(57)【要約】  【課題】ブリードの発生がなく、エネルギー吸収特性にも優れるエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物の提供。  【解決手段】少なくともカルボニル含有基および／または含窒素複素環を有する水素結合性架橋部位を含有する側鎖を有する熱可塑性エラストマー（Ａ）と、  芳香環を有し、水素結合可能で、双極子モーメント量を増加させる活性成分（Ｂ）と、を含有するエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくともカルボニル含有基および／または含窒素複素環を有する水素結合性架橋部位を含有する側鎖を有する熱可塑性エラストマー（Ａ）と、
芳香環を有し、水素結合可能で、双極子モーメント量を増加させる活性成分（Ｂ）と、
を含有するエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物。
【請求項２】
前記活性成分（Ｂ）が、下記式（ａ）で表されるベンゾチアジル基を有する化合物、下記式（ｂ）で表されるベンゾトリアゾール基を有する化合物、および、フタル酸エステル化合物からなる群から選択される少なくとも１種の化合物である請求項１に記載のエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物。
【化１】
2007326896.tif 000037
【請求項３】
前記熱可塑性エラストマー（Ａ）のカルボニル含有基が、ケトン、カルボン酸、エステルまたはアミドである、請求項１または２に記載のエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物。
【請求項４】
前記熱可塑性エラストマー（Ａ）が、更に、共有結合性架橋部位を含有する側鎖を有し、該共有結合性架橋部位において、アミド、エステル、ラクトン、ウレタン、エーテル、チオウレタンおよびチオエーテルからなる群より選択される少なくとも１つの結合により架橋することができる請求項１〜３のいずれかに記載のエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物。
【請求項５】
前記熱可塑性エラストマー（Ａ）が、更に、共有結合性架橋部位を含有する側鎖を有し、該共有結合性架橋部位における架橋が、アミド、エステル、ラクトン、ウレタン、エーテル、チオウレタンおよびチオエーテルからなる群より選択される少なくとも１つの結合により形成されてなる請求項１〜３のいずれかに記載のエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、力学的エネルギー、熱エネルギー、光エネルギー、電気エネルギー等のエネルギーを吸収し、変換する機能を持つエネルギー変換組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、制振材のような振動エネルギーを吸収する材料として、塩化ビニル系樹脂に可塑剤を添加した軟質の塩化ビニル系樹脂が知られている。
特許文献１では、力学的エネルギー、熱エネルギー、光エネルギー、電気エネルギー等のエネルギーを吸収し、変換する機能を有するエネルギー変換組成物として、「母材中に、前記母材における双極子モーメント量を増加させる活性成分を配合したものであることを特徴とするエネルギー変換組成物。」が開示されている。
【０００３】
【特許文献１】特開平９−３１６２９５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１に記載するエネルギー変換組成物は、エネルギー吸収特性の向上が十分ではない場合があり、また、添加する活性成分が母材からブリードしやすいという問題があることが明らかとなった。
【０００５】
したがって、本発明は、ブリードの発生がなく、エネルギー吸収特性にも優れるエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
そこで、本発明者は、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、水素結合架橋部位を有する熱可塑性エラストマーと、水素結合可能な特定の活性成分とを含有する熱可塑性エラストマー組成物が、ブリードの発生を抑制し、エネルギー吸収特性にも優れることを見出し、本発明を達成するに至った。即ち、本発明は、（ｉ）〜（ｖ）に記載のエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物を提供する。
【０００７】
（ｉ）少なくともカルボニル含有基および／または含窒素複素環を有する水素結合性架橋部位を含有する側鎖を有する熱可塑性エラストマー（Ａ）と、
芳香環を有し、水素結合可能で、双極子モーメント量を増加させる活性成分（Ｂ）と、
を含有するエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物。
【０００８】
（ｉｉ）上記活性成分（Ｂ）が、下記式（ａ）で表されるベンゾチアジル基を有する化合物、下記式（ｂ）で表されるベンゾトリアゾール基を有する化合物、および、フタル酸エステル化合物からなる群から選択される少なくとも１種の化合物である上記（ｉ）に記載のエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物。
【０００９】
【化１】
2007326896.tif 000002
【００１０】
（ｉｉｉ）上記熱可塑性エラストマー（Ａ）のカルボニル含有基が、ケトン（カルボニル基）、カルボン酸（カルボキシ基）、エステルまたはアミドである、上記（ｉ）または（ｉｉ）に記載のエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物。
【００１１】
上記水素結合性架橋部位を含有する側鎖が、下記式（１）で表される構造を含有するのが好ましい。
【００１２】
【化２】
2007326896.tif 000003
【００１３】
式中、Ａは炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数７〜２０のアラルキル基または炭素数６〜２０のアリール基であり、Ｂは単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基である。
【００１４】
上記式（１）で表される構造を含有する側鎖が、α位またはβ位で主鎖に結合する下記式（２）または（３）で表される構造を含有するのが好ましい。
【００１５】
【化３】
2007326896.tif 000004
【００１６】
式中、Ａは炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数７〜２０のアラルキル基または炭素数６〜２０のアリール基であり、ＢおよびＤはそれぞれ独立に単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基である。
【００１７】
上記水素結合性架橋部位を含有する側鎖が、下記式（４）で表される構造を含有するのが好ましい。
【００１８】
【化４】
2007326896.tif 000005
【００１９】
式中、Ｅは含窒素複素環であり、Ｂは単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基である。
【００２０】
上記式（４）で表される構造を含有する側鎖が、α位またはβ位で主鎖に結合する下記式（５）または（６）で表される構造を含有するのが好ましい。
【００２１】
【化５】
2007326896.tif 000006
【００２２】
式中、Ｅは含窒素複素環であり、ＢおよびＤはそれぞれ独立に単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基である。
【００２３】
上記含窒素複素環が、５または６員環であるのが好ましい。
【００２４】
上記含窒素複素環が、トリアゾール環、チアジアゾール環、ピリジン環、チアゾール環、イミダゾール環、ヒダントイン環またはトリアジン環であるのが好ましい。
【００２５】
上記式（４）で表される構造を含有する側鎖が、下記式（７）、下記式（８）もしくは（９）、または下記式（１０）で表される構造を含有するのが好ましい。
【００２６】
【化６】
2007326896.tif 000007
【００２７】
式中、Ｂは単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基であり、ＧおよびＪはそれぞれ独立に水素原子、炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数７〜２０のアラルキル基または炭素数６〜２０のアリール基である。
【００２８】
上記式（４）で表される構造を含有する側鎖が、α位またはβ位で主鎖に結合する下記式（１１）もしくは（１２）、下記式（１３）〜（１６）のいずれか、または下記式（１７）もしくは（１８）で表される構造を含有するのが好ましい。
【００２９】
【化７】
2007326896.tif 000008
【００３０】
式中、ＢおよびＤはそれぞれ独立に単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基であり、ＧおよびＪはそれぞれ独立に水素原子、炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数７〜２０のアラルキル基または炭素数６〜２０のアリール基である。
【００３１】
（ｉｖ）上記熱可塑性エラストマー（Ａ）が、更に、共有結合性架橋部位を含有する側鎖を有し、該共有結合性架橋部位において、アミド、エステル、ラクトン、ウレタン、エーテル、チオウレタンおよびチオエーテルからなる群より選択される少なくとも１つの結合により架橋することができる上記（ｉ）〜（ｉｉｉ）のいずれかに記載のエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物。
【００３２】
（ｖ）上記熱可塑性エラストマー（Ａ）が、更に、共有結合性架橋部位を含有する側鎖を有し、該共有結合性架橋部位における架橋が、アミド、エステル、ラクトン、ウレタン、エーテル、チオウレタンおよびチオエーテルからなる群より選択される少なくとも１つの結合により形成されてなる上記（ｉ）〜（ｉｉｉ）のいずれかに記載のエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物。
【００３３】
上記共有結合性架橋部位における架橋が、第三級アミノ基を含有するのが好ましい。
【００３４】
上記共有結合性架橋部位における架橋が、下記式（１９）〜（２１）のいずれかで表される構造を少なくとも１つ含有するのが好ましい。
【００３５】
【化８】
2007326896.tif 000009
【００３６】
式中、Ｋ、Ｌ、ＱおよびＲはそれぞれ独立に単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基であり、Ｔは酸素原子、イオウ原子または窒素原子を含んでいてもよく、分岐していてもよい炭化水素基である。
【００３７】
上記共有結合性架橋部位における架橋が、α位またはβ位で主鎖に結合する下記式（２２）〜（２４）のいずれかで表される構造を少なくとも１つ含有するのが好ましい。
【００３８】
【化９】
2007326896.tif 000010
【００３９】
式中、Ｋ、Ｌ、ＱおよびＲはそれぞれ独立に単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基であり、Ｔは酸素原子、イオウ原子または窒素原子を含んでいてもよく、分岐していてもよい炭化水素基である。
【００４０】
上記式（１９）〜（２４）中のいずれかのＴが、第３級アミノ基を含有するのが好ましい。
【００４１】
上記共有結合性架橋部位における架橋が、環状酸無水物基と、水酸基あるいはアミノ基および／またはイミノ基との反応により形成されるのが好ましい。
【発明の効果】
【００４２】
以下に説明するように、本発明によれば、ブリードの発生がなく、エネルギー吸収特性にも優れるエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物を提供することができるため有用である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４３】
以下に、本発明について詳細に説明する。
本発明のエネルギー変換熱可塑性エラストマー組成物（以下、単に「本発明のエネルギー変換組成物」ともいう。）は、少なくともカルボニル含有基および／または含窒素複素環を有する水素結合性架橋部位を含有する側鎖を有する熱可塑性エラストマー（Ａ）と、芳香環を有し、水素結合可能で、双極子モーメント量を増加させる活性成分（Ｂ）と、を含有する組成物である。
また、本発明のエネルギー変換組成物は、流動性、加工性を向上させる観点から、熱可塑性ポリマー（Ｃ）を含有するのが好ましい。
更に、本発明のエネルギー変換組成物は、圧縮永久歪を良好にする観点からスチレン系熱可塑性エラストマー（Ｄ）を含有するのが好ましい。
【００４４】
本発明のエネルギー変換組成物が、ブリードの発生がなく、エネルギー吸収特性にも優れる理由は、詳細には明らかではないが、発明者は、以下のように考えている。
本発明のエネルギー変換組成物に含有する、所定の水素結合性架橋部位を含有する側鎖を有する熱可塑性エラストマー（Ａ）と、芳香環を有する水素結合可能な特定の活性成分（Ｂ）とが、水素結合することによりブリードの発生が抑制され、また、これらが、特定の活性成分の芳香環の存在により相互作用して順序良く重なり合うこと（スタッキング）ができるためであると考えられる。
本発明においては、エネルギー吸収特性の評価は、エネルギー変換組成物のｔａｎδ（誘電損失正接）を測定することにより行った。即ち、ｔａｎδの値が大きいほどエネルギー変換組成物が高減衰性であることを示し、エネルギー吸収特性に優れるものとなる。
【００４５】
次に、本発明のエネルギー変換組成物に用いられる熱可塑性エラストマー（Ａ）および活性成分（Ｂ）、ならびに、所望により本発明のエネルギー変換組成物に含有してもよい熱可塑性ポリマー（Ｃ）およびスチレン系熱可塑性エラストマー（Ｄ）について詳述する。
【００４６】
＜熱可塑性エラストマー（Ａ）＞
上記熱可塑性エラストマー（Ａ）は、天然高分子または合成高分子のエラストマー性ポリマーに、少なくともカルボニル含有基および／または含窒素複素環を有する水素結合性架橋部位を含有する側鎖を有する。
ここで、「側鎖」とは、エラストマー性ポリマーの側鎖および末端をいう。
また、「カルボニル含有基および／または含窒素複素環を有する水素結合性架橋部位を含有する側鎖」とは、エラストマー性ポリマーの主鎖を形成する原子（通常、炭素原子）に、水素結合性架橋部位としてカルボニル含有基および／または含窒素複素環が化学的に安定な結合（共有結合）をしていることを意味する。
【００４７】
本発明においては、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）は、更に、共有結合性架橋部位を含有する側鎖を有するのが好ましい。
ここで、「共有結合性架橋部位を含有する側鎖」とは、エラストマー性ポリマーの主鎖を形成する原子（通常、炭素原子）に、共有結合性架橋部位（後述するアミノ基含有化合物等の「共有結合を生成する化合物」と反応することで、アミド、エステル、ラクトン、ウレタン、エーテル、チオウレタンおよびチオエーテルからなる群より選択される少なくとも１つの結合を生起しうる官能基）が化学的に安定な結合（共有結合）をしていることを意味する。
【００４８】
上記熱可塑性エラストマー（Ａ）の主鎖となるエラストマー性ポリマーは、一般的に公知の天然高分子または合成高分子であって、そのガラス転移点が室温（２５℃）以下のポリマー、すなわちエラストマーであれば特に限定されない。
このようなエラストマー性ポリマーとしては、具体的には、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、１，２−ブタジエンゴム、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリル−ブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ)、ブチルゴム（ＩＩＲ）、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）などのジエン系ゴムおよびこれらの水素添加物；エチレン−プロピレンゴム（ＥＰＭ）、エチレン−アクリルゴム（ＡＥＭ）、エチレン−ブテンゴム（ＥＢＭ）、クロロスルホン化ポリエチレン、アクリルゴム、フッ素ゴム、ポリエチレンゴム、ポリプロピレンゴムなどのオレフィン系ゴム；エピクロロヒドリンゴム；多硫化ゴム；シリコーンゴム；ウレタンゴム；等が挙げられる。
【００４９】
また、上記エラストマー性ポリマーは、樹脂成分を含むエラストマー性ポリマーであってもよく、その具体例としては、水添されていてもよいポリスチレン系エラストマー性ポリマー（例えば、ＳＢＳ、ＳＩＳ、ＳＥＢＳ等）、ポリオレフィン系エラストマー性ポリマー、ポリ塩化ビニル系エラストマー性ポリマー、ポリウレタン系エラストマー性ポリマー、ポリエステル系エラストマー性ポリマー、ポリアミド系エラストマー性ポリマー等が挙げられる。
