(57)【要約】  【課題】菱形筋や広脊筋を理想的に回復、訓練できる装置を提供する。  【解決手段】フレームＦに水平方向に伸ばしてガイドバー４が保持され、ガイドバー４にスライダ５が摺動自在に保持される。スライダ５に設けた左右一対の延設部７ａの前端部に、操作部８が設けられる。スライダ５は、ワイヤ１１を介して、重り４０によって後方へ引張されている。左右一対の延設部７ａの間において胸当て部２１が配設される。訓練は、使用者Ｙが胸当て部２１に胸部を当接させた状態で、操作部８を引き操作することにより行われる。【選択図】  図３
2007159606.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
床面に設置されるフレームと、
前記フレームに保持され、水平方向に伸びるガイドバーと、
前記ガイドバーに摺動自在に保持されたスライダと、
前記スライダに設けられ、使用者の手指によって把持される操作部と、
前記フレームに設けられ、前記操作部を把持した状態での使用者の胸部に当接される胸当て部と、
前記操作部の引き方向において、前記スライダに抵抗力を与えるための抵抗付与手段と、
を備えていることを特徴とする筋機能回復訓練装置。
【請求項２】
請求項１において、
前記操作部が、前記胸当て部が間に位置するような位置関係で左右一対設けられ、
前記スライダが、前記左右一対の操作部の共通用として１つ設けられている、
ことを特徴とする筋機能回復訓練装置。
【請求項３】
請求項１において、
前記操作部が、前記胸当て部が間に位置するような位置関係で左右一対設けられ、
前記スライダが、個々独立して摺動できるように左右一対設けられ、
左側の前記操作部が左側の前記スライダに設けられると共に、右側の前記操作部が右側の前記スライダに設けられている、
ことを特徴とする筋機能回復訓練装置。
【請求項４】
請求項３において、
前記左側のスライダのみが引き操作されたときの抵抗力と前記右側のスライダのみが引き操作されたときの抵抗力とが同じ抵抗力となるように設定されると共に、該左右一対のスライダを同時に引き操作したときは一方のスライダのみを引き操作したときの抵抗力の２倍の大きさとなるように設定されている、ことを特徴とする筋機能回復訓練装置。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４のいずれか１項において、
前記スライダに対して、前記ガイドバーと平行に前記胸当て部に向けて伸びる延設部が一体的に設けられ、
前記延設部の先端部に前記操作部が設けられている、
ことを特徴とする筋機能回復訓練装置。
【請求項６】
請求項５において、
前記延設部が、前記ガイドバーの上方に位置されている、ことを特徴とする筋機能回復訓練装置。
【請求項７】
請求項１ないし請求項５のいずれか１項において、
前記操作部が、自在継手を介して前記スライダに連結されている、ことを特徴とする筋機能回復訓練装置。
【請求項８】
請求項１ないし請求項７のいずれか１項において、
前記スライダが、前記ガイドバーの軸線方向にのみ移動可能で、該ガイドバーの軸線回りに相対回転不能とされている、ことを特徴とする筋機能回復訓練装置。
【請求項９】
請求項１ないし請求項８のいずれか１項において、
前記抵抗力付与手段が、前記スライダにワイヤ等の索条を介して連結された重りとされている、ことを特徴とする筋機能回復訓練装置。
【請求項１０】
請求項１ないし請求項９のいずれか１項において、
前記胸当て部は、前記ガイドバーの軸線方向における位置調整が可能とされている、ことを特徴とする筋機能回復訓練装置。
【請求項１１】
請求項１ないし請求項１０のいずれか１項において、
前記フレームには、前記胸当て部よりも前記操作部の引き方向側となる位置において、高さ位置が調整可能とされた座部が設けられている、ことを特徴とする筋機能回復訓練装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、腕を引き操作することによって筋機能の回復あるいは訓練を行うための筋機能回復訓練装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
