(57)【要約】【課題】通信効率がよい電子装置を提供する。【解決手段】表示装置には導電部１が備えられ、ダイポールアンテナ２の長手方向に垂直な方向を有し、ダイポールアンテナ２の中心を通り、ダイポールアンテナ２のアンテナ平面に平行な直線ｍ１を想定したとき、直線ｍ１が表示面４ａに平行、導電部１の主面の上辺１ａ又は下辺１ｂに平行であり、導電部１の側部を通過するように表示装置側部にダイポールアンテナ２が設けられ、長手方向の長さをＬＡ、導電部の厚さをＴ、電波の空気中における波長をλ０というとき、λ０≧ＬＡ≧Ｔであり、導電部１の一辺の長さが波長λ０より大きく、放射導体２ａ，２ｂの周縁部と、導電部１の周縁部との間の最短間隔ｄが（ＬＡ／１０）〜６ＬＡである。【選択図】図１
2007028587.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の厚さを有する、平面型の表示装置と、外部機器と通信するダイポールアンテナとを備える電子装置であって、
表示装置には、四角形又は略四角形の形状を有しかつ表示装置の表示面に平行な主面と該主面の側縁に位置する側部とを有する導電部が備えられており、
ダイポールアンテナの放射導体の主要部が含まれている平面をアンテナ平面といい、該ダイポールアンテナの長手方向に垂直な方向を有し、該長手方向における、ダイポールアンテナの中心を通り、かつ、アンテナ平面に平行な直線ｍ１を想定したとき、直線ｍ１が表示装置の表示面に平行又は略平行になり、該導電部の主面の上辺又は下辺に平行又は略平行になっており、かつ、導電部の側部を貫通するか、又は、該側部に接するように該表示装置の側部又は側部近傍にダイポールアンテナが設けられており、
ダイポールアンテナにより、外部機器と通信する機能を有しており、
ダイポールアンテナの長手方向の長さをＬＡといい、導電部の厚さをＴといい、外部機器と通信する電波の、空気中における波長をλ０というとき、λ０≧ＬＡ≧Ｔであり、
該導電部の四角形又は略四角形を構成する４つの辺のうち、少なくとも一辺の長さが波長λ０より大きく、
ＬＡ＝（λ０／２）、又は、ＬＡ≒（λ０／２）である場合には、該放射導体の周縁部と、該導電部の側部との間の最短間隔ｄが、（λ０／２０）〜３λ０であり、
ＬＡ≠（λ０／２）である場合、及び、ＬＡ≒（λ０／２）以外である場合には、最短間隔ｄが（ＬＡ／１０）〜６ＬＡであることを特徴とする電子装置。
【請求項２】
所定の厚さを有する、平面型の表示装置と、外部機器と通信するダイポールアンテナとを備える電子装置であって、
表示装置には、四角形又は略四角形の形状を有しかつ表示装置の表示面に平行な主面と該主面の側縁に位置する側部とを有する導電部が備えられており、
ダイポールアンテナの中心を通り、表示装置の表示面に平行であり、該導電部の主面の上辺又は下辺に平行である直線ｐ１を想定したとき、直線ｐ１が導電部の側部を貫通するか、又は、該側部に接するような位置にダイポールアンテナが配され、該表示装置の側部又は側部近傍にダイポールアンテナが設けられており、
ダイポールアンテナにより、外部機器と通信する機能を有しており、
ダイポールアンテナの長手方向の長さをＬＡといい、導電部の厚さをＴといい、外部機器と通信する電波の、空気中における波長をλ０というとき、λ０≧ＬＡ≧Ｔであり、
該導電部の四角形又は略四角形を構成する４つの辺のうち、少なくとも一辺の長さがＬＡより大きく、
表示装置の表示面に垂直であり、鉛直な面Ｓ１を想定し、
ダイポールアンテナの長手方向と面Ｓ１とがなす角度のうち小さい方の角度をγとしたとき、−７０°≦γ≦７０°であり、
表示装置の表示面に垂直な方向における、導電部の厚さから突き出ているダイポールアンテナの最先端部に接し、表示装置の表示面に平行であり、かつ、導電部の主面の上辺又は下辺に平行である直線ｎを想定し，導電部の側部と直線ｎとの間の最短間隔をＬＡＰというとき、０．４≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．５であることを特徴とする電子装置。
【請求項３】
１．３・（λ０／２）≧ＬＡ≧１．２Ｔである請求項１又は２に記載の電子装置。
【請求項４】
前記ダイポールアンテナの長手方向と前記表示面とがなす角度のうち小さい方の角度αが、５〜９０°である請求項１〜３のいずれかに記載の電子装置。
【請求項５】
所定の厚さを有する、平面型の表示装置と、外部機器と通信するダイポールアンテナとを備える電子装置であって、
表示装置には、四角形又は略四角形の形状を有しかつ表示装置の表示面に平行な主面と該主面の側縁に位置する側部とを有する導電部が備えられており、
ダイポールアンテナの放射導体の主要部が含まれている平面をアンテナ平面といい、該ダイポールアンテナの長手方向に垂直な方向を有し、該長手方向における、ダイポールアンテナの中心を通り、かつ、アンテナ平面に平行な直線ｍ１を想定したとき、直線ｍ１が表示装置の表示面に平行又は略平行になり、かつ、該導電部の主面の上辺又は下辺に平行又は略平行になるように、該表示装置の側部又は側部近傍にダイポールアンテナが設けられており、
ダイポールアンテナの長手方向と表示装置の表示面とがなす角度のうち小さい方の角度をαといい、ダイポールアンテナの長手方向の長さをＬＡといい、
表示装置の表示面に垂直な方向における、導電部の厚さから突き出ているダイポールアンテナの最先端部に接し、表示装置の表示面に平行であり、導電部の主面の上辺又は下辺に平行である直線ｎを想定し，導電部の側部と直線ｎとの間の最短間隔をＬＡＰといい、導電部の厚さをＴというとき、
該導電部の四角形又は略四角形を構成する４つの辺のうち、少なくとも一辺の長さがＬＡより大きく、
ＬＡ・ｓｉｎ｜α｜≦Ｔの条件下で以下の式（１）を満足することを特徴とする電子装置。
０．２≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．５・  ・  ・（１）、
ただし、ｓｉｎαは式（１）を満足する値をとるものとする。
【請求項６】
所定の厚さを有する、平面型の表示装置と、外部機器と通信するダイポールアンテナとを備える電子装置であって、
表示装置には、四角形又は略四角形の形状を有しかつ表示装置の表示面に平行な主面と該主面の側縁に位置する側部とを有する導電部が備えられており、
該表示装置の側部又は側部近傍にダイポールアンテナが設けられており、
ダイポールアンテナにより、外部機器と通信する機能を有しており、
表示装置の表示面に垂直であり、鉛直な面Ｓ１を想定したとき、
ダイポールアンテナの長手方向と面Ｓ１とがなす角度のうち小さい方の角度をγとしたとき、−７０°≦γ≦７０°であり、
