ部６と短ラグ部７のラグ６ａ、７ａは、幅狭部５に形成されたラグ部分１４、３０の頂面９の周方向Ｙの長さａ１を幅広部４に形成されたラグ部分１３、２９の頂面９の周方向Ｙの長さａよりも長くしているので、幅狭部５に形成されたラグ部分１４、３０の偏磨耗による劣化を低減できる。
さらに、長ラグ部６と短ラグ部７のラグ６ａ、７ａは、幅狭部５に形成されたラグ部分１４、３０の基部１２の周方向Ｙの長さｂ１を幅広部４に形成されたラグ部分１３、２９の基部１２の周方向Ｙの長さｂよりも短くすることによって、幅狭部５に形成されたラグ部分１４、３０の断面積と、幅広部４に形成されたラグ部分１３、２９の断面積とをほぼ等しくして、両者の剛性の差をなくすことによって、走行中の振動を低減できる。
【００３４】
図７の第５実施形態では、クローラ本体２の幅狭部５に形成されたラグ部分、すなわち、幅狭部５に形成されたラグ６ｂの断面形状が第１実施形態と異なっている。図７に示すように、この幅広部５に形成されたラグ部分には、周方向Ｙの一方側と他方側に立面１１が形成されている。各立面１１の上部には、このラグ部分の両面に対してほぼ直角な直角壁面部３８が形成されている。図７に示すように、この直角壁面３８の上下長さＫは、ラグ高さ（クローラ本体の外周面からラグの両面までの長さ）の５％〜２５％程度とされていることが望ましい。
【００３５】
このように、幅狭部５に形成されたラグ部分１４の先端部に直角壁面部３８を形成し、このラグの頂面９の周方向Ｙの長さ、換言すれば、このラグ部分１４の一方の直角壁面部３８から他方の直角壁面部３８までの長さａ１を、幅広部４に形成されたラグ部分１３の頂面９の周方向長さａよりも長くすることによって、幅狭部５に形成されたラグ部分１４の偏磨耗を低減できる。
この第５実施形態における直角壁面部３８以外の構成は、第１実施形態と同じ構成であり、構成が同じ部分には、共通符号を付している。この第５実施形態は、第１実施形態と同様の作用効果を奏する。前記直角壁面部３８は、第２乃至第４実施形態において、幅狭部５に形成されたラグ部分１４、３０に形成してもよい。
【００３６】
本発明に係るゴムクローラ１を製作し、その効果を確認するために以下の試験を行った。
試験には、上述の第１実施形態乃至第３実施形態に係るゴムクローラ１の実施例１〜９、比較例、および従来例を製作し、それぞれを２条刈コンバインに装着し、その運転席の横に電圧出力型加速度センサーを取り付け、走行速度２．５ｋｍ／ｈ、５ｋｍ／ｈの場合の上下振動を測定して、その平均値を求めた。
Ｙの長さと幅狭部５に形成されたラグ部分の基部１２の周方向Ｙの長さとを等しくしたもの（ｂ１＝ｂ）を使用した。
【００３７】
なお、従来例をコンバインに装着した場合の前記各実施形態の実施例１〜９および比較例は、幅狭部５に形成されたラグ部分の頂面９の周方向Ｙの長さａ１と、幅広部４に形成されたラグ部分の頂面９の周方向Ｙの長さａとの比ａ１／ａを実施例、比較例ごとに変化させ、幅狭部５に形成されたラグ部分の周方向Ｙの長さｂ１と幅広部４に形成されたラグ部分の基部１２の周方向Ｙの長さｂとの比ｂ１／ｂを０．８と一定にしたものを用意した。
他の比較例として、前記比ａ１／ａを１．２〜１．６の範囲で変化させるとともに、幅狭部５に形成されたラグ部分の基部１２の周方向Ｙの長さｂ１と幅広部４に形成されたラグ部分の基部１２の周方向Ｙの長さｂとを等しくしたもの（ｂ１＝ｂ）を用意した。
【００３８】
ゴムクローラの従来例として、幅広部４に形成されたラグ部分の頂面９の周方向Ｙの長さと幅狭部５に形成されたラグ部分の頂面９の周方向Ｙの長さとを等しく（ａ１＝ａ）し、そして幅広部４に形成されたラグ部分の基部１２の周方向加速度センサーの値を振動レベル１００として指数化し、各実施形態のゴムクローラの実施例、比較例を使用した場合の前記加速度センサーの振動レベル値を従来例の値と比較した。
第１実施形態乃至第３実施形態の実施例、比較例、従来例の振動レベルの値を表１乃至表３に示す。
【００３９】
また、各実施形態の実施例１〜９、各比較例、従来例の走行後に、各ラグの磨耗の程度を目視で調べた。ラグの磨耗は、広幅部４側に形成されたラグ部分の磨耗の程度を磨耗レベル１００として指数化し、幅狭部５側に形成されたラグ部分の磨耗の程度を前記ラグ部分の磨耗の程度と比較した。
その結果を表４乃至表６に示す。これらの表４〜６では、幅狭部５側に形成されたラグ部分の磨耗の程度が幅広部４側に形成されたラグ部分の磨耗の程度よりも大きい場合は、その磨耗レベル値が１００より小さく、幅狭部５側に形成されたラグ部分の磨耗の程度が幅広部４側に形成されたラグ部分の磨耗の程度よりも小さい場合には、その磨耗レベル値が１００よりも大きくなっている。