筋機能の回復あるいは訓練を行うための装置は種々提案されているが、その中には、ローイングマシンとも呼ばれるように、その操作部を手指でもって把持して腕を引き操作したときに発生する抵抗力を利用して、主として菱形筋や広背筋の筋機能を回復、訓練を行うものがある。菱形筋や広背筋の筋機能を回復、訓練を行うローイングマシンにおいては、通常、ほぼ上下方向に伸びると共に、その一端部（上端部または下端部）を揺動支点として前後方向に揺動される操作バーを有して、この操作バーの他端部に設けられた操作部を手前側に引き操作したときに、抵抗力を発生するようになっている（例えば特許文献１、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開平１１−１６４９０９号公報
【特許文献２】特開平７−３０８３５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、菱形筋や広背筋の筋機能を理想的に回復、訓練するには、操作部を手前側に引き操作する際に、操作部の移動軌跡が一直線となるようにすることが望ましいとされている。しかしながら、従来の装置では、操作バーの揺動を利用した引き操作となるため、操作部の移動軌跡はどうしても円弧状にならざるを得ず、理想的な動きからはどうしてもずれた動きとならざるを得なかった。
【０００４】
本発明は以上のような事情を勘案してなされたもので、その目的は、菱形筋や広背筋の筋機能を理想的に回復、訓練できるようにした筋機能回復訓練装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達成するため、本発明にあっては次のような解決手法を採択してある。すなわち、特許請求の範囲における請求項１に記載のように、
床面に設置されるフレームと、
前記フレームに保持され、水平方向に伸びるガイドバーと、
前記ガイドバーに摺動自在に保持されたスライダと、
前記スライダに設けられ、使用者の手指によって把持される操作部と、
前記フレームに設けられ、前記操作部を把持した状態での使用者の胸部に当接される胸当て部と、
前記操作部の引き方向において、前記スライダに抵抗力を与えるための抵抗付与手段と、
を備えたものとしてある。上記装置にあっては、使用者は、その胸部を胸当て部に当接させた状態で、操作部を手指で把持して、操作部を抵抗力付与手段の抵抗力に抗して腕の力でもって引き操作すればよい。この引き操作の際には、胸部が胸当て部に当接させていることにより、上半身が前のめりになったり後方へそっくり返るようなこともなく、もっぱら腕による引き操作が行われることになって、菱形筋や広背筋の筋機能が回復、訓練されることになる。そして、操作部は、ガイドバーに沿って水平方向に一直線に動くために、菱形筋や広背筋の筋機能が理想的に回復、訓練されることになる。
【０００６】
上記解決手法を前提とした好ましい態様は、特許請求の範囲における請求項２以下に記載のとおりである。すなわち、
前記操作部が、前記胸当て部が間に位置するような位置関係で左右一対設けられ、
前記スライダが、前記左右一対の操作部の共通用として１つ設けられている、
ようにしてある（請求項２対応）。この場合、スライダは、左右一対の操作部に対する共通用として１つのみ設ければよく、構造の簡単化の上で好ましいものとなる。また、左右両方の腕でもって引き操作されるので、左右の菱形筋や広背筋の筋機能を同時に回復、訓練することができる。
【０００７】
前記操作部が、前記胸当て部が間に位置するような位置関係で左右一対設けられ、
前記スライダが、個々独立して摺動できるように左右一対設けられ、
左側の前記操作部が左側の前記スライダに設けられると共に、右側の前記操作部が右側の前記スライダに設けられている、
ようにしてある（請求項３対応）。この場合、左右片側の操作部のみを引き操作することによって、菱形筋や広背筋の筋機能の回復、訓練を左右別々に個々独立して行うことができる。また、左右一対の操作部を同時に引き操作することによって、左右両側の菱形筋や広背筋の筋機能を同時に回復、訓練することができる。
【０００８】
