(57)【要約】【課題】旋回性、直進安定性の性能を確保しながら、ゴムクローラの走行による地面の凹凸を小さくできるようにする。【解決手段】無端帯状のクローラ本体２の外周面２ａに、このクローラ本体２の幅方向Ｘの一端部２ｄ側に片寄って形成されたラグ７と、クローラ本体２の幅方向Ｘの他端部２ｅ側に片寄って形成されたラグ８とが周方向Ｙに交互に形成され、各ラグ７、８の先端部に平坦面状の頂面１０が形成されており、前記頂面１０の幅方向Ｘの一端部に、クローラ本体２の幅方向Ｘの外方に向かうにつれて、この頂面１０の周方向Ｙの長さが徐徐に短くなるように傾斜する傾斜縁部１８が形成されるとともに、前記頂面１０の幅方向Ｘの外端部１６の周方向Ｙの長さｂが頂面１０の中途部の周方向Ｙの長さａの１／２以下とされている。【選択図】図１
2007326461.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端帯状のクローラ本体の外周面に、このクローラ本体の幅方向の一端部側に片寄って形成されたラグと、クローラ本体の幅方向の他端部側に片寄って形成されたラグとが周方向に交互に形成され、各ラグの先端部に平坦面状の頂面が形成されており、
前記各ラグの頂面の幅方向の一端部に、クローラ本体の幅方向の外方に向かうにつれて、この頂面の周方向の長さが徐徐に短くなるように傾斜する傾斜縁部が形成されるとともに、前記頂面の幅方向の外端部の周方向の長さが頂面の中途部の周方向の長さの１／２以下とされていることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項２】
無端帯状のクローラ本体の外周面に、幅方向の長さの長い長ラグと、幅方向の長さの短い短ラグとが周方向に交互に形成され、各ラグの先端部に平坦面状の頂面が形成されており、
前記長ラグの頂面の幅方向の端部には、クローラ本体の幅方向の外方に向かうにつれて、この頂面の周方向の長さが徐徐に短くなるように傾斜する傾斜縁部が形成されるとともに、前記長ラグの幅方向の端部の立面は、このラグの周方向一方側の立面から他方側の立面にかけて連続状となるような曲面形状とされていることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項３】
無端帯状のクローラ本体の外周面に、このクローラ本体の幅方向の一端部側に片寄って形成されたラグと、クローラ本体の幅方向の他端部側に片寄って形成されたラグとが周方向に交互に形成され、各ラグの先端部に平坦面状の頂面が形成されており、
前記各ラグの頂面の幅方向の一端部に、クローラ本体の幅方向の外方に向かうにつれて、この頂面の周方向の長さが徐徐に短くなるように傾斜する傾斜縁部が形成されるとともに、前記各ラグの幅方向の一端部の立面は、このラグの周方向一方側の立面から他方側の立面にかけて連続状となるような曲面形状とされていることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項４】
無端帯状のクローラ本体の外周面に、幅方向の長さの長い長ラグと、幅方向の長さの短い短ラグとが周方向に交互に形成され、各ラグの先端部に平坦面状の頂面が形成されており、
前記長ラグの頂面の幅方向の端部には、クローラ本体の幅方向の外方に向かうにつれて、この頂面の周方向の長さが徐徐に短くなるように傾斜する傾斜縁部が形成されるとともに、前記頂面の幅方向の外端部の周方向の長さが頂面の中途部の周方向の長さの１／２以下とされていることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項５】
前記傾斜縁部が設けられたラグの幅方向の端部がクローラ本体の幅方向の端部に一致して形成されていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のゴムクローラ。
【請求項６】
