(57)【要約】【課題】  駆動ローラの径と像担持体の径とがほぼ同じであっても、転写駆動ローラの回転速度変動の影響を抑制することができ、像担持体間の位相差を精度よく調整することができる画像形成装置を提供すること。【解決手段】  各色の基準パターン像群を転写駆動ローラ４５の周長と感光体２の周長の最小公倍数分の長さ作成し、基準パターン像間の検知時間を測定する。これら測定したデータのうち感光体２の位置に対応する測定データを平均化処理することで、無駄に基準パターンを長く形成せずに、効果的に転写駆動ローラ４５の周期変動を除去することができる。【選択図】  図９
2007101890.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
転写体と、該転写体を回転駆動させる転写駆動ローラと、該転写体上に沿って配設された複数の像担持体と、該複数の像担持体により該転写体上に副走査線方向に順次並んで複数形成された基準パターン像を検知するパターン像検知手段と、該パターン像検知手段の検知結果に基づいて、各像担持体の速度変動の位相を調整する位相調整手段とを備えた画像形成装置において、
転写体上に副走査線方向に順次並んで形成された基準パターン像の群の副走査線方向長さを、該像担持体の周長と該転写駆動ローラの周長の最小公倍数としたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
転写体と、該転写体を回転駆動させる転写駆動ローラと、該転写体上に沿って配設された複数の像担持体と、該複数の像担持体により該転写体上に副走査線方向に順次並んで複数形成された基準パターン像を検知するパターン像検知手段と、該パターン像検知手段の検知結果に基づいて、各像担持体の速度変動の位相を調整する位相調整手段とを備えた画像形成装置において、
該位相調整手段は、該パターン像検知手段が所定の基準パターン像を検知してから、該転写駆動ローラの周長分離れた位置にある基準パターン像を検知するまでの検知時間に基づいて、像担持体間の速度変動の位相差を算出し、この算出された位相差に基づき、像担持体間の速度変動の位相差を調整することを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項２の画像形成装置において、
上記像担持体に形成する基準トナー像の間隔を上記転写駆動ローラの周長の（１／ｎ）（ｎ＝整数）としたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
転写体と、該転写体上に沿って配設された複数の像担持体と、該複数の像担持体により該転写体上に副走査線方向に順次並んで複数形成された基準パターン像を検知するパターン像検知手段と、該パターン像検知手段の検知結果に基づいて、各像担持体の速度変動の位相を調整する位相調整手段とを備えた画像形成装置において、
該転写体の速度を検知する速度検知手段を備え、該速度検知手段の検知結果に基づいて転写体の速度を制御したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項１乃至４いずれかの画像形成装置において、
上記像担持体に形成する基準トナー像の間隔を上記像担持体の周長の（１／ｍ）（ｍ＝整数）としたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項１乃至５いずれかの画像形成装置において、
上記複数の像担持体は、黒色のトナー像を担持する黒用像担持体と、イエロー色のトナー像を担持するイエロー用像担持体と、シアン色のトナー像を担持するシアン用像担持体と、マゼンタ色のトナー像を担持するマゼンタ用像担持体とからなり、黒用像担持体を回転駆動させる黒用駆動モータと、イエロー用像担持体、シアン用像担持体およびマゼンタ用像担持体を回転駆動させるカラー用駆動モータとを備えたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項１乃至５いずれかの画像形成装置において、
上記複数の像担持体は、黒色のトナー像を担持する黒用像担持体と、イエロー色のトナー像を担持するイエロー用像担持体と、シアン色のトナー像を担持するシアン用像担持体と、マゼンタ色のトナー像を担持するマゼンタ用像担持体とからなり、黒用像担持体とイエロー用像担持体、シアン用像担持体およびマゼンタ用像担持体のうちいずれかひとつとを回転駆動させる第１駆動モータと、その他の像担持体を回転駆動させる第２駆動モータとを備えたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項１乃至７いずれかの画像形成装置において、
上記像担持体または、少なくとも像担持体を備えたプロセスカートリッジが交換されたことをを検知する交換検知手段を備えたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
請求項１乃至７いずれかの画像形成装置において、
上記像担持体または少なくとも該像担持体を備えたプロセスカートリッジを装置本体から着脱可能に構成し、該像担持体または該プロセスカートリッジの着脱を検知する着脱検知手段を備えたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項９の画像形成装置において、
上記着脱検知手段を、上記像担持体または上記プロセスカートリッジを装置本体から着脱する際に開かれる装置本体のドアの開閉を検知する開閉検知手段としたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１１】
上記像担持体または少なくとも該像担持体を備えたプロセスカートリッジを装置本体から着脱可能に構成した請求項１乃至８いずれかの画像形成装置、または、請求項９、１０の画像形成装置において、
上記像担持体の回転位置を検知する回転位置検知手段を備え、該回転位置検知手段を装置本体側に設けたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１２】
請求項１乃至１１いずれかの画像形成装置において、
上記転写体をベルト状としたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１３】
請求項１乃至１１いずれかの画像形成装置において、
上記転写体をドラム状としたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１４】
請求項１乃至１３いずれかの画像形成装置において、
上記像担持体を回転駆動させる駆動モータとして、ＤＣモータを用いたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１５】
請求項１乃至１３いずれかの画像形成装置において、
上記像担持体を回転駆動させる駆動モータとして、ステッピングモータを用いたことを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、プリンター、ＦＡＸなどの画像形成装置に係り、詳しくは、複数の像担持体を備えたカラー複写機、カラープリンター等の画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の像担持体を有するカラー画像形成装置は高速性に優れる等の長所があるが、次のような色ずれが発生するおそれがあるという課題がある。すなわち、互いに異なる像担持体で形成された各トナー像を転写体（中間転写体）や転写部材上を移動している記録材（用紙）に転写するとき、各トナー像の位置を精度よく合せることが難しく、重ね合わせたトナー像のずれによって色ずれが発生するおそれがあった。
【０００３】
上記色ずれは様々な要因によって起こるが、その一つとして、像担持体間での１回転周期の回転速度変動の位相差によるものがある。従来、このような像担持体間の回転速度変動の位相差による色ずれは、次のように補正していた。すなわち、各像担持体上に複数の基準パターントナー像を所定のピッチで形成し、これらの基準パターントナー像を転写部材に転写する。この転写部材に転写した基準パターントナー像をセンサ（パターン像検知手段）で検知する。像担持体の回転速度変動によって、基準パターントナー像は、所定のピッチで形成されずに、理想の位置からずれてしまう。センサの検知結果に基づいて、理想の位置からのずれ量を算出し、この算出されたずれ量から各像担持体の回転速度変動を演算し、像担持体間の回転速度変動の位相差を補正して色ずれ補正をしている。
【０００４】
ところで、転写部材を回転させる転写駆動ローラにも１回転周期の回転速度変動があると、センサの検知結果に転写駆動ローラの回転速度変動成分が重畳されてしまい、像担持体の回転速度変動による位置ずれ量を精度良く検出することができなかかった。
特許文献１には、センサによって検知した変動成分をバンドパスフィルタ等のフィルタに通して、転写駆動ローラの変動成分を除去するものが記載されている。
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−２５０２８５号公報
【特許文献２】特許３６４８１３１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
転写駆動ローラの径が像担持体の径に対して十分小さい場合は、転写駆動ローラの１回転周期の回転速度変動の周波数は、像担持体の１回転周期の回転速度変動の周波数に対して高周波となるので、特許文献１のようにフィルタに通して高周波成分を除去すれば、転写駆動ローラの速度変動を良好に除去することができる。
【０００７】