前記左側のスライダのみが引き操作されたときの抵抗力と前記右側のスライダのみが引き操作されたときの抵抗力とが同じ抵抗力となるように設定されると共に、該左右一対のスライダを同時に引き操作したときは一方のスライダのみを引き操作したときの抵抗力の２倍の大きさとなるように設定されている、ようにしてある（請求項４対応）。この場合、左右片側のみの筋機能を回復、訓練するときの抵抗力と、左右両側の筋機能を回復、訓練するときの抵抗力とを、理想的に配分した大きさとすることができる。
【０００９】
前記スライダに対して、前記ガイドバーと平行に前記胸当て部に向けて伸びる延設部が一体的に設けられ、
前記延設部の先端部に前記操作部が設けられている、
ようにしてある（請求項５対応）。この場合、延設部を介在させることによって、ガイドバーの軸線方向において、操作部の位置設定とスライダの位置設定とをその機能に応じて最適な位置に設定することが可能になる。
【００１０】
前記延設部が、前記ガイドバーの上方に位置されている、ようにしてある（請求項６対応）。この場合、不体裁になり易いガイドバーを、延設部の下方に位置させて、外観上の見栄え向上等の上で好ましいものとなる。また、上方に位置されて使用者から全体的に目視され易い延設部は、ガイドバーに平行に伸びているので、使用者に対して引き操作方向をより明確に認識させる上でも好ましいものとなる。
【００１１】
前記操作部が、自在継手を介して前記スライダに連結されている、ようにしてある（請求項７対応）。この場合、操作部を引き操作するときに、使用者の手首に無理な曲げ力を作用させるない等の上で好ましいものとなる。
【００１２】
前記スライダが、前記ガイドバーの軸線方向にのみ移動可能で、該ガイドバーの軸線回りに相対回転不能とされている、ようにしてある（請求項８対応）。この場合、スライダつまり操作部がガイドバーの軸線回りに不用意に回動してしまう事態を防止して、操作部をもっぱら直線的に引き操作のみさせる上で好ましいものとなる。
【００１３】
前記抵抗力付与手段が、前記スライダにワイヤ等の索条を介して連結された重りとされている、ようにしてある（請求項９対応）。この場合、一般に使用されている重りを抵抗力付与として利用することができ、コスト低減を図る上で、また抵抗力の大きさを容易に変更できるようにする等の上で好ましいものとなる。
【００１４】
前記胸当て部は、前記ガイドバーの軸線方向における位置調整が可能とされている、ようにしてある（請求項１０対応）。この場合、使用者の体格、特に腕の長さの相違に対応して、操作部を適切な姿勢でもって引き操作させるようにする上で好ましいものとなる。
【００１５】
前記フレームには、前記胸当て部よりも前記操作部の引き方向側となる位置において、高さ位置が調整可能とされた座部が設けられている、ようにしてある（請求項１１対応）。この場合、使用者は、座部に座った楽な姿勢状態でもって回復、訓練を行うことができる。また、座部は、フレームに設けられているので、操作部を引き操作するときの力によって不用意に前後方向に動くような事態も防止されることになる。勿論、座部は高さ調整可能とされているので、使用者の体格、特に身長の相違に対応して、最適な高さ位置を選択することができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、菱形筋や広背筋の機能を理想的に回復、訓練することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
図１において、Ｆは、フレームで、金属製（例えば鉄製）のアングル材を組み合わせて溶接等によって結合することによって構成されている。フレームＦは、床面に着座される下部フレーム１を有する。下部フレーム１は、前後方向に細長く伸びる中央部１ａと、中央部１ａの後端部において左右方向に細長く伸びる後部１ｂと、中央部１ａの前端部において左右方向に短く伸びる前部１ｃとを有する。また、下部フレーム１は、中央部１ａの中間部から一旦側方に伸びた後、中央部１ａに沿って前方へ伸びて、最終的に前部１ｃよりもさらに前方に位置されるように延設された延長部１ｄを有する。
【００１８】