ダイポールアンテナの長手方向と表示装置の表示面とがなす角度のうち小さい方の角度をαといい、ダイポールアンテナの長手方向の長さをＬＡといい、
表示装置の表示面に垂直な方向における、導電部の厚さから突き出ているダイポールアンテナの最先端部に接し、表示装置の表示面に平行であり、かつ、導電部の主面の上辺又は下辺に平行である直線ｎを想定し、導電部の側部と直線ｎとの間の最短間隔をＬＡＰといい、導電部の厚さをＴというとき、
該導電部の四角形又は略四角形を構成する４つの辺のうち、少なくとも一辺の長さがＬＡより大きく、
角度｜α｜が、２０〜９０°である条件下で、
０．７≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．２であることを特徴とする電子装置。
【請求項７】
ダイポールアンテナの中心を通り、表示装置の表示面に平行であり、該導電部の主面の上辺又は下辺に平行である直線ｐ１を想定したとき、直線ｐ１が導電部の側部を貫通しないような位置にダイポールアンテナが配されており、ＬＡ≦Ｔである請求項６に記載の電子装置。
【請求項８】
前記（ＬＡＰ／ＬＡ）が０．６未満である場合には、前記角度｜α｜は、５〜９０°であり、
（ＬＡＰ／ＬＡ）が、０．６〜０．９である場合には、角度｜α｜は、３０〜９０°であり、
（ＬＡＰ／ＬＡ）が、０．９超である場合には、角度｜α｜は、０〜９０°である請求項５又は６に記載の電子装置。
【請求項９】
前記ＬＡ・ｓｉｎ｜α｜≦Ｔの条件下で、２・ＬＡ≧Ｔである請求項５〜８のいずれかに記載の電子装置。
【請求項１０】
前記直線ｍ１が表示装置の表示面に対してなす角度のうち、小さい方の角度が−２０〜２０°になるようにダイポールアンテナが設けられている請求項１又は５に記載の電子装置。
【請求項１１】
前記直線ｍ１が前記導電部の主面の上辺又は下辺に対してなす角度のうち、小さい方の角度が−２０〜２０°になるようにダイポールアンテナが設けられている請求項１又は５に記載の電子装置。
【請求項１２】
前記導電部の四角形又は略四角形を構成する４つの辺のうち、少なくとも一辺の長さが前記ＬＡより大きい請求項１〜１１のいずれかに記載の電子装置。
【請求項１３】
前記ダイポールアンテナの最上部が導電部の最上部から突き出てないような位置、及び、ダイポールアンテナの最下部が前記導電部の最下部から突き出てないような位置にダイポールアンテナが配されている請求項１〜１２のいずれかに記載の電子装置。
【請求項１４】
前記ダイポールアンテナが放射導体を有し、該放射導体の周縁部と、前記導電部の側部との間の最短間隔ｄが（ＬＡ／１０）〜６ＬＡである請求項２〜９のいずれかに記載の電子装置。
【請求項１５】
導電部の形状が、長方体、板状体、筐体又は枠状体に底板を設けたような器状体に電気的意味において等価的にみなせる形状である請求項１〜１４のいずれかに記載の電子装置。
【請求項１６】
前記ダイポールアンテナの放射導体の一部又は全部が、誘電体基板又は誘電体基体の表面又は内部に平面的に設けられている請求項１〜１５のいずれかに記載の電子装置。
【請求項１７】
前記表示装置が液晶表示装置又はプラズマ表示装置である請求項１〜１６のいずれかに記載の電子装置。
【請求項１８】
前記電子装置がテレビ又はパーソナルコンピュータである請求項１〜１７のいずれかに記載の電子装置。
【請求項１９】
前記導電部が金属製の筐体、表示駆動回路及び表示周辺回路から選ばれる１つである請求項１〜１８のいずれかに記載の電子装置。
【請求項２０】
前記外部機器と通信する電波の周波数が、１〜３００ＧＨｚ内の少なくとも一つの周波数である請求項１〜１９のいずれかに記載の電子装置。
【請求項２１】
前記外部機器と通信する電波の周波数が、１〜１１ＧＨｚ内の少なくとも一つの周波数を含む請求項１〜２０のいずれかに記載の電子装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、室内で外部機器の通信装置から、電子装置に備えられた表示装置の表示内容等を送信及び受信の少なくとも一方を行うのに適する電子装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、パーソナルコンピュータの側部に設けられているＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）規格のコネクタ（以下、ＵＳＢコネクタという）にアンテナ装置を装着し、このパーソナルコンピュータと外部機器とを通信させる技術について報告されている（例えば、特許文献１，２参照）。
【０００３】
しかし、これらの特許文献には、パーソナルコンピュータのＵＳＢコネクタ側とは反対側の方向、かつ、パーソナルコンピュータの表示装置に電波が遮られる位置に外部機器のアンテナが配置されている場合には、パーソナルコンピュータの表示装置に電波が遮られるため、通信に支障が生じる問題があった。すなわち、このアンテナ装置から見て水平方向０〜３６０°の角度範囲で、特定の角度方向について、ヌル点があり、無指向性になっていなかった。
【０００４】
【特許文献１】米国特許第６３９４８１３号（図１）
【特許文献２】米国特許第６６１２８７４号（図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、従来技術の有する前述の欠点を解消する、従来知られていなかった電子装置及び通信システムの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、所定の厚さを有する、平面型の表示装置と、外部機器と通信するダイポールアンテナとを備える電子装置であって、
表示装置には、四角形又は略四角形の形状を有しかつ表示装置の表示面に平行な主面と該主面の側縁に位置する側部とを有する導電部が備えられており、
ダイポールアンテナの放射導体の主要部が含まれている平面をアンテナ平面といい、該ダイポールアンテナの長手方向に垂直な方向を有し、該長手方向における、ダイポールアンテナの中心を通り、かつ、アンテナ平面に平行な直線ｍ１を想定したとき、直線ｍ１が表示装置の表示面に平行又は略平行になり、該導電部の主面の上辺又は下辺に平行又は略平行になっており、かつ、導電部の側部を貫通するか、又は、該側部に接するように該表示装置の側部又は側部近傍にダイポールアンテナが設けられており、
ダイポールアンテナにより、外部機器と通信する機能を有しており、
ダイポールアンテナの長手方向の長さをＬＡといい、導電部の厚さをＴといい、外部機器と通信する電波の、空気中における波長をλ０というとき、λ０≧ＬＡ≧Ｔであり、
該導電部の四角形又は略四角形を構成する４つの辺のうち、少なくとも一辺の長さが波長λ０より大きく、
