(57)【要約】【課題】  鉛化合物を使用せずとも、耐フレーキング性、耐焼付き性、耐摩耗性、低振動特性及びブーツ材料との相性に優れ、且つそれらの特性を長期にわたって十分に維持することが可能な等速ジョイント用グリース組成物を提供すること。【解決手段】  本発明の等速ジョイント用グリース組成物は、ナフテン系鉱油と、増ちょう剤と、有機モリブデン化合物と、を含有し、ナフテン系鉱油の含有量が、組成物全量を基準として、３〜４０質量％であることを特徴とする。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ナフテン系鉱油と、増ちょう剤と、有機モリブデン化合物と、を含有し、前記ナフテン系鉱油の含有量が、組成物全量を基準として、３〜４０質量％であることを特徴とする等速ジョイント用グリース組成物。
【請求項２】
平均粒子径が５００ｎｍ以下のカーボンブラックを含有することを特徴とする、請求項１に記載の等速ジョイント用グリース組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、等速ジョイント用グリース組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
等速ジョイントとは、駆動軸と被駆動軸が任意の作動角において、その角速度が等速でトルクを伝達できる継手のことであり、自動車や産業機械等に広く使用されている。自動車用途では、自動車のトランスミッションからホイールへ動力を伝達する駆動軸や、ＦＲ車、４ＷＤ車のデファレンシャルギアに動力を伝達する推進軸に使用される。等速ジョイントの種類としては、ツェッパ型等速ジョイント、アンダーカットフリー型等速ジョイント等の固定式等速ジョイント及びダブルオフセット型等速ジョイント、トリポード型等速ジョイント、クロスグローブ型等速ジョイント等のしゅう動式等速ジョイント等がある。
【０００３】
等速ジョイントには、耐久性のための耐フレーキング性、耐焼付き性、耐摩耗性、並びに振動性能のための低振動特性等の性能が求められる。そこで、これらの性能を確保すべく、等速ジョイント用グリースとしては、潤滑油基油とリチウム石けんやウレア系増ちょう剤からなる基グリースに、二硫化モリブデン、鉛化合物等の添加剤を配合したものが主に使用されている（例えば、特許文献１、２を参照）。
【特許文献１】特開平０４−３０４３００号公報
【特許文献２】特開平０６−５７２８３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しゅう動式等速ジョイントの１つであるトリポード型等速ジョイントは、３本のジャーナルを持つトラニオンとそのジャーナルに嵌め合わされるローラやニードルなどからなる部材（トラニオンと一体的に構成されていても良いし、別体として構成されていても良い）と、そのローラが嵌め合わされる３位相のローラ溝を持った外輪とからなり、１つの位相に対して１つのローラを構造に持つタイプと、１つの位相に対して２つのローラを構造に持つタイプとがある。トリポード型等速ジョイントは、その構造上、作動角をもって回転トルクを伝達すると、ジョイント内部のしゅう動摩擦抵抗によりジョイント軸方向の力（以下、「誘起スラスト」という）が発生する。この誘起スラストの発生サイクルとエンジン、車体、サスペンション等の固有振動数とが合致すると、車体に共振が起こり、乗員に不快感を与える車体の横揺れ（シャダー）等が発生する場合がある。すなわち、自動車の乗り心地を左右する振動特性の一つであるシャダーは、誘起スラストと強い相関があり、誘起スラストが低い値を示すと、自動車は低振動特性を示すことになる。このため可能な限り誘起スラストを低くすることが望まれ、誘起スラストを低減するジョイントの構造としては、上述の１つの位相に対して１つのローラを構造に持つタイプよりも１つの位相に対して２つのローラを構造に持つタイプのトリポード型等速ジョイントの方が有効である。また、同一の構造のトリポード型等速ジョイントにおいても、封入されるグリース組成物によってその性能が左右され、その向上手段も種々検討されている。一方、低い誘起スラストレベルを長期にわたって十分に維持できることが望まれており、これは等速ジョイントの耐久性向上とも深い関係があり、高いレベルでこれらを両立することが望まれる。特に、１つの位相に対して２つのローラを構造に持つタイプのトリポード型等速ジョイントでは、より高いレベルの振動性能（低振動特性）が求められ、低い誘起スラストレベルを長期にわたって維持できることが望まれる。
【０００５】
近年、自動車の高性能化、小型・軽量化に伴い、等速ジョイントにかかる負荷は増大傾向にある。しかし、上記従来のグリースの場合、耐フレーキング性、耐焼付き性、耐摩耗性、低振動特性等の点で必ずしも十分とはいえず、負荷が大きい等速ジョイントにおいて高性能化及び長寿命化を達成するためには改善の余地がある。
【０００６】
更に、上述のように、従来のグリースには添加剤として鉛化合物が使用されることがあるが、人体や環境に対する安全性から、鉛化合物はできるだけ使用しないことが望ましい。
【０００７】
また、等速ジョイントのグリースが封入されるブーツは、クロロプレンゴム（以下、「ＣＲ」と略す。）、ビニルメチルシリコーンゴム（以下、「ＶＭＱ」と略す）、塩素化ポリエチレンゴム（以下、「ＣＭ」と略す。）等のゴム材、あるいは熱可塑性ポリエステル系エラストマー（以下、「ＴＰＥＥ」と略す。）等の樹脂材で構成されるのが一般的であるが、グリースとブーツは直接接触するため、グリースにはブーツ材料との相性がよいことが要求される。ここで、「ブーツ材料との相性」とは、ブーツ材料に対する悪影響が小さく、ブーツの破損などによるグリースの漏洩を十分に防止することができる特性を意味する。具体的には、ブーツ材料とグリースとが接触した状態で高温雰囲気に長時間曝された際に、ブーツ材料の物性変化が小さいことが望まれる。
【０００８】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、鉛化合物を使用せずとも、耐フレーキング性、耐焼付き性、耐摩耗性、低振動特性及びブーツ材料との相性に優れ、且つそれらの特性を長期にわたって十分に維持することが可能な等速ジョイント用グリース組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明の等速ジョイント用グリース組成物は、ナフテン系鉱油と、増ちょう剤と、有機モリブデン化合物と、を含有し、ナフテン系鉱油の含有量が、組成物全量を基準として、３〜４０質量％であることを特徴とする。
【００１０】
このように、ナフテン系鉱油と増ちょう剤と有機モリブデン化合物とを用いてグリース組成物を構成し、且つナフテン系鉱油の含有量を組成物全量基準で３〜４０質量％とすることによって、耐フレーキング性、耐焼付き性、耐摩耗性、低振動特性及びブーツ材料との相性の全てを高水準でバランスよく達成することができ、また、それらの特性を長期にわたって十分に維持することができるようになる。従って、本発明の等速ジョイント用グリース組成物によれば、鉛化合物を使用せずとも、等速ジョイントの高性能化及び長寿命化を有効に実現することが可能となる。
【００１１】
本発明の等速ジョイント用グリース組成物は、平均粒子径が５００ｎｍ以下のカーボンブラックを更に含有することが好ましい。これにより、耐フレーキング性、耐焼付き性及び耐摩耗性を更に向上させることができるようになる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、鉛化合物を使用せずとも、耐フレーキング性、耐焼付き性、耐摩耗性、低振動特性及びブーツ材料との相性に優れ、且つそれらの特性を長期にわたって十分に維持することが可能な等速ジョイント用グリース組成物が提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００１４】
本発明の等速ジョイント用グリース組成物（以下、単に「グリース組成物」という。）は、ナフテン系鉱油と、増ちょう剤と、有機モリブデン化合物と、を含有し、ナフテン系鉱油の含有量が、組成物全量を基準として、３〜４０質量％であることを特徴とする。
【００１５】
「ナフテン系鉱油」とは、ナフテン分の多いナフテン基原油を精製して得られる潤滑油留分を意味する。具体的には、ナフテン基原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理などの１種を単独で又は２種以上の精製手段を適宜組み合わせて精製することにより得られる潤滑油留分が挙げられる。
【００１６】
本発明で用いられるナフテン系鉱油の性状は特に制限されないが、ナフテン系鉱油の％Ｃｎは３５〜７０であることが好ましく、４０〜６５であることがより好ましく、４５〜６０であることが更に好ましい。また、ナフテン系鉱油の％Ｃｐは２０〜５５であることが好ましく、２５〜５０であることがより好ましく、３０〜４５であることが更に好ましい。なお、ここでいう％Ｃｎおよび％Ｃｐは、それぞれＡＳＴＭ−Ｄ−３２３８に規定する“Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｃａｌｃｕｌａｔｉｏｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  Ｇｒｏｕｐ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｏｉｌｓ  ｂｙ  ｔｈｅ  ｎ−ｄ−Ｍ  Ｍｅｔｈｏｄ”に準拠して測定される％Ｃｎ及び％Ｃｐを意味する。
【００１７】
また、ナフテン系鉱油のアニリン点は、好ましくは９０℃以下、より好ましくは８５℃以下、更に好ましくは８０℃以下である。なお、ここでいうアニリン点とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２５６「石油製品アニリン点及び混合アニリン点試験方法」に準拠して測定されるアニリン点を意味する。
【００１８】
また、ナフテン系鉱油の流動点は、好ましくは−２０℃以下、より好ましくは−３０℃以下である。なお、ここでいう流動点とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２６９「原油及び石油製品の流動点並びに石油製品曇り点試験方法」に準拠して測定される流動点を意味する。
【００１９】
