(57)【要約】【課題】  高温出湯異常状態の継続を阻止してユーザの安全を適切に保護しつつ、高温出湯異常検知時にユーザによる給湯使用が全く不能になる事態に至る可能性を減らす。【解決手段】  入水温度、入水流量、設定温度に基づき演算したＦＦ制御号数に基づきＦＦ号数テーブルから目標ガス量（目標燃焼量）Ｇ1を割り出し、給湯運転制御を行う。設定温度よりも所定温度幅の高温出湯状態が所定時間継続すれば高温出湯異常と判定し、強制燃焼停止しＮＧカウンタをアップする。次いでＦＦ号数テーブルの特性ラインＬ1等を「α％×カウンタ値」だけ高号数側にシフト補正し、補正後の特性ラインＬ1′により割り出された、小値側に補正された目標ガス量Ｇ1′で燃焼再開させる。高温出湯異常検知が無ければ、補正情報を記憶して次回燃焼に使用する。カウンタ値３回まで繰り返す。【選択図】      図３
2007322083.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
設定出湯温度の出湯を実現させる目標燃焼量に基づいて燃焼運転を開始させた場合に、現実の検出出湯温度が所定の高温検出用判定温度を超える高温出湯異常の発生を検知したとき、その燃焼運転を強制停止させる給湯装置の制御方法であって、
燃焼運転を強制停止させた後に、燃焼運転を再開させるようにし、その燃焼運転の再開の際に、上記目標燃焼量を小燃焼量側に補正するようにする
ことを特徴とする給湯装置の制御方法。
【請求項２】
請求項１記載の給湯装置の制御方法であって、
目標燃焼量を小燃焼量側に補正した上で燃焼運転を再開させても、高温出湯異常の発生の検知が繰り返されるとき、前回の補正後の目標燃焼量に対しさらに小燃焼量側への補正を行った上で、燃焼運転の再開を繰り返すようにする、給湯装置の制御方法。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の給湯装置の制御方法であって、
補正後の目標燃焼量により燃焼運転させている途中にユーザの給湯使用停止操作に基づき燃焼停止したとき、その時点の補正量を記憶保持して、次回のユーザの給湯使用操作に基づく燃焼運転を記憶保持した補正量により補正した後の目標燃焼量を用いて開始させるようにする、給湯装置の制御方法。
【請求項４】
請求項１又は請求項２に記載の給湯装置の制御方法であって、
目標燃焼量の補正量についての上限値を予め定め、目標燃焼量の補正を繰り返すことにより累積の補正量が上記上限値に到達したとき、目標燃焼量をその上限値の補正量にて補正した後の目標燃焼量の値に保持するようにする、給湯装置の制御方法。
【請求項５】
請求項４に記載の給湯装置の制御方法であって、
目標燃焼量を上限値の補正量にて補正した後の目標燃焼量の値に保持した後、以後、その目標燃焼量に基づいて燃焼再開と、燃焼再開後の高温出湯異常の検知による強制燃焼停止とを繰り返すようにする、給湯装置の制御方法。
【請求項６】
請求項１〜請求項５のいずれかに記載の給湯装置の制御方法であって、
高温出湯異常が検知された回数をカウントし、カウントされた回数が設定回数に到達すれば、以後の全ての燃焼作動を禁止させるようにする、給湯装置の制御方法。
【請求項７】
請求項１〜請求項６のいずれかに記載の給湯装置の制御方法であって、
入水流量、入水温度及び設定出湯温度から設定出湯温度まで昇温させるのに必要な目標制御号数を演算により求め、この目標制御号数を用いて目標燃焼量を、目標燃焼量と目標制御号数との関係を特性ラインにして定めた目標号数テーブルから割り出すようにし、
上記目標燃焼量の小燃焼量側への補正として、上記目標号数テーブルの特性ラインの位置を高号数側にシフトさせる補正を行う、上記目標制御号数を低号数側にシフトさせる補正を行う、上記設定目標制御号数の演算に用いる設定出湯温度の値を低音側にシフトさせる補正を行う、上記設定目標制御号数の演算に用いる設定出湯温度の値を低音側にシフトさせる補正を行う、のいずれかにより実現させるようにする、給湯装置の制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、設定出湯温度よりも高温の出湯が生じてしまうという高温出湯異常に対策するための給湯装置の制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、給湯装置においては、ユーザが設定した設定出湯温度の湯が出湯（給湯）されるように給湯運転制御が行われている。