(57)【要約】【課題】簡易な構成でトルクリップルを低減させることができる回転電機を提供する。【解決手段】回転電機に備えられる回転子３は、固定子に対して回転可能に支持されるロータコア８、径方向に着磁され周方向に間隔を空けて前記ロータコア８に対して固定された複数の主磁石９、及び径方向以外に着磁され主磁石９間に配置された複数の補助磁石１０とを備えている。そして、各主磁石９は、主磁石９の固定子側の面９ａ（主磁石９の径方向外側の面）の周方向幅Ｗｍと磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐ若しくは０．６Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．８５Ｗｐを満たすように形成されている。【選択図】      図２
2007028734.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
巻線を有する固定子と、
前記固定子に対して回転可能に支持されたロータコア、径方向に着磁され周方向に間隔を空けて前記ロータコアに対して固定された複数の主磁石、及び径方向以外に着磁され前記主磁石間に配置された複数の補助磁石を有する回転子と
を備えた回転電機であって、
前記主磁石は、該主磁石の前記固定子側の面の周方向幅Ｗｍと磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、
０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐ若しくは０．６Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．８５Ｗｐ
を満たすように形成されていることを特徴とする回転電機。
【請求項２】
請求項１に記載の回転電機において、
前記主磁石は、
前記主磁石の前記固定子側の面の周方向幅Ｗｍと前記磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐを満たすように形成されている場合には、前記主磁石の径方向厚さｔと前記回転子の半径ｒとの関係が、ｔ≧０．３ｒを満たすように形成され、
前記主磁石の前記固定子側の面の周方向幅Ｗｍと前記磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、０．６Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．８５Ｗｐを満たすように形成されている場合には、前記主磁石の径方向厚さｔと前記回転子の半径ｒとの関係が、ｔ≧０．１ｒを満たすように形成されていることを特徴とする回転電機。
【請求項３】
巻線を有する固定子と、
前記固定子に対して回転可能に支持されたロータコア、径方向に着磁され周方向に間隔を空けて前記ロータコアに対して固定された複数の主磁石、及び径方向以外に着磁され前記主磁石間に配置された複数の補助磁石を有する回転子と
を備えた回転電機であって、
前記主磁石は、該主磁石の周方向両端面のなす角度θｍと磁極ピッチθｐとの関係が、
０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐ若しくは０．６θｐ＜θｍ＜０．８５θｐ
を満たすように形成されていることを特徴とする回転電機。
【請求項４】
請求項３に記載の回転電気において、
前記主磁石は、
前記主磁石の周方向両端面のなす角度θｍと前記磁極ピッチθｐとの関係が、０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐを満たすように形成されている場合には、前記主磁石の径方向厚さｔと前記回転子の半径ｒとの関係が、ｔ≧０．３ｒを満たすように形成され、
前記主磁石の周方向両端面のなす角度θｍと前記磁極ピッチθｐとの関係が、０．６θｐ＜θｍ＜０．８５θｐを満たすように形成されている場合には、前記主磁石の径方向厚さｔと前記回転子の半径ｒとの関係が、ｔ≧０．１ｒを満たすように形成されていることを特徴とする回転電機。
【請求項５】
請求項１乃至請求項４の何れか１項に記載の回転電機において、
前記主磁石及び前記補助磁石は、前記主磁石及び前記補助磁石における前記固定子側の面が、周方向に隣接する前記主磁石及び前記補助磁石の何れか一方に近づくに連れて前記固定子から徐々に離間するように形成されていることを特徴とする回転電機。
【請求項６】
請求項５に記載の回転電機において、
前記固定子側で前記回転子の回転軸線方向に沿って延びる前記主磁石及び前記補助磁石の角部は、Ｒ形状をなしていることを特徴とする回転電機。
【請求項７】
請求項６に記載の回転電機において、
前記主磁石及び前記補助磁石は、Ｒ形状をなす前記角部の曲率半径Ｒｃの、前記主磁石の前記固定子側の面の周方向幅Ｗｍに対する比の値Ｒｃ／Ｗｍが、
０＜Ｒｃ／Ｗｍ≦０．２５
を満たすように形成されていることを特徴とする回転電機。
【請求項８】
請求項１乃至請求項７の何れか１項に記載の回転電機において、
前記ロータコアは、径方向に高低差を有する複数の段差面、及び周方向に隣接する前記段差面を径方向に接続する複数の接続面を備えており、
前記主磁石及び前記補助磁石は、それぞれ前記段差面上に配置されていることを特徴とする回転電機。
【請求項９】
請求項８に記載の回転電機において、
前記主磁石及び前記補助磁石は、前記各段差面上に配置された前記主磁石及び前記補助磁石における前記ロータコア側の面の周方向幅の合計が、該主磁石及び該補助磁石が配置された前記段差面の周方向幅と等しくなるように形成されていると共に、隣接する前記磁石の境目が径方向と一致するように形成されていることを特徴とする回転電機。
【請求項１０】
請求項８又は請求項９に記載の回転電機において、
最も低く形成された前記段差面以外の前記段差面上に配置された前記主磁石及び前記補助磁石は、その前記固定子側の面の径方向位置が、最も低く形成された前記段差面上に配置された前記主磁石及び前記補助磁石の少なくとも一方における前記固定子側の面の径方向位置と一致するように、最も低く形成された前記段差面上に配置された前記主磁石及び前記補助磁石の少なくとも一方よりも径方向厚さが薄く形成されていることを特徴とする回転電機。
【請求項１１】
請求項１０に記載の回転電機において、
前記主磁石は、最も低く形成された前記段差面上に配置されていることを特徴とする回転電機。
【請求項１２】
請求項８乃至請求項１１の何れか１項に記載の回転電機において、
前記ロータコアは、前記段差面及び前記接続面が形成された軟磁性金属製の磁石固定リングを備えていることを特徴とする回転電機。
【請求項１３】
請求項１乃至請求項１２の何れか１項に記載の回転電機において、
前記固定子はスロットレスであることを特徴とする回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は回転電機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、回転子に設けられた永久磁石をハルバッハ配列とした回転電機が提案されている。永久磁石をハルバッハ配列とすると、特定の方向の磁力を強めることができる。従って、ハルバッハ配列された永久磁石を有する回転子を備えた回転電機は、例えば同量の磁石で形成された通常配列の磁石を有する回転子を備えた回転電機に比べて、マグネットトルクを多く利用することができるため、回転電機を大きくすることなく高出力化を図ることが可能である。
【０００３】
このような回転電機は、更なる特性の向上が望まれている。例えば、特許文献１にて開示されている回転電機においては、永久磁石を多分割化（１つの磁極を複数の永久磁石にて構成）することにより、回転電機におけるエアギャップ側での表面磁束密度分布の波形を正弦波に近づけている。そのため、コギングトルクが低減され、引いてはトルクリップルが低減される。
【特許文献１】特開２００２−３５４７２１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１にて開示されている回転電機では、トルクリップルの低減を図ることはできるが、多くの永久磁石をそれぞれ高精度に形成する必要があると共に、多くの永久磁石を組付ける必要があるため、組付けのための工程数が増加してしまう。このため、製造が煩雑であり、手間がかかるという問題があった。
【０００５】