しかしながら、転写駆動ローラの径と像担持体の径とがほぼ同じであると、転写駆動ローラの１回転周期の回転速度変動周波数と像担持体の１回転周期の回転速度変動周波数とがほぼ同じ周波数となり、フィルタでは、良好に転写駆動ローラの１回転周期の回転速度変動を除去することができない。
【０００８】
特許文献２には、次のようなものが記載されている、すなわち、転写ベルト上に形成される複数の基準パターン像からなる基準パターン像群の副走査線方向長さを像担持体の周長のｎ（整数）倍に設定し、各基準パターン像を検知して測定データを得る。各基準パターン像を検知して得られた測定データには、像担持体の各位置に対応する測定データがｎ個存在する。このｎ個の測定データを平均化するという記載である。
特許文献２に示すような平均化処理を行えば、転写駆動ローラの変動成分が均（なら）されて、測定データから転写駆動ローラの変動成分を除去することができる。
【０００９】
以下に、その理由について説明する。
図２３は、各基準パターンの理想の位置からのずれ量の測定結果から得られた波形を示している。図２３の太線は、測定したずれ量をプロットして得られた波形を示しており、図中実線は、像担持体の回転速度変動を示しており、図中点線は、転写駆動ローラの回転速度変動を示している。図２３に示すように、各基準パターンの理想の位置からのずれ量は、像担持体の回転速度変動と転写駆動ローラの回転速度変動とを重畳したものであることがわかる。
【００１０】
図２３のＡ１〜Ａ４の時点は、像担持体の所定位置が１回転したときの時刻を示していいる。このＡ１〜Ａ４の時点では、像担持体の回転速度変動成分は、同じ値であるが、転写駆動ローラの回転速度変動成分は、それぞれで異なっていることがわかる。すなわち、図からわかるように、Ａ２、Ａ３においては、転写駆動ローラの回転速度変動は、プラス変動しているが、Ａ４においては、マイナスに変動している。よって、特許文献２に記載されているように、像担持体の各位置に対応する測定データを平均化すると、像担持体の回転速度変動には変化がないが、転写駆動ローラの回転速度変動は、均（なら）されて平均速度に近づく。すなわち、回転速度変動が０に近づくのである。これにより、平均化後の測定データ（センサの検知結果）は、転写駆動ローラの回転速度変動の影響が抑制された測定データとなり、像担持体間の位相差を良好に演算することができ、色ずれを抑制することができる。平均化処理は、像担持体の回転回数を多くして、平均化処理するデータ数を多くすれば、転写駆動ローラの回転速度変動の影響をより抑えることができ、測定データを像担持体の回転速度変動に近づけることができる。しかし、測定時間が長くなり、色ずれ補正の処理時間が長くなってしまう不具合が生じる。逆に、像担持体の回転回数を少なくすれば、測定時間が短くなり、色ずれ補正の処理時間を短くできるが、平均化処理するデータ数が少なくなり、転写駆動ローラの回転速度変動のノイズが大きくなって、像担持体間の位相差を精度よく調整することができない。
【００１１】
本発明は、上記問題に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、駆動ローラの径と像担持体の径とがほぼ同じであっても、転写駆動ローラの回転速度変動の影響を抑制することができ、像担持体間の位相差を精度よく調整することができる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、転写体と、該転写体を回転駆動させる転写駆動ローラと、該転写体上に沿って配設された複数の像担持体と、該複数の像担持体により該転写体上に副走査線方向に順次並んで複数形成された基準パターン像を検知するパターン像検知手段と、該パターン像検知手段の検知結果に基づいて、各像担持体の速度変動の位相を調整する位相調整手段とを備えた画像形成装置において、転写体上に副走査線方向に順次並んで形成された基準パターン像の群の副走査線方向長さを、該像担持体の周長と該転写駆動ローラの周長の最小公倍数としたことを特徴とするものである。
また、請求項２の発明は、転写体と、該転写体を回転駆動させる転写駆動ローラと、該転写体上に沿って配設された複数の像担持体と、該複数の像担持体により該転写体上に副走査線方向に順次並んで複数形成された基準パターン像を検知するパターン像検知手段と、該パターン像検知手段の検知結果に基づいて、各像担持体の速度変動の位相を調整する位相調整手段とを備えた画像形成装置において、該位相調整手段は、該パターン像検知手段が所定の基準パターン像を検知してから、該転写駆動ローラの周長分離れた位置にある基準パターン像を検知するまでの検知時間に基づいて、像担持体間の速度変動の位相差を算出し、この算出された位相差に基づき、像担持体間の速度変動の位相差を調整することを特徴とするものである。
また、請求項３の発明は、請求項２の画像形成装置において、上記像担持体に形成する基準トナー像の間隔を上記転写駆動ローラの周長の（１／ｎ）（ｎ＝整数）としたことを特徴とするものである。
また、請求項４の発明は、転写体と、該転写体上に沿って配設された複数の像担持体と、該複数の像担持体により該転写体上に副走査線方向に順次並んで複数形成された基準パターン像を検知するパターン像検知手段と、該パターン像検知手段の検知結果に基づいて、各像担持体の速度変動の位相を調整する位相調整手段とを備えた画像形成装置において、該転写体の速度を検知する速度検知手段を備え、該速度検知手段の検知結果に基づいて転写体の速度を制御したことを特徴とするものである。
また、請求項５の発明は、請求項１乃至４いずれかの画像形成装置において、上記像担持体に形成する基準トナー像の間隔を上記像担持体の周長の（１／ｍ）（ｍ＝整数）としたことを特徴とするものである。
また、請求項６の発明は、請求項１乃至５いずれかの画像形成装置において、上記複数の像担持体は、黒色のトナー像を担持する黒用像担持体と、イエロー色のトナー像を担持するイエロー用像担持体と、シアン色のトナー像を担持するシアン用像担持体と、マゼンタ色のトナー像を担持するマゼンタ用像担持体とからなり、黒用像担持体を回転駆動させる黒用駆動モータと、イエロー用像担持体、シアン用像担持体およびマゼンタ用像担持体を回転駆動させるカラー用駆動モータとを備えたことを特徴とするものである。
また、請求項７の発明は、請求項１乃至５いずれかの画像形成装置において、上記複数の像担持体は、黒色のトナー像を担持する黒用像担持体と、イエロー色のトナー像を担持するイエロー用像担持体と、シアン色のトナー像を担持するシアン用像担持体と、マゼンタ色のトナー像を担持するマゼンタ用像担持体とからなり、黒用像担持体とイエロー用像担持体、シアン用像担持体およびマゼンタ用像担持体のうちいずれかひとつとを回転駆動させる第１駆動モータと、その他の像担持体を回転駆動させる第２駆動モータとを備えたことを特徴とするものである。
また、請求項８の発明は、請求項１乃至７いずれかの画像形成装置において、上記像担持体または、少なくとも像担持体を備えたプロセスカートリッジが交換されたことをを検知する交換検知手段を備えたことを特徴とするものである。
また、請求項９の発明は、請求項１乃至７いずれかの画像形成装置において、上記像担持体または少なくとも該像担持体を備えたプロセスカートリッジを装置本体から着脱可能に構成し、該像担持体または該プロセスカートリッジの着脱を検知する着脱検知手段を備えたことを特徴とするものである。
また、請求項１０の発明は、請求項９の画像形成装置において、上記着脱検知手段を、上記像担持体または上記プロセスカートリッジを装置本体から着脱する際に開かれる装置本体のドアの開閉を検知する開閉検知手段としたことを特徴とするものである。
また、請求項１１の発明は、上記像担持体または少なくとも該像担持体を備えたプロセスカートリッジを装置本体から着脱可能に構成した請求項１乃至８いずれかの画像形成装置、または、請求項９、１０の画像形成装置において、上記像担持体の回転位置を検知する回転位置検知手段を備え、該回転位置検知手段を装置本体側に設けたことを特徴とするものである。
また、請求項１２の発明は、請求項１乃至１１いずれかの画像形成装置において、上記転写体をベルト状としたことを特徴とするものである。
また、請求項１３の発明は、請求項１乃至１１いずれかの画像形成装置において、上記転写体をドラム状としたことを特徴とするものである。
また、請求項１４の発明は、請求項１乃至１３いずれかの画像形成装置において、上記像担持体を回転駆動させる駆動モータとして、ＤＣモータを用いたことを特徴とするものである。
また、請求項１５の発明は、請求項１乃至１３いずれかの画像形成装置において、上記像担持体を回転駆動させる駆動モータとして、ステッピングモータを用いたことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１、５乃至１５の発明によれば、基準パターン像の群の長さを像担持体の周長と転写駆動ローラの周長との最小公倍数とすることで、以下に説明するように、像担持体の各位置に対応する検知結果を平均化すれば、各像担持体の位相を精度よく調整することができる。転写駆動ローラの回転速度変動と像担持体の回転速度変動とが重畳された変動成分は、像担持体の周長と転写駆動ローラの周長との最小公倍数を周期長とする周期変動となる。最小公倍数を周期長とする周期変動となるため、最小公倍数を越える長さの基準パターン像群を形成して、像担持体の各位置に対応する検知結果を平均化しても、同じ検知結果の繰り返しとなるため転写駆動ローラの回転速度変動の成分の除去に対して、効果がない。一方、最小公倍数未満長さの基準パターン像群を形成して、像担持体の各位置に対応する検知結果を平均化した場合は、最小公倍数長さの基準パターン像群を形成して、像担持体の各位置に対応する検知結果を平均化したものに比べて、データ数が少なくなるため、転写駆動ローラの回転速度変動を良好に除去することができない。よって、基準パターン像群の長さを最小公倍数とすることで、最小公倍数未満のものに比べて転写駆動ローラの回転速度変動を検知結果から良好に除去することができ、検知結果に基づいて、像担持体の速度変動の位相差を精度よく調整することができる。また、転写駆動ローラの回転速度変動を精度よく除去できる必要最低限の長さに基準パターン像群の長さを抑えることができ、色ずれ補正の処理時間が長くなるのを抑制することができる。