下部フレーム１のうち、後部１ｂ上には、後部フレーム２が延設されている。この後部フレーム２は、上下方向に伸びる左右一対の脚部２ａと、左右一対の脚部２ａの上端部同士を連結する連結部２ｂとを有して、全体的に略アーチ状とされている。また、下部フレーム１のうち前部１ｃ上には、前部フレーム３が延設されている。この前部フレーム３は、斜め前方へ向けて細長く伸びた後、途中から斜め後方へ向けて伸びている。この前部フレーム３の上下方向中間部に形成される屈曲部には、左右方向に短く伸びる保持部３ａが形成され、また前フレーム３の上端部には、前後方向に伸びる筒状の保持部３ｂが形成されている。
【００１９】
前後のフレーム２と３との間には、左右一対のガイドバー４が架設、保持されている。すなわち、左右一対のガイドバー４の前端部が、前部フレーム３における保持部３ａに保持され、左右一対のガイドバー４の後端部が、後部フレーム２の連結部２ｂに保持されている。この左右一対のガイドバー４は、床面と平行になるようにされて、下部フレーム１における中央部１ａを左右から挟むような位置関係とされている。
【００２０】
左右一対のガイドバー４には、１つのスライダ５が摺動自在に保持されている。スライダ５は、左右一対のガイドバー４に対して摺動自在に嵌合されているため、ガイドバー４の軸線方向には移動できるが、ガイドバー４の軸線回りには動けないようにされている。なお、スライダ５は、ガイドバー４に対する嵌合部位には軸受が介在されて、ガイドバー４の軸線方向にスムーズに動きえるようになっている。なお、スライダ５は、例えば上下方向の分割構成とされて、ガイドバー４を上下方向から挟むようにしてガイドバー４に取付けられた後、ボルト等によって上下方向の一体化が行われるようになっている。また、スライダ５のガイドバー４への組付に際しては、スライダ５を分割構成とすることなく、フレームＦへの取付前の状態にあるガイドバー４に対してその一端部側からスライダ５を嵌合させて、スライダ５が嵌合された後のガイドバー４をフレームＦに取付けるようにすることもできる。
【００２１】
スライダ５の上端部には、取付部材６を介して、延設部材７が一体化されている。この延設部材７は、ガイドバー４と平行に伸びる左右一対の延設部７ａと、左右一対の延設部７ａの後端部同士を連結する連結部７ｂとからなり、連結部７ｂ部分でもって、取付部材６を介してスライダ５に一体化されている。このような延設部材７は、例えば金属製の円筒材を曲げ加工することによって構成されている。
【００２２】
左右一対の延設部７ａの前端部にはそれぞれ、自在継手９（実施形態では３６０度回動可能な継手）を介して、操作部８が取付けられている。操作部８は、使用者Ｙの手指によって把持できる形状とされている。操作部８を把持して前後方向に動かすことにより、スライダ５がガイドバー４に沿って水平方向に移動されることになるが、後部フレーム２のうち連結部２ｂの前面には、スライダ５をもっとも後方端に位置させたときに当接される弾性部材（緩衝部材）からなるストッパ１０が固定されている。
【００２３】
前記下部フレーム１における延長部１ｄには、上下方向に伸びる重りボックスＢが取付けられている。重りボックスＢ内には、後述するように、多数の平板状の重りが上下方向に積層状態で収納されている。この重りボックスＢ内の重りが、ワイヤ、ロープ、チェーン等の索条１１を介して、スライダ５に連結されている。すなわち、索条５は、その一端部がスライダ５の下端部に固定される一方、その他端部側が重りボックスＢ内の重りと後述するようにして連結されている。なお、索条５の途中部分は、フレームＦに保持されたガイドプーリ１２によって案内されるようになっている。索条５は、スライダ５からは後方に向けて伸びるように設定されて、スライダ５に対して後方への引張力つまり重りの重量に応じた抵抗力が常時作用するようになっている。
【００２４】
前部フレーム３の上端部に設けられた保持部３ｂには、胸当て部２１が保持されている。すなわち、弾性部材からなる胸当て部２１の後面から、後方に向けて水平に伸びる細長い延長部２１ａが突設され、この延長部２１ａが、上記保持部３ｂ内に摺動自在に嵌合されている。延長部２１ａには、その長手方向（ガイドバー４（の軸線方向）に間隔をあけて、複数の係止孔２１ｂが形成されている。一方、保持部３ｄの側面には、上記係止孔２１ｂ内に進入可能なストッパ部材２２が螺合されている。ストッパ部材２２が進入される係止孔２１ｂを変更することにより、胸当て部２１の前後方向位置が変更される。なお、実施形態では、胸当て部２１の前後方向位置の変更が段階式とされるが、無段階式とすることもできる。上述したような胸当て部２１は、左右方向において、左右一対の延設部７ａの間に位置するように設定されている。