【００５０】
更に、上記エラストマー性ポリマーは、液状または固体状であってもよく、その分子量は特に限定されず、得られる熱可塑性エラストマー（Ａ）を含有する本発明のエネルギー変換組成物が用いられる用途、本発明のエネルギー変換組成物に要求される物性等に応じて適宜選択することができる。
本発明のエネルギー変換組成物を加熱（脱架橋）した時の流動性を重視する場合は、上記エラストマー性ポリマーは液状であることが好ましく、例えば、イソプレンゴム、ブタジエンゴム等のジエン系ゴムでは、重量平均分子量が１，０００〜１００，０００であることが好ましく、１，０００〜５０，０００程度であることが特に好ましい。
一方、本発明のエネルギー変換組成物の強度を重視する場合は、上記エラストマー性ポリマーは固体状であることが好ましく、例えば、イソプレンゴム、ブタジエンゴム等のジエン系ゴムでは、重量平均分子量が１００，０００以上であることが好ましく、５００，０００〜１，５００，０００程度であることが特に好ましい。
本発明において、重量平均分子量は、ゲルパーミエションクロマトグラフィー（Ｇｅｌ  ｐｅｒｍｅａｔｉｏｎ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ（ＧＰＣ））により測定した重量平均分子量（ポリスチレン換算）である。測定にはテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）を溶媒として用いるのが好ましい。
【００５１】
本発明においては、上記エラストマー性ポリマーを２種以上混合して用いることができる。この場合の各エラストマー性ポリマー同士の混合比は、本発明のエネルギー変換組成物が用いられる用途、本発明のエネルギー変換組成物に要求される物性等に応じて任意の比率とすることができる。
また、上記エラストマー性ポリマーのガラス転移点は、上述したように２５℃以下であることが好ましく、該エラストマー性ポリマーが２以上のガラス転移点を有する場合または２種以上の該エラストマー性ポリマーを混合して用いる場合は、ガラス転移点の少なくとも１つは２５℃以下であることが好ましい。上記エラストマー性ポリマーのガラス転移点がこの範囲であると、本発明のエネルギー変換組成物からなる成形物が室温でゴム状弾性を示すため好ましい。
本発明において、ガラス転移点は、示差走査熱量測定（ＤＳＣ−Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  Ｓｃａｎｎｉｎｇ  Ｃａｌｏｒｉｍｅｔｒｙ）により測定したガラス転移点である。昇温速度は１０℃／ｍｉｎにするのが好ましい。
【００５２】
このようなエラストマー性ポリマーは、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、１，２−ブタジエンゴム、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）などのジエン系ゴム；エチレン−プロピレンゴム（ＥＰＭ）、エチレン−アクリルゴム（ＡＥＭ）、エチレン−ブテンゴム（ＥＢＭ）などのオレフィン系ゴム；であることが、ガラス転移点が２５℃以下であり、得られる本発明のエネルギー変換組成物からなる成形物が室温でゴム状弾性を示すため好ましい。また、オレフィン系ゴムを用いると、得られる本発明のエネルギー変換組成物が架橋した時の引張強度が向上し、二重結合が存在しないため組成物の劣化が抑制される。
【００５３】
本発明においては、上記スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）の結合スチレン量、水添エラストマー性ポリマー等の水添率等は、特に限定されず、本発明のエネルギー変換組成物が用いられる用途、本発明のエネルギー変換組成物に要求される物性等に応じて任意の比率に調整することができる。
また、上記エラストマー性ポリマーの主鎖として、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）、エチレン−アクリルゴム（ＡＥＭ）、エチレン−プロピレンゴム（ＥＰＭ）、エチレン−ブテンゴム（ＥＢＭ）を用いる場合、そのエチレン含有量は、好ましくは１０〜９０モル％であり、より好ましくは４０〜９０モル％である。エチレン含有量がこの範囲であると、エネルギー変換組成物としたときの圧縮永久歪、機械的強度、特に引張強度に優れるため好ましい。
【００５４】
本発明のエネルギー変換組成物に用いられる熱可塑性エラストマー（Ａ）は、上記エラストマー性ポリマーに、カルボニル含有基および／または含窒素複素環を有する水素結合性架橋部位を含有する側鎖を有するものであり、所望により共有結合性架橋部位を含有する側鎖を有していてもよい。
以下に、それぞれの側鎖について詳述する。
【００５５】
（水素結合性架橋部位を含有する側鎖）
水素結合性架橋部位を含有する側鎖は、カルボニル含有基および／または含窒素複素環を有する側鎖であれば特に限定されない。
上記カルボニル含有基は、カルボニル基を含むものであれば特に限定されず、その具体例としては、ケトン、カルボン酸、エステル、チオエステル、アミド、イミド等が挙げられる。中でも、ケトン、カルボン酸、エステル、アミドであるのが、生成する水素結合が強固となるため好ましい。
このような基を導入しうる化合物は特に限定されず、その具体例としては、ケトン、カルボン酸およびその誘導体等が挙げられる。
カルボン酸としては、例えば、飽和または不飽和の炭化水素基を有する有機酸が挙げられ、該炭化水素基は、脂肪族、脂環族、芳香族等のいずれであってもよい。また、カルボン酸誘導体としては、具体的には、例えば、カルボン酸無水物、アミノ酸、チオカルボン酸（メルカプト基含有カルボン酸）、エステル、アミノ酸、ケトン、アミド類、イミド類、ジカルボン酸およびそのモノエステル等が挙げられる。
【００５６】
カルボン酸およびその誘導体等としては、具体的には、例えば、マロン酸、マレイン酸、スクシン酸、グルタル酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ｐ−フェニレンジ酢酸、ｐ−ヒドロキシ安息香酸、ｐ−アミノ安息香酸、メルカプト酢酸などのカルボン酸および置換基含有するこれらのカルボン酸；無水コハク酸、無水マレイン酸、無水グルタル酸、無水フタル酸、無水プロピオン酸、無水安息香酸などの酸無水物；マレイン酸エステル、マロン酸エステル、コハク酸エステル、グルタル酸エステル、酢酸エチルなどの脂肪族エステル；フタル酸エステル、イソフタル酸エステル、テレフタル酸エステル、エチル−ｍ−アミノベンゾエート、メチル−ｐ−ヒドロキシベンゾエートなどの芳香族エステル；キノン、アントラキノン、ナフトキノンなどのケトン；グリシン、チロシン、ビシン、アラニン、バリン、ロイシン、セリン、スレオニン、リシン、アスパラギン酸、グルタミン酸、システイン、メチオニン、プロリン、Ｎ−（ｐ−アミノベンゾイル）−β−アラニンなどのアミノ酸；マレインアミド、マレインアミド酸（マレインモノアミド）、コハク酸モノアミド、５−ヒドロキシバレルアミド、Ｎ−アセチルエタノールアミン、Ｎ，Ｎ′−ヘキサメチレンビス（アセトアミド）、マロンアミド、シクロセリン、４−アセトアミドフェノール、ｐ−アセトアミド安息香酸などのアミド類；マレインイミド、スクシンイミドなどのイミド類；等が挙げられる。
これらのうち、カルボニル基（カルボニル含有基）を導入しうる化合物として、無水コハク酸、無水マレイン酸、無水グルタル酸、無水フタル酸等の環状酸無水物であることが好ましく、無水マレイン酸であることが特に好ましい。
【００５７】
一方、上記含窒素複素環は、直接または有機基を介して主鎖に導入される。
上記含窒素複素環は、複素環内に窒素原子を含むものであれば複素環内に窒素原子以外のヘテロ原子、例えば、イオウ原子、酸素原子、リン原子等を有するものでも用いることができる。ここで、複素環化合物を用いるのは、複素環構造を有すると架橋を形成する水素結合が強くなり、得られる本発明のエネルギー変換組成物の引張強度が向上するためである。
また、上記含窒素複素環は置換基を有していてもよく、該置換基としては、具体的には、例えば、メチル基、エチル基、（イソ）プロピル基、ヘキシル基などのアルキル基；メトキシ基、エトキシ基、（イソ）プロポキシ基などのアルコキシ基；フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子からなる基；シアノ基；アミノ基；芳香族炭化水素基；エステル基；エーテル基；アシル基；チオエーテル基；等が挙げられ、これらを組み合わせて用いることもできる。これらの置換基の置換位置は特に限定されず、置換基数も限定されない。
更に、上記含窒素複素環は、芳香族性を有していても、有していなくてもよいが、芳香族性を有していると得られる本発明のエネルギー変換組成物の引張強度がより高くなり、機械的強度がより向上するため好ましい。
【００５８】
上記含窒素複素環は、５員環または６員環であることが好ましい。
このような含窒素複素環としては、具体的には、例えば、ピロロリン、ピロリドン、オキシインドール（２−オキシインドール）、インドキシル（３−オキシインドール）、ジオキシインドール、イサチン、インドリル、フタルイミジン、β−イソインジゴ、モノポルフィリン、ジポルフィリン、トリポルフィリン、アザポルフィリン、フタロシアニン、ヘモグロビン、ウロポルフィリン、クロロフィル、フィロエリトリン、イミダゾール、ピラゾール、トリアゾール、テトラゾール、ベンゾイミダゾール、ベンゾピラゾール、ベンゾトリアゾール、イミダゾリン、イミダゾロン、イミダゾリドン、ヒダントイン、ピラゾリン、ピラゾロン、ピラゾリドン、インダゾール、ピリドインドール、プリン、シンノリン、ピロール、ピロリン、インドール、インドリン、オキシルインドール、カルバゾール、フェノチアジン、インドレニン、イソインドール、オキサゾール、チアゾール、イソオキサゾール、イソチアゾール、オキサジアゾール、チアジアゾール、オキサトリアゾール、チアトリアゾール、フェナントロリン、オキサジン、ベンゾオキサジン、フタラジン、プテリジン、ピラジン、フェナジン、テトラジン、ベンゾオキサゾール、ベンゾイソオキサゾール、アントラニル、ベンゾチアゾール、ベンゾフラザン、ピリジン、キノリン、イソキノリン、アクリジン、フェナントリジン、アントラゾリン、ナフチリジン、チアジン、ピリダジン、ピリミジン、キナゾリン、キノキサリン、トリアジン、ヒスチジン、トリアゾリジン、メラミン、アデニン、グアニン、チミン、シトシンおよびこれらの誘導体等が挙げられる。これらのうち、特に含窒素５員環については、下記の化合物、下記式（２５）で表されるトリアゾール誘導体および下記式（２６）で表されるイミダゾール誘導体が好ましく例示される。また、これらは上記した種々の置換基を有していてもよいし、水素付加または脱離されたものであってもよい。
【００５９】
【化１０】
2007326896.tif 000011
【００６０】
【化１１】
2007326896.tif 000012
【００６１】
式（２５）および（２６）中、置換基Ｘ、Ｙ、Ｚは、それぞれ独立に、水素原子または酸素原子、窒素原子もしくはイオウ原子を含んでいてもよい炭化水素基であり、具体的には、水素原子、炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数７〜２０のアラルキル基、炭素数６〜２０のアリール基またはアミノ基である。なお、上記式（２５）中のＸおよびＹのいずれか一方は水素原子ではなく、同様に、上記式（２６）中のＸ、ＹおよびＺの少なくとも１つは水素原子ではない。
このような置換基Ｘ、Ｙ、Ｚとしては、水素原子、アミノ基以外に、具体的には、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、オクチル基、ドデシル基、ステアリル基などの直鎖状のアルキル基；イソプロピル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔ−ペンチル基、１−メチルブチル基、１−メチルヘプチル基、２−エチルヘキシル基などの分岐状のアルキル基；ヒドロキシメチル基、ヒドロキシエチル基、アミノメチル基、アミノエチル基；ベンジル基、フェネチル基などのアラルキル基；フェニル基、トリル基（ｏ−、ｍ−、ｐ−）、ジメチルフェニル基、メシチル基などのアリール基；等が挙げられる。
これらのうち、ブチル基、オクチル基、ドデシル基、イソプロピル基、２−エチルヘキシル基、ヒドロキシメチル基、ヒドロキシエチル基、アミノメチル基、アミノエチル基であることが、得られる本発明のエネルギー変換組成物の加工性が良好となるため好ましい。
【００６２】
また、含窒素６員環については、下記の化合物、下記式（２８）で表されるトリアジン誘導体（イソシアヌレート体）が好ましく例示される。が好ましく例示される。これらについても上記した種々の置換基を有していてもよいし、水素付加または脱離されたものであってもよい。
【００６３】
【化１２】
2007326896.tif 000013
【００６４】
【化１３】
2007326896.tif 000014
【００６５】
式（２７）中、置換基Ｘ、Ｙ、Ｚは、それぞれ独立に、水素原子または酸素原子、窒素原子もしくはイオウ原子を含んでいてもよい炭化水素基であり、それぞれ上記式（２５）および（２６）中のＸ、Ｙ、Ｚと基本的に同様である。
【００６６】
また、上記含窒素複素環とベンゼン環または含窒素複素環同士が縮合したものも用いることができ、具体的には、下記の縮合環が好適に例示される。これらの縮合環についても上記した種々の置換基を有していてもよいし、水素原子が付加または脱離されたものであってもよい。
【００６７】
【化１４】
2007326896.tif 000015
【００６８】
このような含窒素複素環のうち、トリアゾール環、チアジアゾール環、ピリジン環、チアゾール環、イミダゾール環、ヒダントイン環およびトリアジン環であることが、得られる本発明のエネルギー変換組成物のリサイクル性、圧縮永久歪、硬度および機械的強度、特に引張強度に優れるため好ましい。
【００６９】
ここで、上記含窒素複素環の結合位置について説明する。なお、窒素複素環を便宜上「含窒素ｎ員環化合物（ｎ≧３）」とする。
以下に説明する結合位置（「１〜ｎ位」）は、ＩＵＰＡＣ命名法に基づくものである。例えば、非共有電子対を有する窒素原子を３個有する化合物の場合、ＩＵＰＡＣ命名法に基づく順位によって結合位置を決定する。具体的には、上記で例示した５員環、６員環および縮合環の含窒素複素環に結合位置を記した。
上記熱可塑性エラストマー（Ａ）では、直接または有機基を介して共重合体と結合する含窒素ｎ員環化合物の結合位置は特に限定されず、いずれの結合位置（１位〜ｎ位）でもよい。好ましくは、その１位または３位〜ｎ位である。
【００７０】
含窒素ｎ員環化合物に含まれる窒素原子が１個（例えば、ピリジン環等）の場合は、分子内でキレートが形成されやすく組成物としたときの引張強度等の物性に優れるため、３位〜（ｎ−１）位が好ましい。
含窒素ｎ員環化合物の結合位置を選択することにより、熱可塑性エラストマーは、該熱可塑性エラストマー同士の分子間で、水素結合、イオン結合、配位結合等による架橋が形成されやすく、リサイクル性に優れ、機械的特性、特に引張強度に優れる。
【００７１】
上記熱可塑性エラストマー（Ａ）は、上記カルボニル含有基を下記式（１）で表される１つの側鎖として主鎖に導入しているのがより好ましい。
【００７２】
【化１５】
2007326896.tif 000016
【００７３】
式中、Ａは炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数７〜２０のアラルキル基または炭素数６〜２０のアリール基であり、Ｂは単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基である。
【００７４】
置換基Ａは、炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数７〜２０アラルキル基または炭素数６〜２０のアリール基であれば特に限定されない。
このような置換基Ａとしては、具体的には、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、オクチル基、ドデシル基、ステアリル基などの直鎖状のアルキル基；イソプロピル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔ−ペンチル基、１−メチルブチル基、１−メチルヘプチル基、２−エチルヘキシル基などの分岐状のアルキル基；ベンジル基、フェネチル基などのアラルキル基；フェニル基、トリル基（ｏ−、ｍ−、ｐ−）、ジメチルフェニル基、メシチル基などのアリール基；等が挙げられる。
これらのうち、アルキル基、特に、ブチル基、オクチル基、ドデシル基、イソプロピル基、２−エチルヘキシル基であることが、得られる本発明のエネルギー変換組成物の加工性が良好となるため好ましい。
【００７５】