本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、簡易な構成でトルクリップルを低減させることができる回転電機を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、請求項１に記載の発明は、巻線を有する固定子と、前記固定子に対して回転可能に支持されたロータコア、径方向に着磁され周方向に間隔を空けて前記ロータコアに対して固定された複数の主磁石、及び径方向以外に着磁され前記主磁石間に配置された複数の補助磁石を有する回転子とを備えた回転電機であって、前記主磁石は、該主磁石の前記固定子側の面の周方向幅Ｗｍと磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐ若しくは０．６Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．８５Ｗｐを満たすように形成されている。
【０００７】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の回転電機において、前記主磁石は、前記主磁石の前記固定子側の面の周方向幅Ｗｍと前記磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐを満たすように形成されている場合には、前記主磁石の径方向厚さｔと前記回転子の半径ｒとの関係が、ｔ≧０．３ｒを満たすように形成され、前記主磁石の前記固定子側の面の周方向幅Ｗｍと前記磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、０．６Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．８５Ｗｐを満たすように形成されている場合には、前記主磁石の径方向厚さｔと前記回転子の半径ｒとの関係が、ｔ≧０．１ｒを満たすように形成されている。
【０００８】
請求項３に記載の発明は、巻線を有する固定子と、前記固定子に対して回転可能に支持されたロータコア、径方向に着磁され周方向に間隔を空けて前記ロータコアに対して固定された複数の主磁石、及び径方向以外に着磁され前記主磁石間に配置された複数の補助磁石を有する回転子とを備えた回転電機であって、前記主磁石は、該主磁石の周方向両端面のなす角度θｍと磁極ピッチθｐとの関係が、０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐ若しくは０．６θｐ＜θｍ＜０．８５θｐを満たすように形成されている。
【０００９】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の回転電気において、前記主磁石は、前記主磁石の周方向両端面のなす角度θｍと前記磁極ピッチθｐとの関係が、０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐを満たすように形成されている場合には、前記主磁石の径方向厚さｔと前記回転子の半径ｒとの関係が、ｔ≧０．３ｒを満たすように形成され、前記主磁石の周方向両端面のなす角度θｍと前記磁極ピッチθｐとの関係が、０．６θｐ＜θｍ＜０．８５θｐを満たすように形成されている場合には、前記主磁石の径方向厚さｔと前記回転子の半径ｒとの関係が、ｔ≧０．１ｒを満たすように形成されている。
【００１０】
請求項５に記載の発明は、請求項１乃至請求項４の何れか１項に記載の回転電機において、前記主磁石及び前記補助磁石は、前記主磁石及び前記補助磁石における前記固定子側の面が、周方向に隣接する前記主磁石及び前記補助磁石の何れか一方に近づくに連れて前記固定子から徐々に離間するように形成されている。
【００１１】
請求項６に記載の発明は、請求項５に記載の回転電機において、前記固定子側で前記回転子の回転軸線方向に沿って延びる前記主磁石及び前記補助磁石の角部は、Ｒ形状をなしている。
【００１２】
請求項７に記載の発明は、請求項６に記載の回転電機において、前記主磁石及び前記補助磁石は、Ｒ形状をなす前記角部の曲率半径Ｒｃの、前記主磁石の前記固定子側の面の周方向幅Ｗｍに対する比の値Ｒｃ／Ｗｍが、０＜Ｒｃ／Ｗｍ≦０．２５を満たすように形成されている。
【００１３】
請求項８に記載の発明は、請求項１乃至請求項７の何れか１項に記載の回転電機において、前記ロータコアは、径方向に高低差を有する複数の段差面、及び周方向に隣接する前記段差面を径方向に接続する複数の接続面を備えており、前記主磁石及び前記補助磁石は、それぞれ前記段差面上に配置されている。
【００１４】
請求項９に記載の発明は、請求項８に記載の回転電機において、前記主磁石及び前記補助磁石は、前記各段差面上に配置された前記主磁石及び前記補助磁石における前記ロータコア側の面の周方向幅の合計が、該主磁石及び該補助磁石が配置された前記段差面の周方向幅と等しくなるように形成されていると共に、隣接する前記磁石の境目が径方向と一致するように形成されている。
【００１５】
請求項１０に記載の発明は、請求項８又は請求項９に記載の回転電機において、最も低く形成された前記段差面以外の前記段差面上に配置された前記主磁石及び前記補助磁石は、その前記固定子側の面の径方向位置が、最も低く形成された前記段差面上に配置された前記主磁石及び前記補助磁石の少なくとも一方における前記固定子側の面の径方向位置と一致するように、最も低く形成された前記段差面上に配置された前記主磁石及び前記補助磁石の少なくとも一方よりも径方向厚さが薄く形成されている。
【００１６】
請求項１１に記載の発明は、請求項１０に記載の回転電機において、前記主磁石は、最も低く形成された前記段差面上に配置されている。
請求項１２に記載の発明は、請求項８乃至請求項１１の何れか１項に記載の回転電機において、前記ロータコアは、前記段差面及び前記接続面が形成された軟磁性金属製の磁石固定リングを備えている。
【００１７】
請求項１３に記載の発明は、請求項１乃至請求項１２の何れか１項に記載の回転電機において、前記固定子はスロットレスである。
（作用）
請求項１に記載の発明によれば、主磁石は、該主磁石の固定子側の面の周方向幅Ｗｍと磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐ若しくは０．６Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．８５Ｗｐを満たすように形成されている。主磁石がこのように形成されると、主磁石及び補助磁石の残留磁束密度の大きさに拘わらず、例えば主磁石の固定子側の面の周方向幅と補助磁石の固定子側の面の周方向幅とが等しく形成された従来の回転電機よりも、確実にトルクリップルの低減を図ることができる。また、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐ若しくは０．６Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．８５Ｗｐを満たすように主磁石及び補助磁石を形成するのみの構成であるため、磁極数に対して永久磁石の数を増加させなくてもよい。従って、簡易な構成でトルクリップルを低減させることができる。
【００１８】
請求項２に記載の発明によれば、回転電機における平均トルクを、通常配列の永久磁石を有するＳＰＭ型（表面磁石型）の回転子を備えた回転電機における平均トルクに対し、同等の大きさ若しくはそれ以上の大きさとすることができる。
【００１９】
請求項３に記載の発明によれば、主磁石は、該主磁石の周方向両端面のなす角度θｍと磁極ピッチθｐとの関係が、０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐ若しくは０．６θｐ＜θｍ＜０．８５θｐを満たすように形成されている。主磁石がこのように形成されると、主磁石及び補助磁石の残留磁束密度の大きさに拘わらず、例えば主磁石の周方向両端面のなす角度と補助磁石の周方向両端面のなす角度とが等しく形成された従来の回転電機よりも、確実にトルクリップルの低減を図ることができる。また、０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐ若しくは０．６θｐ＜θｍ＜０．８５θｐを満たすように主磁石及び補助磁石を形成するのみの構成であるため、磁極数に対して永久磁石の数を増加させなくてもよい。従って、簡易な構成でトルクリップルを低減させることができる。
【００２０】
請求項４に記載の発明によれば、回転電機における平均トルクを、通常配列の永久磁石を有するＳＰＭ型（表面磁石型）の回転子を備えた回転電機における平均トルクに対し、同等の大きさ若しくはそれ以上の大きさとすることができる。
【００２１】