【００１４】
また、請求項２または３の発明によれば、像担持体間の速度変動の位相差を、パターン像検知手段が所定の基準パターン像を検知してから、転写駆動ローラの周長分離れた位置にある基準パターン像を検知するまでの検知時間から算出している。転写駆動ローラの回転速度変動は、転写駆動ローラ1回転を１周期とする周期変動であるので、１回転うち半分は、マイナスの変動成分であり、あとの半分はプラスの変動成分である。このマイナスの変動成分とプラスの変動成分は、等しいので、転写駆動ローラが1回転する間で相殺されて、転写駆動ローラが1回転する時間は、偏心などで回転速度変動がある場合とない場合とで違いが生じない。このことから、転写体の所定の位置がパターン像検知手段を通過してから、転写体の所定の位置から転写駆動ローラの周長分離れた位置がパターン像検知手段を通過するまでの時間は、転写駆動ローラ１回転を１周期とする回転速度変動のプラス変動成分とマイナス変動成分とが相殺されるので、転写駆動ローラが平均速度で回転したときにかかる時間と等しくなる。よって、転写駆動ローラの周長間隔で基準パターン像を検知すれば、転写駆動ローラ１回転を１周期とする回転速度変動によって検知時間が早まったり、遅くなったりすることがない。すなわち、転写駆動ローラ１回転を１周期とする回転速度変動の影響で検知時間が変動することがないのである。よって、パターン像検知手段が所定の基準パターン像を検知してから、転写駆動ローラの周長分離れた位置にある基準パターン像を検知するまでの検知時間を測定することで、以下の効果を得ることができる。すなわち、像担持体の回転速度変動成分のみの影響で検知時間が変動することとなり、この検知時間に基づいて、像担持体の回転速度変動がわかる。これにより、像担持体間の速度変動の位相差を、精度良く求めることができ、各像担持体の速度変動の位相を精度よく調整することができる。
【００１５】
また、請求項４の発明によれば、速度検知手段の検知結果に基づいて転写体の速度を制御しているので、基準パターン像を転写体に形成中に転写駆動ローラの回転速度変動の影響が現れることが抑制される。その結果、転写体上に形成された基準パターン像には、像担持体の回転速度変動の影響のみが現れるので、この基準パターンを検知した検知結果に基づいて、演算される周期変動成分は、像担持体の回転速度変動成分となり、これから、各像担持体の位相差を精度良く求めることができる。その結果、各像担持体の速度変動の位相を精度よく調整することができる。
なお、各像担持体にそれぞれ回転速度検知手段を取り付けて、各像担持体の回転速度を制御して、各像担持体に回転速度変動を生じさせなくすることで、像担持体の回転速度変動によって生じる色ズレは、抑制することができる。しかしながら、各像担持体毎に回転速度検知手段を設ける必要があり、コスト高となってしまう。一方、請求項５の発明では、速度検知手段を一個設ければ、像担持体の回転速度変動によって生じる色ズレを抑制することができ、コストを抑えることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のプリンタ（以下、単にプリンタという）の一実施形態について説明する。
まず、本プリンタの基本的な構成について説明する。図１は、本プリンタを示す概略構成図である。同図において、このプリンタは、イエロー，シアン，マゼンタ，ブラック（以下、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋと記す）のそれぞれの色に対応するプロセスカートリッジ１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋと、現像装置２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとを備えている。４つのプロセスカートリッジ１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋや、４つの現像装置２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、画像形成物質として互いに異なる色のトナー（Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナー）を用いるが、それ以外は同様の構成になっており、それぞれ寿命到達時に交換される。Ｙトナーを用いるＹ用のプロセスカートリッジ１Ｙを例にすると、これはに示すように、ドラム状の感光体２Ｙ、ドラムクリーニング装置３Ｙ、除電ランプ（不図示）、帯電装置１０Ｙなどを有している。また、Ｙトナーを用いるＹ用の現像装置２０Ｙを例にすると、これはケーシング２１Ｙ、現像スリーブ２２Ｙ、マグネットローラ２３Ｙ、第１搬送スクリュウ２４Ｙ、第２搬送スクリュウ２５Ｙ、トナー濃度センサ２６Ｙなどを有している。
【００１７】
現像器２０Ｙのケーシング２１内では、筒状の現像スリーブ２２Ｙがケーシング２１Ｙに設けられた開口から周面の一部を露出させるように回転可能に配設されている。マグネットローラ２３Ｙは、周方向に分かれる複数の磁極を有しており、現像スリーブ２２Ｙに連れ回らないように現像スリーブ２２Ｙ内に固定されている。ケーシング２１Ｙ内において、これら現像スリーブ２２Ｙや現像スリーブ２３Ｙが配設されている現像部２７Ｙよりも鉛直方向下方には、攪拌搬送部２８Ｙが形成されており、この内部には磁性キャリアとＹトナーとを含む図示しないＹ現像剤が収容されている。攪拌搬送部２８Ｙは、第１搬送スクリュウ２４Ｙを収容する第１搬送部と、第２搬送スクリュウ２５Ｙを収容する第２搬送部とが仕切壁２９Ｙによって仕切られている。但し、この仕切壁２９Ｙは、搬送スクリュウの両端部にそれぞれ対向する位置に図示しない開口を有しており、両搬送部はこれら両端部の開口を通して互いに連通している。
【００１８】
第１搬送部内の第１搬送スクリュウ２４Ｙは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられるのに伴って、第１搬送部内のＹ現像剤を同図の紙面に直交する方向における手前側から奥側へと攪拌搬送する。第１搬送スクリュウ２４Ｙによって図中の奥側端部付近まで搬送されたＹ現像剤は、仕切壁２９Ｙに設けられた図示しない開口を通って第２搬送部における図中の奥側端部付近に進入する。
【００１９】
第２搬送部内の第２搬送スクリュウ２５Ｙは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられるのに伴って、第２搬送部内のＹ現像剤を図中奥側から手前側へと攪拌搬送する。このようにＹ現像剤が第２搬送部内で攪拌搬送される過程で、Ｙ現像剤の一部はマグネットローラ２３Ｙの図示しない汲み上げ磁極によって発せられる磁力により、図中反時計回りに回転する現像スリーブ２２Ｙの表面に汲み上げられる。現像スリーブ２２Ｙに汲み上げられなかったＹ現像剤は、第２搬送スクリュウ２５Ｙの回転駆動に伴って第２搬送部内における図中手前側の端部付近まで搬送された後、仕切壁２９Ｙに設けられた図示しない開口を通って第１搬送部内に進入する。このようにして、攪拌搬送部２８Ｙ内では、Ｙ現像剤が第１搬送部と第２搬送部とを循環搬送されながら、Ｙトナーの摩擦帯電が図られる。
【００２０】
現像スリーブ２２Ｙによって汲み上げられたＹ現像剤は、現像スリーブ２２Ｙに対して所定の間隙を介して対向するように配設されたドクターブレード３０Ｙによってスリーブ上における層厚が規制される。そして、現像スリーブ２２Ｙの回転に伴って、Ｙ用の感光体２Ｙに対向する現像領域に搬送され、ここで感光体２Ｙ上の静電潜像にＹトナーを付着させる。この付着により、感光体２Ｙ上の静電潜像がＹトナー像に現像される。現像スリーブ２２Ｙの回転に伴って現像領域を通過したＹ現像剤は、ケーシング２１Ｙ内の現像部２７Ｙ内に戻った後、マグネットローラ２３Ｙの互いに反発する２つの磁極によって形成される反発磁界の影響を受けてスリーブ表面から離脱する。そして、攪拌搬送部２８Ｙの第２搬送部内に戻る。
【００２１】
攪拌搬送部２８Ｙの第１搬送部の上壁には、透磁率センサからなるトナー濃度センサ２６Ｙが固定されている。このトナー濃度センサ２６Ｙは、その直下を通過するＹ現像剤の透磁率に応じた値の電圧を出力する。トナーと磁性キャリアとを含有する二成分現像剤の透磁率は、トナー濃度とある程度の相関を示すため、トナー濃度センサ２６ＹはＹトナー濃度に応じた値の電圧を出力することになる。この出力電圧の値は、図示しないトナー補給制御部に送られる。このトナー補給制御部は、トナー濃度センサ２６Ｙからの出力電圧の目標値であるＹ用Ｖｔｒｅｆを格納したＲＡＭ（ランダム・アクセス・メモリー）を備えている。このＲＡＭ内には、他の現像装置に搭載された図示しないトナー濃度センサからの出力電圧の目標値であるＣ用Ｖｔｒｅｆ、Ｍ用Ｖｔｒｅｆ、Ｋ用Ｖｔｒｅｆのデータも格納されている。Ｙ用Ｖｔｒｅｆは、図示しないＹ用のトナー搬送装置の駆動制御に用いられる。具体的には、上記トナー補給制御部は、Ｙ用のトナー濃度センサ２６Ｙからの出力電圧の値をＹ用Ｖｔｒｅｆに近づけるように、図示しないＹ用のトナー搬送装置を駆動制御して攪拌搬送部２８Ｙの第１搬送部内にＹトナーを補給する。この補給により、第２搬送部内のＹ現像剤中のＹトナー濃度が所定の範囲内に維持される。他の現像装置についても、図示しないＣ，Ｍ，Ｋ用のトナー搬送装置を用いた同様のトナー補給制御が実施される。
