(57)【要約】【課題】アレーアンテナを具備しＯＦＤＭを用いる無線基地局のアンテナ校正装置において、ＦＦＴ計算回路の回路規模を削減する。【解決手段】アンテナ校正信号に用いるサブキャリアを奇数番目（または偶数番目）あるいはその一部とすることにより、ＦＦＴ計算回路の回路規模を半減させる。【選択図】図１
2007243546.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のアンテナ素子で構成されるアレーアンテナを具備し、ＯＦＤＭによる通信を行う無線基地局装置を構成するアンテナ校正装置において、
アンテナ校正に使用するシンボル番号だけに電力が存在するアンテナ校正信号を生成するアンテナ校正信号生成手段と、
前記アンテナ校正信号を逆高速フーリエ変換するＩＦＦＴ手段と、
前記ＩＦＦＴ手段による逆高速フーリエ変換結果を前記複数のアンテナ素子の数分の信号に分岐するとともに各信号のそれぞれにアンテナ係数を乗算するアンテナ係数乗算手段と、
前記アンテナ係数乗算手段の出力に基づく信号を前記複数のアンテナ素子のうちのいずれかへ出力する校正係数乗算手段と、
前記複数のアンテナ素子に対応して設けられ、前記校正係数乗算手段出力をＲＦ帯域へ変換して対応するアンテナへ送信する無線送信部と、
各無線送信部の全出力信号を合成してアンテナ合成信号とする信号合成手段と、
前記アンテナ合成信号をベースバンド帯域の信号へ変換する無線受信部と、
前記無線受信部出力信号を高速フーリエ変換するＦＦＴ手段と、
前記ＦＦＴ手段による離散高速フーリエ変換結果からアンテナ校正係数を計算するアンテナ校正係数計算手段と、
を備え、
前記校正係数乗算手段は前記ＩＦＦＴ手段による逆高速フーリエ変換結果に前記アンテナ校正係数を乗算して前記各無線送信部のうちのいずれかへ出力し、
前記アンテナ校正信号生成手段は、前記無線基地局が送信可能なサブキャリアの一部のサブキャリアのみを送信し、前記ＦＦＴ手段は、前記アンテナ校正信号に含まれるサブキャリアだけを高速フーリエ変換することを特徴とするアンテナ校正装置。
【請求項２】
請求項１に記載のアンテナ校正装置において、
アンテナ校正信号に含まれるサブキャリアが、偶数番目のサブキャリアまたはその一部、あるいは奇数番目のサブキャリアまたはその一部であることを特徴とするアンテナ校正装置。
【請求項３】
複数のアンテナ素子で構成されるアレーアンテナを具備し、ＯＦＤＭによる通信を行う無線基地局装置で行われるアンテナ校正方法において、
アンテナ校正に使用するシンボル番号だけに電力が存在するアンテナ校正信号を生成するアンテナ校正信号生成ステップと、
前記アンテナ校正信号を逆高速フーリエ変換するＩＦＦＴステップと、
前記ＩＦＦＴ手段による逆高速フーリエ変換結果を前記複数のアンテナ素子の数分の信号に分岐するとともに各信号のそれぞれにアンテナ係数を乗算するアンテナ係数乗算ステップと、
前記アンテナ係数乗算ステップにおける乗算結果に基づく信号を前記複数のアンテナ素子のうちのいずれかへ出力する校正係数乗算ステップと、
前記校正係数乗算ステップによるベースバンド信号をＲＦ帯域へ変換して各アンテナへ送信する無線送信ステップと、
各無線送信部の全出力信号を合成してアンテナ合成信号とする信号合成ステップと、
前記アンテナ合成信号をベースバンド帯域の信号へ変換する無線受信ステップと、
前記無線受信部出力信号を高速フーリエ変換するＦＦＴステップと、
前記ＦＦＴ手段による離散高速フーリエ変換結果からアンテナ校正係数を計算するアンテナ校正係数計算ステップと、