ＬＡ＝（λ０／２）、又は、ＬＡ≒（λ０／２）である場合には、該放射導体の周縁部と、該導電部の側部との間の最短間隔ｄが、（λ０／２０）〜３λ０であり、
ＬＡ≠（λ０／２）である場合、又は、ＬＡ≒（λ０／２）以外である場合には、最短間隔ｄが（ＬＡ／１０）〜６ＬＡであることを特徴とする電子装置を提供する。
【０００７】
また、所定の厚さを有する、平面型の表示装置と、外部機器と通信するダイポールアンテナとを備える電子装置であって、
表示装置には、四角形又は略四角形の形状を有しかつ表示装置の表示面に平行な主面と該主面の側縁に位置する側部とを有する導電部が備えられており、
ダイポールアンテナの中心を通り、表示装置の表示面に平行であり、該導電部の主面の上辺又は下辺に平行である直線ｐ１を想定したとき、直線ｐ１が導電部の側部を貫通するか、又は、該側部に接するような位置にダイポールアンテナが配され、該表示装置の側部又は側部近傍にダイポールアンテナが設けられており、
ダイポールアンテナにより、外部機器と通信する機能を有しており、
ダイポールアンテナの長手方向の長さをＬＡといい、導電部の厚さをＴといい、外部機器と通信する電波の、空気中における波長をλ０というとき、λ０≧ＬＡ≧Ｔであり、
該導電部の四角形又は略四角形を構成する４つの辺のうち、少なくとも一辺の長さがＬＡより大きく、
表示装置の表示面に垂直であり、鉛直な面Ｓ１を想定し、
ダイポールアンテナの長手方向と面Ｓ１とがなす角度のうち小さい方の角度をγとしたとき、−７０°≦γ≦７０°であり、
表示装置の表示面に垂直な方向における、導電部の厚さから突き出ているダイポールアンテナの最先端部に接し、表示装置の表示面に平行であり、かつ、導電部の主面の上辺又は下辺に平行である直線ｎを想定し，導電部の側部と直線ｎとの間の最短間隔をＬＡＰというとき、０．４≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．５であることを特徴とする電子装置を提供する。
【０００８】
また、所定の厚さを有する、平面型の表示装置と、外部機器と通信するダイポールアンテナとを備える電子装置であって、
表示装置には、四角形又は略四角形の形状を有しかつ表示装置の表示面に平行な主面と該主面の側縁に位置する側部とを有する導電部が備えられており、
ダイポールアンテナの放射導体の主要部が含まれている平面をアンテナ平面といい、該ダイポールアンテナの長手方向に垂直な方向を有し、該長手方向における、ダイポールアンテナの中心を通り、かつ、アンテナ平面に平行な直線ｍ１を想定したとき、直線ｍ１が表示装置の表示面に平行又は略平行になり、かつ、該導電部の主面の上辺又は下辺に平行又は略平行になるように、該表示装置の側部又は側部近傍にダイポールアンテナが設けられており、
ダイポールアンテナの長手方向と表示装置の表示面とがなす角度のうち小さい方の角度をαといい、ダイポールアンテナの長手方向の長さをＬＡといい、
表示装置の表示面に垂直な方向における、導電部の厚さから突き出ているダイポールアンテナの最先端部に接し、表示装置の表示面に平行であり、かつ、導電部の主面の上辺又は下辺に平行である直線ｎを想定し，導電部の側部と直線ｎとの間の最短間隔をＬＡＰといい、導電部の厚さをＴというとき、
該導電部の四角形又は略四角形を構成する４つの辺のうち、少なくとも一辺の長さがＬＡより大きく、
ＬＡ・ｓｉｎ｜α｜≦Ｔの条件下で以下の式（１）を満足することを特徴とする電子装置を提供する。
【０００９】
０．２≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．５・  ・  ・（１）、
ただし、ｓｉｎαは式（１）を満足する値をとるものとする。
【００１０】
また、所定の厚さを有する、平面型の表示装置と、外部機器と通信するダイポールアンテナとを備える電子装置であって、
表示装置には、四角形又は略四角形の形状を有しかつ表示装置の表示面に平行な主面と該主面の側縁に位置する側部とを有する導電部が備えられており、
該表示装置の側部又は側部近傍にダイポールアンテナが設けられており、
ダイポールアンテナにより、外部機器と通信する機能を有しており、
表示装置の表示面に垂直であり、鉛直な面Ｓ１を想定したとき、
ダイポールアンテナの長手方向と面Ｓ１とがなす角度のうち小さい方の角度をγとしたとき、−７０°≦γ≦７０°（図１５で書直し）であり、
ダイポールアンテナの長手方向と表示装置の表示面とがなす角度のうち小さい方の角度をαといい、ダイポールアンテナの長手方向の長さをＬＡといい、
表示装置の表示面に垂直な方向における、導電部の厚さから突き出ているダイポールアンテナの最先端部に接し、表示装置の表示面に平行であり、かつ、導電部の主面の上辺又は下辺に平行である直線ｎを想定し，導電部の側部と直線ｎとの間の最短間隔をＬＡＰといい、導電部の厚さをＴというとき、
該導電部の四角形又は略四角形を構成する４つの辺のうち、少なくとも一辺の長さがＬＡより大きく、
角度｜α｜が、２０〜９０°である条件下で、
０．７≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．２であることを特徴とする電子装置を提供する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明では、上記構成を採るために、本発明におけるダイポールアンテナから見て水平方向又は略水平方向０〜３６０°の角度範囲で、ヌル点がなく、無指向性になり、該ダイポールアンテナ側とは反対側の方向に外部機器の通信用アンテナが配されていても、通信効率がよく、充分なアンテナ利得が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明の電子装置を添付の図面に示される好適実施形態に基づいて詳細に説明する。本発明は、おおまかにいって、第１の実施形態と第２の実施形態とに分類される。第１の実施形態は、後述する第２の実施形態と比較したときに、導電部の厚さが比較的薄い場合に適する形態である。
【００１３】
第１の実施形態は、表示装置へのダイポールアンテナの配設角度が狭い形態（第１の実施形態狭角度型）と、表示装置へのダイポールアンテナの配設角度が広い形態（第１の実施形態広角度型）とに分類される。
【００１４】
（１）図１は本発明の電子装置の第１の実施形態狭角度型の基本的構成を示す正面図、図２は図１に示す第１の実施形態狭角度型の、ダイポールアンテナ２側から見た側面図である。
【００１５】
（１−１）第１の実施形態狭角度型、
図１，２において、Ｗは導電部１の横幅、Ｈは導電部１の縦幅、Ｘ軸は電子装置の表示装置４（破線により表示）の表示面４ａに平行かつ水平な軸であり、Ｙ軸はこの表示装置４に垂直、かつ、水平な軸であり、Ｚ軸は表示装置に平行、かつ、鉛直な軸であり、この条件は以下の本発明の基本的構成を示す各図では同様である。
