(57)【要約】      （修正有）【課題】コンピュータに蓄積された各種情報からなる動作環境を高速に切替える方法。【解決手段】任意の時点の環境情報を作成し、それを補助記憶装置に記録しておき、そのアドレス情報を環境復元情報として作成しておく。補助記憶上の同じ領域に対する読み書き指示に対して、想定する動作環境に応じて実際の読み書き領域を変更することで、異なる動作環境の切り替えを実現し、復元したい動作環境における読み書き領域のアドレス置換情報を現在有効なアドレス置換情報の初期値として設定するようにした。【選択図】図１
2007148906.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンピュータの動作環境を予め設定された一つ以上の動作環境のいずれかに復元する処理を前記コンピュータに実行させるプログラムであって、
予め選択された前記動作環境でアクセス指示される補助記憶装置上の記憶領域のアドレス置換情報を現在有効なアドレス置換情報の初期値として設定する動作環境復元ステップと、
前記補助記憶装置へのアクセスコマンドが発行されたことを検知して該アクセスコマンドの実行を中断し、該アクセスコマンドのアクセス先アドレスを前記現在有効なアドレス置換情報に従って置き換えたのち、該アクセスコマンドの実行を再開するアドレス置換ステップをコンピュータに実行させることを特徴とする動作環境切り替えプログラム。
【請求項２】
請求項１の動作環境切り替えプログラムであって、さらに、
前記現在有効なアドレス置換情報を前記補助記憶装置上に格納する環境復元情報作成ステップをコンピュータに実行させることを特徴とする動作環境切り替えプログラム。
【請求項３】
請求項１の動作環境切り替えプログラムであって、
前記動作環境復元ステップでは、予め設定された動作環境復元スケジュールに基づいて前記動作環境を選択するサブステップをコンピュータに実行させることを特徴とする動作環境切り替えプログラム。
【請求項４】
予め設定された一つ以上の動作環境のいずれかを復元して実行する情報処理装置であって、
前記各動作環境におけるアドレス置換情報を格納する補助記憶装置と、
前記補助記憶装置への書き込みおよび読み込み処理を行うドライバ部と、
前記ドライバ部に発行されたアクセスコマンドを検知し、該アクセスコマンドに含まれるアクセス先アドレスを現在有効なアドレス置換情報に従って置き換えるアドレス置換部と、
予め選択された前記動作環境における前記アドレス置換情報を前記現在有効なアドレス置換情報の初期値として設定する環境管理部とを有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項５】
請求項４の情報処理装置であって、
前記環境管理部は、さらに、
前記現在有効なアドレス置換情報および復元されていない前記動作環境で使用する前記補助記憶装置上の記憶領域のアドレス情報を管理することを特徴とする情報処理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はプログラムに係り、特に複数の動作環境をもつコンピュータシステムにおける動作環境の切り替えを行うプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
１台のコンピュータを複数の異なる動作環境に切り替えて利用することがある。ここでいう動作環境とは、ＯＳ(Operating System)やアプリケーションプログラムなどのソフトウェア、およびコンピュータ内に蓄積された各種情報を指す。たとえば、利用目的に応じてＯＳやアプリケーションプログラムを載せ替えたり、ユーザに応じて何らかの設定情報を置き換えたり、あるいはコンピュータの使用に伴って変化した動作環境を所定の状態に戻したりすることがある。これらの情報は通常、ハードディスク装置に代表される補助記憶装置に記憶されており、必要に応じて主記憶装置にロードされて利用される。
【０００３】
従来の動作環境切り替え方法として、補助記憶装置上の復元したい情報をコピーして保存しておき、必要に応じて所定の場所にコピーし戻すことや、補助記憶装置をいくつかの区画に分けて、それぞれに異なる動作環境を構築しておき、これらを使い分けることは古くから行われている。また、特許文献１には、ユーザが指定した任意の時点の動作環境をレジストリから取得して環境設定情報データベースに一括保存し、ユーザからの切り替え要求により保存しておいた動作環境をレジストリに書き戻す技術が開示されている。