【００２５】
下部フレーム１における延長部１ｄの先端部には、高さ調整可能とされた座部３０が設けられている。座部３０は、下部フレーム１における中央部１ａの前方延長線上で、胸当て部２１の後方に位置するように設定されている。座部３０の高さ調整のために、下部フレーム１における延長部１ｄには上下方向に伸びる保持筒部３１が一体化され、この保持筒部３１内に、座部３０の下面から下方に伸びる延長部３０ａが摺動自在に嵌合されている。延長部３０ａの保持筒部３１内への嵌合深さを使用者の体格に合わせて調整（無段階調整）した後、保持筒部３１の側面に螺合されたロック部材３２を締め付けることによって座部３０の高さが固定される。なお、高さ調整の方式は、例えばガススプリングを使用したもの等適宜の構造ものもを採択することができ、また高さ調整を段階式に行うようにすることもできる。
【００２６】
次に、スライダ５と重りとの連結関係の一例について、図４を参照しつつ説明する。まず、重りボックスＢ内には、積層された重り４０の上方において、移動プーリ（動滑車）４１が配設され、この移動プーリ４１よりも高い位置においてガイドプーリ４２が保持されている。スライダ５から伸びる索条１１は、重りボックスＢ内のガイドプーリ４２を経由した後、下方に伸びて、移動プーリ４１を経由し、その後上方へ伸びて、最終的に移動プーリ４１の上方にある固定部４２に固定されている。すなわち、索条１１の一端部はスライダ５に固定され、その他端部が固定部４２に固定されたものとなっている。なお、移動プーリ４１は、図示を略すガイドによって、上下方向にのみ動き得るようにされている。
【００２７】
上記移動プーリ４１には、下方に伸びる連結部材４４が延設されている。この連結部材４４には上下方向に間隔をあけて複数の係止孔４５が形成されている。各重り４０の中央部にはそれぞれ上記連結部材４４が挿通される貫通孔４０ａが形成されると共に、係止孔４５に対応した開口部４０ｂが形成されている。連結ピン４６を開口部４０ｂを通して係止孔４５に挿通させることにより、連結ピン４６よりも上方に位置する重り４０のみが、移動プーリ４１と連動されることになる。連結ピン４６による連結位置の変更によって、移動プーリ４１に対して荷重として作用する重り４０の個数が変更される。なお、図４では図示を略すが、表示されている重り４０の下方にはさらに多くの個数の重り４０が存在しているものである。
【００２８】
連結部材４４を介して移動プーリ４１に加わる荷重の半分の荷重が、スライダ５を後方へ引張する抵抗力として作用することになる。より具体的には、１個の重り４０の重さを例えば５ｋｇとしたとき、図４に図示の場合は、連結部材４４には合計４個の重り４０が作用しているので、移動プーリ４１には合計２０ｋｇの荷重が作用することになる。そして、スライダ５を後方を引張する抵抗力は、２０ｋｇの半分の重さとなる１０ｋｇとなる。なお、索条１１は、重りボックスＢの下端部から外部へ引き出されているものであり、また、スライダ５等の高さは実際よりも高い位置に描かれている。
【００２９】
図５、図６は、本発明の別の実施形態を示すものであり、前記実施形態と同一構成要素には同一符合を付してその重複した説明は省略する。本実施形態では、操作部８が取付けられるスライダ５を個々独立した左右一対設けてある。これに応じて、各スライダ５に対して、ガイドバー４も２本づつ設けてある。索条１１は、その一端部が一方のスライダ４に連結されると共に、その他端部が他方のスライダ５に連結されている。そして、索条１１は、重りボックスＢ内において、前記実施形態の場合と同様に移動プーリ４１を経由している。
【００３０】
本実施形態では、一方のスライダ５がストッパ１０に当接したもっとも後方端に位置する状態で、他方のスライダ５（の操作部８）を引き操作したときの荷重つまり抵抗力は、移動プーリ４１に作用する重り４０の重さの半分の重さとなる。また、両方のスライダ５（の操作部８）を同時に引き操作したときの左右合計の抵抗力は、移動プーリ４１に作用する重り４０の重さと同じ大きさとなる。このように、両方のスライダ５（操作部８）を同時に引き操作したときの抵抗力の大きさは、片方のスライダ５（操作部８）のみを引き操作したときの２倍の抵抗力とされる。なお、索条１１は、重りボックスＢの下端部から外部へ引き出されているものである。また、図６では、スライダ５等の高さは実際よりも高い位置に描かれており、また左右一対のスライダ５等の高さ位置が相違されて描かれているが、実際は同一の高さである。