【００１６】
最初に、本発明の第１の実施形態について説明する。本発明の電子装置は、所定の厚さを有する、平面型の表示装置４と、外部機器と通信するダイポールアンテナ２とを備える。表示装置４には、四角形又は略四角形の形状を有しかつ表示装置の表示面４ａに平行な主面と該主面の側縁に位置する側部１ｃとを有する導電部１が備えられている。通常、導電部１は一部又は全部が表示装置４に含まれるように表示装置４の形状及び寸法は構成されている。
【００１７】
図１，２に示されているダイポールアンテナ２は、一対の放射導体２ａ，２ｂの全部が誘電体基板５の表面に平面的に設けられている。しかし、これに限定されず、本発明においては、放射導体の主要部がアンテナ平面に含まれていればよい。放射効率を向上させるために放射導体の５０％、特には、８０％の部分がアンテナ平面に含まれることが好ましい。また、コンパクト化等を考慮すると、本発明におけるダイポールアンテナは、放射導体の一部又は全部が、誘電体基板又は誘電体基体の表面又は内部に平面的に設けられているいわゆる平面アンテナであることが好ましい。さらに、本発明におけるダイポールアンテナは、長手方向又は略長手方向に電波の放射が弱く、その他の方向では略無指向性であることが好ましい。
【００１８】
本発明において、電子装置と通信する外部の通信用アンテナ６が、ダイポールアンテナ２が設けられている、表示装置の側部１ｃ側とは反対側に配されている場合であっても、アンテナ利得が向上する。ダイポールアンテナ２と外部の通信用アンテナ６とは、それぞれ受信及び送信から選ばれる少なくとも一方の機能を有する。
【００１９】
図１，２の例では、ダイポールアンテナ２の長手方向に垂直な方向を有し、該長手方向における、ダイポールアンテナ２の中心を通り、かつ、アンテナ平面に平行な直線ｍ１を想定したとき、直線ｍ１が表示装置４の表示面４ａに平行又は略平行になり、導電部１の主面の上辺１ａ又は下辺１ｂに平行又は略平行になり、かつ、導電部１の側部１ｃを貫通するか、又は、該側部に接するように表示装置４の側部１ｃ又は側部１ｃ近傍にダイポールアンテナ２が設けられている。
【００２０】
なお、第１の実施形態狭角度型及び第１の実施形態広角度型において、ダイポールアンテナ２の傾きの許容差を考慮すると、直線ｍ１が表示装置の表示面４ａに対してなす角のうち、小さい方の角が−２０〜２０°になるようにダイポールアンテナ２が設けられていることが好ましい。さらに、直線ｍ１が導電部１の主面の上辺１ａ又は下辺１ｂに対してなす角のうち、小さい方の角が−２０〜２０°になるようにダイポールアンテナ２が設けられていることが好ましい。
【００２１】
さらに、図１，２の例では、ダイポールアンテナ２の長手方向の長さ（長手方向の最大長）をＬＡといい、導電部１の厚さをＴといい、λ０を外部機器と通信する電波の、空気中における波長をいうとき、λ０≧ＬＡ≧Ｔである。ＬＡ≧Ｔである場合には、ＬＡがＴ未満である場合と比較して、外部の通信用アンテナ６から見て、ダイポールアンテナ２が導電部１の影に完全に隠れにくいため、アンテナ利得を向上できるからである。ＬＡ≦λ０である場合には、コンパクト化が図れることができる。
【００２２】
この範囲の好ましい範囲は、λ０≧ＬＡ≧１．５Ｔであり、より好ましい範囲は、（λ０／２）≧ＬＡ≧Ｔであり、特に好ましい範囲は、（λ０／２）≧ＬＡ≧１．２Ｔであり、最も好ましい範囲は、０．８・（λ０／２）≧ＬＡ≧１．２Ｔである。
【００２３】
ここで、本発明において、ダイポールアンテナ２の長手方向とは、ダイポールアンテナ２が２つの放射導体を有する場合、２つの放射導体のそれぞれの中心を結ぶ直線の伸長される方向をいう。また、ダイポールアンテナ２が折返しアンテナのように、給電点と残る他の給電点とを１本の導体又は導線で結線しているアンテナである場合には、この導体又は導線の最大の幅の方向をいう。なお、図１，２に示されているダイポールアンテナ２は、２つの放射導体２ａ，２ｂのそれぞれの形状が楕円状の導体からなり、放射導体２ａの楕円の短軸と、放射導体２ｂの楕円の短軸とを１直線になるように配し、放射導体２ａと放射導体２ｂとの２つの最接近点をそれぞれ給電点３ａ，３ｂとしている。図１，２の例では、ＬＡを示す矢印が長手方向である。
【００２４】
図１，２の例では、ＬＡ＝（λ０／２）、又は、ＬＡ≒（λ０／２）である場合には、ダイポールアンテナ２の放射導体２ａ，２ｂの周縁部と、導電部１の側部１ｃとの間の最短間隔ｄが（λ０／２０）〜３λ０である。最短間隔ｄが（λ０／２０）以上である場合には、最短間隔ｄが（λ０／２０）未満である場合と比較して、アンテナ利得が向上し好ましい。最短間隔ｄが３λ０以下である場合には、最短間隔ｄが３λ０超である場合と比較して、コンパクト化が図れ好ましい。最短間隔ｄのより好ましい範囲は，（λ０／１０）〜２λ０であり、特に好ましい範囲は、（λ０／１０）〜１．５λ０であり、最も好ましい範囲は、（λ０／４）〜λ０である。
【００２５】
同様の理由で、ＬＡ≠（λ０／２）である場合、又は、ＬＡ≒（λ０／２）以外である場合には、（ＬＡ／１０）〜６ＬＡが好ましい。最短間隔ｄのより好ましい範囲は，（ＬＡ／５）〜４ＬＡであり、特に好ましい範囲は、（ＬＡ／５）〜３ＬＡであり、最も好ましい範囲は、（ＬＡ／２）〜２ＬＡである。
【００２６】
図１，２の例では、ダイポールアンテナ２の長手方向と表示面４ａとがなす角度のうち、小さい方の角度｜α｜が、５〜９０°であることが好ましい。角度｜α｜が、この範囲内である場合には、この範囲外である場合と比較してアンテナ利得が向上する。角度｜α｜のより好ましい範囲は１０〜９０°であり、特に好ましい範囲は１５〜９０°であり、最も好ましい範囲は、３０〜９０°である。
【００２７】
（１−２）第１の実施形態広角度型、
図３は第１の実施形態広角度型の基本的構成を示す平面図である。図３では、表示装置４は省略して示されている。第１の実施形態狭角度型では、表示装置へのダイポールアンテナ２の配設角度が、直線ｍ１の方向限定及び直線ｍ１の位置限定によって制限されている。しかし、本型では、直線ｍ１の方向限定及び直線ｍ１の位置限定がないため、表示装置へのダイポールアンテナ２の配設角度が、第１の実施形態狭角度型より緩和され、代わりに以下の制限があり、該制限以外の条件は、第１の実施形態狭角度型と同様である。
【００２８】
第１の実施形態広角度型において、ダイポールアンテナ２の中心を通り、表示装置４の表示面４ａに平行であり、導電部１の主面の上辺又は下辺に平行である直線ｐ１を想定したとき、直線ｐ１が導電部１の側部１ｃを貫通するか、又は、該側部に接するような位置にダイポールアンテナ２が配されている。