【００２２】
Ｙ用のプロセスユニット１Ｙにおいて、感光体２Ｙは図示しない駆動手段によって図中時計回りに回転駆動される。このように回転駆動される感光体２Ｙの表面は、帯電装置１０Ｙによって一様帯電せしめられた後、Ｙ用のレーザービームＬｙによって走査されてＹ用の静電潜像を担持する。このＹの静電潜像は、上述のＹ用の現像装置２０ＹによってＹトナー像に現像された後、後述する中間転写ベルト４１上に１次転写される。
【００２３】
ドラムクリーニング装置３Ｙは、感光体２Ｙに先端部を当接させるクリーニングブレード４Ｙ、回収スクリュウ５Ｙ、ステアリン酸亜鉛ブロック６Ｙ、バネ７Ｙ、塗布ブラシ８Ｙ等を有している。クリーニングブレード４Ｙは、１次転写工程を経た後の感光体２Ｙ表面に残留したトナーを除去する。除去されたトナーは、回収スクリュウ５Ｙ上に落下する。そして、回収スクリュウ５Ｙの回転に伴ってスクリュウ軸線方向の端部まで搬送され、ここで図示しない排出口からドラムクリーニング装置３Ｙの外部に排出された後、図示しない廃トナーボトル内に搬送される。クリーニングブレード４Ｙと感光体２Ｙとの当接位置よりもドラム回転方向下流側では、回転軸上に複数の起毛を立設せしめた塗布ブラシ８Ｙがブラシ先端を感光体２Ｙに当接させながら回転している。この塗布ブラシ８Ｙには、バネ７Ｙによってステアリン酸亜鉛ブロック６Ｙが押し付けられている。塗布ブラシ８Ｙは、その回転に伴ってステアリン酸亜鉛ブロック６Ｙからステアリン酸亜鉛を掻き取ってブラシ先端に付着させた後、感光体２Ｙの表面に潤滑剤として塗布する。
【００２４】
このようにして潤滑剤が塗布された感光体２Ｙの表面は、図示しない除電ランプによって除電された後、帯電装置１０Ｙによって一様帯電せしめられる。なお、同図においては、帯電装置１０Ｙとして、帯電バイアスが印加される帯電ローラ１１Ｙを感光体２Ｙに摺擦あるいは微小ギャップを介して対向せしめることで、感光体２Ｙを一様帯電せしめるタイプのものを示した。かかる構成の帯電装置１０Ｙに代えて、コロトロンあるいはスコロトロン方式による帯電チャージャーを用いてもよい。
【００２５】
先に示した図１において、プロセスカートリッジ１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの図中下方には、光走査装置１００が配設されている。この光走査装置１００は、図示しない光書込回路によって制御される。また、この光書込回路は、図示しないパーソナルコンピュータ等から送られてくる画像情報に基づいて、光走査装置１００の駆動を制御する。
【００２６】
光走査装置１００は、光書込回路の制御信号に基づいて発したレーザービームにより、プロセスカートリッジ１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋにおけるそれぞれの感光体を光走査する。この光走査により、感光体２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ上にＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の静電潜像が形成される。なお、光走査装置１００は、レーザー発振器から発したレーザービームを、モータによって回転駆動したポリゴンミラーで偏向せしめながら、複数の光学レンズやミラーを介して感光体に照射するものである。
【００２７】
プロセスカートリッジ１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの図中上方には、転写体たる中間転写ベルト４１を張架しながら無端移動せしめる転写ユニット４０が配設されている。転写手段たる転写ユニット４０は、中間転写ベルト４１の他、クリーニング装置４２などを備えている。また、４つの１次転写バイアスローラ４３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ、２次転写バックアップローラ４４、クリーニングバックアップローラ４５、テンションローラ４６、従動ローラ４７なども備えている。中間転写ベルト４１は、これら８つのローラに張架されながら、少なくとも何れか１つのローラの回転駆動によって図中反時計回りに無端移動せしめられる。１次転写バイアスローラ４３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、このように無端移動せしめられる中間転写ベルト４１を感光体２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとの間に挟み込んでそれぞれ１次転写ニップを形成している。これら１次転写バイアスローラは、中間転写ベルト４１の裏面（ループ内周面）にトナーとは逆極性（例えばプラス）の転写バイアスを印加する方式のものである。１次転写バイアスローラ４３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋを除くローラは、全て電気的に接地されている。中間転写ベルト４１は、その無端移動に伴ってＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の１次転写ニップを順次通過していく過程で、感光体２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ上のＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナー像が重ね合わせて１次転写される。これにより、中間転写ベルト４１上に４色重ね合わせトナー像（以下、４色トナー像という）が形成される。
【００２８】
転写ユニット４０における上述した８つのローラは、何れも中間転写ベルト４１のループ内側に配設されている。転写ユニット４０は、これら８つのローラの他、中間転写ベルト４１のループ外側に配設された２次転写ローラ４８も有している。この２次転写ローラ４８は、上述した２次転写バックアップローラ４４との間に中間転写ベルト４４を挟み込んで２次転写ニップを形成している。２次転写ニップでは、２次転写ローラ４８に印加される２次転写バイアスと、アース接続された２次転写バックアップローラ４４との電位差によって２次転写電界が形成されている。
【００２９】
光書込装置１００の図中下方には、紙収容カセット５０、これらに組み込まれた給紙ローラ５１など有する紙収容手段が配設されている。紙収容カセット５０は、シート部材たる転写紙Ｐを複数枚重ねて収納しており、それぞれの一番上の転写紙Ｐには給紙ローラ５１を当接させている。給紙ローラ５１が図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転せしめられると、一番上の転写紙Ｐが給紙路５２に向けて送り出される。
【００３０】
この給紙路５２の末端付近には、レジストローラ対５３が配設されている。レジストローラ対５３は、記録シートたる転写紙Ｐを挟み込むべく両ローラを回転させるが、挟み込んですぐに回転を一旦停止させる。そして、転写紙Ｐを適切なタイミングで上述の２次転写ニップに向けて送り出す。中間転写ベルト４１上に形成された上述の４色トナー像は、２次転写ニップで転写紙Ｐに重ね合わされながら、上述した２次転写電界やニップ圧の影響を受けて転写紙Ｐ上に一括２次転写される。そして、転写紙Ｐの白色と相まって、フルカラートナー像となる。このフルカラートナー像は、転写紙Ｐとともに定着装置６０に送られて、転写紙Ｐの表面に定着せしめられる。
【００３１】
２次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト４１の表面には、転写紙Ｐに転写されなかった転写残トナーが付着している。これは、クリーニングバックアップローラ４５との間に中間転写ベルト４１を挟み込んでいるクリーニング装置４２によってクリーニングされた後、上述した廃トナーボトル内に搬送される。
【００３２】
定着装置６０は、内部にハロゲンランプ等の発熱源を内包しながら、図示しない駆動手段によって図中時計回りに回転駆動せしめられる定着ローラ６１と、定着ベルトユニット６２とを有している。そして、定着ベルトユニット６２は、無端状の定着ベルト６３を、加圧ローラ６４と従動ローラ６５とによって張架しながら、図中反時計回りに無端移動せしめる。加圧ローラ６４と、定着ローラ６１とは、定着ベルト６３を介して所定の圧力で当接している。これにより、定着ベルト６３のおもて面と、定着ローラ６１とが接触する定着ニップが形成されている。定着装置６０内に送り込まれた転写紙Ｐは、その未定着トナー像担持面を定着ローラ６１に密着させるようにして、定着ニップに挟まれる。そして、加熱や加圧の影響によってトナー像中のトナーが軟化せしめられ、転写紙Ｐの表面にフルカラー画像が定着される。
【００３３】
定着装置６０内でフルカラー画像の定着処理が施された転写紙Ｐは、定着装置６０を出た後、反転搬送路７０と排紙ローラ対７１とを経由して、プリンタ筺体の上面に設けられたスタック部７２上にスタックされる。
【００３４】