請求項５に記載の発明によれば、主磁石及び補助磁石は、主磁石及び補助磁石における固定子側の面が、周方向に隣接する主磁石及び補助磁石の何れか一方に近づくに連れて固定子から離間するように形成されている。従って、隣接する磁石同士の境目付近における表面磁束密度は、主磁石及び補助磁石における固定子側の面が隣接する磁石に近づくに連れて固定子から離間されるように形成されていない場合に比べて、緩やかに変化するようになる。その結果、回転子における表面磁束密度分布の波形がより正弦波に近づくため、トルクリップルをより低減させることができる。また、主磁石及び補助磁石を、主磁石及び補助磁石における固定子側の面が、周方向に隣接する主磁石及び補助磁石の何れか一方に近づくに連れて固定子から離間するように形成するだけでよいため、主磁石及び補助磁石を複雑な形状に形成しなくてもよい。
【００２２】
請求項６に記載の発明によれば、固定子側で回転子の回転軸線方向に沿って延びる主磁石及び補助磁石の角部がＲ形状とされることにより、主磁石及び補助磁石における固定子側の面は、周方向に隣接する主磁石及び補助磁石の何れか一方に近づくに連れて容易に固定子から徐々に離間される。
【００２３】
請求項７に記載の発明によれば、Ｒ形状をなす角部の曲率半径Ｒｃの、主磁石の固定子側の面の周方向幅Ｗｍに対する比の値Ｒｃ／Ｗｍが、０．２５＜Ｒｃ／Ｗｍ＜となるように主磁石及び補助磁石が形成された場合に比べて、回転電機における平均トルクの低下を抑えつつ、トルクリップルが低減される。
【００２４】
請求項８に記載の発明によれば、主磁石及び補助磁石は、それぞれ段差面上に配置されている。そのため、径方向に高低差を有する段差面のうち、最も高い位置にある段差面よりも低く形成された段差面上に配置された磁石（主磁石及び補助磁石の何れでもよい）は、接続面に当接することにより、周方向の位置決めがなされる。そして、径方向に高低差を有する段差面のうち、最も高い位置にある段差面上に配置された磁石は、該磁石が配置された段差面に隣接する段差面上に配置された磁石に当接することにより、周方向の位置決めがなされる。従って、主磁石及び補助磁石は、容易に組付けられる上、主磁石及び補助磁石を組付けるために治具を使用しなくてもよい。また、本発明の回転電機においては、隣接する主磁石及び補助磁石間に磁石の位置決めのための部材が介在されることがない。従って、本発明の回転電機は、磁石の組付け性を向上させたことによって回転子が大型化されることが抑制される。
【００２５】
尚、本発明において、径方向の高低差とは、ロータコアの中心からの距離（ロータコアの径方向に沿った距離）の差に対応している。そして、段差面は、径方向に沿って固定子に近い位置にあるほど、径方向に高い位置にあるものとする。従って、インナロータ型の回転電機においては、段差面は、ロータコアの中心から遠い位置にあるほど、径方向に高い位置にあることになる。逆に、アウタロータ側の回転電機においては、段差面は、ロータコアの中心に近い位置にあるほど、径方向に高い位置にあることになる。
【００２６】
請求項９に記載の発明によれば、主磁石及び補助磁石は、周方向に隙間無く配置されることになる。従って、主磁石及び補助磁石の周方向の位置が一箇所に定まり易くなり、主磁石及び補助磁石の組付け性がより向上する。また、主磁石及び補助磁石の周方向のがたつきが抑制される。
【００２７】
請求項１０に記載の発明によれば、主磁石及び補助磁石における固定子側の面が面一となる。従って、固定子と回転子との径方向の距離が一定に保たれ、エアギャップ（固定子と回転子との間の空間）の径方向の幅が周方向位置によらず一定になる。
【００２８】
請求項１１に記載の発明によれば、最も低く形成された段差面上に主磁石が配置されていることから、補助磁石は、最も低く形成された段差面よりも高い位置にある段差面上に配置されることになる。従って、主磁石の径方向厚さに比べて補助磁石の径方向厚さが薄く形成されることになる。その結果、最も低く形成された段差面上に補助磁石が配置され主磁石の径方向厚さに比べて補助磁石の径方向厚さが厚く形成された場合よりも、磁束が流れ易くなり、回転電機の性能低下が抑制される。
【００２９】
請求項１２に記載の発明によれば、磁石固定リングがバックヨークとして機能するため、固定子側の磁束密度が高くなる。よって、回転電機の性能低下がより抑制される。
請求項１３に記載の発明によれば、固定子がスロットレスであることから、コギングトルクがより低減され、回転子がよりスムーズに回転する。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、簡易な構成でトルクリップルが低減される回転電機を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。
図１に示すように、本実施形態の回転電機１は、固定子２と回転子３とを備えている。
固定子２は、略円筒状に形成されたステータコア４と、ステータコア４の内側に放射状に形成された複数（本実施形態では１２個）のティース５と、これらティース５に巻回された巻線６とを備えている。この巻線６は、図示しない電源装置に接続されている。そして、巻線６は、電源装置から電源が供給されると、回転子３を回転させるための回転磁界を発生させるように構成されている。
【００３２】
回転子３は、固定子２の内側に回転可能に支持されている。回転子３は、回転軸７と、該回転軸７を中心に固定子２に対して回転可能に設けられたロータコア８と、複数（本実施形態では８個）の主磁石９と、複数（本実施形態では８個）の補助磁石１０とを備えて構成されている。ロータコア８は磁性体よりなる。
【００３３】
主磁石９と補助磁石１０とは、ロータコア８の外周に主磁石９と補助磁石１０とが周方向に交互となるように配置されており、主磁石９間には、補助磁石１０が１つずつ配置されている。そして、主磁石９及び補助磁石１０は、ロータコア８の外周面に接着剤等により固定されている。ロータコア８の外周面に固定された状態の主磁石９及び補助磁石１０は、全体で略円筒形状をなしている。また、隣接する主磁石９と補助磁石１０との境目は、径方向と一致している。
【００３４】
主磁石９は、径方向に沿って着磁されており、補助磁石１０は、回転軸７と直交する平面上において、補助磁石１０の径方向に延びる中心線Ｌｓに対して直角をなす方向に沿って着磁されている。尚、図１においては、主磁石９及び補助磁石１０の着磁方向を矢印にて図示している。主磁石９は周方向に渡って均一に着磁されており、補助磁石１０は径方向に均一に着磁されている。そして、１つの磁極は、１つの主磁石９と該主磁石９の両側に配置された補助磁石１０の周方向の半分とから構成されている。即ち、本実施形態の回転子３は、永久磁石がハルバッハ配列とされた８極表面磁石型（ＳＰＭ型）の回転子である。
【００３５】
また、本実施形態の主磁石９及び補助磁石１０は、径方向厚さが等しく形成されている。そして、図２に示すように、各主磁石９は、主磁石９の固定子２側の面９ａ（主磁石９の径方向外側の面）の周方向幅Ｗｍと磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐを満たすように形成されている。ここで、主磁石９の固定子２側の面９ａの周方向幅Ｗｍは、主磁石９の固定子２側の面９ａの周方向に沿った幅であり、主磁石９の固定子２側の面９ａにおいて主磁石９の周方向幅と等しい幅を有する円弧の長さと等しい値となる。また、磁極ピッチ幅Ｗｐは、１つの磁極を構成する主磁石９及び補助磁石１０の固定子２側の面９ａ，１０ａの周方向幅である。そして、本実施形態では、磁極ピッチ幅Ｗｐは、主磁石９の固定子２側の面９ａの周方向幅Ｗｍと補助磁石１０の固定子２側の面１０ａ（補助磁石１０の径方向外側の面）の周方向幅Ｗｓとを用いると、Ｗｐ＝Ｗｍ＋Ｗｓにて表される。
【００３６】
また、主磁石９の形状について言い換えると、図３に示すように、各主磁石９は、主磁石９の周方向両端面９ｂ，９ｃのなす角度θｍと磁極ピッチθｐとの関係が、０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐを満たすように形成されている。ここで、磁極ピッチθｐは、磁極１つ分の角度であり、本実施形態では、主磁石９の周方向両端面９ｂ，９ｃのなす角度θｍと補助磁石１０の周方向両端面１０ｂ，１０ｃのなす角度θｓとを用いると、θｐ＝θｍ＋θｓにて表される。
【００３７】
また、本実施形態の回転電機１では、主磁石９は、主磁石９の径方向厚さｔと回転子３の半径ｒとの関係がｔ≧０．３ｒとなるように形成されている。上記のような主磁石９及び補助磁石１０は、磁性体に着磁を施して形成される。そして、主磁石９及び補助磁石１０は、着磁が施された後にロータコア８の外周面に固定される。