【００２９】
表示装置４の表示面４ａに垂直であり、鉛直な面Ｓ１を想定したとき、ダイポールアンテナ２の長手方向と面Ｓ１とがなす角度のうち小さい方の角度をγとしたとき、−７０°≦γ≦７０°である。この範囲内であると、この範囲外と比較してアンテナ利得が向上する。この範囲の好ましい範囲は、−５０°≦γ≦５０°であり、より好ましい範囲は、−４０°≦γ≦４０°であり、特に好ましい範囲は、−３０°≦γ≦３０°であり、最も好ましい範囲は、−２０°≦γ≦２０°である。
【００３０】
表示装置の表示面４ａに垂直な方向における、導電部１の厚さから突き出ているダイポールアンテナ２の最先端部に接し、表示装置４の表示面に平行であり、かつ、導電部１の主面の上辺又は下辺に平行である直線ｎを想定し，導電部１の側部１ｃと直線ｎとの間の最短間隔をＬＡＰというとき、０．４≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．５である。この範囲内であると、この範囲外と比較してアンテナ利得が向上する。この範囲の好ましい範囲は、０．７≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．０であり、より好ましい範囲は、１．０≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦１．８であり、特に好ましい範囲は、１．２≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦１．６である。なお、ダイポールアンテナ２の上記最先端部が、表示装置のおもて面側、及び、表示装置の裏面側の両側に存在する場合には、どちらか一方側のダイポールアンテナ２の最先端部が、これらの条件を満足することとする。
【００３１】
（２）次に、本発明の電子装置の第２の実施形態について説明する。
【００３２】
（２−１）第２の実施形態狭角度型、
図４は本発明の電子装置の第２の実施形態狭角度型の基本的構成を示す平面図、図５は図４に示す第２の実施形態狭角度型の、ダイポールアンテナ２側から見た側面図である。ただし、図５に示す構成では、図４に示す構成より、ＬＡＰを大きくしている。また、図４では直線ｍ１、直線ｍ２及び直線ｍ３は省略している。なお、図１は第１の実施形態狭角度型の基本的構成を示す正面図であると同時に、第２の実施形態狭角度型の基本的構成を示す正面図である。
【００３３】
図１，２の例では、直線ｍ１が導電部１の側部１ｃを通過するか、又は、側部１ｃに接するように表示装置４の側部１ｃ又は側部１ｃ近傍にダイポールアンテナ２が設けられている。これに対して、図４，５の例では、直線ｍ１が導電部１を通過する場合も、通過しない場合も含まれる。
【００３４】
図４，５の例では、ＬＡ・ｓｉｎ｜α｜≦Ｔの条件下で以下の式（１）を満足する。
０．２≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．５・  ・  ・（１）、ただし、ｓｉｎ｜α｜は式（１）を満足する値をとるものとする。｜α｜は、αの絶対値であり、したがって、ｓｉｎ｜α｜≧０（ゼロ）である。
【００３５】
ＬＡＰ／ＬＡが、この範囲内である場合には、この範囲外である場合と比較してアンテナ利得が向上する。さらに、（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．５であるとコンパクト化が図れ好ましい。ＬＡＰ／ＬＡのより好ましい範囲は、０．３≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．０であり、特に好ましい範囲は、０．５≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．０であり、最も好ましい範囲は、１．０≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦１．８である。
【００３６】
ＬＡ・ｓｉｎ｜α｜≦とする。本型の効果が発揮されやすいからである。好ましい範囲は、２ＬＡ・ｓｉｎ｜α｜≦Ｔであり、より好ましい範囲は、３ＬＡ・ｓｉｎ｜α｜≦Ｔである。
【００３７】
（ＬＡＰ／ＬＡ）が０．６未満である場合には、角度｜α｜は、５〜９０°であることが好ましく、１０〜９０°であることがより好ましく、２０〜９０°であることが特に好ましく、４０〜９０°であることが最も好ましい。（ＬＡＰ／ＬＡ）が、０．６〜０．９である場合には、角度｜α｜は、３０〜９０°であることが好ましく、４０〜９０°であることがより好ましい。（ＬＡＰ／ＬＡ）が、０．９超である場合には、角度｜α｜には制限がなく、角度｜α｜は、０〜９０°であることが好ましい。これらの場合、コンパクト化及び本型の効果が発揮されやすいＴの範囲を考慮すると、ＬＡ・ｓｉｎ｜α｜≦Ｔの条件下で、２・ＬＡ≧Ｔであることが好ましく、１．５・ＬＡ≧Ｔであることがより好ましく、１．３・ＬＡ≧Ｔであることが特に好ましく、１．２・ＬＡ≧Ｔであることが最も好ましい。
【００３８】
本発明において、導電部１の中心を起点ｃとして、表示装置４の表示面４ａに平行、かつ、導電部１の主面の上辺１ａ又は下辺１ｂに平行であり、ダイポールアンテナ２とは反対側に伸長される直線ｍ２を想定する。直線ｍ２が伸長される方向に、外部の通信用アンテナ６が配されていても、それ以外の方向に外部の通信用アンテナ６が配されている場合と比較してアンテナ利得はさほど低下しない。
【００３９】
許容範囲を考慮すると、起点ｃから外部の通信用アンテナ６の中心までを結ぶ直線ｍ３を想定するとき、直線ｍ２と直線ｍ３とでなす角度のうち、小さい方の角度をβというとき、−２０°≦β≦２０°、特には、−１０°≦β≦１０°となる範囲に外部の通信用アンテナ６が配されている場合であっても、それ以外の範囲に外部の通信用アンテナ６が配されている場合と比較してアンテナ利得はさほど低下しない。
【００４０】
なお、図１に示されている直線ｍ１と直線ｍ２とは、ずれて示されているが、図面に向かって見た場合、図面の方向でいえば、起点ｃより右側では、直線ｍ１と直線ｍ２とは一致している。
【００４１】
（２−２）第２の実施形態広角度型、
図６は第２の実施形態広角度型の基本的構成を示す平面図である。第２の実施形態狭角度型では、表示装置へのダイポールアンテナ２の配設角度が、直線ｍ１の方向限定及び直線ｍ１の位置限定によって制限されている。しかし、本型では、直線ｍ１の方向限定及び直線ｍ１の位置限定がないため、表示装置４へのダイポールアンテナ２の配設角度が、第２の実施形態狭角度型より緩和され、代わりに以下の制限があり、該制限以外の条件は、第２の実施形態狭角度型と同様である。
【００４２】