前記クローラ本体には、前記ラグに対応する位置に芯金が埋設されており、この芯金の幅方向の長さがクローラ本体の幅方向の長さの４０％〜７０％とされていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載のゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばコンバイン等の作業機械の走行装置に使用されるゴムクローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のゴムクローラには、無端体状のクローラ本体の内部に芯金を埋設するとともに、このクローラ本体の外周面に複数のラグを設けたものがある。クローラ本体に設けられたラグは、その幅方向の端部に所定の角度で傾斜した傾斜面を有している（例えば、特許文献１参照）。ゴムクローラは、このラグによって、走行中の湿田走破性、旋回性、直進安定性等の性能を発揮する。
【特許文献１】特開２０００−３０２０６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
従来、圃場で使用されるゴムクローラには、湿田走破性、旋回性、そして直進安定性等、種々の性能が要求されるが、近年、これらの性能に加えて、例えばコンバイン等の走行装置に装着されたゴムクローラが走行した後に、圃場に大きな凹凸ができることなく、刈跡をできるだけきれいな状態にしておきたいという要望が強くなっている。
稲刈り後の圃場に大きな凹凸ができたままでは、その凹部に水が溜まって水はけが悪くなり、この部分がぬかるみやすくなったり、農作物の成長を妨げる原因になってしまう。このような大きな凹凸がある場合には、稲刈り後にトラクタ等により耕運しなおす必要もあり、手間がかかってしまう。
【０００４】
従来のゴムクローラは、ラグの幅方向の端部に大きな傾斜面が形成されていたため、コンバイン等が旋回した際に、この傾斜面に当たる土の抵抗が大きくなっていた。また、旋回の際に、この傾斜面が圃場の泥土をえぐってしまい、地面に大きな凹凸ができやすい構成になっていた。
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、旋回性、直進安定性の性能を確保しながら、その走行による地面の凹凸を小さくできるようにしたゴムクローラを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は上記の課題を解決するために以下の技術的手段を講じた。
すなわち、本発明は、本発明に係るゴムクローラは、無端帯状のクローラ本体の外周面に、このクローラ本体の幅方向の一端部側に片寄って形成されたラグと、クローラ本体の幅方向の他端部側に片寄って形成されたラグとが周方向に交互に形成され、各ラグの先端部に平坦面状の頂面が形成されており、前記各ラグの頂面の幅方向の一端部に、クローラ本体の幅方向の外方に向かうにつれて、この頂面の周方向の長さが徐徐に短くなるように傾斜する傾斜縁部が形成されるとともに、前記頂面の幅方向の外端部の周方向の長さが頂面の中途部の周方向の長さの１／２以下とされていることを特徴とする。
【０００６】
また、本発明に係るゴムクローラは、無端帯状のクローラ本体の外周面に、幅方向の長さの長い長ラグと、幅方向の長さの短い短ラグとが周方向に交互に形成され、各ラグの先端部に平坦面状の頂面が形成されており、前記長ラグの頂面の幅方向の端部には、クローラ本体の幅方向の外方に向かうにつれて、この頂面の周方向の長さが徐徐に短くなるように傾斜する傾斜縁部が形成されるとともに、前記長ラグの幅方向の端部の側部は、このラグの周方向一方側の立面から他方側の立面にかけて連続状となるような曲面形状とされていることを特徴とする。
【０００７】
また、本発明に係るゴムクローラは、無端帯状のクローラ本体の外周面に、このクローラ本体の幅方向の一端部側に片寄って形成されたラグと、クローラ本体の幅方向の他端部側に片寄って形成されたラグとが周方向に交互に形成され、各ラグの先端部に平坦面状の頂面が形成されており、前記各ラグの頂面の幅方向の一端部に、クローラ本体の幅方向の外方に向かうにつれて、この頂面の周方向の長さが徐徐に短くなるように傾斜する傾斜縁部が形成されるとともに、前記各ラグの幅方向の一端部の立面は、このラグの周方向一方側の立面から他方側の立面にかけて連続状となるような曲面形状とされていることを特徴とする。
【０００８】
また、本発明に係るゴムクローラは、無端帯状のクローラ本体の外周面に、幅方向の長さの長い長ラグと、幅方向の長さの短い短ラグとが周方向に交互に形成され、各ラグの先端部に平坦面状の頂面が形成されており、前記長ラグの頂面の幅方向の端部には、クローラ本体の幅方向の外方に向かうにつれて、この頂面の周方向の長さが徐徐に短くなるように傾斜する傾斜縁部が形成されるとともに、前記頂面の幅方向の外端部の周方向の長さが頂面の中途部の周方向の長さの１／２以下とされていることを特徴とする。