を備え、
前記アンテナ選択ステップでは前記ＩＦＦＴステップによる逆高速離散フーリエ変換結果に前記アンテナ校正係数を乗算し、
前記校正係数乗算ステップでは、前記無線基地局が送信可能なサブキャリアの一部のサブキャリアのみを送信し、前記ＦＦＴステップでは、前記アンテナ校正信号に含まれるサブキャリアだけを離散高速フーリエ変換することを特徴とするアンテナ校正方法。
【請求項４】
請求項３に記載のアンテナ校正方法において、
アンテナ校正信号に含まれるサブキャリアが、偶数番目のサブキャリアまたはその一部、あるいは奇数番目のサブキャリアまたはその一部であることを特徴とするアンテナ校正方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency DivisionMultiplexing；直交周波数分割多重）信号を複数アンテナ素子により伝送するディジタル無線通信システムに係り、特にアンテナの校正を行う際の校正信号受信部における高速フーリエ変換（以下ＦＦＴ：（Fast FourierTransform）と略す）の技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、次世代移動無線通信システムや次世代高速無線ＬＡＮにおいて、大容量のデータ伝送方式としてＯＦＤＭ方式が注目されている。ＯＦＤＭとは複数の搬送波（サブキャリア）を用いて情報信号を伝送するマルチキャリア伝送方式の一種で、各サブキャリアが周波数軸上で互いに直交するという特徴がある。
【０００３】
ＯＦＤＭ通信システムでは、送信機側の変調装置において、互いに直交する周波数関係にある複数のサブキャリアに送信データを割り当て、それらを高速離散フーリエ変換（Inverse Fast FourierTransform：ＩＦＦＴ）する。また受信機の復調装置においては、前記変調装置側とは逆の処理である高速フーリエ変換（ＦＦＴ）を行うことにより元の送信前データを再生する。
【０００４】
また、高速移動通信システムを実現するための重要技術にアダプティブアレーアンテナがある。このアダプティブアレーアンテナは、複数のアンテナ素子を用い、受信信号に適切な重み付けをした後に合成することによって、所望信号の到来方向に主ビームを向け、干渉信号の到来方向に指向性の零点を形成する、指向性の制御が可能となっている。
【０００５】
上記のようなアダプティブアレーアンテナにおいて、希望波／干渉波信号の実際の信号到来方向に関して、高精度の主ビーム／零点を向けた送受信ビームを正しく生成するためには、上りリンク（移動局から基地局へ向けた伝送経路）、及び下りリンク（基地局から移動局へ向けた伝送経路）のそれぞれにおいて、アンテナ数分のＲＦ送信／受信回路のアンテナ素子間に発生する位相／振幅偏差を補償するキャリブレーション（校正）を行う必要がある。
【０００６】
図６に、ＯＦＤＭ伝送を行うアレーアンテナを用いた従来の無線基地局装置におけるアンテナ校正装置を示す。同図は校正信号生成部７０１、ＩＦＦＴ計算部７０２、アンテナ係数乗算部７０３、校正係数乗算部７０４、無線送信部７０５（１）〜７０５（Ｍ）（Ｍは整数）、切替器７０６、合成器７０７、無線受信部７０８、ＦＦＴ計算部７１１、校正係数計算部７１２から構成される。
【０００７】