中間転写ユニット４０と、これよりも上方にあるスタック部７２との間には、ボトル支持部が配設されている。このボトル支持部は、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナーを収容するトナー収容器たるトナーボトル７３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋを搭載している。これらトナーボトル７３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ内に収容されているＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナーは、それぞれ図示しないＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用のトナー搬送装置により、現像手段たる現像装置２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ内に補給される。なお、トナーボトル７３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、プロセスカートリッジ１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとは独立してプリンタ本体に脱着可能になっている。
【００３５】
図３は、感光体２の駆動機構３０を示す図である。この駆動機構３０は、Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋの４つの駆動モータ３１Ｙ、３１Ｃ、３１Ｍ、３１Ｋを備えている。Ｙ用駆動モータ３１Ｙの駆動力は、Ｙ用感光体ギヤ３２Ｙを介してＹ用感光体２Ｙに伝達される。また、Ｃ用駆動モータ３２Ｃの駆動力は、Ｃ用感光体ギヤ３２Ｃを介してＣ用感光体２Ｃに伝達され、Ｍ用駆動モータ３１Ｍの駆動力は、Ｍ用感光体ギヤ３２Ｍを介してＭ用感光体２Ｍに伝達される。同様にして、Ｋ用駆動モータ３１Ｋの駆動力は、Ｋ用感光体ギヤ３２Ｋを介してＫ用感光体に伝達される。カラーモード印刷時には、４つの駆動モータ３１Ｙ、Ｃ、Ｍ，Ｋを動作させる。一方、モノクロモード印刷時には、Ｋ用駆動モータ３１Ｋのみを動作させる。
【００３６】
各駆動モータとしては、ステッピングモータを用いても良いし、ＤＣモータを用いても良い。
【００３７】
図４に示すように、感光体２は、感光体駆動ギヤ３２とカップリングなどの連結部材３３を介して取り付けられており、駆動機構３０から脱着可能となっている。また、駆動機構３０には、各感光体２の回転位置を検知する位置検知手段３４が設けられている。図４に示すように、回転位置検知手段３４は、各感光体ギヤ３２の側面に取り付けられたフィラー３４ｂと、このフィラー３４ｂを検知するセンサ３４ａとからなっている。フィラー３４ａは、図５に示すように感光体ギヤ３２の半周分の長さを有している。例えば、フィラー３４ｂを検知するセンサ３４ａとして、反射型光センサを用いた場合、少なくともフィラー３４ｂのセンサ対向面を光を反射する部材で構成しておく。センサ３４ａがフィラー３４ｂと対向しているときは、反射型センサからの光をフィラー３４ｂが反射して、センサ３４ａから出力信号が得られる。一方、センサ３４ａがフィラー３４ｂと対向していないときは、センサ３４ａが光を検知することがないので、センサ３４ａから出力信号が得られない。これにより、感光体２の回転半周期ごとに、センサ３４ａからの信号が出力信号なしの状態から出力信号ありの状態へ、出力信号ありの状態から出力信号なしの状態へ切り替わる。このように、フィラー３４ｂを感光体ギヤ３２の半周分の長さに設定することで、出力信号が切り替わる２箇所のうちどちらか一方を感光体２の基準位置として設定することができる。これにより、センサ３４ａがフィラー３４ｂと対向しているときは、出力信号ありの状態から出力信号なしの状態へ切り替わる図中Ａの点を感光体２の基準位置として設定することができ、センサ３４ａがフィラー３４ｂと対向していないときは、出力信号なしの状態から出力信号ありの状態へ切り替わる図中Ｂの点を感光体２の基準位置として設定することができる。すなわち、少なくとも感光体を半分回転させるだけで、感光体２の基準位置を設定することができるのである。なお、フィラー３４ｂの長さは、これに限らず、例えば、図６に示すように感光体ギヤ３２の１／４周分の長さにして、その反対側にも同様のフィラー３４ｂを設けるようにしても良い。このようにすれば、１／４周期でセンサ３４ａの信号が切り替わるので、少なくとも１／４感光体２を回転させれば、感光体２の基準位置を設定することができる。
【００３８】
本実施形態においては、回転検知手段を装置本体に備え付けられた駆動機構３０に設けているが、装置本体から着脱可能に設けられた感光体２や、感光体２を備えたプロセスカートリッジに設けても良い。しかし、回転検出手段３４は、感光体やプロセスカートリッジに比べて寿命が長いので、装置本体側に設けた方が、寿命がきていない回転検出手段３４が感光体やプロセスカートリッジとともの交換されることがないので、コストを下げることができる。
【００３９】
図７は中間転写ベルト４１の斜視図である。図において、中間転写ベルト４１の側方には、２つの反射型フォトセンサ６９ａ、６９ｂが配設されている。光学センサとしてのこれら反射型フォトセンサ６９ａ、６９ｂは、それぞれ図示しない発光素子及び受光素子を有している。
【００４０】
図８は、本レーザプリンタの電気回路の一部を示すブロック図である。図において制御部１５０は、それぞれ電気的に接続されたトナー像形成部１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ、光書込ユニット２、給紙カセット３、４、レジストローラ対５、転写ユニット６、反射型フォトセンサ６９ａ、６９ｂなどに接続されている。また、この制御部１５０は、演算処理を実施するＣＰＵ１５０ａと、データを記憶するＲＡＭ１５０ｂと、ＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）１５０ｃとを備えている。ＲＡＭ１５０ｂには、反射型フォトセンサの検知結果に基づいて感光体の速度変動の位相を調整する位相調整プログラムを備えており、このプログラムがＣＰＵ１５０ａ等により実行され、制御部１５０が、位相差調整手段として機能している。
【００４１】
本実施形態のプリンタの制御部１５０は、各感光体の周期的な回転速度変動によって生じる位相差を補正して、色ずれ補正を行っている。この色ずれ補正では、感光体２Ｙ、２Ｃ、２Ｍ、２Ｋのそれぞれ両端付近で基準可視像である基準像が現像され、中間転写ベルト４１の端部付近に順次転写される。この転写により、中間転写ベルト４１の両端には、それぞれ図９に示すような位置ずれ検知用のＹ、Ｃ、Ｍ、Ｋそれぞれの基準パターン像群ＳＫ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＹが形成される。基準パターン像のうち、Ｋ色の基準パターン像（ＳＫ１〜ＳＫｎ）及びＣ色の基準パターン像（ＳＣ１〜ＳＣｎ）は中間転写ベルト４１の無端移動に伴ってパターン像検知手段たる図中上側の反射型フォトセンサ６９ｂによって検知される。一方、Ｍ色の基準パターン像（ＳＭ１〜ＳＭｎ）及びＹ色の基準パターン像（ＳＹ１〜ＳＹｎ）は中間転写ベルト４１の無端移動に伴って図中下側の反射型フォトセンサ６９ａによって検知される。
【００４２】
上記各色の基準パターン像群を形成する際、図１０に示すように、回転位置検知手段３４の検知信号を揃えて、各色の感光体２の基準位置を合わせておく。なお、図１０では、各感光体２の基準位置を図５に示すＢの位置にしているが、いくつかの感光体の基準位置がＡの位置となっていても良い。
【００４３】
ここで、図１１に示すように、中間転写ベルト４１の図中上側の基準パターン像ＳＵは、周期変動のない理想の感光体２によって形成されたものであり、図中下側の基準パターン像ＳＤは、回転速度変動のある感光体によって形成されていると仮定する。図中上側の基準パターン像ＳＵは、回転速度変動のない感光体２によって作成されているので、基準パターン像ＳＵの間隔が等間隔Ｐで形成される。その結果、反射型フォトセンサ６９ｂの検知時間ｔａ１、ｔａ２、ｔａ３・・・も等間隔となる。一方、回転速度変動のある感光体２によって形成された図中下側の各基準パターン像（ＳＤ）は、副走査方向の位置ずれが生じ、基準パターン像ＳＤの間隔が等間隔でなくなる。その結果、図１１に示すように、中間転写ベルト４１の上側に形成された理想の基準パターン像（ＳＵ）の形成位置から、中間転写ベルト４１の下側各基準パターン像（ＳＤ２、ＳＤ３、ＳＤ４）は、それぞれｄ１、ｄ２、ｄ３、ｄ４離れた位置に形成されてしまう。その結果、反射型フォトセンサ６９ａの検知時間ｔｂ１、ｔｂ２、ｔｂ３、ｔｂ４・・・もそれぞれ異なる。
【００４４】
そこで、上記制御部１５０は、基準パターン像間の検知時間と中間転写ベルト４１の移動速度とに基づいて、基準パターン像の基準位置からのずれ量（ｄ１、ｄ２、ｄ３・・・）を演算することで、感光体２の回転速度変動を求めるのである。具体的に説明すると、図９に示す、中間転写ベルト上側に形成されたＫ色基準パターン像群（ＳＫ）の各基準パターン像間の検知時間を制御部内の記憶部に記憶する。また、これに平行して、中間転写ベルト下側に形成されたＭ色基準パターン像群（ＳＭ）の各基準パターン像間の検知時間を制御部内の記憶部に記憶する。そして、Ｋ色基準パターン像の検知時間と中間転写ベルト４１の移動速度とに基づいて、Ｋ色の基準パターン像についての理想位置からのずれ量（ｄ１、ｄ２、ｄ３・・・）を演算するのである。これにより、Ｋ色の感光体２の回転速度変動を求めることができる。また、Ｍ色基準パターン像の検知時間と中間転写ベルト４１の移動速度とに基づいて、Ｍ色の基準パターン像についての理想位置からのレジストずれ量（ｄ１、ｄ２、ｄ３・・・）を演算して、Ｍ色の感光体２の回転速度変動を求める。
Ｋ色の基準パターン像群ＳＫの中間転写ベルト４１の移動方向下流側に形成されているＣ色の基準パターン像群ＳＣも、上記と同様な処理を実行して、Ｃ色の感光体２Ｃの回転速度変動を求める。また、Ｍ色の基準パターン像群ＳＭの中間転写ベルト４１の移動方向下流側に形成されているＹ色の基準像群ＳＹも、上記と同様な処理を実行して、Ｙ色の感光体２Ｙの回転速度変動を求める。