また、本発明に係るゴムクローラは、前記傾斜縁部が設けられたラグの幅方向の端部がクローラ本体の幅方向の端部に一致して形成されていることを特徴とする。
【０００９】
また、本発明に係るゴムクローラは、前記クローラ本体に、前記ラグに対応する位置に芯金が埋設されており、この芯金の幅方向の長さがクローラ本体の幅方向の長さの４０％〜７０％とされていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、旋回性、直進安定性の性能を確保しながら、そのゴムクローラの走行による地面の凹凸を小さくできる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明を実施するための最良の形態を図面を参照しながら説明する。
図１〜図３の第１実施形態において、本発明に係るゴムクローラ１は、例えば、コンバイン等の農作業機械の走行装置に装着されるものである。この走行装置は、例えば、トラックフレームにスプロケット、アイドラ、複数の転輪等を回転自在に設けたものであり、ゴムクローラ１は、この走行装置に巻き掛けられ、スプロケットによって駆動されて走行するようになっている。
図１に示すように、ゴムクローラ１は、ゴム製で無端帯状のクローラ本体２を有している。以下、クローラ本体２の帯長手方向を単に「周方向」（図中に符号Ｙで示す）といい、周方向Ｙに直交する帯幅方向を単に「幅方向」（図中に符号Ｘで示す）という。また、クローラ本体２の幅方向Ｘの中心（この中心線を図中に符号Ｆで示す）からこのクローラ本体２の幅方向Ｘの端部２ｄ、２ｅに向かう方向を「幅方向の外方」といい、クローラ本体２の幅方向Ｘの端部２ｄ、２ｅからこのクローラ本体２の幅方向Ｘの中心に向かう方向を「幅方向の内方」という。
【００１２】
このクローラ本体２の内部には、無端状の抗張体３が埋設されている。抗張体３は層状のものやスチールコード等、種々の形状・材質のものが使用される。クローラ本体２はその幅方向Ｘの中央域が厚肉部２ｂとされ、この厚肉部２ｂの幅方向Ｘの両側が薄肉部２ｃとなっており、抗張体３は厚肉部２ｂ内に埋設されている。
クローラ本体２の内部には、補強のために複数の芯金４がクローラ本体２の周方向Ｙに間隔をおいて埋設されている。この芯金４は、クローラ本体２の厚肉部２ｂ内に埋設されている。
【００１３】
この芯金４の幅方向Ｘの長さＭは、クローラ本体２の幅方向Ｘの長さＬの約６０％とされている。この芯金４の幅方向Ｘの長さＭは、クローラ本体２の幅方向Ｘの長さＬの４０％以上７０％以下の範囲内に設定されることが望ましく、より好ましくは、５０％以上７０％以下の範囲内にあるのがよく、更に好ましくは、６０％以上７０％以下の範囲内にあるのがよい。
クローラ本体２には、スプロケット係合用の複数の孔６が設けられている（以下、係合孔６という）。この係合孔６は、クローラ本体２の肉厚方向に貫通して形成されており、スプロケットの歯が順次嵌るように、クローラ本体２の周方向Ｙに一定の間隔をおいて形成されている。係合孔６は、クローラ本体２の幅方向Ｘの中心位置（中心線Ｆ）に設けられている。
【００１４】
クローラ本体２の外周面２ａには、複数のラグ７、８が周方向Ｙに間隔をおいて形成されている。これらのラグ７、８の周方向Ｙの位置に対応して、前記芯金４がクローラ本体２内に埋設されている。
前記各ラグ７、８は、クローラ本体２の外周面２ａから突出形成されている。各ラグ７、８は、その基部１２から先端部に向かって先細り状に形成されている。また、各ラグ７、８は、その側部にクローラ本体２の外周面２ａに対して所定の角度で傾斜する立面９を有する。各ラグ７、８の先端部には、平坦状の頂面１０が形成されている。図１に示すように、前記立面９は頂面１０のまわりに形成されている。
【００１５】
クローラ本体２に形成された複数のラグ７、８は、クローラ本体２の外周面２ａに千鳥状に設けられている。これらのラグ７、８には、クローラ本体２の幅方向Ｘの一端部２ｄ側に片寄って形成されたラグ（以下、第１ラグ７という）と、クローラ本体２の幅方向Ｘの他端部２ｅ側に片寄って形成されたラグ（以下、第２ラグ８という）とがある。第１ラグ７と第２ラグ８はクローラ本体２の周方向Ｙに交互に形成されている。
