(57)【要約】【課題】通信時間をより有効に活用して通信速度を向上させる。【解決手段】１つのネットワークグループ又は相互に信号の干渉を生じない複数のネットワークグループを１つの大グループに属するものと定めることにより、全体として１又は複数の大グループを定める。そして、同一の大グループ内の各ネットワークグループに対しては同時通信を許可し、全ての大グループに対して時分割によって通信時間を割り当てる。【選択図】図７
2007300355.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
共通の電路から分岐した配電線を信号伝送路とする複数のネットワークグループ内にそれぞれ設けられる電力線通信装置のうちの１つであって、
１つのネットワークグループ又は相互に信号の干渉を生じない複数のネットワークグループを１つの大グループに属するものと定めることにより、全体として１又は複数の大グループを定める大グループ設定機能と、
同一の大グループ内の各ネットワークグループに対して同時通信を許可し、全ての大グループに対して時分割によって通信時間を割り当てる管理機能と
を備えたことを特徴とする電力線通信装置。
【請求項２】
共通の電路から分岐した配電線を信号伝送路とする複数のネットワークグループ内にそれぞれ設けられる電力線通信装置のうちの１つであって、
１つのネットワークグループ又は相互に信号の干渉を生じない複数のネットワークグループを１つの大グループに属するものと定めることにより、全体として１又は複数の大グループを定める大グループ設定機能と、
ネットワークグループ間の任意の組み合わせで信号の干渉を生じることなく同時通信が可能か否かの可否情報を取得する情報取得機能と、
同一の大グループ内の各ネットワークグループに対して同時通信を許可し、既に通信を行っている全てのネットワークグループと異なる大グループに属するネットワークグループに対しては前記可否情報が可であるとき同時通信を許可し、前記可否情報が否であるときは全ての大グループに対して時分割によって通信時間を割り当てる管理機能と
を備えたことを特徴とする電力線通信装置。
【請求項３】
共通の電路から分岐した配電線を信号伝送路とする複数のネットワークグループ内にそれぞれ設けられた電力線通信装置を用いた電力線通信方法であって、
前記電力線通信装置のうち１台が管理装置となって、１つのネットワークグループ又は相互に信号の干渉を生じない複数のネットワークグループを１つの大グループに属するものと定めることにより、全体として１又は複数の大グループを定め、
前記管理装置が、同一の大グループ内の各ネットワークグループに対して同時通信を許可し、全ての大グループに対して時分割によって通信時間を割り当てる
ことを特徴とする電力線通信方法。
【請求項４】
共通の電路から分岐した配電線を信号伝送路とする複数のネットワークグループ内にそれぞれ設けられる電力線通信装置を用いた電力線通信方法であって、
前記電力線通信装置のうち１台が管理装置となって、１つのネットワークグループ又は相互に信号の干渉を生じない複数のネットワークグループを１つの大グループに属するものと定めることにより、全体として１又は複数の大グループを定め、
前記管理装置が、ネットワークグループ間の任意の組み合わせで信号の干渉を生じることなく同時通信が可能か否かの可否情報を取得し、
前記管理装置が、同一の大グループ内の各ネットワークグループに対して同時通信を許可し、既に通信を行っている全てのネットワークグループと異なる大グループに属するネットワークグループに対しては前記可否情報が可であるとき同時通信を許可し、前記可否情報が否であるときは全ての大グループに対して時分割によって通信時間を割り当てる
ことを特徴とする電力線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、配電線等の電力線を用いてネットワークを構成するための電力線通信装置及び電力線通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
電力線通信（ＰＬＣ:Power Line Communication）は、各家庭や事業所に引き込まれている配電線を信号伝送路として、商用交流電圧（電流）にデータ通信の信号を重畳させる通信方式であり、新規に通信用の配線を行う必要がないという利点を有する（例えば、特許文献１参照。）。配電線上に設けられたコンセントにはモデム（電力線通信装置）が接続され、これに、パソコン等の端末機器が接続される。宅内には複数のモデムが設置可能であり、これらにより、宅内のローカルエリアネットワークが構成される。