例えば、熱交換器に入水する入水温度や入水流量に基づき設定出湯温度まで加熱するのに必要な燃焼制御量としてＦＦ（フィードフォワード）制御号数を割り出して、このＦＦ制御号数に基づき着火後の燃焼制御を行い、その後は、実際の出湯温度の検出に基づき実際の出湯が設定温度になるようにＦＢ（フィードバック）制御を行う。それにも拘わらず、高温出湯異常の発生が検知された場合には、主要な制御要素や作動要素等に故障が生じたものと判断して、燃焼を強制停止させるという安全のための制御が採られている。
【０００３】
そして、高温出湯異常の誤検知のおそれもあることから、３回の検知を確認した上で最終的に給湯装置の燃焼作動を禁止して使用不能状態にロックするという制御が採用されている（例えば特許文献１参照）。すなわち、誤検知の発生を考慮して、上記の高温出湯異常の検知−強制燃焼停止の後、再度、燃焼を開始させて給湯運転を試行して高温出湯異常がやはり検知されるかどうかを確認し、検知されれば強制燃焼停止するという制御を繰り返す。そして、最終的に３回の高温出湯異常が検知されれば、給湯装置をロックするというものである。ここで、高温出湯異常とは、例えば、４８℃以下の設定温度が設定されている場合に、出湯温度センサが６０℃以上の出湯温度を検出し、この６０℃以上の出湯状態が所定時間(５秒間)継続するような場合のことである。
【０００４】
かかる制御について、図５に示す例に基づいて簡単に説明すると、まず、ユーザによる給湯栓の開栓に基づき入水し、その入水流量が最低作動流量（MOQ）以上になれば（ステップＳ２１でＹＥＳ）、燃焼可能な状態か否かの判定を経て（ステップＳ２２でＹＥＳ）、燃焼バーナに着火して燃焼を開始させ、併せてＮＧカウンタを作動させる（ステップＳ２３）。入水状況が上記のMOQ以上を継続しかつ高温出湯異常が検知されなければ、燃焼を継続させる（ステップＳ２４でＹＥＳ，ステップＳ２５でＮＯ）。MOQ未満の入水になれば、ユーザが閉栓したのであるため燃焼を停止し、ＮＧカウンタをリセット（カウンタ値の中身をクリアして「０」にする）して、ステップＳ２１にリターンする（ステップＳ２８）。一方、高温出湯異常が検知されれば（ステップＳ２５でＹＥＳ）、強制燃焼停止してＮＧカウンタに＋１をカウントアップする（ステップＳ２６）。そして、そのＮＧカウンタがまだ「３」に到達していなければステップＳ２１にリターンして所定条件が整えば再度燃焼作動させる一方（ステップＳ２７でＮＯ）、「３」に到達、つまり高温出湯異常の検知が３回繰り返されたのであれば給湯装置を使用不可状態にロックする（ステップＳ２９）。要するに、高温出湯異常の１回目の検知後、単に同じ制御にて燃焼再開させて、３回の高温出湯異常の検知により最終的な給湯装置ロックに至らしめているのである。又、ユーザ操作による閉栓・給湯使用停止の場合には、それまでに高温出湯異常が生じてＮＧカウンタにカウントされていたとしても、そのカウントをリセットして次回の燃焼作動をＮＧカウント値「０」から開始させるようにもしているのである。
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−２４７７５１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、高温出湯異常は、給湯装置を構成する制御要素や作動要素の故障等の如き給湯装置をロックせざるを得ないという要因とは異なり、是正可能な他の要因に起因して生じる可能性もある。このような是正可能な要因により高温出湯異常が検知されたからといって給湯装置をロックしてしまうというような画一的であまりに安全側の制御を採用すると、安全を確保するための制御とはいえ、ユーザにとって極めて不便を強いる結果を招くことになってしまう。
【０００７】
すなわち、高温出湯異常は上記の如き故障等の他に次のような要因に基づいて生じる可能性があると考えられる。例えば、制御上設定されている種々の制御定数や、燃料であるガス供給圧の設定情報等が不適切であることに起因して高温出湯異常が生じたり、あるいは、給湯装置を構成する作動要素に公差内とはいえ製作上のばらつきがあり、これに起因して高温出湯異常が生じたりすることが考えられる。このような是正可能な要因に基づいて高温出湯異常が検知された場合であっても、上記の安全のための制御を一律に適用してしまうと、給湯装置がロックされてしまい、ユーザが給湯使用したくてもお湯を全く使用できない事態に至るというユーザにとってあまりに不便を強いることになる。