第２ラグ８は、第１ラグ７とほぼ同じ形状であり、平面視において、この第１ラグ７を左右反転させたものである。第１ラグ７および第２ラグ８は、幅方向Ｘに沿って直線状に形成されている。各ラグ７、８の幅方向Ｘの長さは、クローラ本体２の幅方向Ｘの長さＬよりも短く、またこの長さＬの半分（Ｌ／２）よりも長くなっている。この第１実施形態では、第１ラグ７の幅方向Ｘの長さと第２ラグ８の幅方向Ｘの長さはほぼ等しくなっている。
【００１６】
第１ラグ７の幅方向Ｘの一端部７ａは、クローラ本体２の幅方向Ｘの一端部２ｄに一致して形成されている。具体的には、第１ラグ７の幅方向Ｘの一端部７ａに形成された立面９ａの基部１２ａがクローラ本体２の幅方向Ｘの一端部２ｄに一致して設けられている。第１ラグ７の幅方向Ｘの他端部７ｂは、クローラ本体２の幅方向Ｘの中心（中心線Ｆ）とクローラ本体２の幅方向Ｘの他端部２ｅとの間の位置に設けられており、前記他端部２ｅに達していない。
また、第２ラグ８の幅方向Ｘの一端部８ａは、クローラ本体２の幅方向Ｘの他端部２ｅに一致して形成されている。具体的には、第２ラグ８の幅方向Ｘの一端部８ａに形成された立面９ａの基部１２ａがクローラ本体２の幅方向Ｘの他端部２ｅに一致して形成されている。第２ラグ８の幅方向Ｘの他端部８ｂは、クローラ本体２の幅方向Ｘの中心（中心線Ｆ）とクローラ本体２の幅方向Ｘの一端部２ｄとの間の位置に設けられており、前記一端部２ｄに達していない。
【００１７】
各ラグ７、８の幅方向Ｘの一端部７ａ、８ａに形成された立面９ａ、および各ラグ７、８の幅方向Ｘの他端部７ｂ、８ｂに形成された立面９ｂは、側面視において、クローラ本体２の外周面２ａから各ラグ７、８の頂面１０に向かうにつれて先細りとなる台形状に形成されている。
各ラグ７、８の幅方向Ｘの一端部７ａ、８ａに形成された立面９ａ、および各ラグ７、８の幅方向Ｘの他端部７ｂ、８ｂに形成された立面９ｂは、クローラ本体２の外周面２ａに対して所定の角度で傾斜して形成されている（以下、この角度を傾斜角度θ（θ１、θ２）という）。図２に示すように、各ラグ７、８の一端部７ａ、８ａに形成された立面９ａの傾斜角度θ１は、各ラグ７、８の他端部７ｂ、８ｂに形成された立面９ｂの傾斜角度θ２よりも小さくなっている。
【００１８】
図１に示すように、各ラグ７、８の一端部７ａ、８ａは、平面視において、クローラ本体２の幅方向Ｘの外方に向かうにつれてその太さが徐徐に細くなるように形成されている。すなわち、各ラグ７、８の頂面１０の幅方向Ｘの一端部が幅方向Ｘの外方に向かうにつれて先細り状となり、各ラグ７、８の周方向Ｙの一方の基部１２ｂと他方の基部１２ｃの周方向Ｙの間隔が幅方向Ｘの外方に向かうにつれて徐徐に狭くなるように形成されている。
各ラグ７、８の頂面１０は、幅方向Ｘに沿って直線状に形成された第１縁部１４、第２縁部１５を有する。この第１縁部１４は、各ラグ７、８の頂面１０の周方向Ｙの一端部に設けられている。第２縁部１５は各ラグ７、８の頂面１０の周方向Ｙの他端部に設けられている。各ラグ７、８の頂面１０の第１縁部１４と第２縁部１５は平行に形成されている。第１縁部１４と第２縁部１５の幅方向Ｘの長さは等しくなっている。
【００１９】
各ラグ７、８の頂面１０の幅方向Ｘの外方側の一端部（外端部）には、周方向Ｙに沿った直線状の第３縁部１６が形成されている。また、各ラグ７、８の頂面１０の幅方向Ｘの内方側の他端部には、周方向Ｙに沿った直線状の第４縁部１７が形成されている。第３縁部１６と第４縁部１７は平行に形成されている。第３縁部１６の周方向Ｙの長さｂは、第４縁部１７の周方向Ｙの長さよりも短くされている。
前記各ラグ７、８の頂面１０の幅方向Ｘの一端部には、幅方向Ｘに対して所定の角度で傾斜する傾斜縁部１８が形成されている。各ラグ７、８の頂面１０には、２つの傾斜縁部１８が形成されている。各傾斜縁部１８は、幅方向Ｘにおいて、第１縁部１４と第３縁部１６との間、および第２縁部１５と第３縁部１６の間に形成されている。また、各傾斜縁部１８は直線状に形成されている。
【００２０】