また、ナフテン系鉱油の硫黄分は、熱安定性への悪影響を低減する点から、ナフテン系鉱油全量を基準として、好ましくは１５００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは８００質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは５００質量ｐｐｍ以下、一層好ましくは１００質量ｐｐｍ以下、特に好ましくは５０質量ｐｐｍ以下である。なお、ここでいう硫黄分とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２５４１「原油及び石油製品−硫黄分試験方法」の附属書「誘導結合プラズマ発光法」に準拠して測定される硫黄分を意味し、当該硫黄分には二硫化硫黄、メルカプタン、硫化アルキル、二硫化アルキル、チオファン、チオフェン、スルホン酸などが包含される。
【００２０】
また、ナフテン系鉱油の窒素分は、熱安定性への悪影響を低減する点から、ナフテン系鉱油全量を基準として、好ましくは５００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは２００質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは１５０質量ｐｐｍ以下、一層好ましくは１００質量ｐｐｍ以下、特に好ましくは５０質量ｐｐｍ以下である。なお、ここでいう窒素分とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２６０９「原油及び石油製品−窒素分試験方法」に規定する微量電量滴定法に準拠して測定される窒素分を意味し、当該窒素分にはアンモニア、硫化アンモニウム、炭酸アンモニウム、塩化アンモニウムの無機アンモニア化合物、並びにピリジン、キノリン、ナフテン塩基などの複素環式化合物などが包含される。
【００２１】
また、ナフテン系鉱油の粘度指数は、低温流動性の点から、好ましくは−１０以上、より好ましくは０以上、更に好ましくは１０以上、一層好ましくは２０以上、特に好ましくは３０以上である。なお、ここでいう粘度指数とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３「原油及び石油製品−動粘度試験方法及び粘度指数算出方法」に準拠して算出される粘度指数を意味する。
【００２２】
本発明のグリース組成物におけるナフテン系鉱油の含有量は、組成物全量を基準として、３〜４０質量％であり、好ましくは５〜３０質量％である。ナフテン系鉱油の含有量が３質量％未満であると、その添加による耐フレーキング性、耐焼付き性、耐磨耗性、低振動特性およびブーツ材料との相性の向上効果が不十分となる。また、ナフテン系鉱油の含有量が４０質量％を超えると、耐フレーキング性、耐焼付き性及び耐磨耗性の向上効果は得られるが、ブーツ材料との相性が低下する。
【００２３】
本発明のグリース組成物は、潤滑油基油として上記ナフテン系鉱油のみを含有するものであってもよいが、上述した効果が損なわれない限りにおいて、ナフテン系鉱油以外の潤滑油基油（以下、便宜的に「その他の基油」という。）を更に含有してもよい。
【００２４】
その他の基油としては、ナフテン系鉱油以外の鉱油及び合成油を挙げることができる。ナフテン系鉱油以外の鉱油としては、石油精製業の潤滑油製造プロセスで通常行われている方法により得られる鉱油、より具体的には、原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分を溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理などの処理を１つ以上行って精製したパラフィン系鉱油などが挙げられる。
【００２５】
また、合成油としては、具体的には、ポリブテン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー等のポリα−オレフィンまたはこれらの水素化物；ジトリデシルグルタレート、ジ２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ３−エチルヘキシルセバケート等のジエステル；トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネートなどのポリオールエステル；アルキルナフタレン；アルキルベンゼン；ポリオキシアルキレングリコール；ポリフェニルエーテル；ジアルキルジフェニルエーテル；シリコーン油；またはこれらの混合物が挙げられる。
【００２６】
その他の基油の１００℃での動粘度は、好ましくは２〜４０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜２０ｍｍ２／ｓである。また、その他の基油の粘度指数は、好ましくは９０以上、より好ましくは１００以上である。
【００２７】
本発明においては、上記のその他の基油のうちの１種を単独で用いてもよく、また、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２８】
本発明のグリース組成物が上記のその他の基油を含有する場合、当該その他の基油の含有量は、組成物全量を基準として、好ましくは９４質量％以下、より好ましくは９０質量％以下である。
【００２９】
また、増ちょう剤としては、金属石けん、複合金属石けん等の石けん系増ちょう剤、ベントン、シリカゲル、ウレア系増ちょう剤（ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ウレタン化合物等）の非石けん系増ちょう剤などのあらゆる増ちょう剤が使用可能である。耐熱性の点からは、ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ウレタン化合物又はこれらの混合物が好ましい。
【００３０】
石けん系増ちょう剤としては、具体的に例えばナトリウム石けん、カルシウム石けん、アルミニウム石けん、リチウム石けん等が挙げられる。
【００３１】
また、ウレア系増ちょう剤としては、例えば、ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物、ポリウレア化合物（ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物を除く）等のウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物等のウレタン化合物又はこれらの混合物等が挙げられ、中でも、ジウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物またはこれらの混合物が好ましい。
【００３２】
ウレア系増ちょう剤の好ましい例として、下記一般式（１）で表される化合物が挙げられる。なお、一般式（１）で表される化合物は、ジウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物及びジウレタン化合物を包含するものである。
Ａ−ＣＯＮＨ−Ｒ１−ＮＨＣＯ−Ｂ    （１）
【００３３】
一般式（１）中、Ｒ１は２価の有機基を表し、好ましくは２価の炭化水素基を表す。かかる２価の炭化水素基としては、具体的には、直鎖又は分枝状のアルキレン基、直鎖又は分枝状のアルケニレン基、シクロアルキレン基、アリーレン基、アルキルアリーレン基、アリールアルキレン基等が挙げられる。Ｒ１で表される２価の有機基の炭素数は、好ましくは６〜２０、より好ましくは６〜１５である。
【００３４】
Ｒ１で表される２価の有機基の好ましい例としては、エチレン基、２，２−ジメチル−４−メチルヘキシレン基、並びに下記式（２）〜（１１）で表される基が挙げられ、中でも式（３）、（５）で表される基が好ましい。
【００３５】
【化１】
2007056139.tif 000002
【００３６】
【化２】
2007056139.tif 000003
【００３７】
【化３】
2007056139.tif 000004
【００３８】
【化４】
2007056139.tif 000005
【００３９】
【化５】
2007056139.tif 000006
【００４０】
【化６】
2007056139.tif 000007
【００４１】
【化７】
2007056139.tif 000008
【００４２】
【化８】
2007056139.tif 000009
【００４３】
【化９】
2007056139.tif 000010
【００４４】
【化１０】
2007056139.tif 000011
【００４５】
また、一般式（１）中、Ａ及びＢは同一でも異なっていてもよく、それぞれ−ＮＨＲ２、−ＮＲ３Ｒ４又は−ＯＲ５で表される基を表す。ここで、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は同一でも異なっていてもよく、それぞれ１価の有機基であり、好ましくは炭素数６〜２０の１価の炭化水素基を表す。
【００４６】
Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５で表される炭素数６〜２０の１価の炭化水素基としては、例えば、直鎖又は分枝状のアルキル基、直鎖又は分枝状のアルケニル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が挙げられる。より具体的には、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、エイコシル基などの直鎖又は分枝状のアルキル基；ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、エイコセニル基等の直鎖又は分枝状のアルケニル基；シクロヘキシル基；メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、プロピルシクロヘキシル基、イソプロピルシクロヘキシル基、１−メチル−３−プロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、アミルシクロヘキシル基、アミルメチルシクロヘキシル基、ヘキシルシクロヘキシル基、ヘプチルシクロヘキシル基、オクチルシクロヘキシル基、ノニルシクロヘキシル基、デシルシクロヘキシル基、ウンデシルシクロヘキシル基、ドデシルシクロヘキシル基、トリデシルシクロヘキシル基、テトラデシルシクロヘキシル基等のアルキルシクロヘキシル基；フェニル基、ナフチル基等のアリール基；トルイル基、エチルフェニル基、キシリル基、プロピルフェニル基、クメニル基、メチルナフチル基、エチルナフチル基、ジメチルナフチル基、プロピルナフチル基等のアルキルアリール基；ベンジル基、メチルベンジル基、エチルベンジル基などのアリールアルキル基等が挙げられる、これらの中でも、耐熱性の点から、アルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基及びアルキルアリール基が好ましい。