【０００８】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、高温出湯異常の状態が継続することを阻止してユーザの安全を適切に保護しつつ、高温出湯異常検知時にユーザによる給湯使用が全く不能になる事態に至る可能性を減らすことにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、本発明では、設定出湯温度の出湯を実現させる目標燃焼量に基づいて燃焼運転を開始させた場合に、現実の検出出湯温度が所定の高温検出用判定温度を超える高温出湯異常の発生を検知したとき、その燃焼運転を強制停止させる給湯装置の制御方法を対象にして、燃焼運転を強制停止させた後に、燃焼運転を再開させるようにし、その燃焼運転の再開の際に、上記目標燃焼量を小燃焼量側に補正するようにすることとした（請求項１）。
【００１０】
この発明の場合、上記の目標燃焼量の小燃焼量側への補正により燃焼運転再開された場合の燃焼は、高温出湯異常が検知された前回燃焼の場合よりもマイルドになり、高温出湯異常に至り難くなる。従って、補正により高温出湯異常が検知されなくなれば、燃焼の継続が可能となり、給湯使用も確保し得ることになる。
【００１１】
本発明の場合、目標燃焼量を小燃焼量側に補正した上で燃焼運転を再開させても、高温出湯異常の発生の検知が繰り返されるとき、前回の補正後の目標燃焼量に対しさらに小燃焼量側への補正を行った上で、燃焼運転の再開を繰り返すようにすることができる（請求項２）。このようにすることにより、１回の補正によっても高温出湯異常の発生が解消できない場合でも、さらに補正を繰り返すことにより高温出湯異常が検知されなくなる可能性が高まる。かかる補正の繰り返しにより高温出湯異常が検知されなくなれば、燃焼の継続も可能となり、給湯使用も確保し得ることになる。
【００１２】
この場合、補正後の目標燃焼量により燃焼運転させている途中にユーザの給湯使用停止操作に基づき燃焼停止したとき、その時点の補正量を記憶保持して、次回のユーザの給湯使用操作に基づく燃焼運転を記憶保持した補正量により補正した後の目標燃焼量を用いて開始させるようにすることができる（請求項３）。このようにすることにより、次回のユーザ操作に基づく燃焼作動時に、当初から高温出湯異常発生の可能性のない状態で燃焼運転させることが可能となり、次回燃焼作動時には前回補正が全てリセットされて高温出湯異常の検知、強制燃焼停止、補正後の燃焼再開が繰り返されてしまうことを回避し得ることになる。
【００１３】
又、上記の補正を繰り返す場合には、目標燃焼量の補正量についての上限値を予め定め、目標燃焼量の補正を繰り返すことにより累積の補正量が上記上限値に到達したとき、目標燃焼量をその上限値の補正量にて補正した後の目標燃焼量の値に保持するようにすることもできる（請求項４）。この場合、果てしなく補正を繰り返すことにより本来の制御目標から離れた給湯運転が行われることを回避し得ることになる。
【００１４】
さらに、目標燃焼量を上限値の補正量にて補正した後の目標燃焼量の値に保持した後、以後、その目標燃焼量に基づいて燃焼再開と、燃焼再開後の高温出湯異常の検知による強制燃焼停止とを繰り返すようにすることができる（請求項５）。このようにすることにより、高温出湯異常の状態を継続させることなく安全確保が図られる一方、給湯使用が全く不能になることを回避して取りあえずの給湯使用を可能とすることができる。
【００１５】
一方、高温出湯異常が検知された回数をカウントし、カウントされた回数が設定回数に到達すれば、以後の全ての燃焼作動を禁止させるようにすることができる（請求項６）。このようにすることにより、不意の給湯使用不能状態に至ることを回避しつつも、最終的に給湯装置を使用不可状態にロックすることにより、安全確保が図られる。
【００１６】