【００３８】
ここで、永久磁石がハルバッハ配列とされた８極表面磁石型（ＳＰＭ型）の回転子を備えた回転電機における、主磁石の固定子側の面の周方向幅Ｗｍとトルクリップルとの関係を図４に示す。図４では、残留磁束密度ＢｒがＢｒ＝０．４［Ｔ］の主磁石及び補助磁石を回転電機に備えた場合において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒ（ｒは回転子の半径）である場合のＷｍとトルクリップルとの関係を実線のグラフにて示している。また、残留磁束密度ＢｒがＢｒ＝０．４［Ｔ］の主磁石及び補助磁石を回転電機に備えた場合において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．２ｒである場合のＷｍとトルクリップルとの関係を破線のグラフにて示し、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．４ｒである場合のＷｍとトルクリップルとの関係を一点鎖線のグラフにて示している。更に、図４では、残留磁束密度ＢｒがＢｒ＝１．３［Ｔ］の主磁石及び補助磁石を回転電機に備えた場合において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．２ｒである場合のＷｍとトルクリップルとの関係を二点鎖線のグラフにて示している。
【００３９】
図４を見ると、主磁石及び補助磁石の残留磁束密度ＢｒがＢｒ＝０．４［Ｔ］及びＢｒ＝１．３［Ｔ］の何れの場合であっても、更に、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒ，０．２ｒ，０．４ｒの何れの場合であっても、Ｗｍを変化させた場合のトルクリップルのグラフは、略Ｗ字状となることがわかる。詳しくは、４つのグラフは、０＜Ｗｍ≦０．５Ｗｐの範囲内では下に凸となっている。更に、４つのグラフは、０．５Ｗｐ＜Ｗｍ＜Ｗｐの範囲内では下に凸となっている。また、図４を見ると、残留磁束密度Ｂｒが小さくなると、グラフにおける凹凸の差が少なくなり、トルクリップルはＷｍの値の変化に伴って緩やかに変化するようになることがわかる。
【００４０】
これらのことを踏まえると、図４より、主磁石が０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐ若しくは０．６Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．８５Ｗｐを満たすように形成されると、残留磁束密度Ｂｒに拘わらず、主磁石及び補助磁石の固定子側の面の周方向幅Ｗｍ，Ｗｓが互いに等しく形成された従来の回転電機に比べて、確実にトルクリップルが小さくなることがわかる。
【００４１】
また、永久磁石がハルバッハ配列とされた８極表面磁石型（ＳＰＭ型）の回転子を備えた回転電機における、主磁石の固定子側の面の周方向幅Ｗｍと平均トルクとの関係を図５に示す。図５においては、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒである場合のＷｍと平均トルクとの関係を実線（曲線）のグラフにて示し、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．２ｒである場合のＷｍと平均トルクとの関係を破線（曲線）のグラフにて示している。また、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．３ｒである場合のＷｍと平均トルクとの関係を二点鎖線（曲線）のグラフにて示し、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．４ｒである場合のＷｍと平均トルクとの関係を一点鎖線（曲線）のグラフにて示している。
【００４２】
また、図５には、１つの磁極が１つの永久磁石から構成された通常配列の永久磁石を有するＳＰＭ型の回転子を備えた回転電機における平均トルクを図示している。詳しくは、永久磁石が通常配列とされたＳＰＭ型の回転子を有する回転電機において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石（主磁石及び補助磁石）と同量の永久磁石を備えた場合の平均トルクを実線（直線）のグラフにて示している。そして、永久磁石が通常配列とされたＳＰＭ型の回転子を有する回転電機において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．２ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石を備えた場合の平均トルクを破線（直線）のグラフにて示している。また、永久磁石が通常配列とされたＳＰＭ型の回転子を有する回転電機において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．３ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石を備えた場合の平均トルクを二点鎖線（直線）にて示している。更に、永久磁石が通常配列とされたＳＰＭ型の回転子を有する回転電機において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．４ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石備えた場合の平均トルクを一点鎖線（直線）のグラフにて示している。
【００４３】
図５を見ると、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒ，０．２ｒ，０．３ｒ，０．４ｒの何れの場合であっても、主磁石の固定子側の面の周方向幅Ｗｍと平均トルクとの関係を示すグラフは、上に凸の曲線状となっている。そして、Ｗｍと平均トルクとの関係を示す４つのグラフにおける平均トルクの最大値は、それぞれ、永久磁石が通常配列とされたＳＰＭ型の回転子を有する回転電機の平均トルクよりも大きな値となっている。即ち、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒである場合にＷｍを変化させた場合の平均トルク（実線の曲線）の最大値は、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石を備え該永久磁石が通常配列とされた回転電機の平均トルク（実線の直線）よりも大きな値となっている。同様に、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．２ｒである場合にＷｍを変化させた場合の平均トルク（破線の曲線）の最大値は、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．２ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石を備え該永久磁石が通常配列とされた回転電機の平均トルク（破線の直線）よりも大きな値となっている。また同様に、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．３ｒである場合にＷｍを変化させた場合の平均トルク（二点鎖線の曲線）の最大値は、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．３ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石を備え該永久磁石が通常配列とされた回転電機の平均トルク（二点鎖線の直線）よりも大きな値となっている。また同様に、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．４ｒである場合にＷｍを変化させた場合の平均トルク（一点鎖線の曲線）の最大値は、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．４ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石を備え該永久磁石が通常配列とされた回転電機の平均トルク（一点鎖線の直線）よりも大きな値となっている。
【００４４】