【００４７】
一般式（１）で表される化合物は、例えば、ＯＣＮ−Ｒ１−ＮＣＯで表されるジイソシアネートと、Ｒ２ＮＨ２、Ｒ３Ｒ４ＮＨ又はＲ５ＯＨで表される化合物もしくはこれらの混合物とを、基油中、１０〜２００℃で反応させることにより得られる。なお、原料化合物を表す式中のＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５は、それぞれ一般式（１）で表される化合物に係るＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５と同義である。
【００４８】
一般式（１）で表される化合物の中でも、耐熱性の点から、式中のＡ及びＢが−ＮＨＲ２である化合物、すなわち下記一般式（１２）で表される化合物が特に好ましい。ここで、一般式（１２）中、Ｒ１は２価の有機基、Ｒ２は１価の有機基をそれぞれ表し、上述のＲ１及びＲ２と等価である。
【００４９】
【化１１】
2007056139.tif 000012
【００５０】
また、一般式（１２）で表される化合物の中でも、耐フレーキング性、耐焼付き性および耐摩耗性の点から、下記一般式（１３）〜（１５）で表される化合物を、各化合物の含有量が下記式（１６）及び（１７）を満たすように含有させることが好ましい。ここで、一般式（１３）〜（１５）中、Ｒ１は２価の有機基を表し、上述のＲ１と等価である。また、Ｒ６はアルキル基又はアルケニル基、Ｒ７はシクロヘキシル基又はアルキルシクロヘキシル基をそれぞれ表す。また、式（１６）、（１７）中のＷ１、Ｗ２及びＷ３はそれぞれ一般式（１３）〜（１５）で表される化合物のグリース組成物全量を基準とした含有量（質量％）を示す。
【００５１】
【化１２】
2007056139.tif 000013
【００５２】
【化１３】
2007056139.tif 000014
【００５３】
【化１４】
2007056139.tif 000015
【００５４】
２≦Ｗ１＋Ｗ２＋Ｗ３≦３０    （１６）
【００５５】
０．２≦（Ｗ１＋０．５×Ｗ２）／（Ｗ１＋Ｗ２＋Ｗ３）≦０．８    （１７）
【００５６】
増ちょう剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは２質量％以上、より好ましくは５質量％以上である。増ちょう剤の含有量が２質量％未満であると、増ちょう剤の添加効果が不十分となり、グリース組成物を十分にグリース状にすることが困難となる。また、増ちょう剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは３０質量％以下、より好ましくは２０質量％以下である。増ちょう剤の含有量が３０質量％を超えると、グリース組成物が過剰に硬くなって十分な潤滑性能を得ることが困難となる。
【００５７】
また、本発明で用いられる有機モリブデン化合物としては、例えば下記一般式（１８）で表されるリン酸又はチオリン酸エステルの誘導体、下記一般式（１９）で表されるジチオカルバミン酸エステルの誘導体が挙げられる。
【００５８】
【化１５】
2007056139.tif 000016
【００５９】
【化１６】
2007056139.tif 000017
【００６０】
上記一般式（１８）及び（１９）において、Ｒ８は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１以上の炭化水素基を表し、Ｘは同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子又は硫黄原子を表し、ａ、ｂ、ｃはそれぞれ１〜６の整数を表す。
【００６１】
一般式（１８）及び（１９）中のＲ８で表される炭化水素基としては、例えば、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数５〜７のシクロアルキル基、炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜２４のアルキルアリール基及び炭素数７〜１２のアリールアルキル基が挙げられる。
【００６２】
上記アルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基（全ての分枝異性体を含む）、ブチル基（全ての分枝異性体を含む）、ペンチル基（全ての分枝異性体を含む）、ヘキシル基（全ての分枝異性体を含む）、ヘプチル基（全ての分枝異性体を含む）、オクチル基（全ての分枝異性体を含む）、ノニル基（全ての分枝異性体を含む）、デシル基（全ての分枝異性体を含む）、ウンデシル基（全ての分枝異性体を含む）、ドデシル基（全ての分枝異性体を含む）、トリデシル基（全ての分枝異性体を含む）、テトラデシル基（全ての分枝異性体を含む）、ペンタデシル基（全ての分枝異性体を含む）、ヘキサデシル基（全ての分枝異性体を含む）、ヘプタデシル基（全ての分枝異性体を含む）、オクタデシル基（全ての分枝異性体を含む）、ノナデシル基（全ての分枝異性体を含む）、イコシル基（全ての分枝異性体を含む）、ヘンイコシル基（全ての分枝異性体を含む）、ドコシル基（全ての分枝異性体を含む）、トリコシル基（全ての分枝異性体を含む）、テトラコシル基（全ての分枝異性体を含む）等が挙げられる。
【００６３】
上記シクロアルキル基としては、具体的には、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等が挙げられる。
【００６４】
上記アルキルシクロアルキル基としては、具体的には、メチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、エチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、プロピルシクロペンチル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、トリメチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、ブチルシクロペンチル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルシクロペンチル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルエチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、メチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、エチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、プロピルシクロヘキシル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、トリメチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、ブチルシクロヘキシル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルシクロヘキシル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルエチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、メチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）、エチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）、プロピルシクロヘプチル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）、トリメチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）、ブチルシクロヘプチル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルシクロヘプチル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルエチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）等が挙げられる。
【００６５】
上記アリール基としては、具体的には、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。
【００６６】
上記アルキルアリール基としては、具体的には、トリル基（全ての置換異性体を含む）、キシリル基（全ての置換異性体を含む）、エチルフェニル基（全ての置換異性体を含む）、プロピルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルフェニル基（全ての置換異性体を含む）、トリメチルフェニル基（全ての置換異性体を含む）、ブチルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルフェニル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルエチルフェニル基（全ての置換異性体を含む）、ペンチルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘキシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘプチルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、オクチルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ノニルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、デシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ウンデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ドデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、トリデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、テトラデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ペンタデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘキサデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘプタデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、オクタデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）等が挙げられる。