以上において、目標燃焼量の補正の具体的手法として、次の手法を採用することができ、これにより、本発明の具体的な実現が図られる。すなわち、入水流量、入水温度及び設定出湯温度から設定出湯温度まで昇温させるのに必要な目標制御号数を演算により求め、この目標制御号数を用いて目標燃焼量を、目標燃焼量と目標制御号数との関係を特性ラインにして定めた目標号数テーブルから割り出すようにし、上記目標燃焼量の小燃焼量側への補正として、上記目標号数テーブルの特性ラインの位置を高号数側にシフトさせる補正を行う、上記目標制御号数を低号数側にシフトさせる補正を行う、上記設定目標制御号数の演算に用いる設定出湯温度の値を低音側にシフトさせる補正を行う、上記設定目標制御号数の演算に用いる設定出湯温度の値を低音側にシフトさせる補正を行う、のいずれかにより実現させるようにする（請求項７）。
【発明の効果】
【００１７】
以上、説明したように、請求項１〜請求項７のいずれかの給湯装置の制御方法によれば、目標燃焼量の小燃焼量側への補正により燃焼運転再開された場合の燃焼を、高温出湯異常が検知された前回燃焼の場合よりもマイルドなものにすることができ、高温出湯異常に至り難くすることができる。これにより、高温出湯異常が検知されなくなれば、燃焼の継続を可能とし、ユーザの給湯使用を確保することができる。このため、高温出湯異常の状態が継続することを阻止してユーザの安全を適切に保護しつつ、高温出湯異常検知時にユーザによる給湯使用が全く不能になる事態に至る可能性を回避又は減らすことができる。
【００１８】
特に、請求項２によれば、前回の補正後の目標燃焼量に対しさらに小燃焼量側への補正を行った上で、燃焼運転の再開を繰り返すことにより、１回の補正によっても高温出湯異常の発生が解消できない場合であっても、さらに補正を繰り返すことにより高温出湯異常が検知されなくなる可能性を高めることができる。これにより、高温出湯異常が検知されなくなれば、燃焼の継続も可能となって給湯使用の確保を図ることができるようになる。
【００１９】
請求項３によれば、ユーザの給湯使用停止操作に基づき燃焼停止した時点の補正量を記憶保持して、次回のユーザの給湯使用操作に基づく燃焼運転を記憶保持した補正量により補正した後の目標燃焼量を用いて開始させるようにすることにより、次回のユーザ操作に基づく燃焼作動時に、当初から高温出湯異常発生の可能性のない状態で燃焼運転させることができ、次回燃焼作動時には前回補正が全てリセットされて高温出湯異常の検知、強制燃焼停止、補正後の燃焼再開が繰り返されてしまうことを回避することができる。
【００２０】
請求項４によれば、目標燃焼量の累積の補正量が上限値に到達したとき、目標燃焼量をその上限値の補正量にて補正した後の目標燃焼量の値に保持するようにすることにより、果てしなく補正を繰り返すことを停止して本来の制御目標から離れた給湯運転が行われることを回避することができることになる。
【００２１】
請求項５によれば、目標燃焼量の累積補正量が上限値に到達しても、その上限値の補正量で補正した後の目標燃焼量に基づいて燃焼再開と、燃焼再開後の高温出湯異常の検知による強制燃焼停止とを繰り返すようにすることにより、高温出湯異常の状態を継続させることなく安全確保を図ることができる一方、給湯使用が全く不能になることを回避して取りあえずの給湯使用をユーザに確保することができる。
【００２２】
請求項６によれば、高温出湯異常が検知された回数をカウントし、カウントされた回数が設定回数に到達すれば、以後の全ての燃焼作動を禁止させるようにすることにより、不意の給湯使用不能状態に至ることを回避しつつも、最終的に給湯装置を使用不可状態にロックすることによる安全確保を図ることができる。
【００２３】
請求項７によれば、目標燃焼量の補正の具体的手法を種々採用することにより、本発明の具体的な実現を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２５】
図１は、本発明の実施形態に係る制御方法を適用する給湯装置の例を示す。同図において、２はハウジング１内に収容された缶体であり、この缶体２内には熱交換器３と、ガスを燃料として燃焼させる燃焼バーナ４とが配設され、下側には燃焼用空気を供給する送風ファン５が設けられている。
【００２６】