【０００３】
なお、例えば地理的に近接した複数の家屋には、通常、共通の変圧器の２次側電路が分岐して引き込まれる。すなわち、これらの家屋の屋内配電線（電灯線）は、相互に繋がっている。
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−１４５２６５号公報（第２〜３頁）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のような従来の電力線通信において、近接した複数の家屋のローカルエリアネットワークでそれぞれ同時に電力線通信を行う場合、互いに繋がっている屋内配電線を通じて信号が干渉することがある。その場合、電力線通信に用いられる信号のＳＮ比が低下して通信品質が劣化する。そこで、信号が干渉する複数のローカルエリアネットワークでの同時通信を避けるべく、１台のモデムが全体を管理する全体マスターとなって、各ローカルエリアネットワークに対して、時分割により通信時間の割り当てを行う。例えば、ローカルエリアネットワークの数がｎであれば、各ローカルエリアネットワークへの通信時間の割り当ては１／ｎとなる。
【０００６】
しかしながら、ローカルエリアネットワークの数は、全体マスターが直接的に検知する数だけでなく、いずれかのモデムが取得した情報を各モデムで共有することによって間接的に検知するものも含まれている。そのため、実際には同時に通信を行っても干渉を生じないネットワークも含めて１／ｎの割り当てとなる。これでは、通信時間を十分に有効活用しているとは言えない。
【０００７】
上記のような従来の問題点に鑑み、本発明は、通信時間をより有効に活用して通信速度を向上させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の電力線通信装置は、共通の電路から分岐した配電線を信号伝送路とする複数のネットワークグループ内にそれぞれ設けられる電力線通信装置のうちの１つであって、１つのネットワークグループ又は相互に信号の干渉を生じない複数のネットワークグループを１つの大グループに属するものと定めることにより、全体として１又は複数の大グループを定める大グループ設定機能と、同一の大グループ内の各ネットワークグループに対して同時通信を許可し、全ての大グループに対して時分割によって通信時間を割り当てる管理機能とを備えたものである。
【０００９】
上記のように構成された電力線通信装置では、全ての大グループに対して時分割で通信時間が割り当てられ、これにより、信号の干渉は防止される。また、同一の大グループに属するネットワークグループは同時通信が許可される。従って、大グループの数をｍ、ネットワークグループの総数をｎ（＞ｍ）とすると、個々のネットワークグループごとに時分割で通信する場合の１グループ当たりの通信時間の割り当て１／ｎに比べると、通信時間の割り当ては１／ｍとなり、通信速度が向上する。
【００１０】
また、本発明の電力線通信装置は、共通の電路から分岐した配電線を信号伝送路とする複数のネットワークグループ内にそれぞれ設けられる電力線通信装置のうちの１つであって、１つのネットワークグループ又は相互に信号の干渉を生じない複数のネットワークグループを１つの大グループに属するものと定めることにより、全体として１又は複数の大グループを定める大グループ設定機能と、ネットワークグループ間の任意の組み合わせで信号の干渉を生じることなく同時通信が可能か否かの可否情報を取得する情報取得機能と、同一の大グループ内の各ネットワークグループに対して同時通信を許可し、既に通信を行っている全てのネットワークグループと異なる大グループに属するネットワークグループに対しては前記可否情報が可であるとき同時通信を許可し、前記可否情報が否であるときは全ての大グループに対して時分割によって通信時間を割り当てる管理機能とを備えたものである。
【００１１】