また、図５を見ると、主磁石の固定子側の面の周方向幅Ｗｍと平均トルクとの関係を示す４つのグラフにおいて、平均トルクが最大となるＷｍの値（図５においてグラフ上に点を付している）は、主磁石の径方向厚さｔが大きくなるに連れて小さくなることがわかる。そして、主磁石が０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐを満たして形成される場合には、主磁石の径方向厚さｔがｔ≧０．３ｒであると、ハルバッハ配列の永久磁石を有する回転電機における平均トルクを、通常配列の永久磁石を有するＳＰＭ型の回転電機における平均トルクに対し、同等の大きさ若しくはそれ以上の大きさとすることができることがわかる。また、主磁石が０．６Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．８５Ｗｐを満たして形成される場合には、主磁石の径方向厚さｔがｔ≧０．１ｒであると、ハルバッハ配列の永久磁石を有する回転電機における平均トルクを、通常配列の永久磁石を有するＳＰＭ型の回転電機における平均トルクに対し、同等の大きさ若しくはそれ以上の大きさとすることができることがわかる。よって、主磁石の固定子側の面の周方向幅Ｗｍと主磁石の径方向厚さｔとをこのように設定することにより、ハルバッハ配列の永久磁石を有する回転電機では、トルクリップルの低減を図りつつ、より大きな平均トルクとすることができる。
【００４５】
一方、永久磁石がハルバッハ配列とされた８極表面磁石型（ＳＰＭ型）の回転子を備えた回転電機における、主磁石の周方向両端面のなす角度θｍとトルクリップルとの関係を図６に示す。図６では、残留磁束密度ＢｒがＢｒ＝０．４［Ｔ］の主磁石及び補助磁石を回転電機に備えた場合において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒ（ｒは回転子の半径）である場合のθｍとトルクリップルとの関係を実線のグラフにて示している。また、残留磁束密度ＢｒがＢｒ＝０．４［Ｔ］の主磁石及び補助磁石を回転電機に備えた場合において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．２ｒである場合のθｍとトルクリップルとの関係を破線のグラフにて示し、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．４ｒである場合のθｍとトルクリップルとの関係を一点鎖線のグラフにて示している。更に、図６では、残留磁束密度ＢｒがＢｒ＝１．３［Ｔ］の主磁石及び補助磁石を回転電機に備えた場合において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．２ｒである場合のＷｍとトルクリップルとの関係を二点鎖線のグラフにて示している。
【００４６】
図６を見ると、主磁石及び補助磁石の残留磁束密度ＢｒがＢｒ＝０．４［Ｔ］及びＢｒ＝１．３［Ｔ］の何れの場合であっても、更に、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒ，０．２ｒ，０．４ｒの何れの場合であっても、θｍを変化させた場合のトルクリップルのグラフは、略Ｗ字状となることがわかる。詳しくは、４つのグラフは、０＜θｍ≦０．５θｐの範囲内では下に凸となっている。更に、４つのグラフは、０．５θｐ＜θｍ＜θｐの範囲内では下に凸となっている。また、図６を見ると、残留磁束密度Ｂｒが小さくなると、グラフにおける凹凸の差が少なくなり、トルクリップルはθｍの値の変化に伴って緩やかに変化するようになることがわかる。
【００４７】
これらのことを踏まえると、図６より、主磁石が０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐ若しくは０．６θｐ＜θｍ＜０．８５θｐを満たすように形成されると、残留磁束密度Ｂｒに拘わらず、主磁石及び補助磁石の周方向両端面のなす角度θｍ，θｓが互いに等しく形成された従来の回転電機に比べて、確実にトルクリップルが小さくなることがわかる。
【００４８】
また、永久磁石がハルバッハ配列とされた８極表面磁石型（ＳＰＭ型）の回転子を備えた回転電機における、主磁石の周方向両端面のなす角度θｍと平均トルクとの関係を図７に示す。図７においては、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒである場合のθｍと平均トルクとの関係を実線（曲線）のグラフにて示し、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．２ｒである場合のθｍと平均トルクとの関係を破線（曲線）のグラフにて示している。また、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．３ｒである場合のθｍと平均トルクとの関係を二点鎖線（曲線）のグラフにて示し、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．４ｒである場合のθｍと平均トルクとの関係を一点鎖線（曲線）のグラフにて示している。
【００４９】
また、図７には、１つの磁極が１つの永久磁石から構成された通常配列の永久磁石を有するＳＰＭ型の回転子を備えた回転電機における平均トルクを図示している。詳しくは、永久磁石が通常配列とされたＳＰＭ型の回転子を有する回転電機において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石（主磁石及び補助磁石）と同量の永久磁石を備えた場合の平均トルクを実線（直線）のグラフにて示している。そして、永久磁石が通常配列とされたＳＰＭ型の回転子を有する回転電機において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．２ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石を備えた場合の平均トルクを破線（直線）のグラフにて示している。また、永久磁石が通常配列とされたＳＰＭ型の回転子を有する回転電機において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．３ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石備えた場合の通常の平均トルクを二点鎖線（直線）のグラフにて示している。更に、永久磁石が通常配列とされたＳＰＭ型の回転子を有する回転電機において、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．４ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石備えた場合の通常の平均トルクを一点鎖線（直線）のグラフにて示している。
【００５０】
図７を見ると、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒ，０．２ｒ，０．３ｒ，０．４ｒの何れの場合であっても、主磁石の周方向両端面のなす角度θｍと平均トルクとの関係を示すグラフは、上に凸の曲線状となっている。そして、θｍと平均トルクとの関係を示す４つのグラフにおける平均トルクの最大値は、それぞれ、永久磁石が通常配列とされたＳＰＭ型の回転子を有する回転電機の平均トルクよりも大きな値となっている。即ち、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒである場合にθｍを変化させた場合の平均トルク（実線の曲線）の最大値は、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．１ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石を備え該永久磁石が通常配列とされた回転電機の平均トルク（実線の直線）よりも大きな値となっている。同様に、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．２ｒである場合にθｍを変化させた場合の平均トルク（破線の曲線）の最大値は、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．２ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石を備え該永久磁石が通常配列とされた回転電機の平均トルク（破線の直線）よりも大きな値となっている。また同様に、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．３ｒである場合にθｍを変化させた場合の平均トルク（二点鎖線の曲線）の最大値は、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．３ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石を備え該永久磁石が通常配列とされた回転電機の平均トルク（二点鎖線の直線）よりも大きな値となっている。また同様に、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．４ｒである場合にθｍを変化させた場合の平均トルク（一点鎖線の曲線）の最大値は、主磁石の径方向厚さｔがｔ＝０．４ｒとなる回転電機に備えられた永久磁石と同量の永久磁石を備え該永久磁石が通常配列とされた回転電機の平均トルク（一点鎖線の直線）よりも大きな値となっている。