【特許文献１】特開２０００−３１１０８０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の動作環境切り替え方法は、ユーザから見た簡便性という意味で大きな問題があった。たとえば、補助記憶装置のバックアップをとっておく方法では大量データのコピーが必要で、動作環境切り替え作業に時間がかかってしまうという問題がある。この問題を改善するために差分情報だけをバックアップする方法も考えられているが、その場合には煩雑な履歴管理が必要となる。補助記憶装置において動作環境ごとに区画を設ける方法の場合には、新しい動作環境を設定するために区画を増やしたり、既存動作環境を再定義するにあたって区画サイズを大きくしたり、ということが容易でない。レジストリ情報の保存の場合は、アプリケーションプログラムの追加などには対処できない。
【０００５】
本発明の目的は、ユーザにとって簡便に動作環境の切り替えを行うことができるプログラムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、コンピュータの動作環境を予め設定された一つ以上の動作環境のいずれかに復元する処理を前記コンピュータに実行させる動作環境切り替えプログラムであって、予め選択された前記動作環境でアクセス指示される補助記憶装置上の記憶領域のアドレス置換情報を現在有効なアドレス置換情報の初期値として設定する動作環境復元ステップと、前記補助記憶装置へのアクセスコマンドが発行されたことを検知して該アクセスコマンドの実行を中断し、該アクセスコマンドのアクセス先アドレスを前記現在有効なアドレス置換情報に従って置き換えたのち、該アクセスコマンドの実行を再開するアドレス置換ステップをコンピュータに実行させることを特徴とする。
【０００７】
本発明は、上述の動作環境切り替えプログラムであって、さらに、前記現在有効なアドレス置換情報を前記補助記憶装置上に格納する環境復元情報作成ステップをコンピュータに実行させることを特徴とする。
【０００８】
本発明は、上述の動作環境切り替えプログラムであって、前記動作環境復元ステップでは、予め設定された動作環境復元スケジュールに基づいて前記動作環境を選択するサブステップをコンピュータに実行させることを特徴とする。
【０００９】
本発明は、予め設定された一つ以上の動作環境のいずれかを復元して実行する情報処理装置であって、前記各動作環境におけるアドレス置換情報を格納する補助記憶装置と、前記補助記憶装置への書き込みおよび読み込み処理を行うドライバ部と、前記ドライバ部に発行されたアクセスコマンドを検知し、該アクセスコマンドに含まれるアクセス先アドレスを現在有効なアドレス置換情報に従って置き換えるアドレス置換部と、予め選択された前記動作環境における前記アドレス置換情報を前記現在有効なアドレス置換情報の初期値として設定する環境管理部とを有することを特徴とする。
【００１０】
本発明は、上述の情報処理装置であって、前記環境管理部は、さらに、前記現在有効なアドレス置換情報および復元されていない前記動作環境で使用する前記補助記憶装置上の記憶領域のアドレス情報を管理することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明では、補助記憶装置上の同じ領域に対する読み書き指示に対して、想定する動作環境に応じて実際の読み書き領域を変更することで異なる動作環境の切り替えを実現し、復元したい動作環境における読み書き領域のアドレス置換情報を現在有効なアドレス置換情報の初期値として設定するようにしたため、簡便に動作環境の切り替えを行うことができるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、図面に基づいて実施例を説明する。
図１は、本発明にかかる動作環境切り替えプログラムによって動作するコンピュータの概略機能構成を示すブロック図である。本発明にかかる動作環境切り替えプログラムによって動作するコンピュータには、OS部２から補助記憶装置４に対応するドライバ部６に発行されたアクセスコマンドを検知し、必要に応じてアクセス先アドレスを置き換えるアドレス置換部８と、現在のアドレス置換情報や他の動作環境で使用する補助記憶装置４上の記憶領域に関する情報、動作環境を復元するための情報などを管理する環境管理部１０と、復元指定可能な動作環境や現在復元されている動作環境等の情報を出力装置１２に表示出力し、環境復元情報の作成指示、復元したい動作環境の選択指定等に関するユーザによる入力装置１４からの入力を受け付ける入出力部１６が含まれる。