上記熱交換器３には、水道管又は高架水槽から給水される水を上記熱交換器３に入水させる入水管６と、上記熱交換器３において加熱された湯を出湯させる出湯管７とが互いに連通して結合されている。出湯管７は給湯管８と接続され、この給湯管８を通して台所や洗面所等の給湯栓９に給湯するようになっている。上記入水管６には入水流量を検出する入水流量センサ１０と、入水温度を検出する入水温度センサ１１とが介装され、上記出湯管７には、熱交換器３から出た直後の出湯温度を検出することにより缶体２の温度を検出する缶体温度センサ１２と、給湯流量を制御する水量調節弁１３と、上記給湯栓９に給湯される出湯の温度を検出する出湯温度センサ１４とが介装されている。上記各温度センサ１１，１２，１４は例えばサーミスタ等により構成されている。
【００２７】
また、上記入水管６と出湯管７との間にはバイパス管１５が接続され、このバイパス管１５の途中には入水管６からの水道水のバイパス流量を調節するバイパス水量調節弁１６が介装されている。このバイパス水量調節弁１６が後述のコントローラ２３により制御されて混水により出湯温度の温度調節（温調）が行われるようになっている。
【００２８】
上記燃焼バーナ４は複数本（例えば３本）の燃焼ノズル４１，４１，…を備えたものであり、この各燃焼ノズル４１には、燃料ガス供給源側から燃焼用燃料としてガスを供給するガス供給管１７が接続されている。このガス供給管１７には燃料ガス供給源側から順に元栓としての元ガス電磁弁１８と、ガスの供給圧力を調整する機械式のガバナ等により構成された圧力調整弁１９と、ガスの供給流量を調整するガス比例弁２０とが介装され、また、上記ガス供給管１７の下流端側には上記各燃焼ノズル４１にガス開閉制御弁２１が個別に設けられている。この各ガス開閉制御弁２１の開閉切換制御により、燃焼作動させる燃焼ノズル本数を選択的に変更調整して出湯能力が可変とされている。なお、出湯能力を可変とする構成としては、上記のものに限らず、例えば１本の燃焼ノズルを有する燃焼バーナに対し供給するガス流量を可変にし、燃焼量自体を可変にした構成を採用することもできる。
【００２９】
上記出湯能力、つまり熱交換器３での熱交換後の出力（熱量）としては、例えば最低号数が２．５号、最高号数が２５号の仕様とされ、２．５号〜２５号の範囲で出湯能力が可変とされている。なお、１．０号とは１Ｌ／分の水を２５℃昇温させ得る出湯能力のことであり、燃焼によるガス消費量分の発熱量に熱交換効率を乗じたものに相当する。
【００３０】
なお、上記のガス供給管１７、元ガス電磁弁１８、圧力調整弁１９、ガス比例弁２０、各ガス開閉制御弁２１、燃焼バーナ４及び送風ファン５により本発明の燃焼系２２（図２参照）が構成されている。
【００３１】
上記の燃焼系の燃焼作動による給湯運転はＭＰＵやメモリー等を備えたコントローラ２３により制御されるようになっており、このコントローラ２３により設定出湯温度に基づく給湯を行う給湯運転制御を基本として高温出湯回避制御等の各種制御が行われるようになっている。すなわち、上記コントローラ２３は、図２に示すように給湯運転制御部２４と、高温出湯回避制御部２５とを備えており、リモコン２３ａや各種センサ１０，１１，１２，１４からの出力信号に基づいて上記の燃焼系２２他を作動制御するようになっている。
【００３２】
上記記給湯運転制御部２４による基本の給湯制御について説明すると、ユーザがリモコン２３ａに対し所望の湯温（設定出湯温度）を入力設定した状態で給湯栓９を開くと入水管６から水が入水され、入水流量センサ１０から最低作動水量（MOQ）以上の流量検出を受けて上記給湯運転制御部２４による給湯運転制御が開始される。この給湯運転制御は上記燃焼系２２を上記設定出湯温度の湯が出湯されることになるように燃焼作動させることにより行われる。この燃焼作動制御は給湯運転制御部２４から出力される制御号数に基づいて行われる。例えば、まずは入水流量センサ１０や入水温度センサ１１からの検出値に基づき上記設定出湯温度に対応するＦＦ（フィードフォワード）制御号数に基づいて燃焼作動させ、次に缶体温度センサ１２又は出湯温度センサ１４からの検出温度に基づくＦＢ（フィードバック）制御号数により燃焼作動させる。以上のＦＦ制御号数又はＦＢ制御号数という目標制御号数に基づく燃焼作動は、図１の例ではガス開閉制御弁２１，２１，…の選択的開作動により燃焼作動させる燃焼ノズル４１，４１，…の本数を所定本数に設定した上で、所定の燃焼量を実現させるガス供給量となるようにガス比例弁２０に制御信号を出力することにより行う。そして、使用者が給湯栓９を締めて入水流量センサ１０からの検出値が最低作動流量よりも低くなれば、燃焼系２２による燃焼を停止させて給湯運転制御は終了する。