上記のように構成された電力線通信装置では、可否情報が否であれば全ての大グループに対して時分割で通信時間が割り当てられ、これにより、信号の干渉は防止される。また、同一の大グループに属するネットワークグループは同時通信が許可される。従って、大グループの数をｍ、ネットワークグループの総数をｎ（＞ｍ）とすると、個々のネットワークグループごとに時分割で通信する場合の１グループ当たりの通信時間の割り当て１／ｎに比べると、通信時間の割り当ては１／ｍとなり、通信速度が向上する。一方、既に通信を行っている全てのネットワークグループと異なる大グループに属するネットワークグループであっても可否情報が可であるとき同時通信が許可される。従って、個別にネットワークグループとして同時通信が許可されるケースが生じることで、さらに通信時間が確保され、通信速度が向上する。
【００１２】
一方、本発明は、共通の電路から分岐した配電線を信号伝送路とする複数のネットワークグループ内にそれぞれ設けられた電力線通信装置を用いた電力線通信方法であって、前記電力線通信装置のうち１台が管理装置となって、１つのネットワークグループ又は相互に信号の干渉を生じない複数のネットワークグループを１つの大グループに属するものと定めることにより、全体として１又は複数の大グループを定め、前記管理装置が、同一の大グループ内の各ネットワークグループに対して同時通信を許可し、全ての大グループに対して時分割によって通信時間を割り当てることを特徴とする。
【００１３】
上記のような電力線通信方法では、全ての大グループに対して時分割で通信時間が割り当てられ、これにより、信号の干渉は防止される。また、同一の大グループに属するネットワークグループは同時通信が許可される。従って、大グループの数をｍ、ネットワークグループの総数をｎ（＞ｍ）とすると、個々のネットワークグループごとに時分割で通信する場合の１グループ当たりの通信時間の割り当て１／ｎに比べると、通信時間の割り当ては１／ｍとなり、通信速度が向上する。
【００１４】
また、本発明は、共通の電路から分岐した配電線を信号伝送路とする複数のネットワークグループ内にそれぞれ設けられる電力線通信装置を用いた電力線通信方法であって、前記電力線通信装置のうち１台が管理装置となって、１つのネットワークグループ又は相互に信号の干渉を生じない複数のネットワークグループを１つの大グループに属するものと定めることにより、全体として１又は複数の大グループを定め、前記管理装置が、ネットワークグループ間の任意の組み合わせで信号の干渉を生じることなく同時通信が可能か否かの可否情報を取得し、前記管理装置が、同一の大グループ内の各ネットワークグループに対して同時通信を許可し、既に通信を行っている全てのネットワークグループと異なる大グループに属するネットワークグループに対しては前記可否情報が可であるとき同時通信を許可し、前記可否情報が否であるときは全ての大グループに対して時分割によって通信時間を割り当てることを特徴とする。
【００１５】
上記のような電力線通信方法では、可否情報が否であれば全ての大グループに対して時分割で通信時間が割り当てられ、これにより、信号の干渉は防止される。また、同一の大グループに属するネットワークグループは同時通信が許可される。従って、大グループの数をｍ、ネットワークグループの総数をｎ（＞ｍ）とすると、個々のネットワークグループごとに時分割で通信する場合の１グループ当たりの通信時間の割り当て１／ｎに比べると、通信時間の割り当ては１／ｍとなり、通信速度が向上する。一方、既に通信を行っている全てのネットワークグループと異なる大グループに属するネットワークグループであっても可否情報が可であるとき同時通信が許可される。従って、個別にネットワークグループとして同時通信が許可されるケースが生じることで、さらに通信時間が確保され、通信速度が向上する。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の電力線通信装置／電力線通信方法によれば、全ての大グループに対して時分割で通信時間が割り当てられ、信号の干渉は防止される。また、同一の大グループに属するネットワークグループは同時通信が許可される。従って、通信時間の割り当てが増加し、通信速度が向上する。
【００１７】
また、本発明の他の電力線通信装置／電力線通信方法によれば、可否情報が否であれば全ての大グループに対して時分割で通信時間が割り当てられ、これにより、信号の干渉は防止される。また、同一の大グループに属するネットワークグループは同時通信が許可される。従って、通信時間の割り当てが増加し、通信速度が向上する。一方、既に通信を行っている全てのネットワークグループと異なる大グループに属するネットワークグループであっても可否情報が可であるとき同時通信が許可されるので、個別にネットワークグループとして同時通信が許可されるケースが生じることで、さらに通信時間が確保され、通信速度が向上する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