校正信号生成部７０１ではアンテナ校正信号ｓ７０１を生成する。前記信号はアンテナ校正に使用するサブキャリア番号に相当するシンボル番号だけに電力が存在するような信号である。電力を割り当てるサブキャリアは、ＯＦＤＭ伝送を行う帯域範囲に亘って分布するように（特定の周波数領域に偏在しないように）選ばれる。また、電力を割り当てたシンボルには拡散・ＱＰＳＫなどの変調が施されてＩＦＦＴ計算部７０２へ入力される。
【０００８】
ＩＦＦＴ計算部７０２ではＩＦＦＴ計算が施され、校正信号生成部７０１で電力が割り当てられたシンボル番号に相当するサブキャリア番号に電力が存在するような信号ｓ７０２としてアンテナ係数乗算部７０３へ入力される。
【０００９】
アンテナ係数乗算部７０３では入力信号ｓ７０２をＭ個の信号に分岐した後、Ｍ個の信号それぞれへアンテナ係数を乗算した信号ｓ７０３（１）〜ｓ７０３（Ｍ）を生成する機能を有する。但しアンテナ校正時には入力信号を出力する先のアンテナの番号に相当するアンテナ係数だけへ１＋ｊ×０（ｊは虚数単位）を設定し、他のアンテナ係数へは零を設定することによって、アンテナ校正信号を出力する無線送信部を７０５（１）〜７０５（Ｍ）の中から選択するようにする。
【００１０】
校正係数乗算部７０４には、校正係数計算部７１２からアンテナ校正係数ｓ７１３（１）〜ｓ７１３（Ｍ）が入力され、これらが校正係数乗算部入力信号ｓ７０３（１）〜ｓ７０３（Ｍ）それぞれへ独立に乗算される。但しアンテナ校正を実施する前の段階においては、アンテナ校正係数ｓ７１３（１）〜ｓ７１３（Ｍ）の代わりに、乗算係数の初期値１＋ｊ×０がｓ７０３（１）〜ｓ７０３（Ｍ）それぞれへ乗算される。前記乗算結果はｓ７０４（１）〜ｓ７０４（Ｍ）とされて無線送信部７０５（１）〜７０５（Ｍ）へ伝送される。
【００１１】
無線送信部７０５（１）〜７０５（Ｍ）はアンテナ素子毎にベースバンド帯域の信号をＲＦ帯域の信号へ変換する機能を有し、無線送信部の出力信号ｓ７０５（１）〜７０５（Ｍ）は切替器７０６へ入力される。切替器７０６は出力線路ｓ７０６（ｉ）（ｉは１〜Ｍ）とｓ７０７（ｉ）を備えるもので、入力信号ｓ７０５（ｉ）を線路ｓ７０６（ｉ）または線路ｓ７０７（ｉ）のいずれか一方へ切り替える機能を有する。切替器７０６はアンテナ校正時には入力信号ｓ７０５（ｉ）を線路ｓ７０７（ｉ）側へ送るように切り替え、アンテナ校正時以外では入力信号ｓ７０５（ｉ）を線路ｓ７０６（ｉ）へ送るように切替えてアンテナ素子ｉへ向けて送信する。
【００１２】
切替器７０６はアンテナ校正時には無線送信部７０５（１）〜７０５（Ｍ）の出力信号が合成器７０７へ入力されるように接続する。合成器７０７はＭ個のＲＦ帯域の入力信号を合成する機能を有し、合成後の信号ｓ７０８は無線受信部７０８においてベースバンドの信号ｓ７１１へ変換される。
【００１３】
ＦＦＴ計算部７１１は無線受信部７０８から出力されたベースバンド信号ｓ７１１を入力としてＦＦＴ計算を行い、信号ｓ７１２として校正係数計算部７１２へ出力する。このＦＦＴ計算部７１１の出力信号ｓ７１２は、校正信号生成部７０１の出力信号が再生されたものとなっている。校正信号生成部７１２では校正信号生成部７０１で施された拡散・変調に対応する逆拡散・復調が施された後、各サブキャリアのチャネル推定値を計算し、アンテナ校正係数ｓ７１３（１）〜ｓ７１３（Ｍ）として校正係数乗算部７０４へ出力する。
【００１４】