【００３３】
上記ＦＦ制御号数は、入水流量センサ１０からの入水流量Ｑiと、入水温度センサ１１からの入水温度Ｔiと、設定出湯温度Ｔsとに基づいて次の(1)式の演算により得られるものである。
【００３４】
Ｎff ＝ ｛（Ｔs−Ｔi ）×Ｑi ｝ ／ ２５℃  ……(1)
そして、かかるＦＦ制御号数（目標制御号数）と、その号数の燃焼出力とするための目標ガス量（目標燃焼量）との関係を予め定めた目標号数テーブルであるＦＦ号数テーブル（例えば図３参照）を燃焼量出力部２４１に備えており、上記の給湯運転制御では、演算により得られたＦＦ号数テーブルから所定の燃焼量を実現させるための目標ガス量を割り出し、その目標ガス量に対応する制御信号をガス比例弁２０に出力するようになっている。上記のＦＦ号数テーブルは、燃焼ノズル４１，４１，…を何本燃焼させるかの如何により１本用の特性ラインＬ1，２本用の特性ラインＬ2，３本用の特性ラインＬ3が個別に設定されている。１本の燃焼ノズル４１による燃焼で要求される燃焼能力を満たせるとして燃焼作動が１本の燃焼ノズル４１により行われる場合には特性ラインＬ1を用い、同様に２本の燃焼ノズル４１により行われる場合には特性ラインＬ2を、３本の場合には特性ラインＬ3をそれぞれ用いるようになっている。
【００３５】
高温出湯回避制御部２５は、給湯運転制御部２４により燃焼作動されて給湯中において、高温出湯異常の発生を検知すれば燃焼を強制停止させ、ＮＧカウンタをカウントアップさせるようになっている。そして、燃焼停止後に所定の解除条件を満足するまで復帰すると、高温出湯回避のために補正した後の燃焼制御基準を出力し、再度の着火（点火）を許可してその燃焼制御基準に基づいて上記給湯運転制御部２４による給湯運転制御を再試行させるようになっている。上記の燃焼制御基準の補正としては、上記の燃焼量出力部２４１のＦＦ号数テーブルに基づき割り出されるガス量を低めにシフト補正し、再試行時の燃焼を高温出湯異常が検知されたときの燃焼よりもマイルドになるように補正するようになっている。
【００３６】
以下、主として高温出湯回避制御部２５による高温出湯回避制御について図４を参照しつつ説明する。
【００３７】
まず、入水流量センサ１０の検出入水流量が最低作動流量（MOQ）以上であれば（ステップＳ１でＹＥＳ）、燃焼可能な状態か否かの判定を経て（ステップＳ２でＹＥＳ）、燃焼バーナに着火し燃焼量出力に基づいて燃焼を開始させ、併せてＮＧカウンタを作動させる（ステップＳ３）。ステップＳ２の燃焼可能な状態か否かの判定としては高温出湯予測判定を実行する。すなわち、現在の状態（入水温度及び入水流量等）の検出値と最低号数（例えば２．５号）とに基づいて最低号数で燃焼させたと仮定した場合の予想出湯温度を予め演算し、演算値（予想出湯温度）が所定の判定温度よりも低い場合には燃焼可能状態と判定し、逆に高い場合には高温出湯異常が発生すると判断（予測）して燃焼可能な状態ではないと判定する。燃焼可能な状態ではないと判定されれば、たとえMOQがＯＮ（検出）されていても燃焼は開始せず非燃焼のままとする（ステップＳ２でＮＯ）。
【００３８】
又、上記の燃焼量出力とは、上述の如く入水流量センサ１０からの検出入水流量、入水温度センサ１１からの検出入水温度及びリモコン２３ａに入力設定された設定出湯温度を用いて演算したＦＦ制御号数に基づいて、このＦＦ制御号数に対応する目標ガス量をＦＦ号数テーブル（図３参照）から割り出し、燃焼出力部２４１から給湯運転制御部２４に出力するものである。より具体的には、上記の演算されたＦＦ制御号数に対応する目標ガス量を実現するためのガス比例弁２０に対する開度制御信号値（比例弁電流値；Ｐ２データ）を上記のＦＦ号数テーブルから割り出して取得し、この開度制御信号値の出力を受けて給湯運転制御部２４がガス比例弁２０に出力することにより燃焼バーナ４での燃焼量を所定のものに制御するようになっている。そして、この燃焼量出力に際し、上記のＦＦ号数テーブルに対しＮＧカウンタ２５１（図２参照）のカウンタ値に基づき特性ラインのシフト補正が実施されるようになっている。すなわち、所定のシフト補正量α％にＮＧカウンタ２５１の現在のカウンタ値を乗じたシフト補正量（α％×ＮＧカウンタ値）だけ特性ラインＬ1，Ｌ2，Ｌ3をより高号数側にシフト補正している。例えば、図２に特性ラインＬ1について例示するように、本来の設定の特性ラインＬ1から特性ラインＬ1′へと高号数側にシフト補正されるようになっている。ここで、初回はＮＧカウンタのカウンタ値は「０」であり、カウンタ値が「０」であればシフト補正量も「０」となるため、各特性ラインＬ1，Ｌ2，Ｌ3は本来の設定である初期設定のままである。