置換基Ｂは、単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基であれば特に限定されない。
このような置換基Ｂとしては、具体的には、例えば、単結合；酸素原子、イオウ原子またはアミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基）；これらの原子または基を含んでもよい炭素数１〜５０のアルキレン基またはアラルキレン基；これらの原子または基を有する、炭素数１〜５０のアルキレンエーテル基（アルキレンオキシ基、例えば、−Ｏ−ＣＨ2ＣＨ2−基）、アルキレンアミノ基（例えば、−ＮＨ−ＣＨ2ＣＨ2−基等）またはアルキレンチオエーテル基（アルキレンチオ基、例えば、−Ｓ−ＣＨ2ＣＨ2−基）；これらを有する、炭素数１〜５０のアラルキレンエーテル基（アラルキレンオキシ基）、アラルキレンアミノ基またはアラルキレンチオエーテル基；等が挙げられる。
【００７６】
ここで、上記アミノ基ＮＲ′の炭素数１〜１０のアルキル基としては、異性体を含む、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基等が挙げられる。
上記置換基Ｂの酸素原子、イオウ原子およびアミノ基ＮＲ′；ならびに；これらの原子または基を有する炭素数１〜５０の、アルキレンエーテル基、アルキレンアミノ基、アルキレンチオエーテル基、または、アラルキレンエーテル基、アラルキレンアミノ基、アラルキレンチオエーテル基等の酸素原子、アミノ基ＮＲ′およびイオウ原子は、隣接するカルボニル基と組み合わされ共役系のエステル基、アミド基、イミド基、チオエステル基等を形成することが好ましい。
これらのうち、置換基Ｂは、共役系を形成する、酸素原子、イオウ原子またはアミノ基；これらの原子または基を有する炭素数１〜５０の、アルキレンエーテル基、アルキレンアミノ基またはアルキレンチオエーテル基であることが好ましく、アミノ基（ＮＨ）、アルキレンアミノ基（−ＮＨ−ＣＨ2−基、−ＮＨ−ＣＨ2ＣＨ2−基、−ＮＨ−ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2−基）、アルキレンエーテル基（−Ｏ−ＣＨ2−基、−Ｏ−ＣＨ2ＣＨ2−基、−Ｏ−ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2−基）であることが特に好ましい。
【００７７】
上記熱可塑性エラストマー（Ａ）は、上記式（１）で表される構造を含有する側鎖を、α位またはβ位で主鎖に結合する下記式（２）または（３）で表される構造を含有する側鎖として有していることが好ましい。
【００７８】
【化１６】
2007326896.tif 000017
【００７９】
式中、Ａは炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数７〜２０のアラルキル基または炭素数６〜２０のアリール基であり、ＢおよびＤはそれぞれ独立に単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基である。
【００８０】
ここで、置換基Ａは上記式（１）の置換基Ａと基本的に同様であり、置換基ＢおよびＤはそれぞれ独立に、上記式（１）の置換基Ｂと基本的に同様である。
ただし、上記式（３）における置換基Ｄは、上記式（１）の置換基Ｂで例示した中でも、単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′またはイオウ原子を含んでもよい炭素数１〜５０のアルキレン基またはアラルキレン基のイミド窒素と共役系を形成するものであることが好ましく、アルキレン基であることが特に好ましい。すなわち、上記式（３）のイミド窒素とともに、酸素原子、アミノ基ＮＲ′またはイオウ原子を含んでもよい炭素数１〜５０のアルキレンアミノ基またはアラルキレンアミノ基を形成することが好ましく、アルキレンアミノ基を形成することが特に好ましい。
このような置換基Ｄとしては、具体的には、例えば、単結合；上記した酸素原子、イオウ原子またはアミノ基を有する炭素数１〜５０の、アルキレンエーテル基、アルキレンアミノ基、アルキレンチオエーテル基またはアラルキレンエーテル基、アラルキレンアミノ基、アラルキレンチオエーテル基等；異性体を含む、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ヘキシレン基、フェニレン基、キシリレン基等が挙げられる。
【００８１】
本発明においては、カルボニル含有基を含有する側鎖（具体的には、上記式（１）あるいは上記式（２）または（３）で表される構造等を含有する側鎖）は、上記エラストマー性ポリマーを構成する単量体１００モル％に対して０．１〜５０モル％の割合（導入率）で導入されていることが好ましい。０．１モル％未満では架橋時の強度が十分でない場合があり、５０モル％を超えると架橋密度が高くなりゴム弾性が失われる場合がある。導入率がこの範囲であると、エラストマー性ポリマーの側鎖同士の相互作用が分子間または分子内で起こり、これらがバランス良く形成されるため、得られる本発明のエネルギー変換組成物の架橋時の引張強度が高く、リサイクル性にも優れ、更に、耐圧縮永久歪が良好となる。これらの特性がより優れる点で、０．１〜３０モル％の割合で側鎖が導入されているのがより好ましく、０．５〜２０モル％の割合で側鎖が導入されているのが更に好ましい。
上記導入率は、例えば、主鎖部分がエチレン−プロピレンゴム（ＥＰＭ）である場合には、エチレンおよびプロピレンモノマー単位１００ユニット当り、側鎖部分の導入されたモノマーが、０．１〜５０ユニット程度である。
【００８２】
また、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）は、上記カルボニル含有基および上記含窒素複素環をいずれも側鎖に有する場合、これらを互いに独立の側鎖として主鎖に導入していてもよいが、これらを互いに異なる基を介して結合した１つの側鎖として主鎖に導入しているのが好ましく、下記式（４）で表される１つの側鎖として主鎖に導入しているのがより好ましい。
【００８３】
【化１７】
2007326896.tif 000018
【００８４】
式中、Ｅは含窒素複素環であり、Ｂは単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基である。
【００８５】
ここで、含窒素複素環Ｅは、具体的には、上記で例示した含窒素複素環が挙げられる。
また、置換基Ｂは、上記式（１）の置換基Ｂと基本的に同様である。
【００８６】
上記熱可塑性エラストマー（Ａ）は、上記式（４）で表される構造を含有する側鎖を、α位またはβ位で主鎖に結合する下記式（５）または（６）で表される構造を含有する側鎖として有していることがより好ましい。
【００８７】
【化１８】
2007326896.tif 000019
【００８８】
式中、Ｅは含窒素複素環であり、ＢおよびＤはそれぞれ独立に単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基である。
【００８９】
ここで、含窒素複素環Ｅは、具体的には、上記で例示した含窒素複素環が挙げられる。
また、置換基ＢおよびＤはそれぞれ独立に、上記式（１）の置換基Ｂと基本的に同様である。
ただし、上記式（６）における置換基Ｄは、単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′またはイオウ原子を含んでもよい炭素数１〜５０のアルキレン基またはアラルキレン基のイミド窒素と共役系を形成するものであることが好ましく、単結合であることが特に好ましい。すなわち、上記式（６）のイミド窒素とともに、酸素原子、アミノ基ＮＲ′またはイオウ原子を含んでもよい炭素数１〜５０のアルキレンアミノ基またはアラルキレンアミノ基を形成するのが好ましく、上記式（６）のイミド窒素に含窒素複素環が直接結合する（単結合）のが特に好ましい。
【００９０】
更に、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）は、上記含窒素複素環を含有する側鎖としてトリアゾール環、イミダゾール環またはチアゾール環を含有する側鎖を有する場合、上記式（４）で表される構造を含有する側鎖を、下記式（７）、下記式（８）もしくは（９）、または下記式（１０）で表される構造を含有する側鎖として有していることが好ましく、α位またはβ位で主鎖に結合する下記式（１１）もしくは（１２）、下記式（１３）〜（１６）のいずれか、または下記式（１７）もしくは（１８）で表される構造を含有する側鎖として有していることがより好ましい。
【００９１】
【化１９】
2007326896.tif 000020
【００９２】
【化２０】
2007326896.tif 000021
【００９３】
式中、ＢおよびＤはそれぞれ独立に単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基であり、ＧおよびＪはそれぞれ独立に水素原子、炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数７〜２０のアラルキル基または炭素数６〜２０のアリール基である。
【００９４】
ここで、置換基ＢおよびＤはそれぞれ独立に、上記式（４）〜（６）の置換基ＢおよびＤと基本的に同様である。
また、置換基ＧおよびＪとしては、具体的には、例えば、水素原子；上記式（１）の置換基Ａとして例示したメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、オクチル基、ドデシル基、ステアリル基などの直鎖状のアルキル基；イソプロピル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔ−ペンチル基、１−メチルブチル基、１−メチルヘプチル基、２−エチルヘキシル基などの分岐状のアルキル基；ベンジル基、フェネチル基などのアラルキル基；フェニル基、トリル基（ｏ−、ｍ−、ｐ−）、ジメチルフェニル基、メシチル基などのアリール基；等が挙げられ、それぞれ同一であっても異なっていてもよい。
【００９５】
本発明においては、含窒素複素環とカルボニル含有基とを含有する側鎖（具体的には、上記式（４）あるいは上記式（５）または（６）で表される構造等を含有する側鎖）は、上記エラストマー性ポリマーを構成する単量体１００モル％に対して０．１〜５０モル％の割合（導入率）で導入されていることが好ましい。０．１モル％未満では架橋時の強度が十分でない場合があり、５０モル％を超えると架橋密度が高くなりゴム弾性が失われる場合がある。導入率がこの範囲であると、エラストマー性ポリマーの側鎖同士の相互作用が分子間または分子内で起こり、これらがバランス良く形成されるため、得られる本発明のエネルギー変換組成物の架橋時の引張強度が高く、リサイクル性にも優れ、更に、耐圧縮永久歪が良好となる。これらの特性がより優れる点で、０．１〜３０モル％の割合で側鎖が導入されているのがより好ましく、０．５〜２０モル％の割合で側鎖が導入されているのが更に好ましい。
【００９６】
また、本発明においては、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）に有する上記カルボニル含有基と上記含窒素複素環との割合は特に限定されず、２：１（上記式（６）のイミド構造等の場合は１：１）であると相補的な相互作用を形成しやすくなり、また、容易に製造できるため好ましい。
【００９７】
（共有結合性架橋部位を含有する側鎖）
所望により有する共有結合性架橋部位を含有する側鎖は、「共有結合を生成する化合物」と反応することで、アミド、エステル、ラクトン、ウレタン、エーテル、チオウレタンおよびチオエーテルからなる群より選択される少なくとも１つの結合を生起しうる官能基を共有結合性架橋部位として有する側鎖であれば特に限定されず、上述した水素結合性架橋部位を含有する側鎖に共有結合性架橋部位を有するもの、即ち、上述した水素結合性架橋部位を含有する側鎖と同一の側鎖を構成するものであってもよい。
本発明において、「共有結合を生成する化合物」としては、例えば、１分子中にアミノ基および／またはイミノ基を２個以上（アミノ基およびイミノ基をともに有する場合はこれらの基を合計して２個以上）有するポリアミン化合物；１分子中に水酸基を２個以上有するポリオール化合物；１分子中にイソシアネート（ＮＣＯ）基を２個以上有するポリイソシアネート化合物；１分子中にチオール基（メルカプト基）を２個以上有するポリチオール化合物；等が挙げられる。
【００９８】
ポリアミン化合物としては、例えば、以下に示すポリアルキレンイミン、脂環族アミン、脂肪族ポリアミン、芳香族ポリアミン、含窒素複素環アミン等が挙げられる。
【００９９】
ポリアルキレンイミンとしては、具体的には、例えば、ポリエチレンイミン、ポリプロピレンイミン等が挙げられる。
【０１００】
脂環族アミンとしては、具体的には、例えば、１−アミノ−３−アミノメチル−３，５，５−トリメチルシクロヘキサン、ビス−（４−アミノシクロヘキシル）メタン、ジアミノシクロヘキサン、ジ−（アミノメチル）シクロヘキサン等が挙げられる。
【０１０１】
脂肪族ポリアミンとしては、具体的には、例えば、メチレンジアミン、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、１，２−ジアミノプロパン、１，３−ジアミノペンタン、ヘキサメチレンジアミン、ジアミノヘプタン、ジアミノドデカン、ジエチレントリアミン、ジエチルアミノプロピルアミン、Ｎ−アミノエチルピペラジン、トリエチレンテトラミン、Ｎ，Ｎ′−ジメチルエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジエチルエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジイソプロピルエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジメチル−１，３−プロパンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジエチル−１，３−プロパンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジイソプロピル−１，３−プロパンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジメチル−１，６−ヘキサンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジエチル−１，６−ヘキサンジアミン、Ｎ，Ｎ′，Ｎ′′−トリメチルビス（ヘキサメチレン）トリアミン等が挙げられる。
【０１０２】
芳香族ポリアミンおよび含窒素複素環アミンとしては、具体的には、例えば、ジアミノトルエン、ジアミノキシレン、テトラメチルキシリレンジアミン、トリス（ジメチルアミノメチル）フェノール、メタフェニレンジアミン、ジアミノジフェニルメタン、ジアミノジフェニルスルホン、３−アミノ−１，２，４−トリアゾール等が挙げられる。
【０１０３】
上記ポリアミン化合物は、その水素原子の一つ以上を、アルキル基、アルキレン基、アラルキレン基、オキシ基、アシル基、ハロゲン原子等で置換してもよく、また、その骨格に、酸素原子、イオウ原子等のヘテロ原子を含んでいてもよい。
【０１０４】
また、上記ポリアミン化合物は、１種単独で用いても２種以上を併用してもよい。２種以上を併用する場合の混合比は、本発明のエネルギー変換組成物が用いられる用途、本発明のエネルギー変換組成物に要求される物性等に応じて任意の比率に調整することができる。
【０１０５】
本発明においては、上記ポリアミン化合物は、アミノ基を２個以上有し、更に、イミノ基を有しているのが好ましく、具体的には、ポリアルキレンイミンであるのが好ましい。イミノ基を有していると、カルボン酸等と水素結合を形成することができ、機械的強度が更に改善される。
【０１０６】
また、本発明においては、上記ポリアミン化合物は、分岐炭素および／または分岐窒素を有しているのが好ましく、第３級アミノ基を有しているのがより好ましい。分岐炭素および／または分岐窒素を有していると、得られる熱可塑性エラストマー（Ａ）の水素結合性の架橋部位が増加し、分子間で三次元的架橋するため、機械的強度、特に圧縮永久歪がより良好となる。
ここで、分岐炭素とは、ポリアミン化合物の主鎖骨格が分岐している起点となる炭素原子のことをいい、分岐窒素とは、ポリアミン化合物の主鎖骨格が分岐している起点となる窒素原子のことをいう。また、第３級アミノ基とは、いずれの結合手にも水素原子が結合していない窒素原子からなる基のことをいう。
【０１０７】
このようなポリアミン化合物のうち、ポリエチレンイミンであるのが、アミノ基を２個以上有するとともに、イミノ基および第３級アミノ基を有するため好ましい。
ここで、ポリエチレンイミンとは、アミノ基、イミノ基および第３級アミノ基を１：２：１程度の割合で有し、重量平均分子量が３００〜１０００００程度のアミン化合物をいう。具体的には、例えば、以下に示す一般式で表す化合物である。
【０１０８】
【化２１】
2007326896.tif 000022
【０１０９】