以上の手順は各アンテナ毎独立に行う。すなわち、アンテナ校正信号の行き先が無線送信部７０５（１）〜７０５（Ｍ）それぞれとなるよう、アンテナ係数乗算部７０３において各アンテナに相当するアンテナ係数に順次１＋ｊ×０を設定していき（前記値が設定されないアンテナ係数には０を設定し）、各無線送信部７０５（１）〜７０５（Ｍ）に対応するチャネル推定値Ｅ（ｉ）を求める。その後、アンテナｉのアンテナ校正係数ｓ７１３（ｉ）をＥ（１）／Ｅ（ｉ）により求め、前記アンテナ校正係数を図６のｓ７１３（ｉ）として校正係数乗算部７０４へ設定する。
【００１５】
無線基地局は、運用時には、アンテナ係数へ形成したいビームパタンのためのアンテナ係数を設定し、前記アンテナ係数が乗算された後の信号ｓ７０３（１）〜ｓ１０３（Ｍ）に対し、校正係数乗算部１０４においてアンテナ校正係数ｓ７１３（１）〜ｓ７１３（Ｍ）が乗算される。
【００１６】
以上述べたような、無線基地局装置内でアンテナ校正信号の送受信を行う装置は、例えば、特許文献１（特開２００５−３４８２３５号公報）に示されている。同文献では、下りリンクの変調方式にＯＦＤＭが適用され、上りリンクがＯＦＤＭではない場合にも、アレーアンテナの校正が可能である装置が開示されている。但し、同文献では参照信号からキャリブレーション値を求める際に使用する高速フーリエ変換部（ＦＦＴ部）について詳細な言及はない。
【特許文献１】特開２００５−３４８２３５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
上述したように、基地局においてアレーアンテナを用いるシステムでは、基地局内に、アンテナ校正のために参照信号からキャリブレーション（校正）係数を求める手段を備える事が必要である。かつ、下りリンクの変調方式としてＯＦＤＭを用いる場合には、前記アンテナ校正係数を求める手段としてＦＦＴ計算手段を基地局内に設ける必要となる。
【００１８】
しかしながら、下りリンクの変調方式としてＯＦＤＭを用いる場合、アンテナ校正のためだけに基地局装置内にＦＦＴ回路を用意する事は、回路規模の点から負担が大きい。これが問題となる理由は、基地局には既に下りリンクＯＦＤＭ信号生成のためのＩＦＦＴ（逆ＦＦＴ）回路が存在し、それに加えて、それと同規模のアンテナ校正用のＦＦＴ回路を用意する事になるからである。
【００１９】
また、アンテナ校正のＦＦＴのような並列計算ではなく、一般的なＤＦＴ計算によって一度に１〜数個程度のサブキャリアに対してのみ実施するようにすれば、その回路規模は比較的小さくてすむ。但しこの場合、校正時に送信するサブキャリア個数を数多く定めている場合（ＯＦＤＭ送信帯域が広く、その全般を適切な間隔をもってカバーするように定めている場合）には、計算対象のサブキャリアを順次切り替えながらそれらのＤＦＴ結果を一つ一つ算出していくので、アンテナ校正の所要時間が長くなる事が問題である。これが問題となる理由は、アンテナ校正は本来の運用時間の合間に実施するので、アンテナ校正の所要時間は可能な限り短くする必要があるからである。
【００２０】
本発明は上記のような問題点に鑑みてなされたもので、アンテナ校正の精度をほとんど劣化されることなく、アンテナ校正の所要時間を保ったまま、アンテナ校正のための基地局装置の回路規模を簡略化することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
上記課題を解決するため、本発明は、請求項１、３に記載されるように、複数のアンテナ素子で構成されるアレーアンテナを具備する、ＯＦＤＭを用いる無線基地局装置のアンテナ校正装置、アンテナ校正方法において、