【００３９】
そして、入水状況、すなわち入水流量センサ１０の検出入水流量の状況が上記のMOQ以上を継続しかつ高温出湯異常が検知されなければ、燃焼の継続を許容する（ステップＳ４でＹＥＳ，ステップＳ５でＮＯによりＳ４を繰り返す）。一方、ステップＳ５で高温異常が検知された場合には、燃焼を強制停止し、併せてＮＧカウンタ２５１に＋１をカウントアップする（ステップＳ５でＹＥＳ，ステップＳ６）。そして、そのＮＧカウンタがまだ「３」に到達していなければステップＳ１にリターンしてステップＳ１以降を繰り返す（ステップＳ７でＮＯによりステップＳ１に戻る）。ここで、高温出湯異常が検知されるケースとしては、実際の出湯温度が設定出湯温度よりも所定温度値分だけ高温の出湯状態が所定時間(数秒間)継続することで高温出湯異常の発生と判定し、これをもって高温出湯異常の検知とする。例えば４８℃以下の設定出湯温度が設定されている場合に、出湯温度センサ１４が６０℃以上の出湯温度を検出し、この６０℃以上の出湯状態が所定時間(５秒間)継続するような場合に高温出湯異常が発生していると判定し高温出湯異常の検知とするのである。
【００４０】
ステップＳ１に戻ると、入水状況はなおもMOQ以上であればステップＳ２に進み（ステップＳ１でＹＥＳ）、このステップＳ２の高温出湯予測判定でも燃焼可能と判定されると（ステップＳ２でＹＥＳ）、再度、燃焼が開始される（ステップＳ３）。このときのＮＧカウンタ２５１は前回の高温出湯異常の検知で「１」となっているため、燃焼量出力部２４１ではＦＦ号数テーブルの特性ラインが「α％×１」だけ高号数側にシフト補正され（例えば図２の特性ラインＬ1が特性ラインＬ1′に平行にシフト補正）、シフト補正後のＦＦ号数テーブルに基づいて今回の目標ガス量が出力される（ステップＳ３）。この結果、初回のＮＧカウンタ２５１が「０」の場合と比べ、目標ガス量の値はより小さいものに補正され、燃焼量もより小さいものに補正される。すなわち、図２に例示する特性ラインＬ1′において、初回の場合と同じＦＦ制御号数Ｎ1であっても、特性ラインＬ1であると目標ガス量Ｇ1が割り出されるのに対し、特性ラインＬ1′であると目標ガス量Ｇ1′と目標ガス量Ｇ1よりも少ない目標ガス量値が割り出されることになる。つまり、制御上において使用されるガス号数テーブルの特性ラインをより高号数側にシフト補正することにより、結果として割り出される目標ガス量はより小さいものに変更補正されることになる。具体的にはかかる目標ガス量に基づく燃焼バーナ４での燃焼量とするために、上記目標ガス量に対応する開度制御信号がガス比例弁２０に出力される点は初回と同様である。
【００４１】
そして、前回よりも小さい燃焼量で燃焼バーナ４が燃焼作動され、これにより、高温出湯異常が検知されなくなれば（ステップＳ４でＹＥＳ，ステップＳ５でＮＯ）、燃焼作動が継続され給湯の継続使用が可能となる。このことは、前回の高温出湯異常の検知は、制御要素だとか作動要素等の部品故障による高温出湯異常ではなくて、それ以外の例えば制御定数やガス圧設定情報の不適切さ等の要因に起因するものであることを意味し、燃焼量を小さくなる側にシフト補正すれば、給湯装置の継続使用が可能となる。そして、入水状況がMOQ未満になれば、ユーザが閉栓（給湯使用停止）したものとして燃焼を停止して（ステップＳ４でＮＯ，ステップＳ８）、ステップＳ１に戻る。その際、ＮＧカウンタ２５１のカウンタ値をリセットせずに現在のカウンタ値（例えば現在は「１」）をそのまま保持してステップＳ１に戻る（ステップＳ８）。これにより、ユーザの給湯栓９の開栓操作による次回の燃焼作動において、上記の１回分のα％だけ高号数側にシフト補正されたＦＦ号数テーブルに基づき出力された目標ガス量（目標燃焼量）によって燃焼されることになる。すなわち、上記の高温出湯異常の検知に基づく１回目の目標燃焼量のシフト補正が学習値として取得されて記憶設定され、以後の燃焼作動制御（給湯運転制御）に活用されることになる。