図１及び図２は、電力線通信により構築される複数のローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）グループ（以下、ネットワークグループという。）を示す接続図である。図示の都合上２枚に分けているが、２枚で１つの接続図である。図において、複数軒（ここでは６軒とする。）の家屋Ｈ１〜Ｈ６は、地理的に互いに近接しつつ、図示の順番で実際に並び建っている関係にある。各家屋Ｈ１〜Ｈ６内において、それぞれ、独立したネットワークグループ１〜６が構成されている。
【００１９】
高圧配電線７の電圧（例えば６ｋＶ）は、変圧器８により降圧され、低圧配電線９に所定の電圧（１００／２００Ｖ）が供給される。この低圧配電線９は分岐し、家屋Ｈ１〜Ｈ６に引き込まれて屋内配電線９１〜９６を構成する。すなわち、屋内配電線９１〜９６はすべて、共通の電路である低圧配電線９から分岐したものである。家屋Ｈ１が最も変圧器８に近く、以下家屋Ｈ２，Ｈ３，Ｈ４，Ｈ５と続き、家屋Ｈ６が変圧器８から最も遠い。
【００２０】
家屋Ｈ１において、屋内配電線９１には電力線通信装置（以下モデムという。）Ａ、Ｂ及びＣが接続されている。この接続は、モデムＡ，Ｂ，Ｃの電源プラグをコンセントに差し込むことにより、行われる。このうち１台のモデムＡは、光／電気の信号変換を行うＯ／Ｅ変換器１２に接続され、このＯ／Ｅ変換器１２に屋外から光ファイバ１１が接続されている。また、モデムＢ及びＣにはそれぞれ、端末機器（パソコンや、通信機能を持つ家電製品等）１３及び１４が接続されている。
【００２１】
各モデムＡ，Ｂ，Ｃ及びこれらに接続された端末機器１３，１４は、屋内配電線９１を介して、電力線通信による、「ネットワークグループ１」のローカルエリアネットワークを構成する。また、端末機器１３はモデムＢ，ＡからＯ／Ｅ変換器１２及び光ファイバ１１を介して、端末機器１４はモデムＣ，ＡからＯ／Ｅ変換器１２及び光ファイバ１１を介して、インターネット等の上位ネットワークとの通信が可能である。なお、モデムの数（３個）や端末機器の数（２個）は一例に過ぎず、また、モデムＡに代えて、モデムＢ又はＣがＯ／Ｅ変換器１２に接続されてもよい（以下同様。）。
【００２２】
同様に、家屋Ｈ２においては、屋内配電線９２にモデムＤ、Ｅ及びＦが接続され、モデムＤはＯ／Ｅ変換器２２を介して光ファイバ２１と接続されている。また、モデムＤ，Ｅにはそれぞれ、端末機器２３，２４が接続されている。各モデムＤ，Ｅ，Ｆ及びこれらに接続された端末機器２３，２４は、屋内配電線９２を介して、電力線通信による、「ネットワークグループ２」のローカルエリアネットワークを構成する。
【００２３】
以下同様に、家屋Ｈ３においては屋内配電線９３、モデムＧ、Ｈ及びＩ、Ｏ／Ｅ変換器３２、光ファイバ３１、端末機器３３，３４が存在し、「ネットワークグループ３」のローカルエリアネットワークが構成される。
家屋Ｈ４においては屋内配電線９４、モデムＪ、Ｋ及びＬ、Ｏ／Ｅ変換器４２、光ファイバ４１、端末機器４３，４４が存在し、「ネットワークグループ４」のローカルエリアネットワークが構成される。
【００２４】
家屋Ｈ５においては屋内配電線９５、モデムＭ、Ｎ及びＯ、Ｏ／Ｅ変換器５２、光ファイバ５１、端末機器５３，５４が存在し、「ネットワークグループ５」のローカルエリアネットワークが構成される。
家屋Ｈ６においては屋内配電線９６、モデムＰ、Ｑ及びＲ、Ｏ／Ｅ変換器６２、光ファイバ６１、端末機器６３，６４が存在し、「ネットワークグループ６」のローカルエリアネットワークが構成される。
【００２５】
図３は、上記モデムＡ〜Ｒにおける、電力線通信に関する内部回路構成の一例を示すブロック図である。図において、モデムＡ〜Ｒは、電力線への信号送受信を行うために変復調処理等を行うＰＬＣ送受信部１０１、通信制御等を行う制御部１０２、電力線通信搬送波の信号／雑音比（Ｓ／Ｎ比）を検出するＳＮ検出部１０３を備えている。電源供給と通信とを兼ねる電源コード１０４のプラグ１０５を、屋内配電線９１〜９６上に設けられたコンセント１０６に差し込むことにより、モデムＡ〜Ｒにおいて電力線通信が可能な状態となる。
【００２６】