【００３１】
本装置にあっては、図３に示すように、使用者Ｙは、座部３０に着座してその胸部を胸当て部２１に当接させた状態で、操作部８を把持して引き操作すればよい。スライダ５が水平方向にのみ移動可能なので、肩部付近の筋肉、特に菱形筋や広脊筋が理想的に回復、訓練されることになる。なお、使用者Ｙの体格に合わせて、座部３０の高さが調整され、胸当て部２１の前後方向位置が調整される。
【００３２】
以上実施形態について説明したが、本発明は、実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載された範囲において適宜の変更が可能であり、例えば次のような場合をも含むものである。座部３０を有しないものであってもよく、特にフレームＦに一体に座部３０を設けないようにして、既存の座椅子を利用して座部３０の機能を得るようにすることもできる。また、起立姿勢で回復、訓練を行う場合は、座部３０を全く必要としないものとなる。スライダ５をガイドバー４の軸線回りに相対回転しないようにするには、適宜の手法を採択することができ、例えば、ガイドバー４とスライダ５との嵌合部位の断面形状を円形以外の異形形状とすることにより装置回転を規制するようにしてもよく、この場合は１つのスライダ５に対して設けられるガイドバー４の本数を１本のみとすることができる。スライダ５とガイドバー４との嵌合形式は、例えばガイドバー４に形成された軸線方向に伸びる長溝内に、スライダ５に形成された係合突起部を係合させる等によって行うこともでき、この場合はガイドバー４に対するスライダ５の相対回転を合わせて規制することができる。操作部８を、延設部７ａを介することなく、直接的にスライダ５に設けるようにすることもできる。
【００３３】
胸当て部２１と操作部８とのガイドバー４軸線方向の位置調整を、胸当て部２１側で行う代わりに、操作部８側で行うようにしてもよい（例えば、延設部７ａの長さを変更可能とする）。スライダ５に抵抗力を付与するには、重り４０を利用する場合に限らず、例えばエアばねを利用する等、適宜のものを採択し得る。また、スライダ５に作用させる抵抗力としては、常時一定値とする場合に限らず、スライダ５に対する引き操作量が大きくなるほど抵抗力が徐々に大きくなるようにする等、適宜設定できるものである。重りボックスＢを、フレームＦと一体化することなく、フレームＦとは別体に設けるようにすることもできる。重りボックスＢ部分は、図４，図６では原理的に示すものであるが、既存の重りボックスをそのまま流用することができる。勿論、本発明の目的は、明記されたものに限らず、実質的に好ましいあるいは利点として表現されたものを提供することをも暗黙的に含むものである。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の一実施形態を示す全体斜視図。
【図２】スライダとガイドバーと操作部とを示す要部斜視図。
【図３】使用状態を示す要部側面図。
【図４】スライダと抵抗力付与のための重りとの連結関係の一例を示す図。
【図５】本発明の別の実施形態を示すもので、左右一対のスライダを個々独立して設けた場合の要部平面図。
【図６】図５の実施形態の場合におけえる各スライダと重りとの連結関係の一例を示す図。
【符号の説明】
【００３５】
Ｆ：フレーム
Ｂ：重りボックス
４：ガイドバー
５：スライダ
７：延設部じゃ
７ａ：延設部
８：操作部
９：自在継手
１１：索条
２１：胸当て部
３０：座部
４０：重り（抵抗力付与手段）
４１：移動プーリ
【図１】
2007159606.tif 000003
【図２】
2007159606.tif 000004
【図３】
2007159606.tif 000005
【図４】
2007159606.tif 000006
【図５】
2007159606.tif 000007
【図６】
2007159606.tif 000008