【００５１】
また、図７を見ると、主磁石の周方向両端面のなす角度θｍと平均トルクとの関係を示す４つのグラフにおいて、平均トルクが最大となるθｍの値（図７においてグラフ上に点を付している）は、主磁石の径方向厚さｔが大きくなるに連れて小さくなることがわかる。そして、主磁石が０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐを満たして形成される場合には、主磁石の径方向厚さｔがｔ≧０．３ｒであると、ハルバッハ配列の永久磁石を有する回転電機における平均トルクを、通常配列の永久磁石を有するＳＰＭ型の回転電機における平均トルクに対し、同等の大きさ若しくはそれ以上の大きさとすることができることがわかる。また、主磁石が０．６θｐ＜θｍ＜０．８５θｐを満たして形成される場合には、主磁石の径方向厚さｔがｔ≧０．１ｒであると、ハルバッハ配列の永久磁石を有する回転電機における平均トルクを、通常配列の永久磁石を有するＳＰＭ型の回転電機における平均トルクに対し、同等の大きさ若しくはそれ以上の大きさとすることができることがわかる。よって、主磁石の周方向両端面のなす角度θｍと主磁石の径方向厚さｔとをこのように設定することにより、ハルバッハ配列の永久磁石を有する回転電機では、トルクリップルの低減を図りつつ、より大きな平均トルクとすることができる。
【００５２】
ところで、本実施形態の各主磁石９は、主磁石９の固定子２側の面９ａの周方向幅Ｗｍと磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐを満たすように形成されている。言い換えると、各主磁石９は、主磁石９の周方向両端面９ｂ，９ｃのなす角度と磁極ピッチθｐとの関係が、０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐを満たすように形成されている。従って、図４及び図６より、本実施形態の回転電機１は、主磁石９及び補助磁石１０の残留磁束密度Ｂｒに拘わらず、主磁石及び補助磁石の周方向両端面のなす角度θｍ，θｓが互いに等しく形成された従来の回転電機に比べて、確実にトルクリップルが小さくなる。
【００５３】
また、回転電機１に備えられた主磁石９は、主磁石９の径方向厚さｔと回転子３の半径ｒとの関係がｔ≧０．３ｒとなるように形成されている。従って、図５及び図７より、回転電機１におけるトルクリップルの低減を図りつつ、回転電機１の平均トルクを大きくすることができる。
【００５４】
上記したように、本実施形態によれば、以下の作用・効果を有する。
（１）主磁石９は、該主磁石９の固定子２側の面９ａの周方向幅Ｗｍと磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐを満たすように形成されている。言い換えると、主磁石９は、該主磁石９の周方向両端面９ｂ，９ｃのなす角度θｍと磁極ピッチθｐとの関係が、０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐを満たすように形成されている。主磁石９がこのように形成されると、主磁石９及び補助磁石１０の残留磁束密度Ｂｒの大きさに拘わらず、例えば主磁石の固定子側の面の周方向幅と補助磁石の固定子側の面の周方向幅とが等しく形成された従来の回転電機よりも、確実にトルクリップルの低減を図ることができる。言い換えると、回転電機１においては、主磁石９及び補助磁石１０の残留磁束密度Ｂｒの大きさに拘わらず、主磁石の周方向両端面のなす角度と補助磁石の周方向両端面のなす角度とが等しく形成された従来の回転電機よりも、確実にトルクリップルの低減を図ることができる。また、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐ（言い換えると０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐ）を満たすように主磁石９及び補助磁石１０を形成するのみの構成であるため、磁極数に対して永久磁石の数を増加させなくてもよい。従って、簡易な構成でトルクリップルを低減させることができる。
【００５５】
（２）回転電機１に備えられた主磁石９は、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐ（言い換えると０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐ）を満たすように形成されると共に、主磁石９の径方向厚さｔと回転子３の半径ｒとの関係がｔ≧０．３ｒとなるように形成されている。そのため、図５及び図７より、回転電機１における平均トルクは、通常配列の永久磁石を有するＳＰＭ型の回転子を備えた回転電機における平均トルクに対し、同等の大きさ若しくはそれ以上の大きさとなる。従って、回転電機１におけるトルクリップルの低減を図りつつ、回転電機１の平均トルクを大きくすることができる。
【００５６】
（３）本実施形態では、補助磁石１０は、主磁石９間に１つずつ配置されている。即ち、補助磁石１０は、各主磁石９に値して１つ分設けられることになる。そのため、各主磁石に対して複数の補助磁石が設けられ、主磁石間に周方向に複数の補助磁石が配置される場合と比べて、部品点数が低減される。また、各主磁石に対して複数の補助磁石が設けられる場合に比べて、補助磁石の数が少ないことから、補助磁石を精度良く加工する手間が省かれる。その結果、製造時間の短縮を図ることができると共に、製造コストの削減を図ることができる。
【００５７】
（４）補助磁石１０は、補助磁石１０の径方向に延びる中心線Ｌｓに対して直角をなす方向に沿って着磁されている。そのため、回転子３が正方向及び逆方向の何れの方向に回転された場合であっても、回転電機１の出力性能を等しくすることができる。尚、この補助磁石１０の着磁方向は、回転軸７と直交する平面上においての方向である。
【００５８】
尚、本発明の実施形態は、以下のように変更してもよい。
・上記実施形態の主磁石９及び補助磁石１０に替えて、図８に示す主磁石及び補助磁石を回転電機に備えてもよい。図８に示す回転電機３１の回転子３２に備えられた主磁石３３及び補助磁石３４は、上記実施形態と同様に、その径方向厚さが等しく形成されている。また、各主磁石３３は、上記実施形態の主磁石９と同様に、主磁石３３の固定子２側の面３３ａ（主磁石９の径方向外側の面）の周方向幅Ｗｍと磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐを満たすように形成されている。言い換えると、各主磁石３３は、主磁石３３の周方向両端面３３ｂ，３３ｃのなす角度θｍと磁極ピッチθｐとの関係が、０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐを満たすように形成されている。更に、各主磁石３３は、該主磁石３３の径方向厚さｔと回転子３２の半径ｒとの関係がｔ≧０．３ｒとなるように形成されている。尚、図８においては、主磁石３３の固定子２側の面３３ａの周方向幅Ｗｍ、磁極ピッチ幅Ｗｐ、主磁石３３の径方向厚さｔ、主磁石３３の周方向両端面３３ｂ，３３ｃのなす角度θｍ、磁極ピッチθｐ、及び回転子３２の半径ｒの図示を省略している。そして、回転子３２の回転軸線方向（図８に示す回転軸７の軸線Ｌ１方向に同じ）に沿って延びる主磁石３３及び補助磁石３４の４つの角部３３ｄ〜３３ｇ，３４ｄ〜３４ｇは、Ｒ形状（主磁石３３及び補助磁石３４の外側に膨らむ円弧状）をなしている（図９（ａ）（ｂ）参照）。
【００５９】