図３に示すように、１つの頂面１０に形成された２つの傾斜縁部１８は、周方向Ｙにおける互いの間隔が、幅方向Ｘの外方に向かうにつれて徐徐に狭まるように傾斜して形成されている。また、これら２つの傾斜縁部１８は、第１縁部１４と第２縁部１５の間に引いた中心線Ｊに対して線対称となるように形成されている。各傾斜縁部１８は、この中心線Ｊに対して約２〜１０°の角度範囲で傾斜して形成されている。この傾斜縁部１８は、図１に示すように、クローラ本体２内に埋設された芯金４の幅方向Ｘの端部４ａよりも幅方向Ｘの外方側に設けられるのがよい。すなわち、第１ラグ７の傾斜縁部１８は、クローラ本体２の幅方向Ｘの一端部２ｄと芯金４の端部４ａとの間に設けられ、第２ラグ８の傾斜縁部１８は、クローラ本体２の幅方向Ｘの他端部２ｅと芯金４の端部４ａとの間に設けられるのがよい。
【００２１】
前記頂面１０の幅方向Ｘの外端部である第３縁部１６は、周方向Ｙの長さｂが、頂面１０の中途部（第１縁部１４または第２縁部１５の任意の中途位置をいう）の周方向Ｙの長さａ（頂面１０の第１縁部１４と第２縁部１５の中途部同士の周方向Ｙにおける距離をいう）の１／２（ｂ＝ａ／２）とされている。この第３縁部１６の周方向Ｙの長さｂは、ラグ７、８の頂面１０の中途部の周方向Ｙの長さａの１／４以上（ｂ≧ａ／４）、１／２（ｂ≦ａ／２）以下とされることが望ましい。
各ラグ７、８の頂面１０に傾斜縁部１８が形成されることにより、この頂面１０の幅方向Ｘの端部は、幅方向Ｘの外方に向かうにつれてその周方向Ｙの長さが徐徐に短くなる。
【００２２】
これは、各ラグ７、８の頂面１０には、周方向Ｙの長さ（ａ）が長い中途部（第１縁部１４、第２縁部１５の中途部）と、その周方向Ｙの長さ（ｂ）が短い外端部（第３縁部１６）との間に、２つの傾斜縁部１８が形成され、２つの傾斜縁部１８の周方向Ｙにおける間隔が、幅方向Ｘの外方に向かうにつれて狭まるように傾斜することによる。これによって、各ラグ７、８の幅方向Ｘの端部７ａ、８ａが幅方向Ｘの外方に向かうにつれて先細り状となる。
前記第３縁部１６は、各ラグ７、８の幅方向Ｘの一端部７ａ、８ａに形成された立面９ａと、各ラグ７、８の頂面１０とを区切っている。第３縁部１６は、各ラグ７、８の頂面１０の幅方向Ｘの外端部（一端部）を構成するものであり、前記立面９ａの先端部を構成するものでもある。この第３縁部１６の周方向Ｙの長さｂが、各ラグ７、８の頂面１０の中途部の周方向Ｙの長さａの１／２以下とされることにより、前記立面９ａの先端部の周方向Ｙの長さ（ｂ）が短くなり、これによって、この立面９ａの面積を可及的に小さくできる。
【００２３】
前記第４縁部１７は、各ラグ７、８の幅方向Ｘの他端部７ｂ、８ｂに形成された台形状の立面９ｂと各ラグ７、８の頂面１０とを区切っている。この第４縁部１７は、各ラグ７、８の頂面１０の幅方向Ｘの他端部を構成するものであり、前記立面９ｂの先端部を構成するものでもある。この立面９ｂの先端部の周方向Ｙの長さは、前記頂面１０の中途部の周方向Ｙの長さａと同じである。これにより、この立面９ｂの面積は、各ラグ７、８の一端部７ａ、８ａの立面９ａの面積よりも大きくなっている。
ゴムクローラ１を装着したコンバイン等の作業機械が走行中に旋回した場合、ラグ７、８の幅方向Ｘの一端部７ａ、８ａは、クローラ本体２の幅方向Ｘの端部２ｄ、２ｅに一致して形成されているため、この一端部７ａ、８ａの立面９ａが土を旋回方向に押しのけ、この土が盛り上がって地面に凹凸ができる。
【００２４】
本発明に係るゴムクローラ１は、上述したように前記立面９ａの面積が小さくなっているため、この立面９ａに押しのけられる土の量が少なく、地面にできる凹凸をできるだけ小さくすることができる。しかも、この立面９ａの面積が小さいことから、旋回時にこの立面９ａに加わる土の抵抗が小さくなり、これによってゴムクローラ１は旋回性を確保（維持）できる。
さらに、各ラグ７、８の幅方向Ｘの他端部７ｂ、８ａは、クローラ本体２の幅方向Ｘの端部２ｄ、２ｅに達しておらず、各端部２ｄ、２ｅよりも幅方向Ｘの内方に位置しており、ゴムクローラ１が旋回した場合には、この各ラグ７、８の幅方向Ｘの他端部７ａ、８ａの立面９ｂが押しのける土はクローラ本体２の外周面２ａにならされるため、ゴムクローラ１の走行跡の地面の凹凸の原因にはならない。しかも、この立面９ｂは、各ラグ７、８の幅方向Ｘの一端部７ａ、８ａの立面９ａよりも面積が大きいことから、土中に踏み込んだときのアンカー効果が大きく、ゴムクローラ１は、走行中に幅方向Ｘにずれにくくなり、その直進安定性を確保（維持）できる。
【００２５】
また、各ラグ７、８の位置に対応して設けられた芯金４は、その幅方向Ｘの長さＭがクローラ本体２の幅方向Ｘの長さＬの４０％〜７０％の範囲で設定されていることから、クローラ本体２の剛性が高まり、この芯金４の部分でゴムクローラ１にかかる荷重を支持しており、クローラ本体２の幅方向Ｘの端部２ｄ、２ｅに大きな荷重がかからなくなっており、これによって各ラグ７、８の端部７ａ、８ａの偏磨耗を防止できるようになっている。