アンテナ校正信号としてＯＦＤＭ伝送に使用されるサブキャリアのうち一部のサブキャリアのみを各無線送信部へ送り、無線受信部の出力信号をＦＦＴ計算する手段としては、前記アンテナ校正信号に含まれるサブキャリアだけをＦＦＴ計算することを特徴としている。
【００２２】
また、本発明の請求項２、４によれば、前記アンテナ校正装置、アンテナ校正方法において、
アンテナ校正信号に含まれるサブキャリアを、特に偶数番目のサブキャリアまたはその一部（または奇数番目のサブキャリアまたはその一部）とすることを特徴としている。
【００２３】
以下に、図３ないし図５を参照して本発明の効果が得られる理由を説明する。
【００２４】
（１）式にＤＦＴ計算の定義式を示す。
【００２５】
【数１】
2007243546.tif 000003
【００２６】
（１）式で、Ｆ（ｎ）は従来技術の図６のｓ７１１：無線受信部から出力されたベースバンド信号に相当し、ｆ（ｎ）がＦＦＴ計算部７１１の出力信号ｓ７１２に相当する（ｎ＝０，・・・，Ｎ）。Ｗ（ｍ）は回転因子と呼ばれる複素数であり、ｍで決まる回転量に応じた複素数がＦ（ｎ）に乗算される。
【００２７】
次にＮ＝８の場合について、（１）式の計算を行うＦＦＴの回路構成を図３に示す。ＦＦＴは、ＤＦＴと同一の計算を行うが計算対象のサイズ（下記Ｎ）が２のべき乗の場合に三角関数の周期性を利用して演算回数を節約するものである。図３で左端縦方向に並ぶＦ（０）〜Ｆ（７）がＦＦＴ計算対象データであり、これらが線分によりＦ（０）＋Ｗ（０）Ｆ（４）等と記入された領域（メモリ）と接続されている。
【００２８】
これらに対し、まずＦＦＴ１と示された矢印の始点から終点までの区間で、第一段目のバタフライ演算を行う。ＦＦＴ１で、例えばＦ（０）とＦ（０）＋Ｗ（０）Ｆ（４）とを結ぶ線分は、Ｆ（０）が右向きにそのまま伝送されることを示し、Ｆ（４）とＦ（０）＋Ｗ（０）Ｆ（４）とを結ぶ（０が記入された）線分は、Ｗ（０）が乗算された後に右向きに伝送される事を示す。
【００２９】
前記二本の線分はＦ（０）＋Ｗ（０）Ｆ（４）の左において合流し、前記合流は加算を示す。このようにしてＦＦＴ１ではＦ（０）〜Ｆ（７）を元にしてＦ（０）＋Ｗ（０）Ｆ（４）〜Ｆ（３）＋Ｗ（４）Ｆ（７）が計算されてメモリに格納される。以下同様にＦＦＴ２、ＦＦＴ３の順でバタフライ演算を行い、以下の（２）式に示すＦＦＴ結果：ｆ（０）〜ｆ（７）が計算される。なお、図３では（１）式に存在する正規化のための√Ｎを省略している。
【００３０】
【数２】
2007243546.tif 000004
【００３１】
図４は、図３に示した回路のうち、奇数番目のＦＦＴ演算結果ｆ（ｎ），ｎ＝１，３，５，７だけを計算する回路である。奇数番目のＦＦＴ計算を行う場合、同図のようにバタフライ演算ＦＦＴ４，ＦＦＴ５，ＦＦＴ６いずれにおいてもＦＦＴ１，ＦＦＴ２，ＦＦＴ３に比べて回転因子の乗算回数と加算回数が半減し、かつ各バタフライ演算の出力結果を格納するためのメモリ量も半減することがわかる。ｎが偶数のｆ（ｎ）だけを計算する場合も同様に回路規模は半減する。
【００３２】
アンテナ校正信号においては、必ずしも、データ伝送時（アンテナ校正時以外の通常運用時）において使用する全サブキャリアに関してチャネル推定値を計算する必要は無く、ＯＦＤＭ信号が占有する周波数帯域においてアンテナ構成信号のサブキャリア位置が偏在しないように、サブキャリア位置を選べば良いと考えられる。例えば奇数番目のサブキャリアだけを使用すれば十分である。
【００３３】