電力線通信が可能な状態となった上記モデムＡ〜Ｒの各々は、自己の周辺にある通信可能な全てのモデムと通信を行い、自己からそれらへのトポロジーを認識することができる。かかるモデム間の通信においては、直接通信可能な一のモデムから取得した情報を、直接通信可能な他のモデムに与える形で、連鎖的に情報がつながり、全情報が各モデムに共有される。例えば、同一のネットワークグループに属するモデムは全て同一のＳＳＩＤ（Service Set Identity）を使用しているので、モデム間通信により、そのモデムはどのネットワークグループに属するか、自己の周辺にネットワークグループが幾つ存在するか、等の情報を、各モデムＡ〜Ｒが取得することができる。また、Ｓ／Ｎ比や受信電力から距離を把握することができる。
【００２７】
一方、異なるネットワークグループに属するモデムとの間で、直接の通信が可能であるか否かの情報を、各モデムＡ〜Ｒは取得し、保有する。直接の通信が可能であれば、自己の属するネットワークグループと、相手方のモデムが属するネットワークグループとが同時に通信を行うと、信号の干渉が生じる。直接の通信が不可能であれば、自己の属するネットワークグループと、相手方のモデムが属するネットワークグループとが同時に通信を行っても、信号の干渉を生じない。信号の干渉が生じなければ、同時にそれぞれ電力線通信を行ったとしても、通信品質の低下の恐れはない。
【００２８】
図１，図２の構成において信号の干渉が生じるのは、通常は、地理的に隣接する家屋間である。例えばネットワークグループ１〜３に着目すると、ネットワークグループ１−２間及び２−３間では同時通信を行うと信号の干渉が生じるが、ネットワークグループ１−３間では、同時通信を行ったとしても信号の干渉は生じない、という場合がある。そこで、ネットワークグループ１及び２の双方で通信が行われるときは、時分割により各グループに通信時間を割り当て、同時に通信が行われないようにする。ネットワークグループ２及び３の双方で通信が行われるときも同様である。このような通信の制御は、以下に述べる管理装置となる１台のモデムによって行われる。
【００２９】
各ネットワークグループ１〜６においては、いずれか１つのモデムがネットワークグループ単位でのマスター（以下、個別マスターという。）となって自ネットワークグループ内の通信の管理・制御を行う。基本的には、ネットワークグループ内で最初に電源オンとなったモデムが、個別マスターとなる。なお、その他には、一番機能の優れたモデムが個別マスターになるようにしてもよい。
【００３０】
図４は、図１のモデムＡ〜Ｉによって構成されるトポロジーの一例を示す図である。なお、ここでは説明の簡略化のため、ネットワークグループ４〜６の存在は省略している。ネットワークグループ１〜３において、まず最初に、ネットワークグループ１が立ち上がったとする。ここで「立ち上がる」とは、モデムを設置して原始的にネットワークグループを構成した場合や、電源オフの状態から電源オンにしてネットワークグループを構成した場合が含まれる。また、ネットワークグループ１内でモデムＡが最初に電源オンとなり、個別マスターとなっている、とする。
【００３１】
続いて、ネットワークグループ２が立ち上がり、かつ、モデムＤがネットワークグループ２内の個別マスターであるとすると、先に立ち上がっているネットワークグループ１の個別マスターであるモデムＡが、自ネットワークグループ１内の管理・制御と共に、ネットワークグループ１及び２の全体を管理する管理装置としての全体マスター（Master of master）となる。モデムＡによるネットワークグループ２の管理は、そのネットワークグループ内の個別マスターであるモデムＤに対して行われる。
【００３２】
同様に、ネットワークグループ３が立ち上がり、かつ、モデムＧがネットワークグループ３内の個別マスターであるとすると、先に立ち上がっているネットワークグループ１の個別マスターであるモデムＡが、自ネットワークグループ１内の管理・制御と共に、ネットワークグループ３の全体を管理する全体マスターとなる。モデムＡによるネットワークグループ３の管理は、モデムＤを介して、個別マスターであるモデムＧに対して行われる。
【００３３】
こうしてネットワークグループ１〜３の全体マスターとなったモデムＡは、時分割で通信時間を分け合う管理をする。前述のように、ネットワークグループ１及び２の双方で通信が行われるときは、時分割により各グループに通信時間を割り当て、同時に通信が行われないようにする。ネットワークグループ２及び３の双方で通信が行われるときも同様である。