図４、図５の第２実施形態では、ラグの形状が第１実施形態と異なる。クローラ本体２の外周面２ａには、幅方向Ｘの長さの長い長ラグ２１と、幅方向Ｘの長さの短い短ラグ２２が形成されている。長ラグ２１の幅方向Ｘの長さは、クローラ本体２の幅方向Ｘの長さＬとほぼ等しくなっている。長ラグ２１の幅方向Ｘの一端部２１ａは、クローラ本体２の幅方向Ｘの一端部２ｄと一致して形成され、長ラグ２１の幅方向Ｘの他端部２１ｂは、クローラ本体２の幅方向Ｘの他端部２ｅと一致して形成されている。
【００２６】
前記長ラグ２１の幅方向Ｘの端部２１ａ、２１ｂの立面９ａは、第１実施形態で示した立面９ａのような台形状ではなく、この長ラグ２１の周方向Ｙの一方側の立面９ｃから他方側の立面９ｄにかけて連続状となるような曲面形状とされている。
長ラグ２１の幅方向Ｘの各端部２１ａ、２１ｂは、第１実施形態と同様に、平面視において、幅方向Ｘの外方に向かうにつれて先細り状に形成されている。同様に、この長ラグ２１の頂面１０の幅方向Ｘの各端部は、平面視において、幅方向Ｘの外方に向かうにつれて先細り状に形成されている。第１実施形態では、第１ラグ７、第２ラグ８の頂面１０の幅方向Ｘの一端部が先細り状であったが、この第２実施形態では、頂面１０の幅方向Ｘの両端部が先細り状とされている。
【００２７】
長ラグ２１の頂面１０は、第１実施形態と同様にその周方向Ｙの一端部に第１縁部１４を有し、他端部に第２縁部１５を有する。また、長ラグ２１の頂面１０は、第１実施形態と同様に直線状の傾斜縁部１８、第３縁部１６を有する。長ラグ２１の第３縁部１６は、図４、５に示すように、所定の曲率半径の円弧状に形成されている。なお、この第２実施形態では、第１実施形態で示した第４縁部１７は、長ラグ２１の頂面１０に形成されていない。長ラグ２１の頂面１０の外端部である２つの第３縁部１６の周方向Ｙの各長さｂは、この頂面１０の中途部の周方向Ｙの長さａの１／４以上１／２以下とされている。
【００２８】
前記短ラグ２２は、その幅方向Ｘの中心がクローラ本体２の幅方向Ｘの中心（中心線Ｆ）と一致して形成されている。この短ラグ２２は、クローラ本体２の幅方向Ｘの中心線Ｆに対して左右対称（線対称）となっている。
短ラグ２２の幅方向Ｘの端部２２ａ、２２ｂは、クローラ本体２の幅方向Ｘの端部２ｄ、２ｅに達しておらず、クローラ本体２の幅方向Ｘの中心（中心線Ｆ）と幅方向Ｘの端部２ｄ、２ｅとの間に位置している。
短ラグ２２の幅方向Ｘの各端部２２ａ、２２ｂには台形状の立面９ｂが形成されている。この立面９ｂの構成は、第１実施形態における第１ラグ７、第２ラグ８の幅方向Ｘの他端部７ｂ、８ｂの立面９ｂと同じである。
【００２９】
短ラグ２２の頂面１０は平面視で、長方形状とされている。この短ラグ２２の頂面１０の周方向Ｙの長さｃは、長ラグ２１の頂面１０の第１縁部１４と第２縁部１５との周方向Ｙにおける離間間隔（長ラグ２１の頂面１０の中途部の周方向Ｙにおける長さａ）とほぼ等しくなっている。
第２実施形態のその他の構成は、第１実施形態とほぼ同様であり、両者が共通する部分には共通符号を付している（以下、他の実施形態において同じ）。
この第２実施形態では、長ラグ２１の頂面１０の幅方向Ｘの各端部に傾斜縁部１８を形成して、長ラグ２１の幅方向Ｘの各端部２１ａ、２１ｂを先細り状にするとともに、その各端部２１ａ、２１ｂの立面９ａを上述した曲面形状に形成することによって、ゴムクローラ１が圃場で旋回したときに、この端部２１ａ、２１ｂに加わる土の抵抗を可及的に小さくでき、これによって、ゴムクローラ１は、旋回性を確保（維持）できる。
【００３０】
さらに、長ラグ２１の幅方向Ｘの端部２１ａ、２１ｂの立面９ａは、上述したような連続状の曲面形状とされているため、ゴムクローラ１が旋回した場合でもこの端部２１ａ、２１ｂが旋回方向に押しのける土の量が少なくなり、これによって、ゴムクローラ１の走行跡の地面の凹凸を可及的に小さくできる。
また、クローラ本体２に形成された短ラグ２２は、その幅方向Ｘの端部２２ａ、２２ｂが、クローラ本体２の幅方向Ｘの端部２ｄ、２ｅに達していないため、ゴムクローラ１が走行中に旋回した場合に、この短ラグ２２の幅方向Ｘの端部２２ａ、２２ｂの立面９ｂが押しのける土は、クローラ本体２の外周面２ａによってならされるため、地面の凹凸の原因となることはない。