本型では、−７０°≦γ≦７０°である。この範囲内であると、この範囲外と比較してアンテナ利得が向上する。この範囲の好ましい範囲は、−５０°≦γ≦５０°であり、より好ましい範囲は、−４０°≦γ≦４０°であり、特に好ましい範囲は、−３０°≦γ≦３０°であり、最も好ましい範囲は、−２０°≦γ≦２０°である。
【００４３】
０．７≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．２、である。ＬＡＰ／ＬＡが、この範囲内である場合には、この範囲外である場合と比較してアンテナ利得が向上する。さらに、（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．２であるとコンパクト化が図れる。ＬＡＰ／ＬＡのより好ましい範囲は、１．０≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦２．０であり、特に好ましい範囲は１．０≦（ＬＡＰ／ＬＡ）≦１．８である。なお、ダイポールアンテナ２の上記最先端部が、表示装置のおもて面側、及び、表示装置の裏面側の両側に存在する場合には、どちらか一方側のダイポールアンテナ２の最先端部が、これらの条件を満足することとする。
【００４４】
（ＬＡＰ／ＬＡ）が０．６未満である場合には、角度｜α｜は５〜９０°であることが好ましく、１０〜９０°であることがより好ましく、２０〜９０°であることが特に好ましく、４０〜９０°であることが最も好ましい。（ＬＡＰ／ＬＡ）が、０．６〜０．９である場合には、角度｜α｜は３０〜９０°であることが好ましく、４０〜９０°であることがより好ましい。（ＬＡＰ／ＬＡ）が、０．９超である場合には、角度｜α｜には制限がなく、角度｜α｜は、０〜９０°であることが好ましい。これらの場合、コンパクト化及び本型の効果が発揮されやすいＴの範囲を考慮すると、ＬＡ・ｓｉｎ｜α｜≦Ｔの条件下で、２・ＬＡ≧Ｔ≧０．５・ＬＡであることが好ましく、１．５・ＬＡ≧Ｔ≧０．７５・ＬＡであることがより好ましく、１．３・ＬＡ≧Ｔ≧０．７・ＬＡであることが特に好ましく、１．２・ＬＡ≧Ｔ≧０．８・ＬＡであることが最も好ましい。
【００４５】
ダイポールアンテナ２の中心を通り、表示装置４の表示面４ａに平行であり、導電部１の主面の上辺又は下辺に平行である直線ｐ１を想定したとき、直線ｐ１が導電部１の側部１ｃを貫通しないような位置にダイポールアンテナ２が配されていることがアンテナ利得が向上し、好ましい。ただし、直線ｐ１が導電部１の側部１ｃを貫通するか、又は、側部１ｃに接するような位置にダイポールアンテナ２が配されていても使用できる。
【００４６】
ＬＡ≦Ｔであることが好ましい。本型の効果が発揮されやすいからである。より好ましい範囲は、２ＬＡ≦Ｔであり、特に好ましい範囲は、３ＬＡ≦Ｔである。
【００４７】
λ０≧ＬＡ≧Ｔである場合には、角度｜α｜が、５〜９０°であることが好ましい。角度｜α｜が、この範囲内である場合には、この範囲外である場合と比較してアンテナ利得が向上する。角度｜α｜のより好ましい範囲は１０〜９０°であり、特に好ましい範囲は１５〜９０°であり、最も好ましい範囲は、３０〜９０°である。
【００４８】
（２−３）第２の実施形態狭角度型と第２の実施形態広角度型との共通条件、
Ｔの範囲については、コンパクト化を考慮すると、Ｔ≦４λ０が好ましい。より好ましい範囲は、Ｔ≦３λ０であり、特に好ましい範囲は、Ｔ≦２λ０であり、最も好ましい範囲は、Ｔ≦１．５λ０である。
【００４９】
（３）本発明における共通条件、
本発明において、導電部１の四角形又は略四角形を構成する４つの辺のうち、少なくとも一辺の長さがＬＡより大きいことが好ましい。この条件下において、ダイポールアンテナ２と外部の通信用アンテナ６との通信において、アンテナ利得が影響を受けやすいからであり、ダイポールアンテナ２を表示装置に比較して小さくし、表示装置に設け装着しやすくするためである。この一辺の長さの範囲の好ましい範囲は、波長λ０より大きい範囲であり、より好ましい範囲は、６ＬＡより大きい範囲であり、特に好ましい範囲は、１０ＬＡより大きい範囲であり、最も好ましい範囲は、２０ＬＡより大きい範囲である。また、室内で使用される表示装置としては、この一辺の長さの最大範囲の好ましい範囲は、１００ＬＡより小さい範囲であり、より好ましい範囲は、５０ＬＡより小さい範囲である。ダイポールアンテナ２の配されている箇所、傾きを適正に調整し表示装置に設定する。
【００５０】
本発明において、ダイポールアンテナ２の最上部が導電部の最上部から突き出てないような位置、及び、ダイポールアンテナ２の最下部が導電部の最下部から突き出てないような位置にダイポールアンテナ２が配されていることが好ましい。コンパクト化のためである。
【００５１】
また、Ｔについて、下限を示していない形態の型では、Ｔは０．５ｍｍ以上、特には、１ｍｍ以上であることが好ましい。導電部１が、金属製の筐体、表示駆動回路及び表示周辺回路等である場合には、その強度、性能からある程度の厚さが必要であるからである。
【００５２】
前述したとおり、コンパクト化等を考慮すると、本発明におけるダイポールアンテナ２は、放射導体の一部又は全部が、誘電体基板に設けられていることが好ましい。誘電体では波長が短縮され、ＬＡが短くできるからである。
【００５３】
コンパクト化及びダイポールアンテナ２を通信周波数に共振させアンテナ利得を向上させるために、ＬＡは、０．４・（（λ０）／２）〜（λ０）／２であることが好ましい。ＬＡのより好ましい範囲は、０．４・（（λ０）／２）〜０．８・（（λ０）／２）であり、特に好ましい範囲は、０．４・（（λ０）／２）〜０．６・（（λ０）／２）である。
【００５４】
本発明では、１〜３０ＧＨｚの周波数帯、又は、３０〜３００ＧＨｚの周波数帯で使用することが好ましい。すなわち、外部機器と通信する周波数が１〜３００ＧＨｚ内の少なくとも一つの周波数であることが好ましい。より好ましい範囲は１〜１１ＧＨｚの周波数帯であり、通信する周波数が１〜１１ＧＨｚ内の少なくとも一つの周波数であることが特に好ましい。さらに、最も好ましい範囲は、３〜１１ＧＨｚの周波数帯である。
【００５５】
外部機器と通信する周波数が３〜１１ＧＨｚである場合には、ダイポールアンテナ２の帯域幅が、２．４〜１３．２ＧＨｚが好ましい。より好ましい範囲は、２．７〜１２．１ＧＨｚであり、特に好ましい範囲は、２．８５〜１１．５５ＧＨｚ、最も好ましい範囲は、３〜１１ＧＨｚである。
【００５６】