【００６７】
上記アリールアルキル基としては、例えば、ベンジル基、フェネチル基、フェニルプロピル基（全ての分枝異性体を含む）、フェニルブチル基（全ての分枝異性体を含む）などが挙げられる。
【００６８】
上記一般式（１８）、（１９）で表される化合物としては、具体的には、モリブデンフォスフェート、モリブデンチオフォスフェート、モリブデンジチオフォスフェート、モリブデンジチオカーバメート等が挙げられる。
【００６９】
上記一般式（１８）で表されるリン酸又はチオリン酸エステルの誘導体、及び上記一般式（１９）で表されるジチオカルバミン酸エステルの誘導体は、通常リン酸エステル、チオリン酸エステル、ジチオカルバミン酸エステルと無機モリブデン化合物（三酸化モリブデン、モリブデン酸又はその塩など）を、必要に応じ硫黄源と共に、反応させて得られる化合物である。
【００７０】
なお、モリブデンは種々の価数を取り得るため、通常、上記反応により得られる化合物は混合物である。この中でも、最も典型的な化合物としては、下記式（２０）及び（２１）で表される化合物が挙げられる。
【００７１】
【化１７】
2007056139.tif 000018
【００７２】
【化１８】
2007056139.tif 000019
［式（２０）、（２１）中のＲ８及びＸはそれぞれ式（１８）、（１９）中のＲ８及びＸと同一の定義内容を示す。］
【００７３】
本発明においては、有機モリブデン化合物として、上記一般式（１８）、（１９）で表される化合物のいずれか一方のみを用いてもよく、また、両者を混合して用いてもよいが、熱安定性の点からは、一般式（１９）で表される化合物を用いることが好ましい。
【００７４】
有機モリブデン化合物の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは０．０５〜１０質量％、より好ましくは０．１〜７質量％、更に好ましくは０．２〜５質量％である。有機モリブデン化合物の含有量が０．０５質量％に満たない場合はグリースの耐フレーキング性、耐焼付き性、耐摩耗性及び低振動特性が十分でなく、また、１０質量％を超える場合は添加量に見合うだけの耐フレーキング性、耐焼付き性、耐摩耗性および低振動特性が得られないため、それぞれ好ましくない。
【００７５】
また、本発明のグリース組成物は、上記の潤滑油基油と増ちょう剤とに加えて、平均粒子径が５００ｎｍ以下のカーボンブラックを更に含有することが好ましい。
【００７６】
ここで、カーボンブラックとは、原料炭化水素（油、ガスなど）を高温（例えば３００〜１８００℃、好ましくは８００〜１８００℃）で数ミリ秒の瞬時に炭素化することにより得られる直径３〜５００ｎｍ程度の黒色の粒子を意味し、グラファイトとは区別されるものである。例えば、グラファイトの結晶構造が六方晶系の六角板状扁平（あるいは三方晶系の多形）のものであるのに対し、カーボンブラックは、微晶体が複雑に集まった一種の無定形炭素である単位粒子からなり、該微晶体は平均直径２０〜３０Åの芳香族平面分子が数層集まった乱層構造を有している。また、カーボンブラックの単位粒子同士は鎖状に連携して集合体（ストラクチャー）を形成し、さらに粒子の表面には酸性の官能基などが存在し得る。なお、カーボンブラックの代わりにグラファイトを用いると、耐フレーキング性、耐焼付き性、耐摩耗性および低振動特性が不十分となる。
【００７７】
本発明で用いられるカーボンブラックの平均粒子径は、上述の通り、５００ｎｍ以下であり、好ましくは１００ｎｍ以下である。カーボンブラックの平均粒子径が５００ｎｍを超える場合、耐フレーキング性、耐焼付き性、耐摩耗性および低振動特性が不十分となる。また、平均粒子径の下限値については特に制限はないが、製造容易性、入手性等の点から、通常１０ｎｍ以上、好ましくは１５ｎｍ以上のものが使用される。なお、ここでいう平均粒子径とは、上述したカーボンブラックの単位粒子の平均粒子径（平均直径）であり、電子顕微鏡により測定される平均値を意味する。
【００７８】
本発明で用いられるカーボンブラックの製造方法は、その平均粒子径が上記の範囲内であれば特に制限されない。代表的な製造方法としては、ファーネス法、アセチレン法、ランプ法、サーマル法、チャンネル法などが挙げられる。
【００７９】
カーボンブラックの含有量は、組成物全量基準で、好ましくは０．０５質量％以上、より好ましくは０．１質量％以上である。カーボンブラックの含有量が前記下限値未満であると、カーボンブラックの添加による耐フレーキング性、耐焼付き性、耐摩耗性及び低振動特性の向上効果が不十分となる傾向にある。また、カーボンブラックの含有量は、組成物全量基準で、好ましくは１５質量％以下、より好ましくは１０質量％以下である。カーボンブラックの含有量が前記上限値を超えても、含有量に見合う耐フレーキング性、耐焼付き性、耐摩耗性及び低振動特性の向上効果が得られない傾向にある。
【００８０】
また、本発明のグリース組成物は、硫黄系極圧剤、リン系極圧剤及び亜鉛系極圧剤から選ばれる少なくとも１種を更に含有することが好ましい。
【００８１】
硫黄系極圧剤としては、ジハイドロカルビルポリサルファイド、硫化エステル、硫化鉱油、チアゾール化合物及びチアジアゾール化合物を挙げることができる。
【００８２】
ジハイドロカルビルポリサルファイドは、一般にポリサルファイド又は硫化オレフィンと呼ばれる硫黄系化合物であり、具体的には下記一般式（２２）で表される。
Ｒ９−Ｓｘ−Ｒ１０      （２２）
【００８３】
上記一般式（２２）において、Ｒ９及びＲ１０は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数３〜２０の直鎖状又は分枝状のアルキル基、炭素数６〜２０のアリール基、炭素数６〜２０のアルキルアリール基あるいは炭素数６〜２０のアリールアルキル基を表し、ｘは２〜６、好ましくは２〜５の整数を表す。
【００８４】
上記Ｒ９及びＲ１０で表されるアルキル基としては、具体的には、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、直鎖又は分枝ペンチル基、直鎖又は分枝ヘキシル基、直鎖又は分枝ヘプチル基、直鎖又は分枝オクチル基、直鎖又は分枝ノニル基、直鎖又は分枝デシル基、直鎖又は分枝ウンデシル基、直鎖又は分枝ドデシル基、直鎖又は分枝トリデシル基、直鎖又は分枝テトラデシル基、直鎖又は分枝ペンタデシル基、直鎖又は分枝ヘキサデシル基、直鎖又は分枝ヘプタデシル基、直鎖又は分枝オクタデシル基、直鎖又は分枝ノナデシル基、直鎖又は分枝イコシル基を挙げることができる。
【００８５】
Ｒ９及びＲ１０で表されるアリール基としては、具体的には、フェニル基、ナフチル基などを挙げることができる。
【００８６】
Ｒ９及びＲ１０で表されるアルキルアリール基としては、具体的には、トリル基（全ての構造異性体を含む）、エチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖又は分枝プロピルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖又は分枝ブチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖又は分枝ペンチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖又は分枝ヘキシルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖又は分枝ヘプチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖又は分枝オクチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖又は分枝ノニルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖又は分枝デシルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖又は分枝ウンデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖又は分枝ドデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、キシリル基（全ての構造異性体を含む）、エチルメチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、ジエチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、ジ（直鎖又は分枝）プロピルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、ジ（直鎖又は分枝）ブチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、メチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、エチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖又は分枝プロピルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖又は分枝ブチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、ジメチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、エチルメチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、ジエチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、ジ（直鎖又は分枝）プロピルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、ジ（直鎖又は分枝）ブチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）などを挙げることができる。