式中、ｘ、ｙおよびｚは、それぞれ独立に１〜３０００の整数を表し、Ｒは、水素原子または窒素原子を含む炭化水素基を表す。ここで、Ｒをこのように定義したのは、更に、式中のｘ個有する繰返し単位、ｙ個有する繰返し単位、ｚ個有する繰返し単位を有することを表す。また、複数のＲは、それぞれ同一であっても異なっていてもよい。なお、ｘ個有する繰返し単位と、ｙ個有する繰返し単位と、ｚ個有する繰返し単位との配列は特に限定されず、例えば、ランダム、ブロック、ランダムとブロックとの混合による配列が挙げられる。
【０１１０】
本発明においては、上記ポリアミン化合物として、市販品を用いてもよい。
市販品としては、例えば、ポリエチレンイミン（エポミンＳＰ−０１８、重量平均分子量１８００、日本触媒社製）およびポリエチレンイミン（エポミンＳＰ−２００、重量平均分子量１００００、日本触媒社製）等を用いることができる。
【０１１１】
一方、ポリオール化合物は、水酸基を２個以上有する化合物であると、その分子量および骨格などは特に限定されず、例えば、以下に示すポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール、その他のポリオール、およびこれらの混合ポリオール等が挙げられる。
【０１１２】
ポリエーテルポリオールとしては、具体的には、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、グリセリン、１，１，１−トリメチロールプロパン、１，２，５−ヘキサントリオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、４，４′−ジヒドロキシフェニルプロパン、４，４′−ジヒドロキシフェニルメタン、ペンタエリスリトール等の多価アルコールから選ばれる少なくとも１種に、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド、スチレンオキサイド等から選ばれる少なくとも１種を付加させて得られるポリオール；ポリオキシテトラメチレンオキサイド；等が挙げられ、これらを１種単独で用いても２種以上を併用してもよい。
【０１１３】
ポリエステルポリオールとしては、具体的には、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオールペンタンジオール、ヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、グリセリン、１，１，１−トリメチロールプロパンその他の低分子ポリオールの１種または２種以上と、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、セバシン酸、テレフタル酸、イソフタル酸、ダイマー酸その他の低分子カルボン酸やオリゴマー酸の１種または２種以上との縮合重合体；プロピオンラクトン、バレロラクトンなどの開環重合体；等が挙げられ、これらを１種単独で用いても２種以上を併用してもよい。
【０１１４】
その他のポリオールとしては、具体的には、例えば、ポリマーポリオール、ポリカーボネートポリオール；ポリブタジエンポリオール；水素添加されたポリブタジエンポリオール；アクリルポリオール；エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ブタンジオール、ペンタンジオール、ヘキサンジオール、ポリエチレングリコールラウリルアミン（例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）ラウリルアミン）、ポリプロピレングリコールラウリルアミン（例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（２−メチル−２−ヒドロキシエチル）ラウリルアミン）、ポリエチレングリコールオクチルアミン（例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）オクチルアミン）、ポリプロピレングリコールオクチルアミン（例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（２−メチル−２−ヒドロキシエチル）オクチルアミン）、ポリエチレングリコールステアリルアミン（例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）ステアリルアミン）、ポリプロピレングリコールステアリルアミン（例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（２−メチル−２−ヒドロキシエチル）ステアリルアミン）、トリス−（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートなどの低分子ポリオール；等が挙げられ、これらを１種単独で用いても２種以上を併用してもよい。
【０１１５】
ポリイソシアネート化合物としては、２，４−トリレンジイソシアネート（２，４−ＴＤＩ）、２，６−トリレンジイソシアネート（２，６−ＴＤＩ）、４，４′−ジフェニルメタンジイソシアネート（４，４′−ＭＤＩ）、２，４′−ジフェニルメタンジイソシアネート（２，４′−ＭＤＩ）、１，４−フェニレンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート（ＸＤＩ）、テトラメチルキシリレンジイソシアネート（ＴＭＸＤＩ）、トリジンジイソシアネート（ＴＯＤＩ）、１，５−ナフタレンジイソシアネート（ＮＤＩ）等の芳香族ポリイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート（ＨＤＩ）、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート（ＴＭＨＤＩ）、リジンジイソシアネート、ノルボルナンジイソシアナートメチル（ＮＢＤＩ）等の脂肪族ポリイソシアネート、トランスシクロヘキサン−１，４−ジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート（ＩＰＤＩ）、Ｈ6ＸＤＩ（水添ＸＤＩ）、Ｈ12ＭＤＩ（水添ＭＤＩ）、Ｈ6ＴＤＩ（水添ＴＤＩ）等の脂環式ポリイソシアネートなどのジイソシアネート化合物；ポリメチレンポリフェニレンポリイソシアネートなどのポリイソシアネート化合物；これらのイソシアネート化合物のカルボジイミド変性ポリイソシアネート；これらのイソシアネート化合物のイソシアヌレート変性ポリイソシアネート；これらのイソシアネート化合物と上記で例示したポリオール化合物とを反応させて得られるウレタンプレポリマー；等が挙げられ、これらを１種単独で用いても２種以上を併用してもよい。
【０１１６】
ポリチオール化合物は、チオール基を２個以上有する化合物であると、その分子量および骨格などは特に限定されず、その具体例としては、メタンジチオール、１，３−ブタンジチオール、１，４−ブタンジチオール、２，３−ブタンジチオール、１，２−ベンゼンジチオール、１，３−ベンゼンジチオール、１，４−ベンゼンジチオール、１，１０−デカンジチオール、１，２−エタンジチオール、１，６−ヘキサンジチオール、１，９−ノナンジチオール、１，８−オクタンジチオール、１，５−ペンタンジチオール、１，２−プロパンジチオール、１，３−プロパジチオール、トルエン−３，４−ジチオール、３，６−ジクロロ−１，２−ベンゼンジチオール、１，５−ナフタレンジチオール、１，２−ベンゼンジメタンチオール、１，３−ベンゼンジメタンチオール、１，４−ベンゼンジメタンチオール、４，４’−チオビスベンゼンチオール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、１，８−ジメルカプト−３，６−ジオキサオクタン、１，５−ジメルカプト−３−チアペンタン、１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリチオール（トリメルカプト−トリアジン）、２−ジ−ｎ−ブチルアミノ−４，６−ジメルカプト−ｓ−トリアジン、トリメチロールプロパントリス（β−チオプロピオネート）、トリメチロールプロパントリス（チオグリコレート）、ポリチオール（チオコールまたはチオール変性高分子（樹脂、ゴム等））等が挙げられ、これらを１種単独で用いても２種以上を併用してもよい。
【０１１７】
このような「共有結合を生成する化合物」と反応することで、アミド、エステル、ラクトン、ウレタン、エーテル、チオウレタンおよびチオエーテルからなる群より選択される少なくとも１つの結合を生起しうる官能基としては、環状酸無水物基、水酸基、アミノ基、カルボキシ基、イソシアネート基、チオール基等が好適に例示される。
【０１１８】
共有結合性架橋部位を含有する側鎖は、このような官能基を有する側鎖であれば特に限定されない。
【０１１９】
本発明においては、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）が共有結合性架橋部位を含有する側鎖を有する場合、この共有結合性架橋部位において、上述した種々の官能基と上述した「共有結合を生成する化合物」との共有結合による架橋を形成しているのが好ましく、特に、ラクトン、ウレタン、エーテル、チオウレタンおよびチオエーテルからなる群より選択される少なくとも１つの結合により架橋が形成される場合は、２個以上有しているのが好ましく、２〜２０個有しているのがより好ましく、２〜１０個有しているのが更に好ましい。
【０１２０】
また、本発明においては、この共有結合性架橋部位における架橋が、第三級アミノ基（−Ｎ＝）を含有しているのが、得られるエネルギー変換組成物の圧縮永久歪および機械的強度（破断伸び、破断強度）がより改善される理由から好ましい。これは、第三級アミノ基が、カルボニル含有基および含窒素複素環と水素結合（相互作用）することで、架橋密度をより向上させることによるものと考えられる。したがって、「共有結合を生成する化合物」としては、上記で例示したもののうち、ポリエチレングリコールラウリルアミン（例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）ラウリルアミン）、ポリプロピレングリコールラウリルアミン（例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（２−メチル−２−ヒドロキシエチル）ラウリルアミン）、ポリエチレングリコールオクチルアミン（例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）オクチルアミン）、ポリプロピレングリコールオクチルアミン（例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（２−メチル−２−ヒドロキシエチル）オクチルアミン）、ポリエチレングリコールステアリルアミン（例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）ステアリルアミン）、ポリプロピレングリコールステアリルアミン（例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（２−メチル−２−ヒドロキシエチル）ステアリルアミン）、トリス−（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートであるのが好ましい。
【０１２１】
本発明においては、上記共有結合性架橋部位における架橋が、下記式（１９）〜（２１）のいずれかで表される構造を少なくとも１つ含有しているのが好ましく、式中のＴが第三級アミノ基を含有しているのがより好ましい。
【０１２２】
【化２２】
2007326896.tif 000023
【０１２３】
式中、Ｋ、Ｌ、ＱおよびＲはそれぞれ独立に単結合；酸素原子、アミノ基ＮＲ′（Ｒ′は水素原子または炭素数１〜１０のアルキル基である。）またはイオウ原子；あるいはこれらの原子または基を含んでもよい有機基であり、Ｔは酸素原子、イオウ原子または窒素原子を含んでいてもよく、分岐していてもよい炭化水素基である。
【０１２４】
ここで、置換基Ｋ、Ｌ、ＱおよびＲはそれぞれ独立に、上記式（１）の置換基Ｂと基本的に同様である。
また、置換基Ｔとしては、分岐していてもよい炭素数１〜２０の炭化水素基であるのが好ましく、具体的には、例えば、メチレン基、エチレン基、１，３−プロピレン基、１，４−ブチレン基、１，５−ペンチレン基、１，６−ヘキシレン基、１，７−ヘプチレン基、１，８−オクチレン基、１，９−ノニレン基、１，１０−デシレン基、１，１１−ウンデシレン基、１，１２−ドデシレン基などのアルキレン基；Ｎ，Ｎ−ジエチルドデシルアミン−２，２′−ジイル、Ｎ，Ｎ−ジプロピルドデシルアミン−２，２′−ジイル、Ｎ，Ｎ−ジエチルオクチルアミン−２，２′−ジイル、Ｎ，Ｎ−ジプロピルオクチルアミン−２，２′−ジイル、Ｎ，Ｎ−ジエチルステアリルアミン−２，２′−ジイル、Ｎ，Ｎ−ジプロピルステアリルアミン−２，２′−ジイル、；ビニレン基；１，４−シクロへキシレン基、ポリエチレンイミン基等の２価の脂環式炭化水素基；１，４−フェニレン基、１，２−フェニレン基、１，３−フェニレン基、１，３−フェニレンビス（メチレン）基などの２価の芳香族炭化水素基；プロパン−１，２，３−トリイル、ブタン−１，３，４−トリイル、トリメチルアミン−１，１′，１′′−トリイル、トリエチルアミン−２，２′，２′′−トリイル等の３価の炭化水素基；下記式（２８）および（２９）で表される４価の炭化水素基；およびこれらを組み合わせて形成される置換基；等が挙げられる。
【０１２５】
【化２３】
2007326896.tif 000024
【０１２６】
更に、本発明においては、上記共有結合性架橋部位における架橋が、上述した上記エラストマー性ポリマーの主鎖にα位またはβ位で結合する下記式（２２）〜（２４）のいずれかで表される構造を少なくとも１つ含有するのが好ましく、式中のＴが第三級アミノ基を含有しているのがより好ましい。下記式（２２）〜（２４）のいずれかで表される構造としては、具体的には、下記式（３０）〜（４５）で表される化合物が好適に例示される。
【０１２７】
【化２４】
2007326896.tif 000025
【０１２８】
ここで、置換基Ｋ、Ｌ、ＱおよびＲはそれぞれ独立に、上記式（１９）〜（２１）の置換基Ｋ、Ｌ、ＱおよびＲと基本的に同様であり、置換基Ｔは、上記式（１９）の置換基Ｔと基本的に同様である。
【０１２９】
【化２５】
2007326896.tif 000026
（式中、ｌは、１以上の整数を表す。）
【０１３０】
【化２６】
2007326896.tif 000027
【０１３１】
【化２７】
2007326896.tif 000028
（式中、ｌ、ｍおよびｎは、それぞれ独立に１以上の整数を表す。）
【０１３２】
【化２８】
2007326896.tif 000029
【０１３３】
【化２９】
2007326896.tif 000030
【０１３４】
【化３０】
2007326896.tif 000031
【０１３５】
本発明においては、上記共有結合性架橋部位における架橋が、環状酸無水物基と、水酸基あるいはアミノ基および／またはイミノ基との反応により形成されるのが好ましい。
【０１３６】
上記熱可塑性エラストマー（Ａ）は、そのガラス転移点が２５℃以下であるのが好ましく、該熱可塑性エラストマーが２以上のガラス転移点を有する場合または２種以上の熱可塑性エラストマーを併用する場合はガラス転移点の少なくとも１つは２５℃以下であるのが好ましい。ガラス転移点が２５℃以下であると、成形物が室温でゴム状弾性を示す。
【０１３７】
本発明のエネルギー変換組成物は、このような熱可塑性エラストマー（Ａ）を１種以上含有する。２種以上含有する場合の混合比は、本発明のエネルギー変換組成物が用いられる用途、本発明のエネルギー変換組成物に要求される物性等に応じて、任意の比率とすることができる。
【０１３８】
上記熱可塑性エラストマー（Ａ）の製造方法は特に限定されず、通常の方法を選択することができる。
具体的には、例えば、カルボニル含有基を有する水素結合性架橋部位を含有する側鎖を有する熱可塑性エラストマー（Ａ）を製造する方法としては、環状酸無水物基を側鎖に含有するエラストマー性ポリマーに、イミノ基を導入しうる化合物を反応させる反応工程（以下、「反応工程Ａ」という。）を具備する製造方法が好適に例示される。
また、カルボニル含有基および含窒素複素環を有する水素結合性架橋部位を含有する側鎖を有する熱可塑性エラストマー（Ａ）を製造する方法としては、環状酸無水物基を側鎖に含有するエラストマー性ポリマーに、含窒素複素環を導入しうる化合物を反応させる反応工程（以下、「反応工程Ｂ」という。）を具備する製造方法が好適に例示される。
更に、カルボニル含有基を有する水素結合性架橋部位を含有する側鎖と共有結合性架橋部位を有する側鎖とを有し、該共有結合性架橋部位で架橋している熱可塑性エラストマー（Ａ）を製造する方法としては、環状酸無水物基を側鎖に含有するエラストマー性ポリマーに、上述した共有結合を生成する化合物を反応させる反応工程（以下、「反応工程Ｃ」という。）を具備する製造方法が好適に例示される。
【０１３９】
（反応工程Ａ）