逆に、ＦＦＴ計算結果として求める結果が更に少ない場合（例えば図３でｆ（１），ｆ（５）だけを求める場合）であっても、バタフライ演算はＦＦＴ３における一部の乗算と加算を行わずに済むようになるだけで、回路削減効果は大きくない。
【発明の効果】
【００３４】
本発明は以上述べたとおり、アレーアンテナを具備しＯＦＤＭを用いる基地局装置のアンテナ校正装置において、アンテナ校正信号に用いるサブキャリアを特定のサブキャリアに限定したことにより、ＦＦＴ計算手段の回路規模を半減させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３５】
次に、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。図１は本発明によるＯＦＤＭ伝送を行うアレーアンテナを用いた無線基地局装置における校正装置の一実施形態の構成を示すブロック図である。
【００３６】
本実施形態は、校正信号生成部１０１、ＩＦＦＴ計算部１０２、アンテナ係数乗算部１０３、校正係数乗算部１０４、無線送信部１０５、分配器１０６、合成器１０７、無線受信部１０８、ＦＦＴ計算部１１１、校正係数計算部１１２から構成される。これらの構成要素は図６に示した校正信号生成部７０１、ＩＦＦＴ計算部７０２、アンテナ係数乗算部７０３、校正係数乗算部７０４、無線送信部７０５、分配器７０６、合成器７０７、無線受信部７０８、ＦＦＴ計算部７１１、校正係数計算部７１２と同様の構成でよい。
【００３７】
但し、校正信号生成部１０１は、アンテナ構成信号ｓ１０１として、時間領域の奇数番目のシンボルだけに電力が存在するような信号を送信するものとする点が従来例と異なる。この結果、ＩＦＦＴ計算部１０２の出力信号ｓ１０２は、奇数番目のサブキャリアだけに電力が存在する信号となる。校正信号生成部１０１のその他の機能、すなわち拡散、変調等に関しては従来と同様で良い。
【００３８】
図５に奇数番目のサブキャリアだけに電力が存在する信号を示す。図５において、実線は電力の存在するサブキャリアであり、番号＃１，＃３，・・・，＃Ｎ−１の各サブキャリアが周波数方向のどの位置に現れるかを示している（ＮはＦＦＴサイズ）。図５に示したように奇数番目のサブキャリアだけを用いれば送信信号の全帯域に渡りサブキャリアを配置可能だが、この状態よりも更にサブキャリアを削除した信号を、アンテナ校正信号に用いることも考えられる。但し、校正信号に使用するサブキャリア数を減少させていくと、それに伴い、伝送帯域内の無線送信部の周波数特性がアンテナ校正係数へ反映され難くなってゆくので、使用するサブキャリア数としては一定数を確保する必要がある。
【００３９】
また、偶数番目のサブキャリアに電力が存在するようにアンテナ校正信号を生成しても良い。
【００４０】
図１で、ＩＦＦＴ計算後のアンテナ校正信号ｓ１０２はアンテナ係数乗算部１０３へ入力される。アンテナ係数乗算部１０３では入力信号ｓ１０２をＭ個に分岐した後、Ｍ個の信号それぞれへアンテナ係数を乗算する機能を有する。但しアンテナ校正時には入力信号を出力する先のアンテナの番号に相当するアンテナ係数だけへ１＋ｊ×０を設定し、他のアンテナ係数へは０を設定することによって、アンテナ校正信号を出力する無線送信部を１０５（１）〜１０５（Ｍ）の中から選択するようにする。
【００４１】