【００８７】
Ｒ９及びＲ１０で表されるアリールアルキル基としては、具体的には、ベンジル基、フェニルエチル基（全ての異性体を含む）、フェニルプロピル基（全ての異性体を含む）などを挙げることができる。
【００８８】
Ｒ９及びＲ１０は、それぞれプロピレン、１−ブテン又はイソブチレンから誘導された炭素数３〜１８のアルキル基、炭素数６〜８のアリール基、炭素数７〜８のアルキルアリール基、あるいは炭素数７〜８のアリールアルキル基であることが好ましい。
【００８９】
具体的には、好ましいアルキル基としては、イソプロピル基、プロピレン２量体から誘導される分枝状ヘキシル基（全ての分枝状異性体を含む）、プロピレン３量体から誘導される分枝状ノニル基（全ての分枝状異性体を含む）、プロピレン４量体から誘導される分枝状ドデシル基（全ての分枝状異性体を含む）、プロピレン５量体から誘導される分枝状ペンタデシル基（全ての分枝状異性体を含む）、プロピレン６量体から誘導される分枝状オクタデシル基（全ての分枝状異性体を含む）、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、１−ブテン２量体から誘導される分枝状オクチル基（全ての分枝状異性体を含む）、イソブチレン２量体から誘導される分枝状オクチル基（全ての分枝状異性体を含む）、１−ブテン３量体から誘導される分枝状ドデシル基（全ての分枝状異性体を含む）、イソブチレン３量体から誘導される分枝状ドデシル基（全ての分枝状異性体を含む）、１−ブテン４量体から誘導される分枝状ヘキサデシル基（全ての分枝状異性体を含む）、イソブチレン４量体から誘導される分枝状ヘキサデシル基（全ての分枝状異性体を含む）などを挙げることができる。また、好ましいアリール基としては、フェニル基を挙げることができる。また、好ましいアルキルアリール基としては、トリル基（全ての構造異性体を含む）、エチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、キシリル基（全ての構造異性体を含む）などを挙げることができる。また、好ましいアリールアルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基（全ての異性体を含む）などを挙げることができる。
【００９０】
さらに、Ｒ９及びＲ１０は、耐フレーキング性、耐焼き付き性により優れることから、それぞれ別個に、エチレン又はプロピレンから誘導された炭素数３〜１８の分枝状アルキル基であることがより好ましく、エチレン又はプロピレンから誘導された炭素数６〜１５の分枝状アルキル基であることが特に好ましい。
【００９１】
また、ジハイドロカルビルポリサルファイドとしては、任意の硫黄含有量のものを使用できるが、耐フレーキング性及び耐焼き付き性の点から、通常、硫黄含有量が１０〜５５質量％、好ましくは２０〜５０質量％のものを用いることが好ましい。
【００９２】
硫化エステルとしては、具体的には例えば、牛脂、豚脂、魚脂、菜種油、大豆油などの動植物油脂；不飽和脂肪酸（オレイン酸、リノール酸又は上記の動植物油脂から抽出された脂肪酸類などを含む）と各種アルコールとを反応させて得られる不飽和脂肪酸エステル；及びこれらの混合物などを任意の方法で硫化することにより得られるものが挙げられる。
【００９３】
また、硫化エステルとしては、任意の硫黄含有量のものを使用できるが、耐フレーキング性及び耐焼き付き性の点から、通常、硫黄含有量が２〜４０質量％、好ましくは５〜３５質量％のものを用いることが好ましい。
【００９４】
硫化鉱油とは、鉱油に単体硫黄を溶解させたものをいう。本発明に用いられる鉱油は特に制限されないが、具体的には、上記の潤滑油基油の例として挙げた鉱油系潤滑油基油が挙げられる。また、単体硫黄としては、塊状、粉末状、溶融液体状等いずれの形態のものを用いてもよいが、粉末状又は溶融液体状のものは、基油への溶解を効率よく行うことができるので好ましい。なお、溶融液体状の単体硫黄を用いるときは、液体同士を混合することになるので溶解作業を非常に短時間で行うことができるという利点を有しているが、単体硫黄の融点以上で取り扱わねばならず、加熱設備などの特別な装置を必要としたり、高温雰囲気下での取り扱いとなるため危険を伴うなど取り扱いが必ずしも容易ではない。これに対して、粉末状の単体硫黄は、安価で取り扱いが容易であり、しかも溶解時間が十分に短いので特に好ましい。また、硫化鉱油中の硫黄含有量に特に制限はないが、通常硫化鉱油全量基準で好ましくは０．０５〜１．０質量％であり、より好ましくは０．１〜０．５質量％である。
【００９５】
チアゾール化合物としては、下記一般式（２３）、（２４）で表される化合物が好ましく用いられる。
【００９６】
【化１９】
2007056139.tif 000020
【００９７】
【化２０】
2007056139.tif 000021
［式（２３）、（２４）中、Ｒ１１及びＲ１２はそれぞれ水素原子、炭素数１〜３０の炭化水素基又はアミノ基を表し、Ｒ１３は水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基を表し、ｄ及びｅは０〜３の整数を表す。］
【００９８】
これらの中でも、上記一般式（２４）で表されるベンゾチアゾール化合物が特に好ましい。ここで、上記一般式（２４）中のＲ１２は前述の通り水素原子、炭素数１〜３０の炭化水素基又はアミノ基を表すものであるが、Ｒ１２は水素原子又は炭素数１〜１８の炭化水素基であることが好ましく、水素原子又は炭素数１〜１２の炭化水素基であることがより好ましい。また、上記一般式（２４）中のＲ１３は前述の通り水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基を表すものであるが、Ｒ１３は水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であることが好ましく、水素原子又は炭素数１〜２の炭化水素基であることがより好ましい。さらに、上記一般式（２４）中のｅは前述の通り０〜３の整数を表すものであるが、ｅは０〜２であることが好ましい。このようなベンゾチアゾール化合物の具体例としては、ベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−（ヘキシルジチオ）ベンゾチアゾール、２−（オクチルジチオ）ベンゾチアゾール、２−（デシルジチオ）ベンゾチアゾール、２−（ドデシルジチオ）ベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）ベンゾチアゾールなどが挙げられる。
【００９９】
チアジアゾール化合物としては、下記一般式（２５）で表される１，３，４−チアジアゾール化合物、下記一般式（２６）で表される１，２，４−チアジアゾール化合物、並びに下記一般式（２７）で表される１，４，５−チアジアゾール化合物が好ましく用いられる。
【０１００】
【化２１】
2007056139.tif 000022
【０１０１】
【化２２】
2007056139.tif 000023
【０１０２】
【化２３】
2007056139.tif 000024
［上記式（２５）、（２６）、（２７）中、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８及びＲ１９は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０の炭化水素基を表し、ｆ、ｇ、ｈ、ｉ、ｊ及びｋは同一でも異なっていてもよく、それぞれ０〜８の整数を表す。］
【０１０３】
ここで、上記一般式（２５）〜（２７）中のＲ１４、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８及びＲ１９は、前述の通りそれぞれ水素原子又は炭素数１〜２０の炭化水素基を表すものであるが、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８及びＲ１９はそれぞれ水素原子又は炭素数１〜１８の炭化水素であることが好ましく、水素原子又は炭素数１〜１２の炭化水素基であることがより好ましい。また、上記一般式（２５）〜（２７）中のｆ、ｇ、ｈ、ｉ、ｊ及びｋは前述の通りそれぞれ０〜３の整数を表すものであるが、ｆ、ｇ、ｈ、ｉ、ｊ及びｋはそれぞれ０〜２の整数であることが好ましい。このようなチアジアゾール化合物の具体例としては、２，５−ビス（ｎ−ヘキシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（１，１，３，３−テトラメチルブチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、３，５−ビス（ｎ−ヘキシルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス（ｎ−オクチルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス（ｎ−ノニルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス（１，１，３，３−テトラメチルブチルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、４，５−ビス（ｎ−ヘキシルジチオ）−１，２，３−チアジアゾール、４，５−ビス（ｎ−オクチルジチオ）−１，２，３−チアジアゾール、４，５−ビス（ｎ−ノニルジチオ）−１，２，３−チアジアゾール、４，５−ビス（１，１，３，３−テトラメチルブチルジチオ）−１，２，３−チアジアゾールなどが挙げられる。
【０１０４】
本発明で用いる硫黄系極圧剤としては、耐フレーキング性、耐焼付き性および耐摩耗性の点から、上記した中でもジハイドロカルビルポリサルファイド、硫化エステルであることがさらにより好ましい。
【０１０５】
これらの硫黄系極圧剤を本発明のグリース組成物に含有させる場合、その含有量は特に制限されないが、組成物基準で、好ましくは０．０５〜１０質量％、より好ましくは０．１〜７質量％、さらに好ましくは０．２〜５質量％である。
【０１０６】
また、リン系添加剤としては、リン酸エステル、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステルのアミン塩、亜リン酸エステル及びホスフォロチオネートから選ばれる少なくとも１種であることが好ましい。