上記反応工程Ａは、イミノ基を導入しうる化合物と、環状酸無水物基を側鎖に含有するエラストマー性ポリマーとを混合し、該化合物と該環状酸無水物基とが化学結合しうる温度（例えば、８０〜２００℃）で反応（環状酸無水物基を開環）させる工程である。この反応により、得られる熱可塑性エラストマー（Ａ）の側鎖に上記式（２）または（３）で表される構造を含有することになる。
また、上記反応工程Ａにおいて、イミノ基を導入しうる化合物は、環状酸無水物基を側鎖に含有するエラストマー性ポリマーの環状酸無水物基の一部と反応させることが、未反応の環状酸無水物基が共有結合性架橋部位となる観点から好ましい。一部とは、環状酸無水物基１００モル％に対して１モル％以上が好ましく、３０モル％以上であるのがより好ましく、５０モル％以上であるのが特に好ましい。この範囲であると、イミノ基を導入した効果が発現し、リサイクル性がより高まる。
【０１４０】
ここで、「環状酸無水物基を側鎖に含有するエラストマー性ポリマー」とは、主鎖を形成する原子に環状酸無水物基が化学的に安定な結合（共有結合）をしているエラストマー性ポリマーのことをいい、上記エラストマー性ポリマーと環状酸無水物基を導入しうる化合物とを反応させることにより得られるものである。
環状酸無水物基を導入しうる化合物としては、具体的には、例えば、無水コハク酸、無水マレイン酸、無水グルタル酸、無水フタル酸およびこれらの誘導体等の環状酸無水物が挙げられる。
【０１４１】
環状酸無水物基を側鎖に含有するエラストマー性ポリマーは、通常行われる方法、例えば、上記エラストマー性ポリマーに、通常行われる条件、例えば、加熱下でのかくはん等により環状酸無水物をグラフト重合させる方法で製造してもよく、また市販品を用いてもよい。
市販品としては、例えば、ＬＩＲ−４０３（クラレ社製）、ＬＩＲ−４１０Ａ（クラレ社試作品）などの無水マレイン酸変性イソプレンゴム；ＬＩＲ−４１０（クラレ社製）などの変性イソプレンゴム；クライナック１１０、２２１、２３１（ポリサー社製）などのカルボキシ変性ニトリルゴム；日石ポリブテン（新日本石油社製）などの無水マレイン酸変性ポリブテン；ニュクレル（三井デュポンポリケミカル社製）などのエチレンメタクリル酸コポリマー；ユカロン（三菱化学社製）などのエチレンメタクリル酸共重合体；タフマーＭ（ＭＡ８５１０（三井化学社製））、ＴＸ−１２１５（三井化学社製）などの無水マレイン酸変性エチレン−プロピレンゴム；タフマーＭ（ＭＨ７０２０（三井化学社製））などの無水マレイン酸変性エチレン−ブテンゴム；アドテックスシリーズ（無水マレイン酸変性ＥＶＡ、無水マレイン酸変性ＥＭＡ（日本ポリオレフィン社製））、ＨＰＲシリーズ（無水マレイン酸変性ＥＥＡ、無水マレイン酸変性ＥＶＡ（三井・デュポンポリケミカル社製））、デュミランシリーズ（無水マレイン酸変性ＥＶＯＨ（武田薬品工業社製））、ボンダイン（無水マレイン酸変性ＥＥＡ（アトフィナ社製））、タフテック（無水マレイン酸変性ＳＥＢＳ、Ｍ１９４３（旭化成社製））、クレイトン（無水マレイン酸変性ＳＥＢＳ、ＦＧ１９０１Ｘ（クレイトンポリマー社製））、タフプレン（無水マレイン酸変性ＳＢＳ、９１２（旭化成社製））、セプトン（無水マレイン酸変性ＳＥＰＳ（クラレ社製））、レクスパール（無水マレイン酸変性ＥＥＡ、ＥＴ−１８２Ｇ、２２４Ｍ、２３４Ｍ（日本ポリオレフィン社製））、アウローレン（無水マレイン酸変性ＥＥＡ、２００Ｓ、２５０Ｓ（日本製紙ケミカル社製））などの無水マレイン酸変性ポリエチレン；アドマー（ＱＢ５５０、ＬＦ１２８（三井化学社製））などの無水マレイン酸変性ポリプロピレン；ボンドファストシリーズ（住友化学社製）などのエチレン・グリシジルメタアクリレート・酢酸ビニル共重合体、エチレン・グリシジルメタアクリレート・アクリル酸メチル共重合体；等が挙げられる。
【０１４２】
また、イミノ基を導入しうる化合物は、複素環等の環状化合物の一部を構成しないイミノ基と、その他の活性水素基（例えば、水酸基、チオール基、アミノ基等）とを分子内に有する化合物であれば特に限定されず、その具体例としては、Ｎ−メチルアミノエタノール、Ｎ−エチルアミノエタノール、Ｎ−ｎ−プロピルアミノエタノール、Ｎ−ｎ−ブチルアミノエタノール、Ｎ−ｎ−ペンチルアミノエタノール、Ｎ−ｎ−ヘキシルアミノエタノール、Ｎ−ｎ−ヘプチルアミノエタノール、Ｎ−ｎ−オクチルアミノエタノール、Ｎ−ｎ−ノニルアミノエタノール、Ｎ−ｎ−デシルアミノエタノール、Ｎ−ｎ−ウンデシルアミノエタノール、Ｎ−ｎ−ドデシルアミノエタノール、Ｎ−（２−エチルヘキシル）アミノエタノール、Ｎ−メチルアミノプロパノール、Ｎ−メチルアミノブタノールなどのアルキルアミノアルコール類；Ｎ−フェニルアミノエタノール、Ｎ−トルイルアミノエタノール、Ｎ−フェニルアミノプロパノール、Ｎ−フェニルアミノブタノールなどの芳香族アミノアルコール類；Ｎ−メチルアミノエタンチオール、Ｎ−エチルアミノエタンチオール、Ｎ−ｎ−プロピルアミノエタンチオール、Ｎ−ｎ−ブチルアミノエタンチオール、Ｎ−メチルアミノプロパンチオール、Ｎ−メチルアミノブタンチオールなどのアルキルアミノチオール類；Ｎ−フェニルアミノエタンチオール、Ｎ−トルイルアミノエタンチオール、Ｎ−フェニルアミノプロパンチオール、Ｎ−フェニルアミノブタンチオールなどの芳香族アミノチオール類；Ｎ−メチルエチレンジアミン、Ｎ−エチルエチレンジアミン、Ｎ−ｎ−プロピルエチレンジアミン、Ｎ−メチルプロパンジアミン、Ｎ−エチルプロパンジアミン、Ｎ−メチルブタンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジメチルエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジエチルエチレンジアミンなどのアルキルジアミン類；Ｎ−フェニルエチレンジアミン、Ｎ−フェニルプロパンジアミン、Ｎ−フェニルブタンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジフェニルエチレンジアミンなどの芳香族ジアミン類；等が挙げられる。
これらのうち、Ｎ−ｎ−ブチルアミノエタノール、Ｎ−ｎ−オクチルアミノエタノール、Ｎ−ｎ−ドデシルアミノエタノールであることが好ましい。
【０１４３】
（反応工程Ｂ）
上記反応工程Ｂは、含窒素複素環を導入しうる化合物と、環状酸無水物基を側鎖に含有するエラストマー性ポリマーとを混合し、該化合物と該環状酸無水物基とが化学結合しうる温度（例えば、８０〜２００℃）で反応（環状酸無水物基を開環）させる工程である。この反応により、得られる熱可塑性エラストマー（Ａ）の側鎖に上記式（５）または（６）で表される構造を含有することになる。
また、上記反応工程Ｂにおいて、含窒素複素環を導入しうる化合物は、環状酸無水物基を側鎖に含有するエラストマー性ポリマーの環状酸無水物基の一部と反応させることが、未反応の環状酸無水物基が共有結合性架橋部位となる観点から好ましい。一部とは、環状酸無水物基１００モル％に対して１モル％以上が好ましく、３０モル％以上であるのがより好ましく、５０モル％以上であるのが特に好ましい。この範囲であると、含窒素複素環を導入した効果が発現し、リサイクル性がより高まる。
【０１４４】
含窒素複素環を導入しうる化合物としては、上記で例示した含窒素複素環そのものであってもよく、無水マレイン酸等の環状酸無水物基と反応する置換基（例えば、水酸基、チオール基、アミノ基等）を有する含窒素複素環であってもよい。
【０１４５】
（反応工程Ｃ）
上記反応工程Ｃは、上述した共有結合を生成する化合物と、環状酸無水物基を側鎖に含有するエラストマー性ポリマーとを混合し、該化合物と該環状酸無水物基とが化学結合しうる温度（例えば、８０〜２００℃）で反応（環状酸無水物基を開環）させる工程である。この反応により、得られる熱可塑性エラストマー（Ａ）に、上記式（２２）〜（２４）で表される構造を含有することになる。
【０１４６】
このような製造方法は、例えば、環状酸無水物基を側鎖に含有するエラストマー性ポリマーと、イミノ基を導入しうる化合物および／または含窒素複素環を導入しうる化合物とを、６０〜２５０℃下で、ロール、ニーダー、単軸押出し機、二軸押出し機、万能攪拌機等を用いて混合する方法であってもよい。
また、このような製造方法においては、熱可塑性エラストマー（Ａ）の側鎖の各基（構造）、すなわち、未反応の環状酸無水物基、上記式（２）、（３）、（５）、（６）等で表される構造は、ＮＭＲ、ＩＲスペクトル等の通常用いられる分析手段により確認することができる。
【０１４７】
＜活性成分（Ｂ）＞
上記活性成分（Ｂ）は、芳香環を有し、水素結合可能で、双極子モーメント量を増加させる成分である。
ここで、「双極子モーメント量を増加させる」とは、上記活性成分（Ｂ）を含有させることにより、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）および上記活性成分（Ｂ）を含有する本発明のエネルギー変換組成物の双極子モーメント量を増加させることをいう。
また、あるものの双極子モーメント量は、そのものの誘電率により表されることが一般的に知られている。
そこで、本発明においては、上記活性成分（Ｂ）を含有させる前と含有させた後の誘電率の差を測定することで、エネルギー変換組成物の双極子モーメント量の増加の有無を評価した。
【０１４８】
このような活性成分（Ｂ）を用いることにより、ブリードの発生がなく、エネルギー吸収特性にも優れるエネルギー変換組成物となる。これは、上述したように、所定の水素結合性架橋部位を含有する側鎖を有する上記熱可塑性エラストマー（Ａ）と、芳香環を有する水素結合可能な上記活性成分（Ｂ）とが、水素結合することによりブリードの発生が抑制され、また、これらが、上記活性成分（Ｄ）の芳香環の存在により相互作用して順序良く重なり合うこと（スタッキング）ができるためであると考えられる。
【０１４９】
上記活性成分（Ｂ）としては、例えば、下記式（ａ）で表されるベンゾチアジル基を有する化合物、下記式（ｂ）で表されるベンゾトリアゾール基を有する化合物およびフタル酸エステル化合物からなる群から選択される少なくとも１種の化合物が挙げられる。
【０１５０】
【化３１】
2007326896.tif 000032
【０１５１】
ベンゾチアジル基を有する化合物としては、具体的には、例えば、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド（ＣＢＳ，ＣＺ，ＣＭ）、Ｎ、Ｎ−ジシクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド（ＤＺ）、２−メルカプトベンゾチアゾール（Ｍ，ＭＢＴ）、ジベンゾチアジルジスルフィド（ＭＢＴＳ，ＤＭ）、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド（ＮＳ）、Ｎ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド（ＮＯＢＳ、ＭＳＡ、ＮＯＢ、ＮＢＳ）、Ｎ、Ｎ−ジイソプロピル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド（ＤＰＢＳ）、２−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩（ＭＺ）、２−（４′−モルフォリノジチオ）ベンゾチアゾール（ＭＤＢ）等が挙げられ、これらを１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
これらのうち、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミドであるのが安全性、溶解性の理由から好ましい。
また、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミドとしては、大内新興化学社製のノクセラーＣＺ−Ｇ等の市販品を用いることができ、その他の化合物についても、大内新興化学社製、川口化学社製、三新化学社製で市販されているものを用いることができる。
【０１５２】
ベンゾトリアゾール基を有する化合物としては、具体的には、例えば、２−｛２′−ハイドロキシ−３′−（３″，４″，５″，６″テトラハイドロフタリミデメチル）−５′−メチルフェニル｝−ベンゾトリアゾール（２ＨＰＭＭＢ）、２−｛２′−ハイドロキシ−５′−メチルフェニル｝−ベンゾトリアゾール（２ＨＭＰＢ）、２−｛２′−ハイドロキシ−３′−ｔ−ブチル−５′−メチルフェニル｝−５−クロロベンゾトリアゾール（２ＨＢＭＰＣＢ）、２−｛２′−ハイドロキシ−３′，５′−ジ−ｔ−ブチルフェニル｝−５−クロロベンゾトリアゾール（２ＨＤＢＰＣＢ）等が挙げられ、これらを１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
これらのうち、２ＨＰＭＭＢであるのが得られる本発明のエネルギー変換組成物のエネルギー吸収特性がより良好となる理由から好ましい。
また、２ＨＰＭＭＢとしては、２−［２′−ヒドロキシ−３′−（３″，４″，５″，６″−テトラヒドロフタルイミドメチル）−５′−メチルフェニル］ベンゾトリアゾール（バイオソーブ５９０、共同薬品社製）等の市販品を用いることができる。
【０１５３】
フタル酸エステル化合物としては、具体的には、例えば、下記構造式を有する化合物等が挙げれ、これらを１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
より具体的には、フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジブチル、フタル酸−２−エチルヘキシル、フタル酸ジ−ｎ−オクチル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸混基エステル（炭素数６〜１１）、フタル酸ブチルベンジル等が好適に例示される。
【０１５４】
【化３２】
2007326896.tif 000033
【０１５５】
式中、Ｒ1は、それぞれ独立に、フェニル基、シクロヘキシル基、シクロペンチル基、シクロペプチル基または４−メチルシクロヘキシル基を表す。
【０１５６】
その他の上記活性成分（Ｂ）としては、具体的には、例えば、ポリ（２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン）（ＲＤ２２４）、６−エトキシ−１，２−ジヒドロ−２，２，４−トリメチルキノリン（ＡＷ）、Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン（Ｆ）、Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン（Ｈ，ＤＰ）、Ｎ−フェニル−Ｎ′−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン（３Ｃ）、Ｎ−フェニル−Ｎ′−（１，３−ジメチルブチル）−ｐ−フェニレンジアミン（６Ｃ，Ｓ−１３）、Ｎ−（３−メタクリロイルオキシ−２−ヒドロキシプロピル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン（Ｇ−１）、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール（２００）、（α−メチルベンジル）フェノール（ＳＰ）、ジ（α−メチルベンジル）フェノール（ＳＰ）、トリ（α−メチルベンジル）フェノール（ＳＰ）、２，２′メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（ＮＳ−６）、２−メルカプトベンズイミダゾール（ＭＭＢ）、Ｎ，Ｎ′−ジフェニルチオ尿素（Ｃ）、１，３−ジフェニルグアニジン（Ｄ，ＤＰＧ）、ジ−ｏ−トリルグアニジン（ＤＴ，ＤＯＴＧ）、ジカテコールボレートのジ−ｏ−トリルグアニジン塩（ＰＲ）等が挙げられ、これらを１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１５７】
その他の上記活性成分（Ｂ）としては、具体的には、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸エステル、２，２′−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４′−ブチリデンビス（３−メチル−５−ｔ−ブチルフェノール）、４，４′−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、アルキル化ビスフェノール、３，９−ビス［２−（３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）−プロピオニロキシ）−１，１−ジメチルエチル］−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ（５，５）−ウンデセン、ペンタエリスリチルテトラキス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン酸エステル］などのフェノール系；アルキル化ジフェニルアミンなどのアミン系；トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）亜リン酸塩などのホスファイト系；等が挙げられ、これらを１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１５８】