環境管理部１０は、現在のアドレス置換情報を環境復元情報として補助記憶装置４上に保存させたり、特定の動作環境に対応するアドレス置換情報を補助記憶装置４から読み出して現在のアドレス置換情報の初期値として設定したりするほか、現在のアドレス置換情報に基づいて置換先アドレスをアドレス置換部８に教えたり、必要に応じて、新しいアドレス置換情報の作成も行う。補助記憶装置４には、アプリケーションソフトウェアや各種パラメタ情報等のユーザが利用する情報であるユーザ利用情報のほか、動作環境ごとのアドレス置換情報である環境復元情報、復元すべき動作環境を示す環境指定情報、現在の動作環境におけるアドレス置換情報と他の動作環境で使用する補助記憶装置４上の記憶領域のアドレス情報をまとめた環境管理情報が記憶される。
【００１３】
図２は、本発明の一実施例にかかるフローチャートである。以下、図２のフローチャートに基づいて本実施例における処理の流れを説明する。
【００１４】
まず、ある動作環境における、アドレス置換の処理について説明する。環境管理情報には、この動作環境のアドレス置換情報が記憶されている。図３は環境管理情報の例である。図３(a)に環境管理情報例のフォーマットを示す。説明の簡単のため、補助記憶装置の各記憶領域のアドレスに対応してこの情報を作成して管理するという形で説明するが、未使用領域については必ずしもこの情報を作成する必要はない。使用フラグは、この記憶領域がいずれかの動作環境で使用されているか、現在の動作環境で置換アドレス領域として新たに使用されていることを示すフラグである。更新フラグは、現在の動作環境が復元されて以降、この記憶領域に書き込みアクセスがあった、あるいは実際に書き込まれたことを示すフラグである。保護フラグは、置換先アドレスで示される記憶領域への書き込みを許さないことを示すフラグである。置換先アドレスが新たに確保されたとき、環境復元情報が作成されるまでは保護フラグを０として、置換先アドレスで示される記憶領域への書き込みを許す。環境復元情報を作成する時点で保護フラグを１として、以降の書き込みを許さない。これにより、環境復元情報を作成した時点の動作環境を書き換えられないようにする。また、置換先アドレスが新たに確保されたとき、置換先アドレスで示される記憶領域に対応する環境管理情報の保護フラグも１とする。置換先アドレスは、この記憶領域に対するアクセスがあったときに置換先アドレスで示される記憶領域に置換することを示す情報である。
【００１５】
図２(a)はアドレス置換処理のフローチャートである。アドレス置換部８は補助記憶装置４に対応するドライバに発行されるアクセスコマンドを監視している。補助記憶装置４に対応するドライバに対してOSから読み込みあるいは書き込みのアクセスコマンドが発行されると、アドレス置換部８がそれを検知して（ステップS2）アクセスコマンドの実行を一時的に中断させ（ステップS４）、アクセスコマンドに含まれるアクセス先アドレスを環境管理部１０に渡す。環境管理部１０は、アドレス置換部８から受け取ったアクセス先アドレスの置換が必要かどうかを環境管理情報を参照して調べ、必要なら（ステップS6：Yes）、環境管理情報に登録されている置換先アドレスをアドレス置換部８に返す。アドレス置換の必要性判断は、書き込み処理の場合には使用フラグが１のときアドレス置換必要とし、読み込み処理の場合には使用フラグと更新フラグがともに１のときにアドレス置換必要とする。アクセス先アドレスの置換が必要であるが環境管理情報に置換先アドレスが登録されていない場合（ステップS8：Yes）には、環境管理部１０は環境管理情報を参照して未使用の記憶領域を探し、その記憶領域のアドレスを置換先アドレスとする（ステップS10）。記憶領域が未使用かどうかの判断は、使用フラグと更新フラグがともに０のときに未使用とする。このとき、環境管理情報に登録してある、他の動作環境で使用する記憶領域は、未使用の記憶領域に含めない。アドレス置換部８は、アクセス先アドレスを環境管理部１０から受け取った置換先アドレスに置き換え（ステップS12）、アクセスコマンドの実行を再開させる（ステップS14）。この処理により、記憶装置上の同一の記憶領域アドレスを指定した読み込みあるいは書き込みコマンドが発行されても、復元されている動作環境によって、置換されるアドレスが異なり、実際には異なった記憶領域に対して読み書きされる。このため、異なった動作環境で同一の記憶領域アドレスにアクセスしても、互いに他の動作環境に影響を与えない。
【００１６】