【００４０】
また、表４〜６では、幅広部４側に形成されたラグ部分の磨耗レベル値と、幅狭部５側に形成されたラグ部分の磨耗レベル値との差が小さければ小さい程、ラグの偏磨耗が抑制されることを意味する。
【００４１】
【表１】
2007331736.tif 000003
【００４２】
【表２】
2007331736.tif 000004
【００４３】
【表３】
2007331736.tif 000005
【００４４】
【表４】
2007331736.tif 000006
【００４５】
【表５】
2007331736.tif 000007
【００４６】
【表６】
2007331736.tif 000008
【００４７】
表１に示されるように、第１実施形態に係るゴムクローラ１の実施例１〜３では、ａ１／ａが１．２〜１．５の範囲で、従来例と比較した場合の振動の増加を３％未満に抑制できることがわかった。
そして、表４に示されるように、第１実施形態に係るゴムクローラ１の実施例１〜３では、ａ１／ａが１．２〜１．５の範囲内において、ラグの偏磨耗を低減できることがわかった。第１実施形態のゴムクローラ１において、ａ１／ａが１．６以上となると、ラグの偏磨耗はある程度抑制されるものの、比較例と比較した場合の振動が７％以上増加してしまい、好ましくないことがわかった。
【００４８】
表２に示されるように、第２実施形態に係るゴムクローラ１の実施例４〜６では、ａ１／ａが１．２〜１．５、ａ３／ａ２が１．２〜１．５の範囲で、従来例と比較した場合の振動の増加を６％以下に抑制できることがわかった。また、ａ１／ａが１．２〜１．４、ａ３／ａ２が１．２〜１．４の範囲で、従来例と比較した場合の振動の増加を３％以下に抑制できることがわかった。
そして、表５に示されるように、第２実施形態に係るゴムクローラ１の実施例４〜６では、ａ１／ａが１．２〜１．５、ａ３／ａ２が１．２〜１．５の範囲で、ラグの偏磨耗を低減できることがわかった。第２実施形態に係るゴムクローラ１において、ａ１／ａ、ａ３／ａ２が１．６以上となると、従来例と比較した場合の振動が１０％以上増加するとともに、幅広部４側に形成されたラグ部分に偏磨耗が生じてしまい、好ましくないことがわかった。
【００４９】
表３に示されるように、第３実施形態に係るゴムクローラ１の実施例７〜９では、ａ１／ａが１．２〜１．５の範囲で、従来例と比較した場合の振動の増加を３％未満に抑制できることがわかった。
そして、表６に示されるように、第３実施形態に係るゴムクローラ１の実施例７〜９では、ａ１／ａが１．２〜１．５の範囲でラグの偏磨耗を低減できることがわかった。第３実施形態のゴムクローラ１において、ａ１／ａが１．６以上となると、ラグの偏磨耗はある程度抑制できるものの、従来例と比較した場合の振動が７％以上増加してしまい、好ましくないことがわかった。
【産業上の利用可能性】
【００５０】
本発明は、例えば、コンバイン等の農業機械等に利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の第１実施形態に係るゴムクローラの接地面側からみた部分平面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ矢示線部分断面図である。
【図３】図１のＢ−Ｂ矢示線部分断面図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係るゴムクローラの接地面側からみた部分平面図である。
【図５】本発明の第３実施形態に係るゴムクローラの接地面側からみた部分平面図である。
【図６】本発明の第４実施形態に係るゴムクローラの接地面側からみた部分平面図である。
【図７】本発明の第５実施形態に係るゴムクローラの断面図である。
【符号の説明】
【００５２】
１    ゴムクローラ
２    クローラ本体
２ａ  クローラ本体の外周面
３    スプロケット係合用の孔
４    幅広部
５    幅狭部
６ａ  ラグ
６ｂ  ラグ
７ａ  ラグ
９    ラグの頂面
ａ    幅広部に形成されたラグ部分の頂面の周方向の長さ
ａ１  幅狭部に形成されたラグ部分の頂面の周方向の長さ
ｂ    幅広部に形成されたラグ部分の基部の周方向の長さ
ｂ１  幅狭部に形成されたラグ部分の基部の周方向の長さ
Ｙ    周方向
【図１】
2007331736.tif 000009
【図２】
2007331736.tif 000010
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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