その他の上記活性成分（Ｂ）としては、具体的には、例えば、２，４−ジ−ヒドロキシ−ベンゾフェノン、２，２′，４，４′−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メトキシ−ベンゾフェノン−５−スルホン酸、２−ヒドロキシ−４−ｎ−オクトキシベンゾフェノンなどのベンゾフェノン系；２−（２′−ヒドロキシ−４′−ｎ−オクトキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２′−ヒドロキシ−５′−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２′−ヒドロキシ−３′−ｔ−ブチル−５′−メチルフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（２′−ヒドロキシ−３′，５′−ジ−ｔ−ブチルフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（２′−ヒドロキシ−３′，５′−ジ−ｔ−ブチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２′−ヒドロキシ−５′−ジ−ｔ−オクチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−［２′−ヒドロキシ−３′−（３″，４″，５″，６″−テトラヒドロフタルイミドメチル）−５′−メチルフェニル］ベンゾトリアゾール、２−（２′−ヒドロキシ−３′，５′−ジ−ｔ−アミルフェニル）ベンゾトリアゾールなどのベンゾトリアゾール系；２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンゾエートなどのベンゾエート系；ｐ−ｔ−ブチルフェニルサリシレートなどのサリシレート系；エチル−２−シアノ−３，３−ジ−フェニルアクリレート、オクチル−２−シアノ−３，３−ジ−フェニルアクリレートなどのシアノアクリレート系；等が挙げられ、これらを１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１５９】
その他の上記活性成分（Ｂ）としては、具体的には、例えば、２−ｔ−ブチル−６−（３−ｔ−ブチル−２−ヒドロキシ−５−メチルベンジル）−４−メチルフェニルアクリレート、２−［１−（２−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ペンチルフェニル）エチル］―４，６−ジ−ｔ−ペンチルフェニルアクリレート等が挙げられ、これらを１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１６０】
その他の上記活性成分（Ｂ）としては、具体的には、例えば、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジニル）セバケート；［２，２′−チオビス（４−ｔ−オクチルフェノレート）］−２−エチルヘキシルアミン−ニッケル、ニッケルジブチルジチオカルバメート；Ｎ−ホルミルサリチロイルヒドラジン、ベンゾトリアゾール、メチルベンゾトリアゾール、メチルベンゾトリアゾールのカリウム塩；等が挙げられ、これらを１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１６１】
本発明のエネルギー変換組成物においては、上記活性成分（Ｂ）の含有量は、本発明のエネルギー変換組成物全体の質量に対して、１〜７５質量％であるのが好ましく、３〜５０質量％であるのがより好ましい。
【０１６２】
＜熱可塑性ポリマー（Ｃ）＞
本発明のエネルギー変換組成物に所望により含有してもよい上記熱可塑性ポリマー（Ｃ）は、熱可塑性であれば特に限定されず、その具体例としては、エチレン−プロピレン共重合体、ポリオレフィン系軟質樹脂、プロピレン−ブテン共重合体、エチレン−オクテンまたはエチレン−ブテン共重合体等が挙げられる。
【０１６３】
このような熱可塑性ポリマー（Ｃ）としては、具体的には、例えば、エチレン−プロピレン共重合体（タフマーＰ０７７５、三井化学社製）、エチレン−プロピレン共重合体（タフマーＰ００８０Ｋ、三井化学社製）、ポリオレフィン系軟質樹脂（Ｍ１４２Ｅ、出光興産社製）、ポリオレフィン系軟質樹脂（キャタロイシリーズ、サンアロマー社製）、ポリオレフィン系軟質樹脂（ニューコンシリーズ、日本ポリプロ社製）、プロピレン−ブテン共重合体（ＶＥＳＴＯＰＬＡＳＴ、デグサ社製）、エチレン−オクテンまたはエチレン−ブテン共重合体（エンゲージシリーズ、デュポンダウエラストマージャパン社製）等の市販品を用いることができる。
【０１６４】
本発明のエネルギー変換組成物においては、上記熱可塑性ポリマー（Ｃ）の含有量は、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）１００質量部に対して１〜３００質量部であるのが好ましく、１０〜３００質量部であるのがより好ましい。
【０１６５】
＜スチレン系熱可塑性エラストマー（Ｄ）＞
本発明のエネルギー変換組成物に所望により含有してもよいスチレン系熱可塑性エラストマー（Ｄ）は、芳香族ビニル化合物および共役ジエンからブロック共重合体として得られる公知のスチレン系熱可塑性エラストマーである。
本発明においては、上記スチレン系熱可塑性エラストマー（Ｄ）は、圧縮永久歪をより良好にする観点から、末端に架橋点に相当する芳香族ビニルによるブロック重合部を有し、重量平均分子量が１０万以上のものであるのが好ましい。
上記芳香族ビニル化合物としては、具体的には、例えば、スチレン、α−メチルスチレン、３−メチルスチレン、４−プロピルスチレン等が挙げられ、これらを１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
また、上記共役ジエンとしては、具体的には、例えば、ブタジエン、イソプレンおよびこれらの混合物等が挙げられる。
【０１６６】
このようなスチレン系熱可塑性エラストマー（Ｄ）を含有することにより、得られるエネルギー変換組成物は、圧縮永久歪が良好なものとなる。これは、スチレン系熱可塑性エラストマーが非相溶であり、流動性が低く、独立した相を形成し、また、スチレン系熱可塑性エラストマーはオイルとの親和性が高いため、スチレン系熱可塑性エラストマーおよびオイルがスチレン系熱可塑性エラストマーがオイルを吸った状態で、熱可塑性エラストマー（Ａ）の架橋構造中に取り込まれることになるためであると考えられる。
【０１６７】
本発明においては、上記スチレン系熱可塑性エラストマー（Ｄ）の製造方法は特に限定されないが、例えば、上記芳香族ビニル化合物を重合させて得られる重合体（ブロック（Ａ））と、上記共役ジエンを重合させて得られる重合体（ブロック（Ｂ））との共重合（ブロック共重合）により得る方法が好適に例示される。
ここで、上記ブロック（Ａ）の数平均分子量は、３０００〜５００００の範囲であるのが好ましい。分子量がこの範囲であると、得られるスチレン系熱可塑性エラストマーの機械的強度が良好となり、該スチレン系熱可塑性エラストマーを用いた本発明の発泡体用組成物を得る際の耐圧縮永久歪が良好となる。
また、上記ブロック（Ｂ）の数平均分子量は、１００００〜２０００００の範囲であるのが好ましい。分子量がこの範囲であると、得られるスチレン系熱可塑性エラストマーを用いた本発明の発泡体用組成物を得る際の混合溶融時の粘度が良好となり、得られる本発明の発泡体用組成物の混合溶融時の粘度が良好となる。
更に、ブロック共重合体として得られるスチレン系熱可塑性エラストマーは、１個以上のブロック（Ａ）と１個以上のブロック（Ｂ）を有するものであり、そのブロック形態は、Ａ−（Ｂ−Ａ）nまたは（Ａ−Ｂ）mで示すことができる。このうち、Ａ−Ｂ−Ａの形態であるのが流動性や機械的物性が良好になる理由から好ましく、Ａ−ＢとＡ−Ｂ−Ａとを併用する形態であってもよい。
【０１６８】
また、本発明においては、上記スチレン系熱可塑性エラストマー（Ｄ）は、スチレン含有率が１０〜６０質量％であるのが好ましく、３０〜５０質量％であるのがより好ましい。スチレン含有率がこの範囲であると、本発明のエネルギー変換組成物を得る際の混合溶融時の粘度が良好となり、得られる本発明のエネルギー変換組成物の機械的強度および耐圧縮永久歪がより向上する。
【０１６９】
このようなスチレン系熱可塑性エラストマーとしては、具体的には、例えば、スチレン−イソプレンブロック共重合体水添物（ＳＥＰＳ：スチレンエチレンプロピレンスチレンブロック共重合体）、スチレンエチレンエチレンプロピレンスチレンブロック共重合体（以下、「ＳＥＥＰＳ」という。）、スチレンエチレンブチレンスチレンブロック共重合体（以下、「ＳＥＢＳ」という。）等が挙げられる。
本発明においては、このようなスチレン系熱可塑性エラストマーとして、セプトン２００６（ＳＥＰＳ、クラレ社製）、セプトン４０５５（ＳＥＥＰＳ、クラレ社製）等の市販品を用いることができる。
【０１７０】
本発明のエネルギー変換組成物においては、上記スチレン系熱可塑性エラストマー（Ｄ）の含有量は、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）１００質量部に対して、１〜５００質量部であるのが好ましく、３０〜２００質量部であるのがより好ましく、５０〜１５０質量部であるのが更に好ましい。スチレン系熱可塑性エラストマーの含有量がこの範囲であると、得られる本発明の発泡体用組成物の機械的強度および耐圧縮永久歪がより向上する。
【０１７１】
本発明のエネルギー変換組成物は、補強剤としてカーボンブラックおよび／またはシリカを含有していることが好ましい。
カーボンブラックの種類は、用途に応じて適宜選択される。一般に、カーボンブラックは粒子径に基づいて、ハードカーボンとソフトカーボンとに分類される。ソフトカーボンはゴムに対する補強性が低く、ハードカーボンはゴムに対する補強性が強い。本発明では、特に、補強性の強いハードカーボンを用いることが好ましい。
カーボンブラックの含有量（カーボンブラック単独で用いる場合）は、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）１００質量部に対して、０．１〜２００質量部であり、１〜１００質量部であることが好ましく、１〜８０質量部であることがより好ましい。
【０１７２】
シリカは、特に限定されず、具体的には、例えば、ヒュームドシリカ、焼成シリカ、沈降シリカ、粉砕シリカ、溶融シリカ、けいそう土等が挙げられ、その含有量（シリカ単独で用いる場合）は上記熱可塑性エラストマー（Ａ）１００質量部に対して、０．１〜２００質量部であり、１〜１００質量部であることが好ましく、１〜８０質量部であることがより好ましい。これらのうち、沈降シリカが好ましい。
補強剤としてシリカを用いる場合には、シランカップリング剤を併用できる。シランカップリング剤としては、ビス（トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド（Ｓｉ６９）、ビス（トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド（Ｓｉ７５）、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン等が挙げられる。また、後述するアミノシラン化合物も用いることができる。
【０１７３】
カーボンブラックおよびシリカを併用する場合の含有量（カーボンブラックおよびシリカの合計量）は、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）１００質量部に対して、０．１〜２００質量部であり、１〜１００質量部であることが好ましく、１〜８０質量部であることがより好ましい。
【０１７４】
本発明のエネルギー変換組成物は、必要に応じて、本発明の目的を損わない範囲で、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）以外のポリマー、カーボンブラックおよびシリカ以外の補強剤（充填剤）、アミノ基を導入してなる充填剤（以下、単に「アミノ基導入充填剤」という。）、該アミノ基導入充填剤以外のアミノ基含有化合物、金属元素を含む化合物（以下、単に「金属塩」という。）、無水マレイン酸変性ポリマー、老化防止剤、酸化防止剤、顔料（染料）、可塑剤、揺変性付与剤、紫外線吸収剤、難燃剤、溶剤、界面活性剤（レベリング剤を含む）、分散剤、脱水剤、防錆剤、接着付与剤、帯電防止剤、フィラーなどの各種添加剤等を含有することができる。
【０１７５】
上記添加剤等は、一般に用いられるものを使用することができ、以下に具体的に、その一部を例示するが、これら例示したものに限られない。
上記熱可塑性エラストマー（Ａ）以外のポリマーとしては、上記した理由と同様にガラス転移温度が２５℃以下のポリマーが好ましい。具体的には、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、１，２−ブタジエンゴム、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリル−ブタジエンゴム（ＮＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）、エチレン−プロピレンゴム（ＥＰＭ）、エチレン−アクリルゴム（ＡＥＭ）、エチレン−ブテンゴム（ＥＢＭ）等が挙げられ、特にＩＩＲ、ＥＰＭ、ＥＢＭの不飽和結合を有さないポリマーまたは不飽和結合の少ないポリマー（例えば、ＥＰＤＭ）が好ましい。また、水素結合可能な部位を有するポリマーも好ましく、例えば、ポリエステル、ポリラクトン、ポリアミド等が挙げられる。
また、本発明のエネルギー変換組成物において、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）以外のポリマーは、１種または２種以上を含有させてもよく、該ポリマーの含有量は、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）１００質量部に対して、０．１〜２００質量部であることが好ましく、１〜５０質量部であることがより好ましい。
【０１７６】
カーボンブラックおよびシリカ以外の補強剤としては、具体的には、例えば、酸化鉄、酸化亜鉛、酸化アルミニウム、酸化チタン、酸化バリウム、酸化マグネシウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、炭酸亜鉛、ろう石クレー、カオリンクレー、焼成クレー等が挙げられる。これらの補強剤の含有量は、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）１００質量部に対して、０．１〜２００質量部であることが好ましく、１〜８０質量部であることがより好ましい。
【０１７７】
上記アミノ基導入充填剤の基体となる充填剤（以下、単に「基体となる充填剤」という場合がある。）としては、例えば、上記架橋ゴムに所望により添加することができるとして例示した充填剤が挙げられ、アミノ基の導入のしやすさ、導入割合（導入率）の調整等が容易である観点から、シリカ、カーボンブラック、炭酸カルシウムであることが好ましく、シリカであることがより好ましい。
【０１７８】
上記基体となる充填剤に導入されるアミノ基（以下、単に「アミノ基」という場合がある。）は、特に限定されず、その具体例としては、脂肪族アミノ基、芳香族アミノ基、複素環を構成するアミノ基、これらアミノ基の複数の混合アミノ基等が挙げられる。
ここで、本発明において、脂肪族アミン化合物に有するアミノ基を脂肪族アミノ基、芳香族アミン化合物に有する芳香族基に結合したアミノ基を芳香族アミノ基、複素環アミン化合物に有するアミノ基を複素環アミノ基という。
これらのうち、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）との相互作用を適度に形成し、該熱可塑性エラストマー中に効果的に分散可能であるという観点から、複素環アミノ基、複素環アミノ基を含む混合アミノ基または脂肪族アミノ基であることが好ましく、複素環アミノ基または脂肪族アミノ基であることが好ましい。
【０１７９】
上記アミノ基の級数は、特に限定されず、１級（−ＮＨ2）、２級（イミノ基、＞ＮＨ）、３級（＞Ｎ−）または４級（＞Ｎ+＜）のいずれであってもよい。
上記アミノ基が１級であると、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）との相互作用が強くなる傾向があり、組成物を調製する際の条件等によってはゲル化する場合がある。一方、上記アミノ基が３級であると、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）との相互作用が弱くなる傾向があり、組成物としたときの圧縮永久歪等の改善効果が小さい場合がある。
このような観点から、上記アミノ基の級数は、１級または２級であることが好ましく、２級であることがより好ましい。
【０１８０】