【００３１】
しかも、この短ラグ２２が土中に踏み込んだときに、その幅方向Ｘの端部２２ａ、２２ｂの台形状の立面９ｂが大きなアンカー効果を発揮するため、ゴムクローラ１は、走行中に幅方向Ｘにずれることがなく、直進安定性の性能を確保（維持）できる。
図６の第３実施形態では、ラグの配置等が第１実施形態と異なる。第１実施形態では、各ラグ７、８は、幅方向Ｘに沿った直線状に形成されていたが、各ラグ７、８は、クローラ本体２の幅方向Ｘに対して所定の角度で傾斜して形成されている。
各ラグ７、８の頂面１０には、第１実施形態と同様に、第１縁部１４乃至第４縁部１７、および直線状の２つの傾斜縁部１８が形成されている。
【００３２】
第１縁部１４、および第２縁部１５は、平面視において、幅方向Ｘに対して所定の角度で傾斜して形成されている。
２つの傾斜縁部１８の一方と他方の幅方向Ｘの長さは、異なって形成されている。傾斜縁部は、幅方向Ｘに対して所定の角度で傾斜して形成されている。２つの傾斜縁部１８の一方が幅方向Ｘに対してなす角度と、他方の傾斜縁部１８が幅方向Ｘに対してなす角度は異なっている。
なお、第３実施形態では、第１実施形態で示した係合孔６がクローラ本体２に形成されていない。クローラ本体２の内周面には、スプロケットが係合する突起部（図示せず）が形成されており、ゴムクローラ１は、この突起部をスプロケットが駆動することで走行できるようになっている。
【００３３】
第３実施形態のその他の構成は第１実施形態とほぼ同様の構成である。第３実施形態に係るゴムクローラ１は、第１実施形態と同様の作用効果を奏する。
図７、図８の第４実施形態では、ラグの頂面１０の形状が第１実施形態と異なる。この第４実施形態では、ラグ７、８の各頂面１０に、水平方向に沿って形成された第１面部２４と、この第１面部２４に対して所定の角度で傾斜した第２面部２５が形成されている。第１面部２４は、平面視長方形状に形成されている。第２面部２５は平面視台形状に形成されている。
【００３４】
第１面部２４の周方向Ｙの一端部は、第１実施形態とで説明した、頂面１０の第１縁部１４となっている。また、第１面部２４の周方向Ｙの他端部は、頂面１０の第２縁部１５となっている。第１面部２４の幅方向Ｘの一端部には、第２面部２５が形成されている。また第１面部２４の幅方向Ｘの他端部には、第１実施形態と同様な第４縁部１７が形成されている。
第２面部２５の幅方向Ｘの外方側の端部は、第１実施形態で説明した頂面１０の第３縁部１６となっている。第１面部２４と第２面部２５の間には、これらを区切る第５縁部１９が形成されている。この第５縁部１９は、周方向Ｙに沿って直線状に形成されている。この第５縁部１９は、第３縁部１６、第４縁部１７と平行になっている。
【００３５】
この第２面部２５の周方向Ｙの一端部と他端部は、第１実施形態で説明した傾斜縁部１８となっている。この第２面部２５は、幅方向Ｘの外方に向かうにつれて、徐徐に下方（各ラグ７、８の頂面１０から基部１２に向かう方向をいう）に傾斜している。図８に示すように、第２面部２５は、第１面部２４を延長するように幅方向Ｘに沿って引いた直線Ｇに対して、約２°〜１０°の範囲で傾斜した傾斜面となっている。したがって、前記傾斜縁部１８は、この直線Ｇに対して約２°〜１０°の範囲で下方に傾斜しており、この点が第１実施形態と異なる。傾斜縁部１８のその他の構成は、第１実施形態と同じである。
【００３６】
この第４実施形態では、第１実施形態と同様に、各ラグ７、８の頂面１０の幅方向Ｘの端部に傾斜縁部１８を形成し、頂面１０の幅方向Ｘの外端部である第３縁部１６の周方向Ｙの長さｂをこの頂面１０の中途部の周方向Ｙの長さａの１／２以下にして、各ラグ７、８の幅方向Ｘの一端部７ａ、８ａの立面９ａの面積を可及的に小さくすることができ、これによって、旋回時にこの立面９ａに押しのけられる土の量を少なくして、走行跡の地面の凹凸を小さくすることができる。