【０１０７】
上記リン系添加剤のうち、リン酸エステル、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステルのアミン塩及び亜リン酸エステルは、リン酸又は亜リン酸とアルカノール、ポリエーテル型アルコールとのエステルあるいはその誘導体である。
【０１０８】
リン酸エステルとしては、トリブチルホスフェート、トリペンチルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリヘプチルホスフェート、トリオクチルホスフェート、トリノニルホスフェート、トリデシルホスフェート、トリウンデシルホスフェート、トリドデシルホスフェート、トリトリデシルホスフェート、トリテトラデシルホスフェート、トリペンタデシルホスフェート、トリヘキサデシルホスフェート、トリヘプタデシルホスフェート、トリオクタデシルホスフェート、トリオレイルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、トリキシレニルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、キシレニルジフェニルホスフェート等；
酸性リン酸エステルとしては、モノブチルアシッドホスフェート、モノペンチルアシッドホスフェート、モノヘキシルアシッドホスフェート、モノヘプチルアシッドホスフェート、モノオクチルアシッドホスフェート、モノノニルアシッドホスフェート、モノデシルアシッドホスフェート、モノウンデシルアシッドホスフェート、モノドデシルアシッドホスフェート、モノトリデシルアシッドホスフェート、モノテトラデシルアシッドホスフェート、モノペンタデシルアシッドホスフェート、モノヘキサデシルアシッドホスフェート、モノヘプタデシルアシッドホスフェート、モノオクタデシルアシッドホスフェート、モノオレイルアシッドホスフェート、ジブチルアシッドホスフェート、ジペンチルアシッドホスフェート、ジヘキシルアシッドホスフェート、ジヘプチルアシッドホスフェート、ジオクチルアシッドホスフェート、ジノニルアシッドホスフェート、ジデシルアシッドホスフェート、ジウンデシルアシッドホスフェート、ジドデシルアシッドホスフェート、ジトリデシルアシッドホスフェート、ジテトラデシルアシッドホスフェート、ジペンタデシルアシッドホスフェート、ジヘキサデシルアシッドホスフェート、ジヘプタデシルアシッドホスフェート、ジオクタデシルアシッドホスフェート、ジオレイルアシッドホスフェート等；
酸性リン酸エステルのアミン塩としては、前記酸性リン酸エステルのメチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、トリペンチルアミン、トリヘキシルアミン、トリヘプチルアミン、トリオクチルアミン等のアミンとの塩等；
塩素化リン酸エステルとしては、トリス・ジクロロプロピルホスフェート、トリス・クロロエチルホスフェート、トリス・クロロフェニルホスフェート、ポリオキシアルキレン・ビス［ジ（クロロアルキル）］ホスフェート等；
亜リン酸エステルとしては、ジブチルホスファイト、ジペンチルホスファイト、ジヘキシルホスファイト、ジヘプチルホスファイト、ジオクチルホスファイト、ジノニルホスファイト、ジデシルホスファイト、ジウンデシルホスファイト、ジドデシルホスファイト、ジオレイルホスファイト、ジフェニルホスファイト、ジクレジルホスファイト、トリブチルホスファイト、トリペンチルホスファイト、トリヘキシルホスファイト、トリヘプチルホスファイト、トリオクチルホスファイト、トリノニルホスファイト、トリデシルホスファイト、トリウンデシルホスファイト、トリドデシルホスファイト、トリオレイルホスファイト、トリフェニルホスファイト、トリクレジルホスファイト等、が挙げられる。また、これらの混合物も使用できる。
【０１０９】
ホスフォロチオネートとしては、下記一般式（２８）で表される化合物が好ましく用いられる。
【０１１０】
【化２４】
2007056139.tif 000025
［式中、Ｒ２０、Ｒ２１及びＲ２２は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１〜２４の炭化水素基を示す。］
【０１１１】
Ｒ２０、Ｒ２１及びＲ２２で示される炭素数１〜２４の炭化水素基としては、具体的には、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が挙げられる。
【０１１２】
アルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）が挙げられる。
【０１１３】
シクロアルキル基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基を挙げることができる。また上記アルキルシクロアルキル基としては、例えば、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（アルキル基のシクロアルキル基への置換位置も任意である）が挙げられる。
【０１１４】
アルケニル基としては、例えば、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また二重結合の位置も任意である）が挙げられる。
【０１１５】
アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を挙げることができる。また上記アルキルアリール基としては、例えば、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等の炭素数７〜１８のアルキルアリール基（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である）が挙げられる。
【０１１６】
アリールアルキル基としては、例えばベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２のアリールアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）が挙げられる。
【０１１７】
上記Ｒ２０、Ｒ２１及びＲ２２で示される炭素数１〜２４の炭化水素基は、アルキル基、アリール基、アルキルアリール基であることが好ましく、炭素数４〜１８のアルキル基、炭素数７〜２４のアルキルアリール基、フェニル基がより好ましい。
【０１１８】
一般式（２８）で表されるホスフォロチオネートとしては、具体的には、トリブチルホスフォロチオネート、トリペンチルホスフォロチオネート、トリヘキシルホスフォロチオネート、トリヘプチルホスフォロチオネート、トリオクチルホスフォロチオネート、トリノニルホスフォロチオネート、トリデシルホスフォロチオネート、トリウンデシルホスフォロチオネート、トリドデシルホスフォロチオネート、トリトリデシルホスフォロチオネート、トリテトラデシルホスフォロチオネート、トリペンタデシルホスフォロチオネート、トリヘキサデシルホスフォロチオネート、トリヘプタデシルホスフォロチオネート、トリオクタデシルホスフォロチオネート、トリオレイルホスフォロチオネート、トリフェニルホスフォロチオネート、トリクレジルホスフォロチオネート、トリキシレニルホスフォロチオネート、クレジルジフェニルホスフォロチオネート、キシレニルジフェニルホスフォロチオネート、トリス（ｎ−プロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソプロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｎ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｓ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｔ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート等、が挙げられる。また、これらの混合物も使用できる。
【０１１９】
これらのリン系極圧剤を本発明の等速ジョイント用グリース組成物に含有させる場合、その含有量は特に制限されないが、組成物基準で、好ましくは０．０１〜１０質量％、より好ましくは０．０５〜７質量％、さらに好ましくは０．１〜５質量％である。
【０１２０】
また、亜鉛系極圧剤としては、例えば、下記一般式（２９）で表されるジチオリン酸亜鉛化合物、下記一般式（３０）で表されるジチオカルバミン酸亜鉛化合物等が挙げられる。
【０１２１】
【化２５】
2007056139.tif 000026
［式（２９）中、Ｒ２３、Ｒ２４、Ｒ２５及びＲ２６は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１以上の炭化水素基を表す。］
【０１２２】
【化２６】
2007056139.tif 000027
［式（３０）中、Ｒ２７、Ｒ２８、Ｒ２９及びＲ３０は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１以上の炭化水素基を表す。］
【０１２３】
上記一般式（２９）、（３０）中のＲ２３〜Ｒ３０で表される炭化水素基としては、例えば、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数５〜７のシクロアルキル基、炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜２４のアルキルアリール基及び炭素数７〜１２のアリールアルキル基が挙げられる。
【０１２４】
かかるアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基（全ての分枝異性体を含む）、ブチル基（全ての分枝異性体を含む）、ペンチル基（全ての分枝異性体を含む）、ヘキシル基（全ての分枝異性体を含む）、ヘプチル基（全ての分枝異性体を含む）、オクチル基（全ての分枝異性体を含む）、ノニル基（全ての分枝異性体を含む）、デシル基（全ての分枝異性体を含む）、ウンデシル基（全ての分枝異性体を含む）、ドデシル基（全ての分枝異性体を含む）、トリデシル基（全ての分枝異性体を含む）、テトラデシル基（全ての分枝異性体を含む）、ペンタデシル基（全ての分枝異性体を含む）、ヘキサデシル基（全ての分枝異性体を含む）、ヘプタデシル基（全ての分枝異性体を含む）、オクタデシル基（全ての分枝異性体を含む）、ノナデシル基（全ての分枝異性体を含む）、イコシル基（全ての分枝異性体を含む）、ヘンイコシル基（全ての分枝異性体を含む）、ドコシル基（全ての分枝異性体を含む）、トリコシル基（全ての分枝異性体を含む）、テトラコシル基（全ての分枝異性体を含む）等が挙げられる。