【００３４】
次に、ネットワークグループ１〜６の各々を「小グループ」として、これより大きな「大グループ」を設定する機能（大グループ設定機能）について説明する。図５は、図１，図２に示した構成を簡略化して、低圧配電線９に対するネットワークグループ１〜６の存在のみを示した図である。図において、隣接するネットワークグループ間では信号の干渉が生じるが、あるネットワークグループと、その２つ隣のネットワークグループとの間では、信号の干渉は生じない。その結果、ネットワークグループ１，３，５は互いに同時通信しても信号の干渉を生じない。同様に、ネットワークグループ２，４，６は互いに同時通信しても信号の干渉を生じない。
【００３５】
そこで、ネットワークグループ１，３，５を「大グループＸ」に属するものと定め、 ネットワークグループ２，４，６を「大グループＹ」に属するものと定めると、同一の大グループに属するネットワークグループに対しては同時通信を許可してもよいことになり、異なる大グループにそれぞれ属するネットワークグループの同時通信は許可してはならない、ということになる。
【００３６】
一方、図６に示すように、２つ隣のネットワークグループとの間でも信号の干渉が起こり得る場合、例えばネットワークグループ１と２又は３とで同時通信を行うと信号の干渉が起こる。しかし、ネットワークグループ１と４とでは、同時通信しても信号の干渉が生じない。同様に、ネットワークグループ２，５、ネットワークグループ３，６のいずれかの組み合わせで同時通信しても信号の干渉を生じない。そこで、ネットワークグループ１，４を「大グループＸ」に、 ネットワークグループ２，５を「大グループＹ」に、 ネットワークグループ３，６を「大グループＺ」にそれぞれ属するものと定めると、同一の大グループに属するネットワークグループに対しては同時通信を許可してもよいことになり、異なる大グループにそれぞれ属するネットワークグループの同時通信は許可してはならない、ということになる。
【００３７】
以上の大グループの考え方に基づいて通信を制御する手順について、図７〜９のフローチャートを参照して説明する。これらのフローチャートの処理は、個別マスターから全体マスターとなるモデムによって実行される。
【００３８】
《パターン１》
まず、小グループとしてのネットワークグループ（以下、単に小グループという。）が１つしか立ち上がっていない初期状態では、図７のステップＳ１において、当該小グループの個別マスターは、当該小グループによる単独グループでの通信を行わせるとともに、当該小グループが、大グループＸに属するものと定める（大グループ設定機能）。次に、個別マスターは、他に小グループが存在するか否かの判断を行う（ステップＳ２）。存在しない場合にはステップＳ１，Ｓ２が繰り返される。一方、存在を検知する場合には、その小グループとは信号の干渉の可能性もあるため、個別マスターから昇格した全体マスターは、ステップＳ３において、その小グループを、自己が存在する大グループＸとは別の、大グループＹに属するものと定め、登録する（大グループ設定機能）。
【００３９】
そして、全体マスターは、大グループＸと大グループＹとに対して通信時間の割り当てを行う。これにより、時分割にて通信が行われる（ステップＳ４）とともに、同一の大グループ内の小グループには同時通信が許可される。続いて全体マスターは、さらに他に小グループが存在するか否かの判断を行う（ステップＳ５）。他に小グループが存在しない場合には、ステップＳ４，Ｓ５の処理が繰り返される。一方、他に小グループの存在が検知される場合、この新たな小グループは、大グループＸとの間で信号の干渉があるか否かの判断が行われる（ステップＳ６）。ここで、干渉がない場合には、全体マスターは、新たな小グループを大グループＸに属するものと定め、登録する（ステップＳ７）。
【００４０】
一方、干渉がある場合には、さらに、新たな小グループは、大グループＹとの間で信号の干渉があるか否かの判断が行われる（ステップＳ８）。ここで、干渉がない場合には、全体マスターは、新たな小グループを大グループＹに属するものと定めて登録し（ステップＳ１１）、ステップＳ４に戻る。一方、干渉がある場合には、全体マスターはステップＳ９において、新たな小グループを大グループＸ，Ｙとは別の大グループＺに属するものと定め、登録する（大グループ設定機能）。そして、全体マスターは、大グループＸ，Ｙ，Ｚに対して通信時間の割り当てを行い、これにより、以後、３つの大グループＸ，Ｙ，Ｚにより時分割にて通信が行われる（ステップＳ１０）とともに、同一の大グループ内の小グループには同時通信が許可される。