環境復元情報の作成について説明する。図２(b)は環境復元情報の作成処理のフローチャートである。ユーザが環境復元情報の作成指示を行うと、入出力部１６がこれを受け、環境管理部１０に伝える（ステップS22）。環境管理部１０は、環境管理情報に登録されているアドレス置換情報を整理した上で環境復元情報にコピーする（ステップS24）。整理とは、現在の動作環境で新たにアドレス置換を行った記憶領域に関して、アドレス置換先の記憶領域を書き込み禁止とする処理であり、アドレス置換元の記憶領域に対応する環境管理情報の保護フラグを１とする。また、現在の動作環境で新たに未使用領域を使用した場合には、便宜的に自アドレスを置換先アドレスとし、保護フラグを１とする。この処理により、以後の任意の時点でこの動作環境を復元することが可能となる。さらに、現在の動作環境で使用している記憶領域に関して環境管理情報を更新する（ステップS26）。具体的には、使用フラグを１とする。この処理により、コンピュータが他の動作環境で動作しているときに、今回作成した環境復元情報で復元される動作環境で使用する記憶領域に影響を与えることを防ぐ。なお、上述の実施例では、環境復元情報の作成処理の後に環境管理情報の更新処理を行う例を示したが、本発明はこれに限定するものではなく、環境復元情報の作成処理の前に環境管理情報の更新処理を行ったり、又は両処理を同時に進めてもよい。ここで、両処理を同時に進めるとは、環境復元情報の一部を作成し、環境管理情報の一部を更新し、再び環境復元情報の一部を作成し、というような手順が考えられる。
【００１７】
動作環境の復元について説明する。図２(c)は動作環境の復元処理のフローチャートである。ユーザの指示により、あるいは、あらかじめ定められたタイミングで、各環境復元情報で復元可能な動作環境の一覧を入出力部１６が表示出力する。たとえば、本実施例ではユーザがコンピュータのシャットダウンを指示したとき、シャットダウンする前に表示出力する。復元したい動作環境をユーザが選択すると、入出力部１６がこれを受け、環境管理部１０に伝える（ステップS32）。環境管理部１０は選択された動作環境を環境指定情報に登録し、その後、シャットダウンが行われる。コンピュータが次回起動されると、まず、環境管理部１０が環境指定情報を参照して、指定された動作環境でのアドレス置換情報を環境復元情報から取得して（ステップS34）環境管理情報にコピーする（ステップS36）。この処理により、指定された動作環境でのアドレス置換情報が現在のアドレス置換情報となり、動作環境が切り替わったことになる。この例では、復元すべき動作環境をシャットダウン時に選択させるとしたが、これに限定するものではなく、たとえば起動時に選択させてもよいし、ユーザが任意の時点で選択画面の表示を指示する形をとってもよい。また、復元すべき動作環境をその都度ユーザが選択するのではなく、あらかじめスケジュールを組んでおき、そのスケジュールに従って動作環境の切り替えを進めてもよい。スケジュールの内容は一連の動作環境切り替え順序を定めたリストとし、コンピュータの起動のたびにリストに従って動作環境を切り替えていく。あるいは、日時や曜日等と復元すべき動作環境を対応付けたリストとし、コンピュータを起動するタイミングに応じて、リストに従って対応する動作環境を復元するという形でもよい。
【００１８】
以下、具体例で説明する。図３(b)はある時点の補助記憶装置の記憶領域の状態と環境管理情報の状態を示している。図３(b)の左側に書かれている数字は記憶領域のアドレスを示す。数字の右側に、そのアドレスに対応する記憶領域の内容を示す。図３(b)の上にある図は記憶領域のみかけ上の状態であり、その下は記憶領域の実際の状態を示す。図３(b)の右側は、環境管理情報の内容である。環境管理情報の各段はその左側の記憶領域のアドレスに対応している。この例では、記憶領域のみかけ上の状態と実際の状態が一致している。すなわち、記憶領域のアドレス置換は行われていない。
【００１９】
図４に書き込み処理の例を示す。今、図４(a)の状態であるとし、ここで１００番地にXXXを書き込むコマンドが発行されたとする。このコマンドが検知され、コマンドの処理が一時中断され、アクセス先アドレスの置換が必要であれば、置き換えられたのち、コマンドの処理が再開される。ここで、特定のコマンドが発行されたことを監視して検知し、パラメタを置き換えて実行する方法は当業者周知の方法でよいため、説明を割愛する。環境管理情報を参照して１００番地の状態をチェックし、使用フラグと更新フラグがともに０であるため未使用と判断して、この記憶領域に直接書き込むことになる。この結果、記憶領域および環境管理情報の状態は図４(b)のようになる。図４(b)では、１００番地の記憶領域にXXXが書き込まれ、環境管理情報では１００番地の更新フラグが１になっている。この状態ではまだ記憶領域のアドレス置換は行われていないため、記憶領域のみかけ上の状態と実際の状態が一致している。