このように構成すると、主磁石３３及び補助磁石３４の固定子２側の面３３ａ，３４ａは、該面３３ａ，３４ａを有する主磁石３３及び補助磁石３４に周方向に隣接する主磁石３３及び補助磁石３４の何れか一方に近づくに連れて、固定子２と対向する方向である径方向に沿って固定子２から徐々に離間する。そのため、隣接する磁石３３，３４同士の境目付近における表面磁束密度は、主磁石３３及び補助磁石３４の固定子２側の面３３ａ，３４ａが隣接する磁石３３，３４に近づくに連れて固定子２から離間されるように形成されていない場合に比べて、緩やかに変化するようになる。その結果、回転子３２における表面磁束密度分布の波形が正弦波に近づくため、トルクリップルを低減させることができる。そして、角部３３ｄ，３３ｅ，３４ｄ，３４ｅをＲ形状とするだけでよいため、各磁極を構成する補助磁石１０の数を増加させたり、主磁石３３及び補助磁石３４を複雑な形状にしたりしなくてもよい。従って、簡易な構成でよりトルクリップルの低減を図ることができ、回転電機３１における振動・騒音をより低減させることができる。
【００６０】
また、角部３３ｄ，３３ｅ，３４ｄ，３４ｅをＲ形状とすると、角部３３ｄ，３３ｅ，３４ｄ，３４ｅに面取りを施して主磁石３３及び補助磁石３４の面３３ａ，３４ａを周方向に隣接する主磁石９及び補助磁石１０の何れか一方に近づくに連れて徐々に固定子２から離間させた場合に比べて、面３３ａ，３４ａに角張った部分が形成されない。従って、隣接する磁石３３，３４同士の境目付近における表面磁束密度は、角部３３ｄ，３３ｅ，３４ｄ，３４ｅに面取りを施した場合よりも、緩やかに変化するようになる。これにより、回転子３２における表面磁束密度分布の波形が正弦波に近づきやすくなる。よって、よりトルクリップルの低減を図り易い。
【００６１】
また更に、固定子２と逆側（即ち径方向内側）で回転子３２の回転軸線方向に沿って延びる主磁石３３及び補助磁石３４の角部３３ｆ，３３ｇ，３４ｆ，３４ｇがＲ形状に形成されていると、主磁石３３及び補助磁石３４において、磁気回路が形成されない部分（磁束が通過しない部分）を省略することができる。よって、主磁石３３及び補助磁石３４を形成する磁性体の量を減らすことができ、製造コストを更に低減させることができる。
【００６２】
尚、主磁石３３及び補助磁石３４の角部３３ｄ，３３ｅ，３４ｄ，３４ｅをＲ形状に形成する場合、図９（ａ）（ｂ）に示すように、角部３３ｄ，３３ｅ，３４ｄ，３４ｅの曲率半径Ｒｃの、主磁石３３の固定子２側の面３３ａの周方向幅Ｗｍに対する比の値Ｒｃ／Ｗｍが、０＜Ｒｃ／Ｗｍ≦０．２５を満たすように形成されるとよい。因みに、主磁石３３の固定子２側の面３３ａの周方向幅Ｗｍは、主磁石３３の固定子２側の面３３ａにおいて、主磁石３３の周方向幅と等しい幅を有する円弧の長さである。従って、主磁石３３の固定子２側の面３３ａの周方向幅Ｗｍは、上記実施形態の主磁石９の固定子２側の面９ａ（図１参照）の周方向幅Ｗｍと等しい。ここで、Ｒｃ／Ｗｍとトルクリップルとの関係、及びＲｃ／Ｗｍと平均トルクとの関係を図１０に示す。図１０を見ると、Ｒｃ／Ｗｍの値が大きくなるに連れて、トルクリップルが徐々に低減されることがわかる。そして、トルクリップルは、Ｒｃ／Ｗｍ＝０．２５となるところで最も小さくなり、Ｒｃ／Ｗｍ＝０．２５を超えると、徐々に大きくなることがわかる。また、平均トルクは、Ｒｃ／Ｗｍの値が大きくなるに連れて、若干ではるが減少することがわかる。従って、０＜Ｒｃ／Ｗｍ≦０．２５とすると、０．２５＜Ｒｃ／Ｗｍとなるように主磁石３３及び補助磁石３４が形成された場合に比べて、回転電機３１における平均トルクの低下を抑えつつトルクリップルを低減させることができる。
【００６３】
また、角部３３ｄ，３３ｅ，３４ｄ，３４ｅの形状は、Ｒ形状に限らない。角部３３ｄ，３３ｅ，３４ｄ，３４ｅの形状は、主磁石３３及び補助磁石３４の固定子２側の面３３ａ，３４ａが、該面３３ａ，３４ａを有する主磁石３３及び補助磁石３４に周方向に隣接する主磁石３３及び補助磁石３４の何れか一方に近づくに連れて、固定子２から徐々に離間するように形成されればよい。従って、角部３３ｄ，３３ｅ，３４ｄ，３４ｅは、主磁石３３及び補助磁石３４の内側に凹む円弧状に形成されてもよいし、面取りを施したようなテーパ状に形成されてもよい。このように形成しても、隣接する主磁石３３及び補助磁石３４との境目となる部分で、表面磁束密度分布の波形が緩やかに変化するようになり、トルクリップルの低減を図ることができる。
【００６４】
・図１１に示すように、ロータコアの外周面に段差面を設け、段差面上に主磁石及び補助磁石を配置してもよい。図１１に示す回転電機４１に備えられた回転子４２のロータコア４３は、ロータコア本体４４と、該ロータコア本体４４に外嵌された磁石固定リング４５とから構成されている。磁石固定リング４５は、軟磁性金属材料により形成されており、略円筒状をなしている。図１２に示すように、磁石固定リング４５の外周には、複数（図１２においては８個）の段差面４６と、該段差面４６よりも径方向外側となる位置に設けられた複数（図１２においては８個）の段差面４７とが備えられている。段差面４６は、周方向に等角度間隔に設けられ、各段差面４６間に段差面４７が設けられている。段差面４６と段差面４７とは、段差面４６よりも径方向外側に段差面４７が形成されることにより、径方向に高低差を有している。これらの段差面４６，４７は、磁石固定リング４５の内径中心Ｏ（ロータコア４３の中心に同じ）を曲率中心とする円弧状をなしている。また、周方向に隣接する段差面４６，４７は、径方向に沿って形成された接続面４８によって径方向に接続されている。接続面４８は、軸方向から見ると、回転子４２の径方向と一致している。
【００６５】
前記段差面４６の周方向幅は、主磁石５１のロータコア４３側の面５１ｈの周方向幅と等しく形成されている。同様に、前記段差面４７の周方向幅は、補助磁石５２のロータコア４３側の面５２ｈの周方向幅と等しく形成されている。尚、各主磁石５１は上記実施形態の主磁石９と同じ形状をなしている。即ち、各主磁石５１は、主磁石５１の固定子２側の面５１ａの周方向幅Ｗｍと磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐを満たすように形成されている。言い換えると、各主磁石５１は、主磁石５１の周方向両端面５１ｂ，５１ｃのなす角度θｍと磁極ピッチθｐとの関係が、０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐを満たすように形成されている。更に、各主磁石５１は、該主磁石５１の径方向厚さｔと回転子４２の半径ｒとの関係がｔ≧０．３ｒとなるように形成されている。尚、図１１，１２においては、主磁石５１の固定子２側の面５１ａの周方向幅Ｗｍ、磁極ピッチ幅Ｗｐ、主磁石５１の径方向厚さｔ、主磁石５１の周方向両端面５１ｂ，５１ｃのなす角度θｍ、磁極ピッチθｐ、及び回転子４２の半径ｒの図示を省略している。
【００６６】
そして、各主磁石５１は段差面４６上にそれぞれ固定され、各補助磁石５２は段差面４７上にそれぞれ固定されている。段差面４６上に配置された主磁石５１は、段差面４６の周方向両側に設けられた接続面４８に当接（直接当接する場合のほか、固定用の接着剤を介して当接する場合を含む）することにより、周方向の位置決めがなされている。そして、補助磁石５２は、周方向に隣接する主磁石５１に当接することにより、周方向の位置決めがなされている。また、図１１，１２においては、段差面４７上に配置された補助磁石５２は、該補助磁石５２における固定子２側の面５２ａの径方向位置が、段差面４７よりも低く形成された段差面４６上に配置された主磁石５１における固定子２側の面５１ａの径方向位置と一致するように、その径方向厚さｔが主磁石５１の径方向厚さよりも薄く形成されている。そのため、主磁石５１及び補助磁石５２における固定子２側の面５１ａ，５２ａは、面一になっている。
【００６７】
このように構成すると、径方向に高低差を有する段差面４６，４７のうち、径方向に低く形成された段差面４６に主磁石５１が配置されると、配置された主磁石５１は、接続面４８に当接することにより周方向の位置決めがなされる。そして、補助磁石５２は、先に主磁石５１が配置された段差面４６に隣接する段差面４７上に配置されることにより、先に配置された主磁石５１に当接して周方向の位置決めがなされる。従って、主磁石５１及び補助磁石５２は容易に組付けられる上、主磁石５１及び補助磁石５２を組付ける際に治具を使用しなくてもよい。また、図１１，１２に示す回転子４２においては、隣接する磁石間に磁石の位置決めを行うための部材が介在されないため、磁石の組付け性を向上させたことによって回転子が大型化されることが抑制される。
【００６８】