第４実施形態のその他の点は、第１実施形態と同じ構成であり、本実施形態にに係るゴムクローラ１は、第１実施形態と同様に、旋回性、直進安定性を確保（維持）することができる。さらに、各ラグ７、８の頂面１０の幅方向Ｘの外端部側には、前記第１面部に対して所定の角度で傾斜した第２面部２５（傾斜面）が形成されているので、ゴムクローラ１が旋回したときに、土の抵抗を受けにくく、土中から浮き上がりやすくなる。したがって、ゴムクローラ１は、旋回性がさらによいものになっている。また、この第２面部２５が第１面部２４に対して所定の角度で傾斜して形成されることで、各ラグ７、８の幅方向Ｘの一端部７ａ、８ａの立面９ａの高さが低くなるため、この立面９ａの面積がさらに小さくなり、ゴムクローラ１は、旋回性が向上するとともに、圃場の走行跡の凹凸を、より小さくすることができる。
【００３７】
図９の第５実施形態では、傾斜縁部１８の形状が第１実施形態と異なる。
第１実施形態では、傾斜縁部１８が直線状に形成されていたが、この第５実施形態では傾斜縁部１８は曲線状に形成されている。この傾斜縁部１８は、所定の曲率半径の円弧状に形成されている。第５実施形態のその他の構成は、第１実施形態と同じである。
この第５実施形態のように、傾斜縁部１８を円弧状に形成した場合においても、各ラグ７、８の幅方向Ｘの端部７ａ、８ａの立面９ａの面積を可及的に小さくし、ゴムクローラ１の旋回時にこの立面９ａに押しのけられる土の量を少なくして、走行跡の地面の凹凸を小さくすることができる。しかも、ゴムクローラ１は、旋回性、直進安定性の性能を確保（維持）できる。
【００３８】
なお、本発明は、上記の実施形態に限らず、種々の変形・変更が可能である。
例えば、第１実施形態では、各ラグ７、８の頂面１０には２つの傾斜縁部１８が形成されていたが、この傾斜縁部１８を第１縁部１４側または第２縁部１５側の一方のみに形成するようにしてもよい（他の実施形態において同じ）。第５実施形態では、各ラグ７、８の各頂面１０に２つの円弧状の傾斜縁部１８が形成されていたが、このうちの１つを円弧状とし、もう１つを第１実施形態で示したような直線状に形成するようにしてもよい。
第１実施形態では、第１ラグ７と第２ラグ８の幅方向Ｘの長さが等しくなっていたが、これらの長さが異なっていていてもよい。
【００３９】
第１実施形態において、千鳥状に配置されたラグ７、８の端部７ａ、８ａの立面９ａを、第２実施形態の長ラグ２１の端部２１ａの立面９ａのように、曲面形状に形成するようにしてもよい。このようにした場合でも、第２実施形態で説明したように、ゴムクローラ１は、直進性、旋回性の性能を確保したままで、走行跡の地面の凹凸を小さくできる。
第２実施形態において、長ラグ２１の端部２１ａの立面９ａを曲面状にせずに、第１実施形態で示した台形状の立面９ａとしてもよい。このようにした場合でも、第１実施形態で説明したように、ゴムクローラ１は、直進性、旋回性の性能を確保したままで、走行跡の地面の凹凸を小さくできる。
【産業上の利用可能性】
【００４０】
本発明は、コンバイン等の作業機械の走行装置に装着して使用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の第１実施形態に係るゴムクローラの接地面側からみた部分平面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ矢示線断面図である。
【図３】ラグの幅方向の端部の拡大平面図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係るゴムクローラの接地面側からみた部分平面図である。
【図５】ラグの幅方向の端部の拡大平面図である。
【図６】本発明の第３実施形態に係るゴムクローラの接地面側からみた部分平面図である。
【図７】本発明の第４実施形態に係るゴムクローラの接地面側からみた部分平面図である。
【図８】図７のＢーＢ矢示線断面図である。
【図９】本発明の第５実施形態に係るゴムクローラのラグの幅方向の端部の拡大平面図である。
【符号の説明】
【００４２】
１    ゴムクローラ
２    クローラ本体
２ａ  クローラ本体の外周面
２ｄ  クローラ本体の幅方向の端部
２ｅ  クローラ本体の幅方向の端部
４    芯金
７    ラグ
８    ラグ
９ａ  立面
１０    頂面
１６    頂面の幅方向の外端部
１８    傾斜縁部
２１    長ラグ
２１ａ  長ラグの幅方向の端部
２２    短ラグ
【図１】
2007326461.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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