したがって、ダイポールアンテナ２は広帯域の特性を有するものが好ましい。本発明における通信を円滑に行うためである。ダイポールアンテナ２の周波数−ＶＳＷＲ（Ｖｏｌｔａｇｅ Ｓｔａｎｄｉｎｇ Ｗａｖｅ Ｒａｔｉｏ）特性において、帯域幅はＶＳＷＲが２より小さい周波数範囲を表し、ＶＳＷＲが２となる低域側の周波数をｆＬとし、ＶＳＷＲが２となる高域側の周波数をｆＨとするとき、アンテナ導体の動作周波数が、ｆＬ〜ｆＨとなっていれば、ダイポールアンテナ２が広帯域の特性を有するものとする。
【００５７】
本発明において、導電部１が金属製の筐体、表示駆動回路及び表示周辺回路から選ばれる１つである。導電部１の形状は、長方体、略長方体、板状体、略板状体、筐体、略筐体、又は、枠状体に底板を設けたような器状体に電気的意味において等価的にみなせる形状等である。導電部１の中心とは、導電部１の形状が、長方体、略長方体、板状体、略板状体、筐体又は略筐体である場合には、導電部１の重心をいう。また、導電部１の形状が、枠状体に底板を設けたような器状体である場合には、この器状体と同等の寸法の筐体の重心をいう。なお、導電部１の形状が、枠状体に底板を設けたような器状体である場合には、底板に垂直方向の枠状体の幅が導電部１の厚さＴになる。導電部１に少なくとも１つの孔が設けられていてもよい。
【００５８】
本発明において、外部機器の通信用アンテナ６の中心とは、放射導体の給電箇所が１つのアンテナである場合には、放射導体の給電箇所をいい、ダイポールアンテナ２のように給電箇所が２箇所設けられているアンテナでは、これらの２つの給電箇所の中心をいう。
【００５９】
本発明において、表示装置１の例としては、液晶表示装置又はプラズマ表示装置等が挙げられる。しかし、これに限定されず、表示装置１が導電部１の一部又は全部を備える表示装置であれば特に限定されない。電子装置の例としては、テレビ又はパーソナルコンピュータ等が挙げられる。しかし、表示装置を備えるものであれば特に限定されない。
【００６０】
ダイポールアンテナ２は、通常、金具等の機械的手段を用いて機械的に表示装置４の側部又は側部近傍に取り付けられ、設けられる。しかし、これに限定されず、接着剤等を用いた化学的手段により設けられてもよい。また、ダイポールアンテナを備えた通信モジュールの形態で、表示装置４の側部又は側部近傍に取り付けられ、設けられてもよい。
【００６１】
ダイポールアンテナ２は、α、γをそれぞれ変化させられるように、回転手段を用いて表示装置４に設けられることが好ましい。α、γをそれぞれ変化させて、通信特性を向上させられるからである。
【実施例】
【００６２】
以下に実施例を用いて本発明を説明するが、本発明はこれらの実施例には限定されず、本発明の要旨を損なわない限り、各種の改良や変更も本発明に含まれる。以下、図面にしたがって、実施例を詳細に説明する。
【００６３】
以下の各例において共通する仕様について説明する。以下の各例において、通信する電波の波長は３ＧＨｚ（λ０＝１００ｍｍ）としている。ダイポールアンテナ２の周波数の設定については、ｆＬ＝３ＧＨｚとし、ｆＨ＝１５ＧＨｚとする広帯域アンテナとしている。
【００６４】
ダイポールアンテナ２の放射導体２ａ，２ｂのそれぞれの長軸半径は１８．３ｍｍ、短軸半径は１２．０ｍｍ、ＬＡは４８ｍｍとしている。また、直線ｍ１が表示装置４の表示面４ａに平行、かつ、導電部１の主面の上辺１ａ又は下辺１ｂに平行又は略平行になるように、ダイポールアンテナ２を配設している。
【００６５】
ダイポールアンテナ２（空中導体）から放射した電波を外部の通信用アンテナ６で受信するように想定している。ダイポールアンテナ２の指向性は、図１９〜２１に示すとおりである。図１９はダイポールアンテナ２のＺ−Ｘ平面での指向性、図２０はダイポールアンテナ２のＹ−Ｚ平面での指向性、図２１はダイポールアンテナ２のＸ−Ｙ平面での指向性である。図１９，２０において示されている角度はＺ軸を基準としている。図２１において示されている角度はＹ軸を基準としている。図１９〜２１において、指向性の単位はｄＢｉである。
【００６６】
以下の各図に示す特性はすべてモーメント法による電磁界シミュレイーション（計算値）である。各図に示す特性については、直線ｍ２と直線ｍ３とで作る平面が表示面４ａに対して垂直になるように、すなわち、直線ｍ２と直線ｍ３とで作る平面がＸＹ平面に平行になるように、外部の通信用アンテナ６を配設し、−２０°≦β≦２０°となる範囲のアンテナ利得の平均値を採用している。以下の各例において、ダイポールアンテナ２は、該表示装置の側部又は側部近傍であって、同様の上下中央位置に取り付けられているものと想定している。
【００６７】
「例１（実施例）」
図１，２に示すような電子装置（第１の実施形態狭角度型）を想定している。各諸数値は以下のとおりである。図７にｄを１〜３００ｍｍに変化させる場合の、アンテナ利得−α特性を示す。図８にαを０°とする場合の、アンテナ利得−ｄ特性を示す。
【００６８】
Ｗ                                            ３３０ｍｍ（３．３λ０）、
Ｈ                                            ２６０ｍｍ（２．６λ０）、
Ｔ                                              １ｍｍ。
【００６９】
「例２（比較例）」
図１，２に示すような電子装置（第１の実施形態狭角度型に対応する比較例）を想定している。各諸数値は以下のとおりである。図９にｄを１，１０，５０ｍｍに変化させる場合の、アンテナ利得−α特性を示す。
【００７０】
Ｗ                                              ２５ｍｍ（０．２５λ０）、
Ｈ                                              ２５ｍｍ（０．２５λ０）、
Ｔ                                              １ｍｍ。
【００７１】
「例３（実施例）」
図４，５に示すような電子装置（第２の実施形態狭角度型及び第２の実施形態広角度型の共通実施例）を想定している。各諸数値は以下のとおりである。図１０にαを９０°とする場合の、アンテナ利得−（ＬＡＰ／ＬＡ）特性を示す。
【００７２】
Ｗ                                            ３３０ｍｍ（３．３λ０）、
Ｈ                                            ２６０ｍｍ（２．６λ０）、
Ｔ                                              ５０ｍｍ（０．５λ０）。
【００７３】
「例４（実施例）」