【０１２５】
また、シクロアルキル基としては、具体的には、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等を挙げることができる。
【０１２６】
また、アルキルシクロアルキル基としては、具体的には、メチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、エチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、プロピルシクロペンチル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、トリメチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、ブチルシクロペンチル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルシクロペンチル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルエチルシクロペンチル基（全ての置換異性体を含む）、メチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、エチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、プロピルシクロヘキシル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、トリメチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、ブチルシクロヘキシル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルシクロヘキシル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルエチルシクロヘキシル基（全ての置換異性体を含む）、メチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）、エチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）、プロピルシクロヘプチル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）、トリメチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）、ブチルシクロヘプチル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルシクロヘプチル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルエチルシクロヘプチル基（全ての置換異性体を含む）等が挙げられる。
【０１２７】
アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等を挙げることができる。
【０１２８】
アルキルアリール基としては、例えば、トリル基（全ての置換異性体を含む）、キシリル基（全ての置換異性体を含む）、エチルフェニル基（全ての置換異性体を含む）、プロピルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルフェニル基（全ての置換異性体を含む）、トリメチルフェニル基（全ての置換異性体を含む）、ブチルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルフェニル基（全ての置換異性体を含む）、ジメチルエチルフェニル基（全ての置換異性体を含む）、ペンチルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘキシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘプチルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、オクチルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ノニルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、デシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ウンデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ドデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、トリデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、テトラデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ペンタデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘキサデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘプタデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）、オクタデシルフェニル基（全ての分枝異性体、置換異性体を含む）等が挙げられる。
【０１２９】
アリールアルキル基としては、例えば、ベンジル基、フェネチル基、フェニルプロピル基（全ての分枝異性体を含む）、フェニルブチル基（全ての分枝異性体を含む）等が挙げられる。
【０１３０】
本発明のグリース組成物が亜鉛系極圧剤を含有する場合、その含有量は特に制限されないが、組成物全量を基準として、好ましくは０．０５〜１０質量％、より好ましくは０．１〜７質量％、更に好ましくは０．２〜５質量％である。
【０１３１】
また、本発明のグリース組成物は、少なくとも１種以上の有機酸塩を更に含有することが好ましい。
【０１３２】
有機酸塩としては、スルホフォート、フェネート、サリシレート、並びにこれらの混合物が好ましく用いられる。これらの有機酸塩の陽性成分としては、ナトリウム、カリウムなどのアルカリ金属；マグネシウム、カルシウム、バリウムなどのアルカリ土類金属；アンモニア、炭素数１〜３のアルキル基を有するアルキルアミン（モノメチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、モノプロピルアミン、ジプロピルアミン、トリプロピルアミンなど）、炭素数１〜３のアルカノール基を有するアルカノールアミン（モノメタノールアミン、ジメタノールアミン、トリメタノールアミン、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、モノプロパノールアミン、ジプロパノールアミン、トリプロパノールアミンなど）などのアミンなどが挙げられる。これらの中でもアルカリ金属又はアルカリ土類金属が好ましく、カルシウムが特に好ましい。有機酸塩の陽性成分がアルカリ金属又はアルカリ土類金属であると、より高い潤滑性が得られる傾向にある。
【０１３３】
有機酸塩の塩基価は、好ましくは５０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇであり、より好ましくは１００〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇである。有機酸塩の塩基価が１００ｍｇＫＯＨ／ｇ未満の場合は有機酸塩の添加による潤滑性向上効果が不十分となる傾向にあり、他方、塩基価が５００ｍｇＫＯＨ／ｇを超える有機酸塩は、通常、製造が非常に難しく入手が困難であるため、それぞれ好ましくない。なお、ここでいう塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験方法」の７．に準拠して測定される過塩素酸方による塩基価［ｍｇＫＯＨ／ｇ］をいう。
【０１３４】
また、有機酸塩の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは０．１〜１０質量％であり、より好ましくは０．５〜７質量％であり、さらに好ましくは１〜５質量％である。有機酸塩の含有量が前記下限値未満の場合、有機酸塩の添加による耐フレーキング性、耐焼き付き性及び耐摩耗性の向上効果が不十分となる傾向にあり、他方、前記上限値を超えるとグリース組成物の安定性が低下して析出物が生じやすくなる傾向にある。
【０１３５】
スルフォネートは、任意の方法によって製造されたものが使用可能である。例えば、分子量１００〜１５００、好ましくは２００〜７００のアルキル芳香族化合物をスルフォン化することによって得られるアルキル芳香族スルフォン酸のアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アミン塩及びこれらの混合物などが使用できる。ここでいうアルキル芳香族スルフォン酸としては、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルフォン化したものや、ホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸などの石油スルフォン酸や、洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したり、ポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる直鎖状又は分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンをスルフォン化したもの、あるいはジノニルナフタレンなどのアルキルナフタレンをスルフォン化したものなどの合成スルフォン酸などが挙げられる。また、上記のアルキル芳香族スルフォン酸と、アルカリ金属の塩基（アルカリ金属の酸化物や水酸化物など）、アルカリ土類金属の塩基（アルカリ土類金属の酸化物や水酸化物など）又は上述したアミン（アンモニア、アルキルアミンやアルカノールアミンなど）とを反応させて得られるいわゆる中性（正塩）スルフォネート；中性（正塩）スルフォネートと、過剰のアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミンを水の存在下で加熱することにより得られるいわゆる塩基性スルフォネート；炭酸ガスの存在下で中性（正塩）スルフォネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミンと反応させることにより得られるいわゆる炭酸塩過塩基性（超塩基性）スルフォネート；中性（正塩）スルフォネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミンならびにホウ酸又は無水ホウ酸などのホウ酸化合物と反応させたり、又は炭酸塩過塩基性（超塩基性）スルフォネートとホウ酸又は無水ホウ酸などのホウ酸化合物を反応させることによって製造されるいわゆるホウ酸塩過塩基性（超塩基性）スルフォネート；及びこれらの混合物などが挙げられる。