【００４１】
次に、複数の大グループが既に存在しているときの一般的な処理について、図８のフローチャートを参照して説明する。まず、全体マスターは、複数の大グループでの時分割通信を行う（ステップＳ２１）。次に、全体マスターは、他に新たな小グループが存在するか否かの判断を行う（ステップＳ２２）。他に小グループが存在しない場合には、ステップＳ２１，Ｓ２２の処理が繰り返される。一方、他に小グループの存在が検知される場合、この新たな小グループは、全ての大グループとの間で信号の干渉があるか否かの判断が行われる（ステップＳ２３）。ここで、干渉がない大グループがある場合には、全体マスターは、新たな小グループを、干渉のない大グループに属するものと定め、登録する（ステップＳ２５）。一方、干渉がある場合には、全体マスターは、新たな小グループを、既存の大グループとは別の大グループに属するものと定め、登録する（ステップＳ２４）。
【００４２】
以上のような処理により、例えばネットワークグループ１〜６が立ち上がっていて信号の干渉が図５の状態であれば、全体マスターは、大グループＸ（ネットワークグループ１，３，５）及び大グループＹ（ネットワークグループ２，４，６）に対して時分割で通信を許可し、これにより、信号の干渉は防止される。また、同一の大グループに属するネットワークグループは同時通信が許可される。これらの許可は、全体マスターによる管理機能として提供される。従って、各ネットワークグループに与えられる通信時間の割り当て（すなわち通信速度に相当する。）は単独大グループの場合の１／２になるが、個々の小グループごとに時分割する場合の１／６に比べると、通信速度が３倍に向上する。
【００４３】
同様に、信号の干渉が図６の状態であれば、全体マスターは、大グループＸ（ネットワークグループ１，４）、大グループＹ（ネットワークグループ２，５）及び大グループＺ（ネットワークグループ３，６）に対して時分割で通信を許可し、これにより、信号の干渉は防止される。また、同一の大グループに属するネットワークグループは同時通信が許可される。これらの許可は、全体マスターによる管理機能として提供される。従って、各ネットワークグループに与えられる通信時間の割り当て（通信速度）は単独大グループの場合の１／３になるが、個々の小グループごとに時分割する場合の１／６に比べると、通信速度が２倍に向上する。
【００４４】
《パターン２》
次に、図７，８とは異なる他の処理について、図９のフローチャートを参照して説明する。例えばネットワークグループ１〜６が立ち上がっていて信号の干渉が図５の状態において、前述のパターン１の処理によれば、例えばネットワークグループ１と４とは所属する大グループが異なるため、同時通信が許可されない。しかし、個別に見ると、ネットワークグループ１と４とが同時通信を行っても、互いに距離が離れているので信号の干渉は生じない。表１は、図５に示す干渉の状態において、２つのネットワークグループ間で信号の干渉を生じることなく同時通信が可能か否かの可否情報を示している。表中の◎は同一の大グループに属することによる同時通信が可能な場合を示し、○は個別に見て同時通信が可能な場合を示している。全体マスターは、この可否情報を取得する（情報取得機能）。
【００４５】
【表１】
2007300355.tif 000003
【００４６】
また、ネットワークグループ１〜６が立ち上がっていて信号の干渉が図６の状態において、前述のパターン１の処理によれば、例えばネットワークグループ１と５又は６とは所属する大グループが異なるため、同時通信が許可されない。しかし、個別に見ると、ネットワークグループ１と５又は１と６が同時通信を行っても、互いに距離が離れているので信号の干渉は生じない。表２は、図６に示す干渉の状態において、２つのネットワークグループ間で信号の干渉を生じることなく同時通信が可能か否かの可否情報を示している。表中の◎は同一の大グループに属することによる同時通信が可能な場合を示し、○は個別に見て同時通信が可能な場合を示している。全体マスターは、この可否情報を取得する（情報取得機能）。
【００４７】
【表２】
2007300355.tif 000004
【００４８】
次に、表１，２の可否情報に基づく、図７，８とは異なる処理について、図９のフローチャートを参照して説明する。この処理は、大グループ設定機能と、前述の情報取得機能と、管理機能とを含んでいる。