【００４５】
図１２は、上記演算により得られたＫ色の感光体２Ｋの回転速度変動と、Ｍ色の感光体２Ｍの回転速度変動とを示したグラフである。図１２の横軸は、基準像群の最初の基準像を反射型フォトセンサ６９で検知してからの経過時刻であり、縦軸は各経過時刻における基準位置からのずれ量を示している。図１２に示すように、Ｋ色の感光体２Ｋの回転速度変動とＭ色の感光体２Ｍの回転速度変動に位相差Ｂがある結果、ある経過時刻においては、Ｍ色とＫ色とが大きく色ずれしてしまう。
【００４６】
そこで、制御部１５０は、上記演算により求められたＫ色とＭ色の感光体２の周期変動に基づいて、Ｍ色とＫ色との位相差Ｂを演算により求める。この求められた位相差Ｂに基づき、Ｍ用駆動モータ３１Ｍを制御し、Ｍ色の感光体２Ｍを所定角度回転させて、図１３に示すように、Ｍ色の感光体２Ｍの回転基準位置を位相差Ｂ分、Ｋ色感光体の回転基準位置からずらす。これにより、Ｋ色の感光体の周期変動とＭ色の感光体の周期変動との位相差が調整され、図１４に示すように、Ｍ色とＫ色との色ずれが低減される。
【００４７】
Ｃ色の感光体２Ｃに関しても、Ｋ色の感光体の周期変動との位相差を演算により求め、この求められた位相差に基づいてＣ色の感光体を所定角度回転させてＣ色の回転基準位置を位相差分、Ｋ色感光体の回転基準位置からずらして、Ｋ色周期変動とＣ色の周期変動との位相差を調整する。Ｙ色においても、同様にして回転基準位置をＫ色との位相差分調整する。これにより、Ｙ、Ｍ，Ｃ感光体の位相差がＫ色の感光体の周期変動を基準にして補正される。これにより、各色の色ずれを良好に低減することができる。
【００４８】
基準パターン像の間隔Ｐを感光体の周長（１／ｍ）（ｍ＝整数）に設定していない場合は、感光体を1回転させて基準パターン像群を形成しても、基準パターン像群の一番最後の基準パターン像は、感光体が1回転する手前で形成されるものである。よって、この基準パターン像に基づいて、感光体の周期変動を算出しても、感光体1回転分の周期変動を求めることができない。このため、感光体の周期変動の波形を精度良く求めるためには、感光体の周長以上基準パターン像群を形成する必要がある。このため、測定時間が長くなって位置ズレ補正制御の時間が長くなってしまう。
一方、基準パターン像の間隔Ｐを感光体の周長（１／ｍ）（ｍ＝整数）に設定すれば、感光体の周長分基準パターン像群を形成するだけで、感光体の周期変動を精度良く求めることができ、位置ズレ補正制御の時間を短くすることができる。これは、基準パターン像の間隔Ｐを感光体の周長（１／ｍ）（ｍ＝整数）にして感光体の周長分基準パターン像群を形成すると、基準パターン像群の一番最後の基準パターン像は、感光体がちょうど1回転したときに形成されるものである。よって、この基準パターン像に基けば、感光体1回転分の周期変動を求めることができる。また、基準パターン像の間隔が多少広くても、感光体1回転時の測定データを得ることができるので、これから、位相を精度良く検出することが可能となる。
【００４９】
また、上記では中間転写ベルト両端にそれぞれ反射型フォトセンサ６９ａ、６９ｂを設けた例について説明したが、図１５に示すように各トナー像群に対応する反射型フォトセンサ（６９Ｋ、６９Ｃ、６９Ｍ、６９Ｙ）を設けるようにしてもよい。これにより、各色基準像群を一度で検知することができ、位置ズレ補正制御の時間を短縮することができる。
【００５０】
感光体の１回転を１周期とする回転速度変動は、感光体の偏心などのよって起こるため、感光体が装置本体から着脱されたり、交換されたりしない限り、感光体間の周期変動の位相差が変化することがない。よって、感光体が装置本体から着脱されたり、交換されたりしたときに、色ずれ補正制御を行えば良い。また、このとき、４色の感光体全てに対して行う必要はなく、交換または着脱された感光体と、周期変動の位相差を調整の基準となるＫ色の感光体との位相差を調整すればよい。このため、上述のように４色の基準パターン像を作る必要がなく、Ｋ色の基準パターン像群と、交換または着脱された感光体に対応する色の基準パターン像を形成するだけでよい。なお、基準のＫ色の感光体が交換された場合は、Ｋ色の感光体と、Ｙ、Ｃ、Ｍのいずれかの感光体とで位相差を算出し、位相差を調整する。一方、位相差を算出しなかったその他の感光体については、今回算出した位相差と、交換前の位相差との差分値を取り、この差分値分、感光体を回転させて位相差を調整する。
【００５１】
また、上記では、感光体駆動させる駆動モータ３１を、各感光体毎に設けていたので、各色の駆動モータ３１Ｋ、３１Ｍ、３１Ｃ、３１Ｙをそれぞれ制御すれば、各色感光体２Ｋ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｙの回転基準位置をそれぞれ調整して、感光体の周期変動の位相差を補正することができる。しかし、図１６に示すように、駆動機構３０が、Ｍ、Ｃ、Ｙ（カラー）の３つの感光体を駆動させるカラー用駆動モータ３１Ａと、Ｋ色の感光体を駆動させる黒用駆動モータ３１Ｋとの２つの駆動モータからなるとき、Ｍ、Ｃ、Ｙ（カラー）の３つの感光体２Ｍ、２Ｃ、２Ｙは、それぞれ独立して駆動させることができない。よって、Ｍ色Ｃ色間、Ｃ色Ｙ色間、Ｍ色Ｙ色間に感光体１回転を１周期の周期変動に位相差があっても、これらの位相差を補正することができない。このため、このような構成の駆動機構の場合は、Ｍ色、Ｃ色、Ｙ色に関しては、中間転写ベルト上に感光体１回転を１周期とする周期変動の位相が合うように、感光体を組付ける。なお、図中３３は、アイドラギヤを示している。
このような駆動機構の場合は、Ｋ色感光体２Ｋの周期変動とＭ、Ｃ、Ｙいずれかの感光体の周期変動との位相差を補正すれば、各色の色ずれを補正することができるので、位置ずれ補正制御の時間および位置ずれ補正の演算負荷を低減することができる。
【００５２】
また、図１７に示すように、Ｋ色、Ｍ色の２つの感光体２Ｋ、２Ｍを駆動させる第１駆動モータ３１Ｂと、Ｃ色、Ｙ色の感光体２Ｃ、２Ｙを駆動させる第２駆動モータ３１Ｃとで駆動機構が構成されている場合は、Ｍ色とＫ色間に位相差が生じないように感光体を組付ける必要がある。また、Ｃ色とＹ色間との間にも位相差が生じないように感光体を組付ける。このような駆動機構の場合は、Ｋ色およびＣ色のいずれかとＣ色およびＹ色のいずれかとの位相差を補正すれば、各色の色ずれを補正することができる。
【００５３】
また、本実施形態の位置ずれ補正は、２色間の位相差がわかればよいので、感光体の周期変動を求めなくても良い。すなわち、基準パターン像の検知時間のうち基準位置からのレジストずれ量が最大のときの基準パターン像がそれぞれの色でわかれば、色間の位相差がわかり、色ずれを補正することができる。具体的に説明すると、例えば、Ｋ色感光体において、検知時間が最大となる基準パターン像がＳＫ３で、Ｍ色の感光体において、検知時間が最大となる基準パターンがＳＭ５のときは、Ｋ色の感光体の周期変動とＭ色の感光体の周期変動とは、基準パターン２個分の位相差があることがわかる。基準パターン間のピッチは、予め設定されているので、このピッチ間距離と感光体の直径とから位相差を調整するための感光体の回転角度を算出する。そして、Ｍ色の駆動モータを算出された角度分回転させて、Ｍ色の回転基準位置をＫ色の回転基準位置から位相差分ずらす。
【００５４】
次に、本実施形態の特徴点について説明する。上述のように、中間転写ベルト上に基準パターン像を形成して、この基準パターン像を反射型フォトセンサ６９で検知して得られる検知時間には、ノイズとして転写駆動ローラ４５の周期変動が含まれてしまう。その結果、フォトセンサ６９の検知時間と中間転写ベルト４１の速度とから求められた周期変動は、実際には感光体２の周期変動と転写駆動ローラ４５の周期変動が重畳されたものとなっているのである。よって、この転写駆動ローラ４５の周期変動によって、２色間の位相差を精度よく検知することができず、色ずれを精度よく補正することができない。よって、感光体２の位置ズレを精度良く抑えるためには、ノイズである転写駆動ローラ４５の周期変動を精度良く除去する必要がある。本実施形態のプリンタにおいては、転写駆動ローラ４５の周期変動を精度良く除去する機能を備えている。以下、このノイズである転写駆動ローラ４５の周期変動を精度良く除去する手段について、実施例１乃至３に示す。
【００５５】
［実施例１］
実施例１は、中間転写ベルト上に形成する各色の基準パターン像群の長さを、感光体の周長と転写駆動ローラの周長との最小公倍数とするのである。感光体の周長に対して駆動ローラ４５の周長が十分小さければ、感光体２の１回転を１周期とする周期変動の周波数と駆動ローラ４５の１回転を１周期とする周波数とが大きく異なる。このため、周波数解析を行って、高周波成分を除去すれば、駆動ローラ４５の周期変動を精度良く除去することができる。よって、少なくとも感光体２の周長分の基準パターン像群を作れば、感光体の周期変動成分を精度良く検知することができる。
【００５６】
しかし、感光体２の周長と駆動ローラ４５の周長とが近いと、感光体２の１回転を１周期とする周波数と駆動ローラ４５の１回転を１周期とする周波数とが近くなり、周波数解析で駆動ローラ４５の周期変動を除去することが困難となる。このように感光体２の周長と駆動ローラ４５の周長とが近い場合は、基準パターン像群の長さを感光体２の複数周期分に設定し、基準パターン像の検知時間と中間転写ベルト４１の速度とから演算された波形を感光体２の回転速度変動の周期で平均化処理することで、転写駆動ローラ４５の周期変動を除去することが考えられる。転写駆動ローラ４５の周期変動を精度良く除去しようと思えば、基準パターン像群の長さを十分長くして、平均化処理する回数を増やせばよい。しかし、基準パターン像群の長さを長くしすぎると、位置ずれ補正制御の時間が長くなってしまう。また、基準パターン像群の長さが短いと、十分に転写駆動ローラ４５の周期変動を除去することができず、精度のよい位置ずれ補正をすることができなくなってしまう。