校正係数乗算部１０４には、校正係数計算部１１２からアンテナ校正係数ｓ１１３（１）〜ｓ１１３（Ｍ）が入力され、これらが校正係数乗算部入力信号ｓ１１３（１）〜ｓ１１３（Ｍ）それぞれへ独立に乗算される。但しアンテナ校正を実施する前の段階においては、アンテナ校正係数ｓ１１３（１）〜ｓ１１３（Ｍ）の代わりに、乗算係数の初期値１＋ｊ×０がｓ１１３（１）〜ｓ１１３（Ｍ）それぞれへ乗算される。前記乗算結果はｓ１０４（１）〜ｓ１０４（Ｍ）となり無線送信部１０５（１）〜１０５（Ｍ）へ伝送される。
【００４２】
無線送信部１０５（１）〜１０５（Ｍ）はアンテナ素子毎にベースバンド帯域の信号をＲＦ帯域の信号へ変換する機能を有し、無線送信部の出力信号ｓ１０５（１）〜１０５（Ｍ）は切替器１０６へ入力される。切替器１０６は入力信号ｓ１０５（ｉ）をｓ１０６（ｉ）またはｓ１０７（ｉ）のいずれか一方の線路へ切り替える機能を有する。切替器１０６はアンテナ校正時にはｓ１０５（ｉ）をｓ１０７（ｉ）側へ送るように切り替え、アンテナ校正時以外ではｓ１０５（ｉ）をｓ１０６（ｉ）へ送るよう切替えアンテナ素子ｉへ向けて送信するようにする（ｉ＝１，・・・，Ｍ）。
【００４３】
切替器１０６は無線送信部１０５（１）〜１０５（Ｍ）の出力信号が合成器１０７へ入力されるよう接続する。合成器１０７はＭ個のＲＦ帯域の入力信号を合成する機能を有し、合成後の信号ｓ１０８は無線受信部１０８においてベースバンドの信号ｓ１１１へ変換される。
【００４４】
上述のアンテナ係数乗算部１０３から無線受信部１０８までは、従来例と同様に構成される。
【００４５】
ＦＦＴ計算部１１１は無線受信部１０８から出力されたベースバンド信号ｓ１１１を入力としてＦＦＴ計算し、計算結果ｓ１１２を校正係数計算部１１２へ出力する機能を有するが、ここに用いるＦＦＴ計算回路は、図４に示した構成、すなわち、奇数番目のサブキャリアのＦＦＴ計算結果だけを出力する回路とする。この結果、図３に示した従来用いられているＦＦＴ計算回路に比べてＦＦＴ計算部１１１の回路規模及び消費電力は半減される。
【００４６】
校正信号生成部１１２では校正信号生成部１０１で施された拡散・変調に対応する逆拡散・復調散が施された後、各サブキャリアのチャネル推定値が計算される。
【００４７】
以上の手順は各アンテナ毎独立に行う。すなわち、アンテナ校正信号の行き先が無線送信部１０５（１）〜１０５（Ｍ）それぞれとなるよう、アンテナ係数乗算部１０３において非零のアンテナ係数設定位置を順次切り替え、各無線送信部１０５（１）〜１０５（Ｍ）を通過した信号のチャネル推定値Ｅ（１）〜Ｅ（Ｍ）を求める。その後、アンテナｉのアンテナ校正係数ｓ１１３（ｉ）＝Ｅ（１）／Ｅ（ｉ）により求め、それぞれを図１のｓ１１３（ｉ）として校正係数乗算部１０４へ設定する。
【００４８】
アンテナ校正が終了すると、基地局装置の動作を運用時の動作に切り替える。運用時の動作においてはＩＦＦＴ計算部１０２には送信データ信号が入力され、アンテナ係数乗算部１０３のアンテナ係数には形成するビームパタンに応じたアンテナ係数が設定される。アンテナ係数乗算部では前記送信データ信号に前記アンテナ係数がアンテナ毎に乗算され、乗算後に図１のｓ１０３（１）〜ｓ１０３（Ｍ）となって校正係数乗算部１０４へ入力される。
【００４９】
校正係数乗算部１０４ではアンテナ校正時に求められたアンテナ校正係数ｓ１１３（ｉ）がｓ１０３（ｉ）に乗算されてｓ１０４（ｉ）となり無線送信部１０５（ｉ）へ送られる。切替部１０６は運用時にはｓ１０５（ｉ）がｓ１０６（ｉ）へ接続され、アンテナｉから無線送信部出力信号１０５（ｉ）が送信されるようになる（ｉ＝１，・・・，Ｍ）。
【００５０】
次に本発明装置の動作について図１および図２を参照して説明する。