【００２０】
次に、さらに２００番地にZZZを書き込むコマンドが発行されたとする。図４(b)において２００番地の使用フラグが１であるため、アドレス置換を行うことになるが、置換先アドレスが０であるため、新たな未使用領域を探してアドレス置換先とする。ここでアドレス置換先として５００番地が選ばれたとすると、記憶領域および環境管理情報の状態は図４(c)のようになる。なお、図４(b)は、アドレス４００番地の記憶領域、アドレス５００番地の記憶領域がそれぞれ未使用領域である状態を示している。
【００２１】
図４(c)では、２００番地と５００番地の更新フラグが１とされ、アドレス置換のために新たに使用される５００番地の使用フラグが１とされている。２００番地の置換先アドレスとして５００番地が登録されている。５００番地がアドレス置換用の記憶領域であるため、保護ビットが１になっている。記憶領域のアドレス置換が行われたため、記憶領域のみかけ上の状態と実際の状態が異なっている。すなわち、みかけ上は２００番地のAAAの代わりにZZZが書き込まれたように見えているが、実際にはZZZは別の場所に書き込まれ、２００番地の内容はAAAのまま保存されている。
【００２２】
図５に読み込み処理の例を示す。今、図５(a)の状態であるとし、ここで１００番地の内容を読み込むコマンドが発行されたとする。１００番地の読み込みにおいてアドレス置換が必要かどうかが判断される。この判断は、対応する環境管理情報の使用フラグと更新フラグがともに１であるときにアドレス置換が必要とする。１００番地に対応する使用フラグが０のため、アドレス置換不要として、１００番地の内容がそのまま読み込まれる。図５(b)はこれを示している。
【００２３】
次に、さらに２００番地の内容を読み込むコマンドが発行されたとする。２００番地に対応する環境管理情報の使用フラグと更新フラグがともに１であるため、アドレス置換が必要と判断され、アクセス先アドレスを置換先アドレスに登録されている５００番地に置き換える。このため、２００番地の内容の読み込みコマンドであったにもかかわらず、５００番地の内容が読み込まれる。図５(c)はこれを示している。
【００２４】
図６に環境復元情報の作成処理の例を示す。図６(a)は、環境復元情報の作成前の補助記憶装置上の記憶領域および環境管理情報の状態を示しており、この時点では復元すべき動作環境がない状態を示している。この状態で環境復元情報の作成を行うと、図６(b)に示す状態になる。図６(b)に示す表のうち右端にあるのが、この動作環境に対応する環境復元情報であり、データ項目として更新フラグ、保護フラグ、置換先アドレスの３項目を有する例を示している。環境復元情報のフォーマットは環境管理情報のフォーマットと同様であるが、環境復元情報には使用フラグはない。また、復元すべき動作環境ごとに固有のIDを割り当てる。図６(b)の例ではenv001が第１番目の動作環境の固有IDである。環境復元情報の作成処理完了後の環境管理情報と環境復元情報は使用フラグ以外、同じ内容になっている。これは、環境復元情報の作成処理後の動作環境をあたかも、作成した環境復元情報を基に復元した直後のように見せるためである。環境復元情報に記載した▽印は環境指定情報がこの環境復元情報を指定していることを表す。すなわち、環境復元情報の作成処理後は、この動作環境を復元した状態であることを示している。まず、環境管理情報の更新フラグをenv001の更新フラグにコピーする。これは、最近復元された動作状態（この例では初期状態）以降、現在の動作状態に至るまでに更新された記憶領域を示しており、すなわち、現在の動作状態に固有の使用領域を表している。次に補助記憶装置上の各記憶領域について、環境管理情報を参照しながら、環境復元情報の作成、環境管理情報の更新を進める。図６(b)の例について、１００番地から順に説明する。１００番地はこの動作環境で新規に書き込みアクセスした記憶領域である。環境復元情報を作成するにあたって、便宜的にアドレス置換ありとし、アドレス置換先を自分自身とする。また、この記憶領域を書き換えられないようにするために保護フラグを１とする。これにより、他のアドレス置換処理と同様に扱うことができる。さらに、環境管理情報の使用フラグを１とする。これは環境復元情報を作成した動作環境で使用している領域であることを示す。