【００４９】
まず、１つの小グループが通信中である、とする（ステップＳ３０）。この小グループの個別マスターは、他に新たな小グループが通信を開始するか否かの判断を行い（ステップＳ３１）、判断結果がノーであればステップＳ３０，３１を実行する。一方、他に新たな小グループが通信を開始する場合に、全体マスターに昇格した個別マスターは、当該小グループが、通信を行っている大グループに属するか否かの判断を行う（ステップＳ３２）。ここで、大グループに属する場合には、全体マスターは、大グループに属する小グループに対して同時通信を許可する（ステップＳ３３）。その後、処理はステップＳ３１に戻る。
【００５０】
また、ステップＳ３２において大グループに属さなかったとき、通信を行っている小グループの全てと干渉が無いかどうかの判断が、前掲の表１又は表２の可否情報に基づいて行われる（ステップＳ３４）。ここで、干渉が無い場合には、既に通信を行っている小グループとは異なる大グループに属する小グループに対して、同時通信が許可される（ステップＳ３３）。一方、少なくとも１つの既に通信を行っている小グループと干渉する場合、大グループごとに時分割通信が行われる（ステップＳ３５）。
【００５１】
続いて、全体マスターは、通信を停止した小グループがあるか否かの判断を行い（ステップＳ３６）、ない場合はステップＳ３５，Ｓ３６を繰り返す。一方、通信を停止した小グループがある場合、全体マスターは、そのとき複数の大グループが通信しているか否かの判断を行う（ステップＳ３７）。ここで、複数の大グループが通信している状態でなくなった場合、通信を行っている小グループの同時通信を許可する（ステップＳ３３）。一方、依然として複数の大グループが通信している状態であれば、全体マスターは、異なる大グループ間の小グループはそれぞれ信号の干渉があるか否かの判断を行う（ステップＳ３８）。ここで、全体マスターは、干渉がある場合は大グループごとの時分割通信を継続し（ステップＳ３５）、干渉がない場合には、同時通信を許可する（ステップＳ３３）。
【００５２】
以上のパターン２の処理によれば、大グループ設定機能により大グループごとに時分割で通信を行う処理をしながらも、個別に小グループとして同時通信が許可されるケースを設けたので、パターン１よりもさらに通信時間が確保され、通信速度が向上する。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】電力線通信により構築される複数のネットワークグループを示す接続図（１／２）である。
【図２】電力線通信により構築される複数のネットワークグループを示す接続図（２／２）である。
【図３】モデムにおける、電力線通信に関する内部回路構成の一例を示すブロック図である。
【図４】図１のモデムＡ〜Ｉによって構成されるトポロジーの一例を示す図である。
【図５】図１，図２に示した構成を簡略化して、低圧配電線に対するネットワークグループの存在のみを示した図である（隣接するグループ間で信号が干渉する場合）。
【図６】図１，図２に示した構成を簡略化して、低圧配電線に対するネットワークグループの存在のみを示した図である（２つ隣のグループまで信号の干渉が生じる場合）。
【図７】大グループの設定と時分割の処理を示すフローチャートである。
【図８】複数の大グループが既に存在しているときの処理を示すフローチャートである。
【図９】図７，８とは異なる処理を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００５４】
１〜６    ネットワークグループ
９    低圧配電線
９１〜９６    屋内配電線
Ａ〜Ｒ    モデム（電力線通信装置）
Ｘ，Ｙ，Ｚ    大グループ
【図１】
2007300355.tif 000005
【図２】
2007300355.tif 000006
【図３】
2007300355.tif 000007
【図４】
2007300355.tif 000008
【図５】
2007300355.tif 000009
【図６】
2007300355.tif 000010
【図７】
2007300355.tif 000011
【図８】
2007300355.tif 000012
【図９】
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