【００５１】
図２はＩＦＦＴ計算部出力信号ｓ１０１ｓ、アンテナ係数乗算部１０３の設定、切替器１０６の接続状態、及びアンテナ校正係数ｓ１１３（ｉ）の校正係数乗算部１０４への出力タイミングを示す図である。
【００５２】
図２で時刻Ｔ（１）においてアンテナ校正が開始されると、校正信号生成部１０１がアンテナ校正信号ｓ１０１を出力開始する。同時にアンテナ係数乗算部１０３はアンテナ１だけへアンテナ係数１＋ｊ０（ｊは虚数単位）を設定し、その他のアンテナ係数へは０を設定する。この設定は一フレーム（無線区間のデータ単位長）だけ継続させる。また切替器１０６はＴ（１）において入力信号ｓ１０５（ｉ）をｓ１０７（ｉ）へ接続するよう接続の切替を行う（ｉ＝１，・・・，Ｍ）。
【００５３】
時刻Ｔ（２）以降、ＩＦＦＴ計算部入力信号ｓ１０１は周期１フレームで同一信号を繰り返し出力する。アンテナ係数乗算部は一フレームごとにアンテナ係数１＋ｊ×０をアンテナ２，３，・・・，Ｍのためのアンテナ係数へ順に設定し、その他のアンテナ係数へは０を設定する。この結果、校正係数計算部１１２にはアンテナ１校正区間（Ｔ（ｉ）からＴ（ｉ＋１）までの時間）の終了後すぐに、アンテナｉの送信部を通過した信号に対するＦＦＴ計算後のサブキャリア＃１，＃３，・・・，＃Ｎ−１が入力される（ｉ＝２，・・・，Ｍ）。
【００５４】
校正係数計算部１１２では全サブキャリア信号を復調・逆拡散してチャネル推定値を計算する。前記チャネル推定値に関しては、前記Ｎ／２個のサブキャリアの全てに対するチャネル推定値を計算してもよいが、送信信号帯域に関し全体を網羅するように選んだ一部の周波数のサブキャリアだけに対して、前記サブキャリアから求めたチャネル推定値を計算してもよい。次に、校正係数計算部１１２は前記各サブキャリアのチャネル推定値に関して平均を求め、それを各アンテナのアンテナ校正信号に対するチャネル推定値Ｅ（ｉ），ｉ＝１，・・・，Ｍとして保持する。
【００５５】
時刻Ｔ（Ｍ）において全アンテナのチャネル推定値の計算が終了すると、アンテナｉのアンテナ校正係数をｓ１１３（ｉ）＝Ｅ（１）／Ｅ（ｉ）により求める。前記アンテナ校正係数は校正係数乗算部１０４に送られ、ｓ１０３（ｉ）に対する乗算係数として設定される（ｉ＝１，・・・，Ｍ）。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明によるアンテナ校正装置の構成を示すブロック図。
【図２】本発明の実施の形態におけるアンテナ校正装置の動作を示す図。
【図３】従来のＦＦＴ計算回路を示す図。
【図４】本発明の実施の形態におけるＦＦＴ計算回路を示す図。
【図５】本発明の実施の形態におけるアンテナ校正信号のサブキャリアを示す図。
【図６】従来のアンテナ校正装置の構成を示すブロック図。
【符号の説明】
【００５７】
１０１  校正信号生成部
１０２  ＩＦＦＴ計算部
１０３  アンテナ係数乗算部
１０４  校正係数乗算部
１０５（１）〜１０５（Ｍ）無線送信部
１０６  切替器
１０７  合成器
１０８  無線受信部
１１１  ＦＦＴ計算部
１１２  校正係数計算部
【図１】
2007243546.tif 000005
【図２】
2007243546.tif 000006
【図３】
2007243546.tif 000007
【図４】
2007243546.tif 000008
【図５】
2007243546.tif 000009
【図６】
2007243546.tif 000010