２００番地はアドレス置換が行われる記憶領域である。環境管理情報の内容をそのまま環境復元情報にコピーする。ただし、アドレス置換先の記憶領域を書き換えられないように保護フラグを１とする。３００番地、４００番地は更新フラグが０のため、今回環境復元情報を作成する動作環境には無関係である。したがって、これらについては無視する。すなわち、環境復元情報の作成処理において、３００番地及び４００番地に関する環境管理情報の内容を、環境復元情報にコピーする対象から除外する。５００番地はアドレス置換先として使用している記憶領域である。これについては、環境管理情報の内容をそのまま環境復元情報にコピーする。以上の処理により、復元すべき動作環境のアドレス置換情報が環境復元情報として作成される。
【００２５】
図７に動作環境の復元処理の例を示す。図７(a)は動作環境の復元前の補助記憶装置上の記憶領域、環境管理情報および環境復元情報の状態である。この時点では復元すべき動作環境としてenv001とenv002の２つが存在しており、最近復元された動作環境はenv002であったことを示している。この状態から、env001の復元が指定されたとすると、env001の内容が環境管理情報にコピーされ、環境管理情報は図７(b)の状態になる。これにより、動作環境の復元前は図７(a)のように１００番地に対するアクセスが４００番地に置換されていたが、動作環境の復元後のアドレス置換先は１００番地自身となっている。
【００２６】
図８にスケジュール管理による動作環境切り替えの例を示す。この例では、学校におけるコンピュータ実習のスケジュールに合せて動作環境を切り替えることを想定している。図８(a)は実習時間割の例である。たとえば、月曜日の第１校時の実習は動作環境env001を復元して行い、木曜日第３校時の実習は動作環境env005を復元して行う。図８(b)はコンピュータ起動時の動作環境切り替え処理のフローチャートである。コンピュータが起動されると、コンピュータは現在の曜日および時刻情報を取得し、あらかじめ定められた時間区分に従って、現在が第何校時に相当するかを取得する（ステップS42）。復元すべき動作環境を特定するために図8(a)の実習時間割の情報を参照し、現在の曜日および校時に対応する動作環境を調べる（ステップS44）。たとえば、現在が水曜日の第２校時であればenv002が特定される。この情報を基にenv002に相当する環境復元情報を取得し（ステップS46）、動作環境の復元処理を行う（ステップS48）。さらに、実習終了時点で環境復元情報の作成を行ってもよい。たとえば、水曜日第２校時の実習終了後、環境復元情報の作成を行いそのIDを時間割情報の次回の実習時間に反映させる。これにより、次回の実習では今回の実習終了時点の状態から続けることができる。あるいはまた、実習者ごとに環境復元情報を作成し、動作環境の復元を行うようにしてもよい。こうすることにより、個人ごとに実習の進捗情報を保存し、次回の実習はその続きから始めることができ、同じ実習機を共有する他の実習者の動作環境とは独立した動作環境を維持することが可能となる。また、かかる構成により、一の実習者の操作に起因して生じた動作環境の障害が、同じ実習機を共有する他の実習者の動作環境に影響を与えることを回避することが可能となる。なお、実習者ごとに環境復元情報を作成する方法としては、実習者を特定する識別子と関連付けて環境復元情報を作成することが考えられる。また、動作環境を復元する際に、実習者により入力等された識別子を用いて実習者ごとの環境復元情報を特定する処理を行うことにより、実習者に応じた動作環境の復元が可能となる。なお、図8(a)の実習時間割の情報は、本発明の動作環境切り替えプログラムが動作するコンピュータに予め記憶させる構成としても良いし、又はネットワークを介してサーバから取得する構成としても良い。
【００２７】
以上説明したとおり、本願発明によれば、任意の時点の環境復元情報を作成し、それを基に動作環境を復元することができる。環境復元情報として保存される情報は補助記憶装置に記録された情報そのものではなく、アドレス置換情報だけであるので、環境復元情報の作成および動作環境の復元処理に要する処理時間は記録された情報そのものをバックアップする方法に比べて格段に短い。また、補助記憶装置への書き込みが監視できる状況であれば記録された情報によらず任意の記憶領域に対してアドレス置換ができる。したがって、ユーザにとって極めて簡便に環境復元情報の作成および動作環境の復元が行える。
【００２８】