図１，２，３，４，５，６に示すような電子装置（第１の実施形態狭角度型、第１の実施形態広角度型、第２の実施形態狭角度型及び第２の実施形態広角度型の共通実施例）を想定している。各諸数値は以下のとおりである。ｍ１は導電部１の側部１ｃに接するように、ダイポールアンテナ２が配設されている。言い換えると、αが９０°のときに、（ＬＡＰ／ＬＡ）が０．５となるように、ダイポールアンテナ２が配設されている。
【００７４】
図１１に、ｄを１０ｍｍ又は５０ｍｍとし、ダイポールアンテナ２の直線ｍ１を軸としてそれぞれαを変化させる場合の、アンテナ利得−α特性を示す。
【００７５】
図１２，１３にαが９０°とし、γを変化させる場合の、アンテナ利得−γ特性を示す。図１２，１３において、γを変化させる場合、αが９０°に一定にし、ｄを１０ｍｍに一定にしている。γを変化させるに従いダイポールアンテナの中心は移動する。
【００７６】
この条件において、γの値によって、Ｐ１は、導電部１の側部１ｃを貫通している場合もあり、貫通していない場合もある。図１４に、（ＬＡＰ／ＬＡ）が１．０と１．５になる場合の、アンテナ利得−γ特性を示す。
【００７７】
Ｗ                                            ３３０ｍｍ（３．３λ０）、
Ｈ                                            ２６０ｍｍ（２．６λ０）、
Ｔ                                              ４０ｍｍ（０．４λ０）。
【００７８】
「例５（実施例）」
図１，２，３，４，５，６に示すような電子装置（第２の実施形態狭角度型及び第２の実施形態広角度型の共通実施例）を想定している。各諸数値は以下のとおりである。ｍ１は導電部１の側部１ｃに接するように、ダイポールアンテナ２が配設されている。言い換えると、αが９０°のときに、（ＬＡＰ／ＬＡ）が０．５となるように、ダイポールアンテナ２が配設されている。
【００７９】
図１５にｄを１０ｍｍとし、γ＝０°、ＬＡＰ／ＬＡを複数サンプリングし、ダイポールアンテナ２の直線ｍ１を軸としてαを変化させる場合の、アンテナ利得−α特性を示す。導電部１の側部１ｃの、右辺又は左辺のどちらか一方を基準辺（例えば、図５に示す構成では、右辺が基準辺となる）とし、図１５において、導電部１の側部１ｃを貫通しない場合には、基準辺と直線ｍ１との間の間隔は＋（プラス）表示し、導電部１の側部１ｃを貫通する場合には、基準辺と直線ｍ１との間の間隔は−（マイナス）表示することとして、以下に各ＬＡＰ／ＬＡについて、基準辺と直線ｍ１との間の間隔を表１に示す。
【００８０】
【表１】
2007028587.tif 000003
【００８１】
図１６，１７にαが９０°とし、γを変化させる場合の、アンテナ利得−γ特性を示す。
【００８２】
図１６，１７において、γを変化させる場合、αが９０°に一定にし、ｄを１０ｍｍに一定にしている。この条件において、γの値によって、Ｐ１は、導電部１の側部１ｃを貫通している場合もあり、貫通していない場合もある。図１８に、（ＬＡＰ／ＬＡ）が１．０と１．５になる場合の、アンテナ利得−γ特性を示す。
【００８３】
Ｗ                                            ３３０ｍｍ（３．３λ０）、
Ｈ                                            ２６０ｍｍ（２．６λ０）、
Ｔ                                              ５０ｍｍ（０．５λ０）。
【産業上の利用可能性】
【００８４】
本発明は、テレビ又はパーソナルコンピュータ等の通信に利用される。
【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】本発明の電子装置の第１の実施形態狭角度型の基本的構成を示す正面図。
【図２】図１に示す第１の実施形態狭角度型の、ダイポールアンテナ２側から見た側面図。
【図３】第１の実施形態広角度型の基本的構成を示す平面図。
【図４】本発明の電子装置の第２の実施形態の基本的構成を示す平面図。
【図５】図４に示す第２の実施形態の、ダイポールアンテナ２側から見た側面図。
【図６】第２の実施形態広角度型の基本的構成を示す平面図。
【図７】例１において、ｄを１〜３００ｍｍに変化させる場合の、アンテナ利得−α特性図。
【図８】例１において、αを０°とする場合の、アンテナ利得−ｄ特性図。
【図９】例２において、ｄを１，１０，１００ｍｍに変化させる場合の、アンテナ利得−α特性図。
【図１０】例３において、αを９０°とする場合の、アンテナ利得−（ＬＡＰ／ＬＡ）特性図。
【図１１】例４において、ｄを５０ｍｍ、ｄを１０ｍｍとし、それぞれαを変化させる場合の、アンテナ利得−α特性図。
【図１２】例４において、αが９０°とし、γ（正）を変化させる場合の、アンテナ利得−γ特性図。
【図１３】例４において、αが９０°とし、γ（負）を変化させる場合の、アンテナ利得−γ特性図。
【図１４】例４において、（ＬＡＰ／ＬＡ）が１．０と１．５になる場合の、アンテナ利得−γ特性図。
【図１５】例５において、ｄを１０ｍｍとし、（ＬＡＰ／ＬＡ）を複数サンプリングし、αを変化させる場合の、アンテナ利得−α特性図。
【図１６】例５において、αが９０°とし、γ（正）を変化させる場合の、アンテナ利得−γ特性図。
【図１７】例５において、αが９０°とし、γ（負）を変化させる場合の、アンテナ利得−γ特性図。
【図１８】例５において、（ＬＡＰ／ＬＡ）が１．０と１．５になる場合の、アンテナ利得−γ特性図。
【図１９】実施例における、ダイポールアンテナ２のＺ−Ｘ平面での指向性図。
【図２０】実施例における、ダイポールアンテナ２のＹ−Ｚ平面での指向性図。
【図２１】実施例における、ダイポールアンテナ２のＸ−Ｙ平面での指向性図。
【符号の説明】
【００８６】
１：導電部
１ａ：導電部１の主面の上辺
１ｂ：導電部１の下辺
１ｃ：導電部１の側部
２：ダイポールアンテナ
２ａ，２ｂ：放射導体
３ａ，３ｂ：給電点
４：表示装置
５：誘電体基板
Ｔ：導電部１の厚さ
ＬＡ：ダイポールアンテナの長手方向の長さ
ＬＡＰ：はみ出し部分の、ダイポールアンテナの長手方向の長さ
ｍ１，ｍ２，ｍ３：直線
ｎ：直線
ｐ１：ダイポールアンテナ２の中心を通り、表示装置４の表示面４ａに平行であり、導電部１の主面の上辺又は下辺に平行である直線
λ０：外部と通信する電波の、空気中における波長
α：ダイポールアンテナ２の長手方向と、表示面とがなす角度
β：直線ｍ２と直線ｍ３とでなす角度のうち、小さい方の角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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