【０１３６】
また、フェネートとしては、具体的には、元素硫黄の存在下又は不存在下で、炭素数４〜２０のアルキル基を１〜２個有するアルキルフェノールと、アルカリ金属の塩基（アルカリ金属の酸化物や水酸化物など）、アルカリ土類金属の塩基（アルカリ土類金属の酸化物や水酸化物など）又は上述したアミン（アンモニア、アルキルアミンやアルカノールアミンなど）とを反応させることにより得られる中性フェネート；中性フェネートと過剰のアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミンを水の存在下で加熱することにより得られる、いわゆる塩基性フェネート；炭酸ガスの存在下で中性フェネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミンと反応させることにより得られる、いわゆる炭酸塩過塩基性（超塩基性）フェネート；中性フェネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミンならびにホウ酸又は無水ホウ酸などのホウ酸化合物と反応させたり、又は炭酸塩過塩基性（超塩基性）フェネートとホウ酸又は無水ホウ酸などのホウ酸化合物を反応させることによって製造される、いわゆるホウ酸塩過塩基性（超塩基性）フェネート；及びこれらの混合物などが挙げられる。
【０１３７】
さらに、サリシレートとしては、具体的には、元素硫黄の存在下又は不存在下で、炭素数４〜２０のアルキル基を１〜２個有するアルキルサリチル酸と、アルカリ金属の塩基（アルカリ金属の酸化物や水酸化物など）、アルカリ土類金属の塩基（アルカリ土類金属の酸化物や水酸化物など）又は上述したアミン（アンモニア、アルキルアミンやアルカノールアミンなど）とを反応させることにより得られる中性サリシレート；中性サリシレートと、過剰のアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミンを水の存在下で加熱することにより得られるいわゆる塩基性サリシレート；炭酸ガスの存在下で中性サリシレートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミンと反応させることにより得られるいわゆる炭酸塩過塩基性（超塩基性）サリシレート；中性サリシレートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミンならびにホウ酸又は無水ホウ酸などのホウ酸化合物と反応させたり、又は炭酸塩過塩基性（超塩基性）金属サリシレートとホウ酸又は無水ホウ酸などのホウ酸化合物を反応させることによって製造されるいわゆるホウ酸塩過塩基性（超塩基性）サリシレート；及びこれらの混合物などが挙げられる。
【０１３８】
本発明のグリース組成物の混和ちょう度は、好ましくは２２０以上、より好ましくは２６５以上である。混和ちょう度が２２０に満たない場合は、グリースとして過剰に硬くなり、本発明による効果が十分に発揮されない傾向にある。また、当該混和ちょう度は、好ましくは４３０以下、より好ましくは３８５以下である。混和ちょう度が４３０を超えると、グリースが過剰に軟らかくなり、等速ジョイントへのグリース組成物の封入が困難となる傾向にある。なお、ここでいう混和ちょう度とは、ＪＩＳ  Ｋ２２２０「グリース」の５．３「ちょう度試験方法」により測定される６０回往復混和した直後のちょう度をいう。
【０１３９】
本発明のグリース組成物は、その性質を損ねることがない限り、さらに性能を向上させるために必要に応じて固体潤滑剤、酸化防止剤、油性剤、さび止め剤、粘度指数向上剤などを含有させることができる。
【０１４０】
固体潤滑剤としては具体的には例えば、窒化ホウ素、フッ化黒鉛、ポリテトラフロロエチレン、二硫化モリブデン、硫化アンチモン、アルカリ（土類）金属ほう酸塩などが挙げられる。
【０１４１】
酸化防止剤としては具体的には、２、６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２、６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾールなどのフェノール系化合物；ジアルキルジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、ｐ−アルキルフェニル−α−ナフチルアミンなどのアミン系化合物；硫黄系化合物；フェノチアジン系化合物などが挙げられる。
【０１４２】
油性剤としては具体的には、ラウリルアミン、ミリスチルアミン、パルミチルアミン、ステアリルアミン、オレイルアミンなどのアミン類；ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、パルミチルアルコール、ステアリルアルコール、オレイルアルコールなどの高級アルコール類；ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸などの高級脂肪酸類；ラウリン酸メチル、ミリスチン酸メチル、パルミチン酸メチル、ステアリン酸メチル、オレイン酸メチルなどの脂肪酸エステル類；ラウリルアミド、ミリスチルアミド、パルミチルアミド、ステアリルアミド、オレイルアミドなどのアミド類；油脂などが挙げられる。
【０１４３】
さび止め剤としては具体的には、金属石けん類；ソルビタン脂肪酸エステルなどの多価アルコール部分エステル類；アミン類；リン酸；リン酸塩などが挙げられる。
【０１４４】
粘度指数向上剤としては具体的には、ポリメタクリレート、ポリイソブチレン、ポリスチレンなどが挙げられる。
【０１４５】
本発明の等速ジョイント用グリース組成物を調製するには、例えばナフテン系基油又はナフテン系基油とその他の基油との混合基油に、増ちょう剤、有機モリブデン化合物、並びに必要に応じてその他の添加剤（平均粒子径が５００ｎｍ以下のカーボンブラック等）を混合して撹拌し、ロールミル等を通すことにより得ることができる。また、潤滑油基油に予め増ちょう剤の原料成分を添加して溶融し、撹拌混合することにより、潤滑油基油中で増ちょう剤を調製した後に、有機モリブデン化合物、並びに必要に応じてその他の添加剤（平均粒子径が５００ｎｍ以下のカーボンブラック等）を混合撹拌し、ロールミル等を通すことにより製造することもできる。
【０１４６】
上記構成を有する本発明のグリース組成物は、耐フレーキング性、耐焼付き性、耐摩耗性、低振動特性及びブーツ材料との相性に優れるものであり、等速ジョイントの高性能化及び長寿命化を高水準で達成可能とするものである。本発明のグリース組成物が適用される等速ジョイントは特に制限されないが、本発明のグリース組成物は、例えば、ＣＲ等のゴム材又はＴＰＥＥ等の樹脂材をシール用ブーツとして使用しているツェッパ型等速ジョイント、アンダーカットフリー型等速ジョイント等の固定式等速ジョイント、並びにダブルオフセット型等速ジョイント、トリポード型等速ジョイント、クロスグローブ型等速ジョイント等のしゅう動式等速ジョイント等に有用であり、特に、トリポード型等速ジョイントに適用された場合に非常に優れた効果を発揮することができる。
【実施例】
【０１４７】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明を更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【０１４８】
［実施例１〜１０、比較例１〜５］
実施例１〜９及び比較例１〜５においては、潤滑油基油として４０℃での動粘度が６８ｍｍ2／ｓのナフテン系鉱油及び４０℃での動粘度が１２６ｍｍ２／ｓの溶剤精製パラフィン系鉱油を用い、ジフェニルメタン４，４’−ジイソシアネートを当該基油に加熱溶解させ、これに表１〜３に示す各種アミン及びアルコールを同基油に加熱溶解させたものを加えた。次いで、生成したゲル状物質に表１〜３に示す各種添加剤を加え、攪拌した後にロールミルに通してグリース組成物を得た。
【０１４９】
また、実施例１０においては、増ちょう剤として、ジイソシアネート、アルコール及び各種アミンの変わりに１２−ヒドロキシステアリン酸リチウムを潤滑油基油に加えた。次いで、表２に示す各種添加剤を加え、撹拌した後にロールミルに通してグリース組成物を得た。
【０１５０】
［ブーツ材料浸漬試験］
実施例１〜１０及び比較例１〜５のグリース組成物に対して以下のブーツ材料浸漬試験を行った。
【０１５１】
ＪＩＳ  Ｋ  ６２５８に準拠して、クロロプレン系ゴム材をグリース組成物に浸漬させて１２０℃で５００時間保持し、浸漬前後のゴム材の体積変化率、引張り強さ変化率、及び伸び変化率を求めた。得られた結果を表１〜３に示す。
【０１５２】
［台上耐久試験］
実施例１〜１０及び比較例１〜５のグリース組成物に対して以下の台上耐久試験を行った。
【０１５３】
まず、トリポード型等速ジョイントを用いて、台上耐久試験前に、各グリース組成物について誘起スラストを測定した。次に、そのトリポード型等速ジョイントを用い、作動角５ｄｅｇ、回転数２００ｒｐｍ、トルク１０００Ｎ・ｍの条件で運転を実施し、所定時間経過時の誘起スラストを測定し、良好な継続運転ができなくなるまでの時間を評価した。誘起スラストの測定は、所定時間経過ごとに等速ジョイントを耐久試験装置から外して行った。また、良好な継続運転ができなくなるまでの時間とは、誘起スラストが台上耐久試験前の誘起スラストの２倍以上の数値を示すまでの時間と定義する。得られた結果を表１〜３に示す。
【０１５４】
【表１】
2007056139.tif 000028
【０１５５】
【表２】
2007056139.tif 000029
【０１５６】
【表３】
2007056139.tif 000030