すなわち、上記アミノ基としては、複素環アミノ基、複素環アミノ基を含む混合アミノ基または１級もしくは２級の脂肪族アミノ基であることが好ましく、複素環アミノ基または１級もしくは２級の脂肪族アミノ基であることが特に好ましい。
【０１８１】
上記アミノ基は、上記基体となる充填剤の表面に少なくとも１つ有すればよいが、組成物としたときの圧縮永久歪等の改善効果に優れる観点から、複数有することが好ましい。
【０１８２】
上記アミノ基を複数有する場合は、複数のアミノ基のうち少なくとも１つは複素環アミノ基であることが好ましく、更に１級または２級のアミノ基（脂肪族アミノ基、芳香族アミノ基、複素環アミノ基）を有することがより好ましい。
また、上記アミノ基は、組成物に要求される物性に応じてアミノ基の種類および級数を任意に調整できる。
【０１８３】
上記アミノ基導入充填剤は、上記基体となる充填剤に、上記アミノ基を導入して得られる。
上記アミノ基を導入する方法は、特に限定されず、その具体例としては、一般的に各種充填剤、補強剤等に用いられる表面処理法（例えば、表面改質法、表面被覆法等）が挙げられる。好ましい方法としては、上記基体となる充填剤と反応可能な官能基およびアミノ基を有する化合物を該充填剤に反応させる方法（表面改質法）、アミノ基を有するポリマーで上記基体となる充填剤の表面をコーティングする方法（表面被覆法）、または、充填剤の合成過程においてアミノ基を有する化合物等を反応させる方法等が挙げられる。
【０１８４】
上記アミノ基導入充填剤は、１種単独で用いても２種以上を併用してもよい。２種以上を併用する場合の混合比は、本発明のエネルギー変換組成物が用いられる用途、本発明のエネルギー変換組成物に要求される物性等に応じて任意の比率とすることができる。
上記アミノ基導入充填剤の含有量は、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）１００質量部に対して、０．１〜２００質量部であることが好ましく、１０質量部以上であることがより好ましく、３０質量部以上であることが特に好ましい。
【０１８５】
上記アミノ基導入充填剤以外のアミノ基含有化合物について説明する。
上記アミノ基含有化合物中のアミノ基は、上記アミノ基導入充填剤において説明したものと基本的に同様であり、また、該アミノ基の含有数は１個以上であれば特に限定されず、２個以上であることが上記熱可塑性エラストマー（Ａ）と２以上の架橋結合を形成することができ、物性の改善効果に優れるため好ましい。
【０１８６】
上記アミノ基含有化合物中のアミノ基の級数は特に制限されず、上記アミノ基導入充填剤におけるアミノ基と同様、１級（−ＮＨ2）、２級（イミノ基、＞ＮＨ）、３級（＞Ｎ−）または４級（＞Ｎ+＜）のいずれであってもよく、本発明のエネルギー変換組成物に要求されるリサイクル性、圧縮永久歪、硬度および機械的強度、特に引張強度等の物性に応じて任意に選択できる。２級アミノ基を選択すると機械的強度に優れる傾向があり、３級アミノ基を選択するとリサイクル性に優れる傾向がある。特に、２級アミノ基を２つ有すると、得られる本発明のエネルギー変換組成物のリサイクル性、圧縮永久歪および機械的強度に優れ、かつこれらの物性のバランスにも優れるため好ましい。
また、上記アミノ基含有化合物が、２個以上のアミノ基を含有する場合においては、該アミノ基含有化合物中における１級アミノ基数が２個以下となるようにすることが好ましく、１個以下とすることがより好ましい。１級アミノ基を３個以上有すると、該アミノ基および上記熱可塑性エラストマー（Ａ）中の官能基（特に、カルボニル含有基であるカルボキシ基）によって形成される（架橋）結合が強固になり、優れたリサイクル性を損なう場合がある。
【０１８７】
つまり、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）中の官能基と上記アミノ基含有化合物中のアミノ基との結合力等を勘案してアミノ基の級数、数およびアミノ基含有化合物の構造を適宜調整、選択することができる。
【０１８８】
このようなアミノ基含有化合物としては、具体的には、Ｎ，Ｎ′−ジメチルエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジエチルエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジイソプロピルエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジメチル−１，３−プロパンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジエチル−１，３−プロパンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジイソプロピル−１，３−プロパンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジメチル−１，６−ヘキサンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジエチル−１，６−ヘキサンジアミン、Ｎ，Ｎ′，Ｎ′′−トリメチルビス（ヘキサメチレン）トリアミンなどの２級の脂肪族ジアミン；テトラメチル−１，６−ヘキサンジアミンなどの３級の脂肪族ジアミン；アミノトリアゾール、アミノピリジンなどの芳香族１級アミンと複素環状アミンとを含むポリアミン；ドデシルアミンなどの直鎖アルキルモノアミン；ジピリジルなどの３級複素環状ジアミン；等が、圧縮永久歪、機械的強度、特に引張強度等の改善効果が高い理由から好適に例示される。
これらのうち、２級の脂肪族ジアミン、芳香族１級アミンと複素環状アミンを含むポリアミンまたは３級複素環状ジアミンがより好ましい。
【０１８９】
これらの例示以外にも、上記アミノ基含有化合物としては、アミノ基を有する高分子化合物を用いることができる。
【０１９０】
アミノ基を有する高分子化合物は、特に限定されず、その具体例としては、ポリアミド、ポリウレタン、ユリア樹脂、メラミン樹脂、ポリビニルアミン、ポリアリルアミン、ポリアクリルアミド、ポリメタクリルアミド、ポリアミノスチレン、アミノ基含有ポリシロキサン等のポリマー、または、各種ポリマーをアミノ基を持つ化合物で変性したポリマー等が挙げられる。
これらのポリマーの平均分子量、分子量分布、粘度等の物性は、特に限定されず、本発明のエネルギー変換組成物が用いられる用途、本発明のエネルギー変換組成物に要求される物性等に応じて任意の物性とすることができる。
【０１９１】
また、アミノ基を有する高分子化合物は、アミノ基を有する縮合性または重合性の化合物（モノマー）を重合（重付加、重縮合）させたポリマーであることが好ましく、加水分解性置換基とアミノ基とを有するシリル化合物の単独縮合体または該シリル化合物とアミノ基を有さないシリル化合物との共縮合体であるアミノ基を有するポリシロキサンであることが、入手が容易で製造しやすく、分子量の調整、アミノ基の導入率の調整等が容易であるためより好ましい。
【０１９２】
加水分解性置換基とアミノ基とを有するシリル化合物は、特に限定されず、例えば、アミノシラン化合物が挙げられ、具体的には、γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、γ−アミノプロピルメチルジエトキシシラン、４−アミノ−３，３−ジメチルブチルトリメトキシシラン（以上、日本ユニカー社製）などの脂肪族１級アミノ基を有するアミノシラン化合物；Ｎ，Ｎ−ビス［（３−トリメトキシシリル）プロピル］アミン、Ｎ，Ｎ−ビス［（３−トリエトキシシリル）プロピル］アミン、Ｎ，Ｎ−ビス［（３−トリプロポキシシリル）プロピル］アミン（以上、日本ユニカー社製）、３−（ｎ−ブチルアミノ）プロピルトリメトキシシラン（Ｄｙｎａｓｉｌａｎｅ１１８９（デグサヒュルス社製））、Ｎ−エチル−アミノイソブチルトリメトキシシラン（Ｓｉｌｑｕｅｓｔ  Ａ−Ｌｉｎｋ  １５  ｓｉｌａｎｅ、ＯＳｉスペシャリティーズ社製）などの脂肪族２級アミノ基を有するアミノシラン化合物；Ｎ−β（アミノエチル）γ−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、Ｎ−β（アミノエチル）γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β（アミノエチル）γ−アミノプロピルトリエトキシシラン（日本ユニカー社製）などの脂肪族１級および２級アミノ基を有するアミノシラン化合物；Ｎ−フェニル−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン（日本ユニカー社製）などの芳香族２級アミノ基を有するアミノシラン化合物；イミダゾールトリメトキシシラン（ジャパンエナジー社製）、アミノトリアゾールとエポキシシラン化合物またはイソシアネートシラン化合物等とを触媒の存在下または非存在下、室温以上の温度で反応させて得られるトリアゾールシランなどの複素環アミノ基を有するアミノシラン化合物；等が挙げられる。
これらのうち、圧縮永久歪等の物性の改善効果が高い観点から、上記した、脂肪族１級アミノ基を有するアミノシラン化合物、脂肪族２級アミノ基を有するアミノシラン化合物および脂肪族１級および２級アミノ基を有するアミノシラン化合物のアミノアルキルシラン化合物であることが好ましい。
【０１９３】
アミノ基を有さないシリル化合物は、加水分解性置換基とアミノ基とを有するシリル化合物と異なる化合物であってアミノ基を含まない化合物であると、特に限定されず、その具体例としては、アルコキシシラン化合物、ハロゲン化シラン化合物等が挙げられる。これらのうち、入手が容易で取り扱いやすく、得られる共縮合体の物性に優れる観点から、アルコキシシラン化合物が好ましい。
アルコキシシラン化合物としては、具体的には、例えば、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラブトキシシラン、テトライソプロポキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、メチルトリブトキシシラン、メチルトリイソプロポキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン等が挙げられる。
ハロゲン化シラン化合物としては、具体的には、例えば、テトラクロロシラン、ビニルトリフルオロシラン等が挙げられる。
これらのうち、安価で取扱い等が安全である観点から、テトラエトキシシラン、テトラメトキシシランが好ましい。
【０１９４】
加水分解性置換基とアミノ基とを有するシリル化合物およびアミノ基を有さないシリル化合物は、１種単独で用いても２種以上を併用してもよい。
【０１９５】
このようなアミノ基を有する高分子化合物は、１種単独で用いても２種以上を併用してもよい。２種以上を併用する場合の混合比は、本発明のエネルギー変換組成物が用いられる用途、本発明のエネルギー変換組成物に要求される物性等に応じて任意の比率とすることができる。
【０１９６】
また、アミノ基を有する高分子化合物の含有量は、上記アミノ基含有化合物と同様、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）の側鎖に対する該化合物中の窒素原子数（当量）で規定することもできるが、該高分子化合物の構造、分子量等により該熱可塑性エラストマーとの相互作用を有効に形成できないアミノ基が存在する場合がある。
そのため、アミノ基を有する高分子化合物の含有量は、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）１００質量部に対して、１〜２００質量部であることが好ましく、５質量部以上であることがより好ましく、１０質量部以上であることが特に好ましい。
【０１９７】
上記金属塩は、金属元素を少なくとも１つ含む化合物であれば特に限定されず、Ｌｉ、Ｎａ、Ｋ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、ＧａおよびＡｌからなる群から選択される１種以上の金属元素を含む化合物であることが好ましい。
上記金属塩としては、具体的には、例えば、これらの１種以上の金属元素を含むギ酸塩、酢酸塩、ステアリン酸塩等の炭素数１〜２０の飽和脂肪酸塩、（メタ）アクリル酸塩等の不飽和脂肪酸塩、金属アルコキシド（炭素数１〜１２のアルコールとの反応物）、硝酸塩、炭酸塩、炭酸水素塩、塩化物、酸化物、水酸化物、ジケトンとの錯体等が挙げられる。
ここで、「ジケトンとの錯体」とは、例えば、１，３−ジケトン（例えば、アセチルアセトン）等が金属原子に配位した錯体をいう。
【０１９８】
これらのうち、得られる本発明のエネルギー変換組成物の圧縮永久歪がより改善される観点から、金属元素としてはＴｉ、Ａｌ、Ｚｎが好ましく、金属塩としてはこれらの酢酸塩、ステアリン酸塩等の炭素数１〜２０の飽和脂肪酸塩、金属アルコキシド（炭素数１〜１２のアルコールとの反応物）、酸化物、水酸化物、ジケトンとの錯体が好ましく、ステアリン酸塩等の炭素数１〜２０の飽和脂肪酸塩、金属アルコキシド（炭素数１〜１２のアルコールとの反応物）、ジケトンとの錯体が特に好ましい。
【０１９９】
上記金属塩は、１種単独で用いても２種以上を併用してもよい。２種以上を併用する場合の混合比は、本発明のエネルギー変換組成物が用いられる用途、本発明のエネルギー変換組成物に要求される物性等に応じて任意の比率とすることができる。
【０２００】
上記金属塩の含有量は、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）に含有するカルボニル基および／または含窒素複素環に対して、０．０５〜３．０当量であることが好ましく、０．１〜２．０当量であることがより好ましく、０．２〜１．０当量であることが特に好ましい。上記金属塩の含有量がこの範囲であると、得られる本発明のエネルギー変換組成物の圧縮永久歪、硬度および機械的強度、特に引張強度等の物性が改善されるため好ましい。
【０２０１】
また、上記金属塩は、その金属のとりうるすべての水酸化物、金属アルコキシド、または、カルボン酸塩等を用いることができる。例えば、水酸化物を例にとると、金属が鉄の場合は、Ｆｅ（ＯＨ）2、Ｆｅ（ＯＨ）3をそれぞれ単独で用いても、混合して用いてもよい。
更に、上記金属塩は、上述したように、Ｌｉ、Ｎａ、Ｋ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、ＧａおよびＡｌからなる群から選択される１種以上の金属元素を含む化合物であることが好ましいが、本発明の効果を損なわない範囲でこれら以外の金属元素を含有してもよい。これら以外の金属元素の含有率は、特に限定されないが、例えば、上記金属塩中の全金属元素に対して、１〜５０モル％であることが好ましい。
【０２０２】
上記無水マレイン酸変性ポリマーは、上記エラストマー性ポリマーを無水マレイン酸で変性して得られるポリマーのことであり、該無水マレイン酸変性ポリマーの側鎖は、無水マレイン酸残基および含窒素複素環以外の官能基を有していてもよいが、無水マレイン酸残基のみを有していることが好ましい。
【０２０３】
上記無水マレイン酸残基は、上記エラストマー性ポリマーの側鎖または末端に導入（変性）され、該エラストマー性ポリマーの主鎖に導入されることはない。また、上記無水マレイン酸残基は、環状酸無水物基であり、環状酸無水物基（部分）が開環することもない。
したがって、上記無水マレイン酸変性熱可塑性ポリマーとしては、例えば、下記式（４６）のように、無水マレイン酸のエチレン性不飽和結合部分がエラストマー性ポリマーと反応して得られる、側鎖に環状酸無水物基を有し含窒素複素環を有しない熱可塑性のエラストマーが挙げられ、その具体例としては、上記した環状酸無水物基を側鎖に含有するエラストマー性ポリマーで例示したものが挙げられる。
【０２０４】
【化３３】
2007326896.tif 000034
（式中、Ｑはエチレン残基またはプロピレン残基であり、ｐ、ｑおよびｒはそれぞれ独立に０．１〜９９の数を表す。）
【０２０５】
無水マレイン酸変性量は、優れたリサイクル性を損なわず、圧縮永久歪を改善できる観点から、上記エラストマー性ポリマーの主鎖部分１００モル％に対して、好ましくは０．１〜５０モル％であり、より好ましくは０．３〜３０モル％であり、特に好ましくは０．５〜１０モル％である。
【０２０６】
上記無水マレイン酸変性ポリマーは、１種単独で用いても２種以上を併用してもよい。２種以上を併用する場合の混合比は、本発明のエネルギー変換組成物が用いられる用途、本発明のエネルギー変換組成物に要求される物性等に応じて任意の比率とすることができる。
【０２０７】
上記無水マレイン酸変性ポリマーの含有量は、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）１００質量部に対して、１〜１００質量部であることが好ましく、５〜５０質量部であることがより好ましい。上記無水マレイン酸変性ポリマーの含有量がこの範囲であると、得られる本発明のエネルギー変換組成物の加工性および機械的強度が改善されるため好ましい。
なお、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）の製造時、具体的には、上記反応工程ＡまたはＢにおいて、未反応物として環状酸無水物基を側鎖に含有するエラストマー性ポリマーが残存する場合は、残存するカルボニル含有基変性エラストマーを除去せずに、そのまま本発明のエネルギー変換組成物に含有させることもできる。