本発明の実施形態にかかる動作環境切り替えプログラムは、図９に示すように、ＣＤ−ＲＯＭやＣＤ−ＲＷ、ＤＶＤ−Ｒ、ＤＶＤ−ＲＡＭ、ＤＶＤ−ＲＷ等やフレキシブルディスク等の可搬型記録媒体２４だけでなく、通信回線２６の先に備えられた他の記憶装置２８や、コンピュータシステム２２のハードディスクやＲＡＭ等の記憶装置、記録媒体３０のいずれに記憶されるものであってもよく、プログラム実行時には、プログラムは主メモリ上にローディングされ、実行される。
【００２９】
以上の実施例を含む実施形態に関して、さらに以下の付記を開示する。
（付記１）
コンピュータの動作環境を予め設定された一つ以上の動作環境のいずれかに復元する処理を前記コンピュータに実行させるプログラムであって、
予め選択された前記動作環境でアクセス指示される補助記憶装置上の記憶領域のアドレス置換情報を現在有効なアドレス置換情報の初期値として設定する動作環境復元ステップと、
前記補助記憶装置へのアクセスコマンドが発行されたことを検知して該アクセスコマンドの実行を中断し、該アクセスコマンドのアクセス先アドレスを前記現在有効なアドレス置換情報に従って置き換えたのち、該アクセスコマンドの実行を再開するアドレス置換ステップをコンピュータに実行させることを特徴とする動作環境切り替えプログラム。
（付記２）
付記１の動作環境切り替えプログラムであって、さらに、
前記現在有効なアドレス置換情報を前記補助記憶装置上に格納する環境復元情報作成ステップをコンピュータに実行させることを特徴とする動作環境切り替えプログラム。
（付記３）
付記１の動作環境切り替えプログラムであって、さらに、
環境復元情報の選択入力を受け付ける動作環境選択入力ステップをコンピュータに実行させることを特徴とする動作環境切り替えプログラム。
（付記４）
付記１の動作環境切り替えプログラムであって、
前記動作環境復元ステップでは、予め設定された動作環境復元スケジュールに基づいて前記動作環境を選択するサブステップをコンピュータに実行させることを特徴とする動作環境切り替えプログラム。
（付記５）
予め設定された一つ以上の動作環境のいずれかを復元して実行する情報処理装置であって、
前記各動作環境におけるアドレス置換情報を格納する補助記憶装置と、
前記補助記憶装置への書き込みおよび読み込み処理を行うドライバ部と、
前記ドライバ部に発行されたアクセスコマンドを検知し、該アクセスコマンドに含まれるアクセス先アドレスを現在有効なアドレス置換情報に従って置き換えるアドレス置換部と、
予め選択された前記動作環境における前記アドレス置換情報を前記現在有効なアドレス置換情報の初期値として設定する環境管理部とを有することを特徴とする情報処理装置。
（付記６）
付記５の情報処理装置であって、
前記環境管理部は、さらに、
前記現在有効なアドレス置換情報および復元されていない前記動作環境で使用する前記補助記憶装置上の記憶領域のアドレス情報を管理することを特徴とする情報処理装置。
（付記７）
付記５の情報処理装置であって、
前記環境管理部は、さらに、
前記現在有効なアドレス置換情報を前記補助記憶装置に格納することを特徴とする情報処理装置。
（付記８）
付記５の情報処理装置であって、さらに、
前記現在有効なアドレス置換情報の格納指示および復元する動作環境の選択指定の入力を受け付ける入力部とを有することを特徴とする情報処理装置。
（付記９）
付記５の情報処理装置であって、
前記環境管理部は、
予め設定された動作環境復元スケジュールに基づいて前記動作環境を選択することを特徴とする情報処理装置。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明にかかる動作環境切り替えプログラムによって動作するコンピュータの概略機能構成を示すブロック図。
【図２】本発明の一実施例にかかるフローチャート。
【図３】環境管理情報の例。
【図４】書き込み処理の例。
【図５】読み込み処理の例。
【図６】環境復元情報の作成処理の例。
【図７】動作環境の復元処理の例。
【図８】スケジュール管理による動作環境切り替えの例。
【図９】コンピュータ環境の例を示す図。
【符号の説明】
【００３１】
２：OS部
４：補助記憶装置
６：ドライバ部
８：アドレス置換部
１０：環境管理部
１２：出力装置
１４：入力装置
１６：入出力部
【図１】
2007148906.tif 000003
【図２】
2007148906.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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