また、各段差面４６，４７上に配置された主磁石５１及び補助磁石５２におけるロータコア４３側の面５１ｈ，５２ｈの周方向幅と、該主磁石５１及び該補助磁石５２が配置された段差面４６，４７の周方向幅が等しく形成されると共に、隣接する磁石５１，５２の境目が径方向と一致するように形成されている。そのため、最も低く形成された段差面４６上に配置された主磁石５１は、その周方向両側の端面が、段差面４６の周方向両側に設けられた接続面４８にそれぞれ当接する。従って、主磁石５１は、２つの接続面４８によって周方向にがたつくことが抑制される。そして、主磁石５１は、２つの接続面４８によってロータコア４３の周方向の一箇所に位置決めされるため、主磁石５１に当接することにより周方向の位置決めがなされる補助磁石５２をより配置し易い。その結果、主磁石５１及び補助磁石５２の組付け性がより向上する。また、主磁石５１及び補助磁石５２は、周方向に隙間なく配置されることになるため、主磁石５１及び補助磁石５２の周方向のがたつきが抑制され、回転電機４１における振動・騒音の発生をより抑制することができる。
【００６９】
更に、段差面４７上に配置された補助磁石５２は、該補助磁石５２における固定子２側の面５２ａの径方向位置が、段差面４７よりも径方向に低く形成された段差面４６上に配置された主磁石５１における固定子２側の面５１ａの径方向と一致するように、その径方向厚さｔが主磁石５１の径方向厚さよりも薄く形成されている。そのため、主磁石５１及び補助磁石５２における径方向外側の面５１ａ，５２ａが面一になっており、固定子２と回転子４２との径方向の距離が一定に保たれ、エアギャップの径方向の幅が周方向位置によらず一定になる。その結果、回転電機４１におけるトルクムラの発生を抑えて、回転電機４１における振動・騒音の発生を更に抑制することができる。
【００７０】
また更に、主磁石５１が径方向に低い方の段差面４６上に配置されていることから、補助磁石５２は、段差面４６よりも径方向に高い段差面４７に配置されている。従って、主磁石５１の径方向厚さに比べて補助磁石５２の径方向厚さｔが薄く形成されている。その結果、段差面４６に補助磁石５２が配置され主磁石５１の径方向厚さに比べて補助磁石５２の径方向厚さｔが薄く形成された場合よりも、磁束が流れ易くなり、回転電機４１の性能低下が抑制される。よって、回転電機４１は、主磁石５１及び補助磁石５２の径方向厚さが等しく形成された回転電機とほぼ等しいモータ特性を得ることができる。
【００７１】
尚、ロータコア４３は、磁石固定リング４５を備えない構成であってもよい。この場合、ロータコア４３は、ロータコア本体４４のみから構成され、ロータコア本体４４の外周に段差面４６，４７及び接続面４８が設けられる。また、補助磁石５２が径方向に低い段差面４６上に配置され、主磁石５１が径方向に高い段差面４７上に配置されてもよい。また更に、図１２においては、１つの段差面４６，４７上にそれぞれ１つの磁石５１，５２が配置されているが、１つの段差面上に複数の磁石が配置される構成であってもよい。１つの段差面上に複数の磁石が配置される場合には、段差面の周方向幅と、該段差面に配置された磁石のロータコア側の面の周方向幅の合計とを等しくすると、磁石の周方向のがたつきを抑制することができる。
【００７２】
・上記実施形態では、主磁石９は、該主磁石９の固定子２側の面９ａの周方向幅Ｗｍと磁極ピッチ幅Ｗｐとの関係が、０．１Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．４５Ｗｐを満たすように形成されている。言い換えると、主磁石９は、該主磁石９の周方向両端面９ｂ，９ｃのなす角度θｍと磁極ピッチθｐとの関係が、０．１θｐ＜θｍ＜０．４５θｐを満たすように形成されている。しかしながら、主磁石９は、０．６Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．８５Ｗｐ（言い換えると０．６θｐ＜θｍ＜０．８５θｐ）を満たすように形成されてもよい。このようにしても、上記実施形態の（１）と同様の作用・効果を得ることができる。また、各主磁石９は、０．６Ｗｐ＜Ｗｍ＜０．８５Ｗｐ（言い換えると０．６θｐ＜θｍ＜０．８５θｐ）を満たすように形成される場合には、主磁石９の径方向厚さｔと回転子３の半径ｒとの関係がｔ≧０．１ｒとなるように形成されるとよい。このようにすると、上記実施形態の（２）と同様の作用・効果を得ることができる。尚、図８に示した主磁石３３及び図１１，１２に示した主磁石５１についても、同様に形状を変更してもよい。
【００７３】
・上記実施形態では、ロータコア８は磁性体よりなるが、磁性体よりも軽量な非磁性体としてもよい。このように構成しても上記実施形態と同様の効果を得られると共に、回転電機１の軽量化を図ることができる。また、ロータコア８を中空状に形成してもよい。このように構成することにより、回転電機１の更なる軽量化を図ることができる。
【００７４】
・主磁石９及び補助磁石１０を、軸方向に複数に分割し、それぞれを適当なスキュー角だけずらしてもよい。主磁石９及び補助磁石１０をこのように構成すると、よりコギングトルクを低減させることができる。
【００７５】
・主磁石９及び補助磁石１０の外周側に、ステンレス等で形成された金属製のカバーを被せてもよい。このように構成すると、例えば、ロータコア８から主磁石９及び補助磁石１０が外れた場合に、主磁石９及び補助磁石１０の飛散を防止することができる。
【００７６】
・上記実施形態では、回転電機１は、複数のティース５が周方向に配置されることにより、これらのティース５によって形成されたスロットを有する固定子２を備えている。しかしながら、図１３に示すように、スロットレスの固定子６２を備えた回転電機６１に本発明を適用してもよい。このように構成すると、コギングトルクがより低減され、回転子３はよりスムーズに回転される。
【００７７】
・上記実施形態では、主磁石９は、周方向に渡って均一に着磁されているが、周方向に磁束量が変化するように着磁されていてもよい。また、補助磁石１０は、径方向以外の何れかの方向に沿って着磁されていればよい。
【００７８】
・上記実施形態では、８極の磁極を有する回転子３を備えた回転電機１に本発明を適用したが、主磁石９及び補助磁石１０によって構成される磁極は、８極より少なくてもよいし、８極より多くてもよい。
【００７９】
・上記実施形態では、回転電機１は、インナロータ型であるが、アウタロータ型の回転電機に本発明を適用してもよい。
上記各実施形態から把握できる技術的思想を以下に記載する。
【００８０】
（イ）請求項１乃至請求項１３の何れか１項に記載の回転電機において、前記補助磁石は、前記主磁石間にそれぞれ１つ設けられていることを特徴とする回転電機。このようにすると、各主磁石に対して複数の補助磁石が設けられ、主磁石間に周方向に複数の補助磁石が配置される場合と比べて、部品点数が低減される。また、各主磁石に対して複数の補助磁石が設けられる場合に比べて、補助磁石の数が少ないことから、補助磁石を精度良く加工する手間が省かれる。
【図面の簡単な説明】
【００８１】
【図１】本発明にかかる回転電機の概略構成図。
【図２】回転子の平面図。
【図３】回転子の平面図。
【図４】主磁石の固定子側の面の周方向幅Ｗｍとトルクリップルとの関係を示すグラフ。
【図５】主磁石の固定子側の面の周方向幅Ｗｍと平均トルクとの関係を示すグラフ。
【図６】主磁石の周方向両端面のなす角度θｍとトルクリップルとの関係を示すグラフ。
【図７】主磁石の周方向両端面のなす角度θｍと平均トルクとの関係を示すグラフ。
【図８】別の形態の回転電機の概略構成図。
【図９】（ａ）は別の形態の主磁石の平面図、（ｂ）は別の形態の補助磁石の平面図。
【図１０】Ｒｃ（Ｒ形状をなす角部の曲率半径）／Ｗｍ（主磁石の固定子側の面の周方向幅）と平均トルクとの関係、及びＲｃ／Ｗｍとトルクリップルとの関係を示すグラフ。
【図１１】別の形態の回転電機の概略構成図。
【図１２】別の形態の回転子の平面図。
【図１３】別の形態の回転電機の概略構成図。
【符号の説明】
【００８２】
１，３１，４１，６１…回転電機、２，６２…固定子、３，３２，４２…回転子、６…巻線、８，４３…ロータコア、９，３３，５１…主磁石、９ａ，３３ａ，５１ａ…主磁石の固定子側の面、９ｂ，９ｃ，３３ｂ，３３ｃ，５１ｂ，５１ｃ…主磁石の周方向端面、１０，３４，５２…補助磁石、１０ａ，３４ａ，５２ａ…補助磁石の固定子側の面、３３ｄ，３３ｅ，３４ｄ，３４ｅ…角部、４５…磁石固定リング、４６，４７…段差面、４８…接続面、５１ｈ…主磁石のロータコア側の面、５２ｈ…補助磁石のロータコア側の面、ｔ…主磁石の径方向厚さ、ｒ…回転子の半径、Ｗｍ…主磁石の固定子側の面の周方向幅、Ｗｐ…磁極ピッチ幅、θｍ…主磁石の周方向両端面のなす角度、θｐ…磁極ピッチ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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