【０２０８】
老化防止剤としては、具体的には、例えば、ヒンダードフェノール系、脂肪族および芳香族のヒンダードアミン系等の化合物が挙げられる。
酸化防止剤としては、具体的には、例えば、ブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）、ブチルヒドロキシアニソール（ＢＨＡ）等が挙げられる。
顔料としては、具体的には、例えば、二酸化チタン、酸化亜鉛、群青、ベンガラ、リトポン、鉛、カドミウム、鉄、コバルト、アルミニウム、塩酸塩、硫酸塩等の無機顔料、アゾ顔料、銅フタロシアニン顔料等の有機顔料等が挙げられる。
【０２０９】
可塑剤としては、具体的には、例えば、安息香酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸、アジピン酸、セバチン酸、フマル酸、マレイン酸、イタコン酸、クエン酸等の誘導体をはじめ、ポリエステル、ポリエーテル、エポキシ系等が挙げられる。
揺変性付与剤としては、具体的には、例えば、ベントン、無水ケイ酸、ケイ酸誘導体、尿素誘導体等が挙げられる。
紫外線吸収剤としては、具体的には、例えば、２−ヒドロキシベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、サリチル酸エステル系等が挙げられる。
難燃剤としては、具体的には、例えば、ＴＣＰ等のリン系、塩素化パラフィン、パークロルペンタシクロデカン等のハロゲン系、酸化アンチモン等のアンチモン系、水酸化アルミニウム等が挙げられる。
【０２１０】
溶剤としては、具体的には、例えば、ヘキサン、トルエンなどの炭化水素系；テトラクロロメタンなどのハロゲン化炭化水素系；アセトン、メチルエチルケトンなどのケトン系；ジエチルエーテル、テトラヒドロフランなどのエーテル系；酢酸エチルなどのエステル系；等が挙げられる。
界面活性剤（レベリング剤）としては、具体的には、例えば、ポリブチルアクリレート、ポリジメチルシロキサン、変性シリコーン化合物、フッ素系界面活性剤等が挙げられる。
脱水剤としては、具体的には、例えば、ビニルシラン等が挙げられる。
【０２１１】
防錆剤としては、具体的には、例えば、ジンクホスフェート、タンニン酸誘導体、リン酸エステル、塩基性スルホン酸塩、各種防錆顔料等が挙げられる。
接着付与剤としては、具体的には、例えば、公知のシランカップリング剤、アルコキシシリル基を有するシラン化合物、チタンカップリング剤、ジルコニウムカップリング剤等が挙げられる。より具体的には、トリメトキシビニルシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシ）シラン、γ−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン等が挙げられる。
帯電防止剤としては、一般的に、第４級アンモニウム塩、あるいはポリグリコールやエチレンオキサイド誘導体等の親水性化合物が挙げられる。
【０２１２】
可塑剤の含有量は、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）１００質量部に対して、０．１〜５０質量部であることが好ましく、１〜３０質量部であることがより好ましい。その他の添加剤の含有量は、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）１００質量部に対して、０．１〜１０質量部であることが好ましく、１〜５質量部であることがより好ましい。
【０２１３】
上記熱可塑性エラストマー（Ａ）は自己架橋できるものもあるが、本発明の目的を損わない範囲で加硫剤、加硫助剤、加硫促進剤、加硫遅延剤等を併用することもできる。
加硫剤としては、イオウ系、有機過酸化物系、金属酸化物系、フェノール樹脂、キノンジオキシム等の加硫剤が挙げられる。
イオウ系加硫剤としては、具体的には、例えば、粉末イオウ、沈降性イオウ、高分散性イオウ、表面処理イオウ、不溶性イオウ、ジモルフォリンジサルファイド、アルキルフェノールジサルファイド等が挙げられる。
有機過酸化物系の加硫剤としては、具体的には、例えば、ベンゾイルパーオキサイド、ｔ−ブチルヒドロパーオキサイド、２，４−ジクロロベンゾイルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジ（パーオキシルベンゾエート）等が挙げられる。
その他として、酸化マグネシウム、リサージ（酸化鉛）、ｐ−キノンジオキシム、テトラクロロ−ｐ−ベンゾキノン、ｐ−ジベンゾイルキノンジオキシム、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン、メチレンジアニリン等が挙げられる。
【０２１４】
加硫助剤としては、具体的には、例えば、酸化亜鉛、酸化マグネシウム、アミン類；アセチル酸、プロピオン酸、ブタン酸、ステアリン酸、アクリル酸、マレイン酸などの脂肪酸；アセチル酸亜鉛、プロピオン酸亜鉛、ブタン酸亜鉛、ステアリン酸亜鉛、アクリル酸亜鉛、マレイン酸亜鉛などの脂肪酸亜鉛；等が挙げられる。
加硫促進剤としては、具体的には、例えば、テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラエチルチウラムジスルフィド（ＴＥＴＤ）等のチウラム系；ヘキサメチレンテトラミンなどのアルデヒド・アンモニア系；ジフェニルグアニジン等のグアニジン系；２−メルカプトベンゾチアゾール、ジベンゾチアジルジサルファイド（ＤＭ）などのチアゾール系；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミドなどのスルフェンアミド系；等が挙げられる。更にアルキルフェノール樹脂やそのハロゲン化物等を用いることもできる。
加硫遅延剤としては、具体的には、例えば、無水フタル酸、安息香酸、サリチル酸、アセチルサリチル酸などの有機酸；Ｎ−ニトロソージフェニルアミン、Ｎ−ニトロソーフェニル−β−ナフチルアミン、Ｎ−ニトロソ−トリメチル−ジヒドロキノリンの重合体などのニトロソ化合物；トリクロルメラニンなどのハロゲン化物；２−メルカプトベンツイミダゾール；Ｎ−（シクロヘキシルチオ）フタルイミド（サントガードＰＶＩ）；等が挙げられる。
これら加硫剤等の含有量は、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）１００質量部に対して、０．１〜２０質量部であることが好ましく、１〜１０質量部であることがより好ましい。
【０２１５】
本発明のエネルギー変換組成物の製造方法は特に限定されず、例えば、上記熱可塑性エラストマー（Ａ）および上記活性成分（Ｂ）、ならびに、必要に応じて含有してもよい熱可塑性ポリマー（Ｃ）、スチレン系熱可塑性エラストマー（Ｄ）および各種添加剤等とを、ロール、ニーダー、押出し機、万能撹拌機等により混合すればよい。
【０２１６】
本発明のエネルギー変換組成物を（加硫剤により）永久架橋させる場合の硬化条件は、配合する各種成分等に応じて適宜選択することができ、特に制限されない。例えば、１３０〜２００℃の温度で、５〜６０分で硬化させる硬化条件が好ましい。
【０２１７】
本発明のエネルギー変換組成物は、ブリードの発生がなく、エネルギー吸収特性にも優れる。
そのため、本発明のエネルギー変換組成物は、例えば、非拘束型制振シート、拘束型制振シート、制振塗料、制振紙、アスファルト系制振材（自動車フロアー）、アスファルト道路（静音道路）などの用途に用いられる制振材料、吸音フィルム、吸音繊維（ファイバー、ストランド）、吸音発泡体、吸音紙、吸音成型体などの用途に用いられる吸音材料；トレーニングシューズ、プロテクター、ヘッドギア、ギプス、マット、サポータ、自転車用またはバイク用のグリップやサドル、スリッパ、銃底、肩パット、防弾チョッキなどの用途に用いられる衝撃吸収材；免震ゴムや防振用成型品などの用途に用いられる防振ゴム材料；Ｘ線吸収シートや紫外線吸収シートなどの用途に用いられる電磁波シールド材；モータやドットプリンタなどの用途に用いられるアクチュエータ材料（極性材料）；吸熱繊維、吸熱性ペレットなどの用途に用いられる吸熱材料；免震装置における粘性流体、エンジンマウント液、ショックアブソーバーオイル、電源トランス冷却液、エンジンクーラント、床暖房用熱媒体、ソーラー用熱媒体などの用途に用いられる極性液体；等の用途に好適に用いられる。
【０２１８】
また、本発明のエネルギー変換組成物は、約８０〜２００℃に加熱することにより三次元の架橋結合（架橋構造）が解離して軟化し、流動性が付与される。分子間または分子内で形成されている側鎖同士の相互作用が弱まるためであると考えられる。
軟化し、流動性が付与された本発明のエネルギー変換組成物を約８０℃以下に放置にすると、解離した三次元の架橋結合（架橋構造）が再び結合して硬化する。この繰り返しにより、本発明のエネルギー変換組成物はリサイクル性も発現する。
【０２１９】
そのため、本発明のエネルギー変換組成物は、上記で例示した種々の用途以外に、例えば、自動車周り、ホース、ベルト、シート、ローラー、ライニング、ゴム引布、シール材、手袋、防舷材、医療用ゴム（シリンジガスケット、チューブ、カテーテル）、ガスケット（家電用、建築用）、ホットメルト接着剤、玩具、キーパッド、ギア、ペットボトルキャプライナー等の用途にも好適に用いられる。
【０２２０】
上記自動車周りとしては、具体的には、例えば、タイヤのトレッド、カーカス、サイドウォール、インナーライナー、アンダートレッド、ベルト部などのタイヤ各部；外装のラジエータグリル、サイドモール、ガーニッシュ（ピラー、リア、カウルトップ）、エアロパーツ（エアダム、スポイラー）、ホイールカバー、ウェザーストリップ、カウベルトグリル、エアアウトレット・ルーバー、エアスクープ、フードバルジ、換気口部品、防触対策部品（オーバーフェンダー、サイドシールパネル、モール（ウインドー、フード、ドアベルト））、マーク類；ドア、ライト、ワイパーのウェザーストリップ、グラスラン、グラスランチャンネルなどの内装窓枠用部品；エアダクトホース、ラジエターホース、ブレーキホース；クランクシャフトシール、バルブステムシール、ヘッドカバーガスケット、Ａ／Ｔオイルクーラーホース、ミッションオイルシール、Ｐ／Ｓホース、Ｐ／Ｓオイルシールなどの潤滑油系部品；燃料ホース、エミッションコントロールホース、インレットフィラーホース、ダイヤフラム類などの燃料系部品；エンジンマウント、インタンクポンプマウントなどの防振用部品；ＣＶＪブーツ、ラック＆ピニオンブーツ等のブーツ類；Ａ／Ｃホース、Ａ／Ｃシール等のエアコンデショニング用部品；タイミングベルト、補機用ベルトなどのベルト部品；ウィンドシールドシーラー、ビニルプラスチゾルシーラー、嫌気性シーラー、ボディシーラー、スポットウェルドシーラーなどのシーラー類；等が挙げられる。
【実施例】
【０２２１】
次に、実施例を示し、本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
＜熱可塑性エラストマーＡ１の調製＞
まず、１８０℃に設定したニーダーに、無水マレイン酸変性エチレン−プロピレン共重合体（ＴＸ−１２１５、三井化学社製、下記表１中「マレイン化ＥＰＭ」と略す。）１００ｇ（無水マレイン酸骨格１０．２ｍｍｏｌ）およびポリオレフィン系軟質樹脂（Ｍ１４２Ｅ、出光興産社製、下記表１中「軟質ＴＰＯ」と略す。）１００ｇ、ならびに、下記表１に示すポリブテン（ＨＶ−１００、新日本石油社製）、スチレンエチレンエチレンプロピレンスチレンブロック共重合体（セプトン４０７７、スチレン含有率３０質量％、クラレ社製、下記表１中「ＳＥＥＰＳ」と略す。）、ヒンダードフェノール系老化防止剤（イルガノックス１０１０、チバガイギー社製）、軽質炭酸カルシウム（丸尾カルシウム社製）、カーボンブラック（ダイアブラックＧ、ＧＰＦ級、東海カーボン社製）およびポリエチレングリコールグリセリルエーテル（ユニオックスＧ４５０、日本油脂社製）を下記表１に示すグラム数（ユニオックスＧ−４５０については無水マレイン酸骨格に対する当量比）で加え、ニーダーにて１７０℃で３０〜３５分間で加熱撹拌することで熱可塑性エラストマーＡ１を含有する組成物Ａ１を調製した。
調製した組成物Ａ１について、後述する方法で誘電率を測定したところ、２．５であった。
【０２２２】
調整した組成物Ａ１の構造をＮＭＲおよびＩＲにより確認した。その結果、組成物Ａ１に含有する熱可塑性エラストマーＡ１が、カルボニル含有基を有する水素結合性架橋部位として、カルボキシ基を含有する側鎖を有していることを確認した。
【０２２３】
【表１】
2007326896.tif 000035
【０２２４】
（比較例１）
１８０℃に設定したニーダーに、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ、誘電率２．３）１００ｇ、および、活性成分（Ｂ）としてのＮ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド（ＣＺ、大内新興化学社製）１０ｇを添加し、ニーダーにて１７０℃で３０〜３５分間で加熱撹拌することでエネルギー変換組成物を調整した。
【０２２５】
（比較例２および３）
調製した組成物Ａ１の１００質量部に対し、下記表２に示すパラフィンオイル（ＰＷ−１００、出光興産社製）またはトリメチルチオ尿素（ＴＭＵ、大内新興化学社製）を下記表１に示す質量部で加え、更に、ニーダーにて１５０℃で１０分間で加熱撹拌することでエネルギー変換組成物を調製した。
【０２２６】
（実施例１〜３）
調製した組成物Ａ１の１００質量部に対し、活性成分（Ｂ）として、下記表２に示すＮ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド（ノクセラーＣＺ−Ｇ、大内新興化学社製）、フタル酸ジオクチル（ＤＯＰ）または２ＨＰＭＭＢ（バイオソーブ５９０、共同薬品社製）を下記表１に示す質量部で加え、更に、ニーダーにて１８０℃で１０分間で加熱撹拌することでエネルギー変換組成物を調製した。
【０２２７】
比較例１〜３および実施例１〜３で得られたエネルギー変換組成物について、後述する方法によりＪＩＳ−Ａ硬度、引張特性、ｔａｎδ、ブリードの有無および誘電率を測定した。その結果を下記表２に示す。
【０２２８】
＜ＪＩＳ−Ａ硬度＞
得られた各エネルギー変換組成物を２００℃で１０分間熱プレス成形した後、厚さ２ｍｍ×縦１５ｃｍ×横１５ｃｍの平板サンプルを作製した。得られた平板サンプルを５枚重ね、２００℃で２０分間熱プレスし、ＪＩＳ  Ｋ６２５３に準拠して、ＪＩＳ−Ａ硬度を測定した。
【０２２９】
＜引張特性＞
得られた各エネルギー変換組成物を１８０℃で１０分間熱プレスし、２ｍｍ厚のシートを作製した。
このシートから３号ダンベル状の試験片を打ち抜き、引張速度５００ｍｍ／分での引張試験をＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して行い、１００％モジュラス（Ｍ100）［ＭＰａ］、３００％モジュラス（Ｍ300）［ＭＰａ］、破断強度（ＴB）［ＭＰａ］、および、破断伸び（ＥB）［％］を室温にて測定した。下記表２中、比較例１において３００％モジュラスが「−」となっているのは、破断伸びが２５５％であったため、測定していないことを示す。
【０２３０】
＜ｔａｎδ（誘電損失正接）＞
得られた各エネルギー変換組成物について、周波数０．１Ｈｚ、１Ｈｚまたは周波数１０Ｈｚのそれぞれの条件におけるｔａｎδを２０℃下で測定した。測定は、粘弾性測定装置（ＡＲＥＳシリーズ、ＴＡインスツルメント社製）を用いて行った。ここで、ｔａｎδの値が大きいほど高減衰性であることを示し、エネルギー吸収特性に優れるものとなる。
【０２３１】
＜ブリード＞
得られたエネルギー変換組成物を１８０℃で１０分間熱プレスして２ｍｍ厚のシートを作製し、１週間放置した後、シート表面へのパラフィンオイルもしくはトリメチルチオ尿素または各活性成分（Ｂ）のブリードを目視により確認した。
【０２３２】
＜誘電率＞
得られた各エネルギー変換組成物の誘電率を誘電特性測定装置（総研電気社製）を用いて測定した。この結果、比較例３で用いたトリメチルチオ尿素および実施例１〜３で用いた各活性成分（Ｂ）は、これらの添加により誘電率が増加していることから、双極子モーメント量を増加させる活性成分であることが確認できた。また、比較例３で用いたトリメチルチオ尿素に対し、実施例１〜３で用いたベンゼン環を有する活性成分（Ｂ）の方が、誘電率の増加率が大きく、双極子モーメント量をより増加させる優れた活性成分であることも確認できた。
【０２３３】
【表２】
2007326896.tif 000036
【０２３４】
上記表２から明らかなように、実施例１〜３で得られた各エネルギー変換組成物は、ブリードがなく、カルボニル含有基および／または含窒素複素環を有する水素結合性架橋部位を含有する側鎖を有する熱可塑性エラストマーに該当しないＥＰＤＭを用いた比較例１に比して、エネルギー吸収特性に優れていることが分かった。また、活性成分（Ｂ）に該当しない成分を用いた比較例２および３に比しても、エネルギー吸収特性に優れていることが分かった。