【００５７】
実施例１では、中間転写ベルト上に形成する各色の基準パターン像群の長さを、感光体２の周長と転写駆動ローラ４５の周長との最小公倍数とすることで、基準像パターン群の長さを最小限に抑えるとともに、駆動ローラの周期変動成分を良好に除去することができる。
【００５８】
以下に、具体的的に説明する。図１８は、感光体２の直径が８０［ｍｍ］、転写駆動ローラ４５の直径が７０［ｍｍ］のときの転写駆動ローラ４５の周期変動と、感光体２の周期変動とを示す図である。図１８の点線は、転写駆動ローラ４５の周期変動を示しており、図中実線は、感光体２の周期変動を示している。また、図中太線は、基準パターン像の理想位置からのずれ量をプロットしたときの波形である。図に示すように、理想位置からのずれ量は、感光体の周期変動と転写駆動ローラの周期変動が重畳されたものであることがわかる。
【００５９】
図１８に示ように、感光体は７回転（７周期）し、駆動ローラは８回転（８周期）したとき、感光体２の周期変動の位相と転写駆動ローラ４５の周期変動の位相とが同じになる。すなわち、転写駆動ローラ４５の周期変動と感光体２の周期変動とが重畳された速度変動は、感光体の周長と転写駆動ローラ４５の周長との最小公倍数を周期長さを有する周期変動となるのである。よって、転写駆動ローラ４５の周期変動と感光体２の周期変動とが重畳された速度変動を、感光体の回転周期で分割すると、最初の部分（Ｗ１）から、７個目の部分（Ｗ７）までは、転写駆動ローラの周期変動と感光体との位相差がそれぞれ異なっている。一方、８個目（Ｗ８）の部分における転写駆動ローラの周期変動と、感光体の周期変動との位相差は、最初の部分（Ｗ１）と同じであり、９個目（Ｗ９）の部分の転写駆動ローラの周期変動と感光体の周期変動と位相差は、２番目の部分（Ｗ２）と同じとなるのである。よって、転写駆動ローラ４５の周長（周期）と感光体の周長（周期）の最小公倍数分の速度変動がわかれば、それ以降の速度変動は、予測することができる。このため、基準パターン像群を、転写駆動ローラ４５の周長と感光体の周長の最小公倍数分作成し、基準パターン像間の検知間隔を測定して、最小公倍数分の速度変動がわかれば、それ以降の速度変動も把握することができる。
【００６０】
また、Ｗ１〜Ｗ７までは、転写駆動ローラの周期変動の位相がそれぞれ異なっている。よって、感光体の各位置に対応する測定データを平均化すると、感光体の周期変動成分は、感光体の各位置で同じであるので、平均化処理しても、値が変わることがない。しかし、転写駆動ローラ４５の周期変動成分は、平均化処理されると、転写駆動ローラの平均速度が均（なら）されて、転写駆動ローラの周期変動を０に近づけることができる。しかし、Ｗ８まで入れて平均化したとき、Ｗ８の転写駆動ローラの位相は、Ｗ１と同じ位相であるので、Ｗ１のときの転写駆動ローラの周期変動成分が強調されることとなり、平均化したときに、転写駆動ローラの周期変動のノイズが、Ｗ１〜Ｗ７で平均化したときよりも悪化する場合がある。すなわち、転写駆動ローラ４５の周長と感光体の周長の最小公倍数となるときの測定データ（Ｗ７）以上で、平均化処理を行っても、転写駆動ローラの周期変動の除去に関して、あまり効果がないのである。
よって、基準パターン像群を、転写駆動ローラ４５の周長と感光体の周長の最小公倍数分作成し、基準パターン像間の検知時間を測定し、これら測定したデータのうち感光体の位置に対応する測定データを平均化処理することで、無駄に基準パターンを長く形成せずに、効果的に転写駆動ローラの周期変動を除去することができる。
【００６１】
［実施例２］
次に、実施例２について説明する。実施例２は、基準パターン像群の最初の基準像を検知してから、転写駆動ローラ４５の周長分離れた基準像を反射型センサ６９が検知するまでの検知時間に基づき、感光体間の位相差を調整するようにしたものである。転写駆動ローラ４５の周期変動は、転写駆動ローラ１回転を１周期とするものであるので、転写駆動ローラ１回転で回転速度変動がキャンセルされる。よって、転写駆動ローラ４５の周長間隔で基準パターン像を検知すれば、転写駆動ローラ１回転を１周期とする回転速度変動の変動によって検知時間が早まったり、遅くなったりすることがない。すなわち、転写駆動ローラ１回転を１周期とする回転速度変動の影響で検知時間が変動することがない。よって、検知時間は、感光体の回転速度変動成分のみの影響で変動することとなり、この検知時間に基づいて、感光体間の速度変動の位相差を、精度良く求めることができる。
【００６２】
この場合、基準パターン像のピッチを転写駆動ローラ４５の周長の（１／Ｎ（整数））倍となるように設定すれば、より簡単に転写駆動ローラ４５の周期変動を除去することができる。例えば、転写駆動ローラ４５の周長が８２．４７［ｍｍ］、基準像間のピッチを２．５［ｍｍ］とすると、基準像のピッチを転写駆動ローラ４５の円周の（１／３４）となる。この場合、図１９に示すように、最初の基準パターン像（Ｓ１）から、３４番目の基準パターン像（Ｓ３４）までの検知時間ｔｃ１を調べる。同様にして、２番目の基準パターン像（Ｓ２）から３５番目の基準パターン像（Ｓ３５）までの検知時間ｔｃ２、３番目と３６番目との検知時間ｔｃ３、ｔｃ４・・・ｔｃｎと検知時間ｔｃを調べていく。検知時間は、以下のようにして求める。最初の基準パターン像Ｓ１を反射型フォトセンサ６９で検知したら、時間計測を開始する。そして、反射型センサ６９が基準パターン像を検知する毎にそのときの時刻をナンバリングして記憶しておく。基準像パターン群を検知し終えたら、記憶部に記憶した３４番目の計測時刻と、１番目の計測時刻との差分を演算することで、一番目の基準パターン像検知してから、３４番目の基準パターン像を検知するまでの検知時間ｔｃ１を求めることができる。同様にして、２番目の基準パターン像（Ｓ２）と３５番目の基準パターン像（Ｓ３５）との検知時間ｔｃ２、３番目と３６番面の検知時間ｔｃ３・・・を求める。そして、求められた検知時間ｔｃから、最大の検知時間となる位置を記憶しておく。例えば、Ｋ色は、ｔｃ３が最大の検知時間であり、Ｍ色は、ｔｃ５が最大の検知時間であれば、Ｍ色が、Ｋ色に対して基準像２個分の位相差があることがわかる。感光体の直径が３０［ｍｍ］のとき、ピッチ２．５［ｍｍ］に対しての回転角度が９．５°であるので、５．０［ｍｍ］感光体の周長がずれるようにＭ色の感光体を１９°回転させることでＫ色に対する位相差を無くすことができる。他の色の感光体についても同様処理をすることで、Ｋ色に対するＹ、Ｃ色の位相差を無くすことができる。
【００６３】
上記では、基準パターン像のピッチを転写駆動ローラ４５の周長の（１／Ｎ（整数））倍となるように設定しているが、基準パターン像のピッチが感光体の周長の（１／ｍ（整数））倍となっていれば、より簡単に位相差を補正することができる。例えば、上記のように、Ｍ色が、Ｋ色に対して基準像２個分の位相差があることがわかれば、（３６０°／２ｍ）Ｍ色を回転させれば、位相差を無くすことができる。よって、基準像のピッチを転写駆動ローラ４５の周長の（１／Ｎ（整数））倍にのみしたものに比べて、容易に位相差を補正することができる。
【００６４】
［実施例３］
次に、実施例３について説明する。実施例３は、転写駆動ローラ４５の周期変動によって生じる中間転写ベルト４１の速度変動をエンコーダによって検知して、検知結果を転写駆動ローラ４１を駆動させる駆動モータにフィードバック制御することで、中間転写ベルト４１を等速で回転させる。図２０は、転写ユニット４０の駆動ローラ４５にエンコーダセンサ１１０を設けた図である。モータＭにより、転写駆動ローラ４５が回転すると、エンコーダセンサ１１０からパルス信号がエンコーダ回転検知部に出力される。エンコーダ回転検知部に出力された信号は、モータ制御部に送られる。モータ制御部は、エンコーダ回転検出部からの信号に基づいて、モータＭを制御する。これにより、中間転写ベルト上に形成される基準パターン像に、転写駆動ローラ４５の周期変動の影響が生じることがない。その結果、反射型フォトセンサ６９で検知される検知間隔に転写駆動ローラ４５の周期変動の影響がなくなり、良好に感光体の色間の位相差を検知することができ、色ずれを精度よく補正することができる。
【００６５】
本実施形態においては、位置ずれ補正制御は、感光体が交換されたときに実行されるようになっている。感光体の着脱は、装置本体のドアが開閉を検知する検知手段を設け、装置本体のドアが開閉された場合は、感光体が装置本体から着脱された判断して、位置ずれ補正を行う。図２１は、位置ずれ補正制御の実行フローの一例である。
まず、制御部１５０は、装置本体のドアが閉じられているか否かをチェックする（Ｓ１）。ドアが開かれている場合（Ｓ１のＮＯ）は、オープンフラグがセットされているかチェックして（Ｓ２）、セットされている場合（Ｓ２ＹＥＳ）は、そのままＳ１のフローへ戻り、セットされていない場合は（Ｓ２のＮＯ）、オープンフラグをセット（Ｓ３）して、Ｓ１のフローへ戻る。ドアが閉じられている場合（Ｓ１のＹＥＳ）は、オープンフラグがセットされているか否かをチェックする（Ｓ４）。オープンフラグがセットされている場合（Ｓ４ＹＥＳ）は、感光体が交換されたおそれがあるので位置ずれ補正制御を実行する（Ｓ５）。位置ずれ補正制御を行ったらドアオープンフラグを消す（Ｓ６）。
【００６６】
これにより、感光体が交換されたときに確実に位置ずれ補正制御を実行することができる。しかし、図２１に示す制御の場合、感光体２が交換されずにドアの開閉が行われただけでも、位置ずれ補正制御を実行してしまう。そこで、感光体の交換を検知する検知する検知手段を設けて、交換を検知したら、位置ずれ補正制御を実行するようにしても良い。
交換を検知する検知手段としては、感光体やプロセスカートリッジに識別番号などの固有情報を記憶するＩＣタグなどの記憶手段と、ＩＣタグに記憶されている固有情報に基づき交換されたかどうかを判定する判定手段とで構成することができる。この判定手段は、制御部１５０によって機能する。
図２２は、感光体または感光体を備えたユニットにＩＣタグを設けた場合の位置ずれ補正制御の実行フロー図である。図２２に示すように、ドアが閉じた状態で、オープンフラグがあった場合（Ｓ４のＹＥＳ）、ＩＣタグとの通信を行い（Ｓ５）、ＩＣタグからＩＣタグに記憶されている識別番号を取得する。次に取得した識別番号と装置本体に記憶されている識別番号とが同じか否かをチェックする（Ｓ６）。同じ場合（Ｓ６ＹＥＳ）は、交換がなされていないので、オープンフラグを消して（Ｓ８）、Ｓ１のに戻る。識別番号が異なる場合（Ｓ６のＮＯ）は、位置ずれ補正制御を行って（Ｓ７）、オープンフラグを消去する（Ｓ８）。次に、装置本体に記憶されている識別番号を取得した識別番号に書き換える（Ｓ９）。
このように、感光体または、感光体を備えたユニットにＩＣタグを設けることで、装置本体のドアが開閉されても、感光体が交換されていない場合は、位置ずれ補正を行わないようにすることができる。
【００６７】
また、プロセスカートリッジまたは感光体の有無を検知する検知手段を設けておき、この場合は、プロセスカートリッジまたは感光体が装置本体から取り外されたときに、位置ずれ補正制御を行うようにしても良い。
【００６８】
本実施形態は、転写体を中間転写ベルトとした例について説明したが、これに限らず、転写体を中間転写ドラムとしても良い。
【００６９】
（１）
実施例１の画像形成装置によれば、基準パターン像の群の長さを像担持体の周長と転写駆動ローラの周長との最小公倍数とすることで、像担持体たる感光体の回転周期で平均化処理を行えば、各感光体の位相を精度よく調整することができる。
（２）
また、実施例２の画像形成装置によれば、パターン像検知手段が所定の基準パターン像を検知してから、転写駆動ローラの周長分離れた位置にある基準パターン像を検知するまでの検知時間には、転写駆動ローラの回転速度変動の影響が現れることがない。よって、このような間隔で検知すれば、感光体の回転速度変動を算出することができ、各感光体の位相差を精度良く調整することができる。
（３）
また、転写ベルトに形成される各基準トナー像の間隔を上記転写駆動ローラの周長の（１／ｎ）（ｎ＝整数）とすることで、ターン像検知手段が所定の基準パターン像を検知してから、転写駆動ローラの周長分離れた位置にある基準パターン像を検知することができる。
（４）
また、転写ベルトに形成される各基準トナー像の間隔を上記像担持体の周長の（１／ｍ）（ｍ＝整数）とすることで、感光体の周長分基準パターン像群を形成するだけで、感光体の周期変動を精度良く求めることができ、位置ズレ補正制御の時間を短くすることができる。
（５）
また、実施例３によれば、速度検知手段たるエンコーダセンサの検知結果に基づいて転写体の速度を制御しているので、基準パターン像を転写ベルトに形成中に転写駆動ローラの回転速度変動の影響が現れることが抑制される。その結果、転写ベルト上に形成された基準パターン像には、感光体の回転速度変動の影響のみが現れるので、この基準パターンを検知した検知結果に基づいて、演算される周期変動成分は、感光体の回転速度変動成分となり、各感光体の位相差を精度良く求めることができる。その結果、各感光体の速度変動の位相を精度よく調整することができる。
（６）
また、Ｋ用感光体を回転駆動させるＫ用駆動モータと、Ｙ用感光体、Ｃ用感光体およびＭ用感光体を回転駆動させるカラー用駆動モータとで構成することで、４つの駆動モータを設けたものに比べて、駆動モータを少なくすることができ、コストを削減することができる。また、、Ｙ用感光体、Ｃ用感光体およびＭ用感光体は、一緒に回転するので、位相差を精度よく合わせておけば、位相が異なることがない。よって、Ｋ用感光体と、Ｙ用感光体、Ｃ用感光体およびＭ用感光体のいずれ感光体との位相差を調整すれば、色ずれを抑制することができ、色ずれ補正を短時間で行うことができる。
（７）
また、Ｋ用感光体とＭ用感光体とを駆動させる第１駆動モータと、Ｃ用感光体とＹ用感光体を回転駆動させる第２駆動モータとで構成しても、上記（６）と同様な効果を得ることができる。
（８）
また、感光体が交換されると、感光体の位相差が補正したときと異なってしまうので、感光体の交換を検知する検知手段を設けて、交換を検知したら、各感光体の位相差を補正するようにすれば、感光体が交換されたとしても、色ずれが発生することがない。
（９）
また、感光体が装置本体から着脱されても、感光体の位相差が異なってしまうので、感光体の着脱を検知して、着脱を検知したら、各感光体の位相差を補正するようにすれば、感光体が着脱されたとしても、色ずれが発生することがない。
（１０）
また、感光体を着脱する際に開閉されるドアが開かれたら、感光体が着脱される可能性があるので、装置本体のドアの開閉を検知する開閉検知手段を設けて、ドアの開閉を検知したら、各感光体の位相差を補正するようにすれば、感光体が着脱されたとしても、色ずれが発生することがない。
（１１）
また、感光体の回転位置を検知する回転位置検知手段を装置本体側に設けている。感光体やプロセスカートリッジは、装置本体に比べて、頻繁に交換されるため、感光体やプロセスカートリッジに設けた場合は、回転位置検知手段の寿命がきていないのに交換されてしまう。その結果、感光体やプロセスカートリッジのコスト高に繋がるおそれがある。しかし、回転位置検知手段を装置本体側に設けることで、回転位置検知手段が感光体やプロセスカートリッジと交換されることがなく、コスト高を抑制することができる。
（１２）
また、本実施形態においては、転写ベルトを駆動させる転写駆動ローラに回転速度があっても、転写ベルト上の形成された基準パターン像から各感光体の位相を精度良く調整することができる。
（１３）
また、転写体がドラム状であっても、転写ベルト上の形成された基準パターン像から各感光体の位相を精度良く調整することができる。
（１４）
さらに、感光体を回転駆動させる駆動モータが、ＤＣモータであっても、各感光体の位相を精度良く調整することができる。
（１５）
また、感光体を回転駆動させる駆動モータが、ステッピングモータであっても、各感光体の位相を精度良く調整することができる。
【図面の簡単な説明】
【００７０】
【図１】実施形態に係るプリンタを示す概略構成図。
【図２】同プリンタにおけるＹ用のプロセスユニット及び現像装置を示す拡大構成図。
【図３】感光体の駆動機構を示す図。
【図４】感光体と駆動機構とを示す図。
【図５】回転位置検知手段を示す図。
【図６】回転位置検知手段の他の例を示す図。
【図７】中間転写ベルトの斜視図。
【図８】本プリンタの電気回路の一部を示すブロック図。
【図９】中間転写ベルトに基準パターン像を形成した様子を示す図。
【図１０】回転位置検知手段の信号を示す図。
【図１１】基準パターンが理想の位置からずれた位置に形成されている様子を示す図。
【図１２】位相差調整前の色ずれ量を示す図。
【図１３】位相差調整後の回転位置検知手段の信号を示す図。
【図１４】位相差調整後の色ずれ量を示す図。
【図１５】中間転写ユニットの他の例の斜視図。
【図１６】駆動機構の他の構成例を示す。
【図１７】駆動機構のさらに他の構成例を示す。
【図１８】感光体と転写駆動ローラとの最小公倍数の周期変動を示す図。
【図１９】実施例２の位置ズレ補正制御を説明する図。
【図２０】実施例３の構成を示す図。
【図２１】位置ずれ補正制御の実行フローを示す図。
【図２２】感光体または感光体を備えたユニットにＩＣタグを設けた場合の位置ずれ補正制御の実行フロー図。
【図２３】各基準パターンの理想の位置からのずれ量を測定したことによって得られた波形を示している。
【符号の説明】
【００７１】
２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ：感光体
２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ：現像装置
３０：駆動機構
３４：回転位置検知手段
４０：転写ユニット
４１：中間転写ベルト
４５：転写駆動ローラ
６９：反射型フォトセンサ
【図１】
2007101890.tif 000003
【図２】
2007101890.tif 000004
【図３】
2007101890.tif 000005
【図４】
2007101890.tif 000006
【図５】
2007101890.tif 000007
【図６】
2007101890.tif 000008
【図７】
2007101890.tif 000009
【図８】
2007101890.tif 000010
【図９】
2007101890.tif 000011
【図１０】
2007101890.tif 000012
【図１１】
2007101890.tif 000013
【図１２】
2007101890.tif 000014
【図１３】
2007101890.tif 000015
【図１４】
2007101890.tif 000016
【図１５】
2007101890.tif 000017
【図１６】
2007101890.tif 000018
【図１７】
2007101890.tif 000019
【図１８】
2007101890.tif 000020
【図１９】
2007101890.tif 000021
【図２０】
2007101890.tif 000022
【図２１】
2007101890.tif 000023
【図２２】
2007101890.tif 000024
【図２３】
2007101890.tif 000025