【００４２】
一方、上記の１回分のシフト補正後の目標燃焼量であっても、燃焼させると、やはり高温出湯異常が検知されるときには（ステップＳ５でＹＥＳ）、強制燃焼停止してＮＧカウンタにさらに＋１をカウントアップする（ステップＳ６）。これにより、ＮＧカウンタのカウンタ値は「２」となる。
【００４３】
そして、再度、ステップＳ１に戻り、燃焼再開可能と判定されると（ステップＳ１でＹＥＳ，ステップＳ２でＹＥＳ）、ＦＦ号数テーブルの特性ラインが「α％×２」だけさらに高号数側にシフト補正されたＦＦ号数テーブルに基づいて前回よりもさらに小さい目標ガス量が出力され、このさらに小さい目標ガス量（目標燃焼量）で燃焼再開される（ステップＳ３）。
【００４４】
これにより、高温出湯異常が検知されなくなれば（ステップＳ４でＹＥＳ，ステップＳ５でＮＯ）、燃焼作動が継続され給湯の継続使用が可能となり、このことは、α％の２回分のシフト補正に相当する小燃焼量側へシフト補正すれば、給湯装置の継続使用が可能となることを意味する。そして、ユーザの閉栓操作（給湯使用停止）により、燃焼が停止されて（ステップＳ４でＮＯ，ステップＳ８）ステップＳ１に戻った後は、現在のカウンタ値（「２」）がそのまま保持されて学習値として記憶設定され、以後の燃焼作動制御（給湯運転制御）に活用されることになる。
【００４５】
しかし、α％を２回分のシフト補正を実施しても、やはり高温出湯異常が検知される場合には（ステップＳ４でＹＥＳ，ステップＳ５でＹＥＳ）、強制燃焼停止してＮＧカウンタにさらに＋１をカウントアップする（ステップＳ６）。これにより、ＮＧカウンタのカウンタ値は「３」となるため（ステップ７でＹＥＳ)、ステップＳ１に戻らずに、その「３」のカウンタ値を以後固定（カウンタ値の変更を禁止）した上で（ステップＳ９）、所定の再着火処理を繰り返す間欠燃焼ルーチンに進む（ステップＳ１０）。つまり、α％×２回分のシフト補正量を補正の上限値（限界値）とし、上限値まで到達すれば、以後はその上限値を保持させるようにしているのである。
【００４６】
上記の再着火処理は、出湯温度センサ１４の検出温度が所定温度以下まで低下すれば着火動作を行い、上記のα％×２回分のシフト補正後のＦＦ号数テーブルを用いて割り出した燃焼量で燃焼再開し、高温出湯異常が検知されれば強制燃焼停止する。そして、上記出湯温度センサ１４の検出温度を監視して所定の温度低下で再度着火動作し、以後、燃焼停止〜再着火を繰り返すという間欠運転を行うものである。これにより、完全に給湯使用が不能となるロック状態にするのではなくて、継続させることはできないが給湯使用を曲がりなりにも行うことができるようになる。もちろん、入水状況がMOQ未満となれば、再着火処理は停止させる。
【００４７】
以上により、高温出湯異常の検知時に次回燃焼作動の目標燃焼量を小燃焼量側にシフト補正することで次回燃焼作動をよりマイルドな燃焼になるようにして高温出湯異常に至りにくくしているため、高温出湯異常の状態が継続することを阻止してユーザの安全を適切に保護しつつも、高温出湯異常検知時にユーザによる給湯使用が全く不能になる事態に至る可能性を回避する又は減らすことができるようになる。
【００４８】
＜他の実施形態＞
なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その他種々の実施形態を包含するものである。すなわち、上記実施形態では、高温出湯異常の検知時に次回燃焼作動をよりマイルドな燃焼になるように燃焼量を小燃焼量側にシフト補正する具体的手法として、目標燃焼量（目標ガス量）をＦＦ制御号数から割り出すためにその目標燃焼量とＦＦ制御号数との関係を定めたＦＦ号数テーブルの特性ラインを所定量だけより高号数側に平行移動（シフト補正）し、結果として目標燃焼量としてより小さくなる側の値が割り出されるようにしているが、これに限らず、上記のシフト補正を実現するための具体的手法としては次の如き種々のものがある。
【００４９】
すなわち、第１として、燃焼量を規定する目標ガス量の値として、ＦＦ号数テーブルに基づいて得られる目標ガス量の値から、高温出湯異常が検知されてＮＧカウンタのカウンタ値が増加する毎にα％にそのカウンタ値を乗じた分ずつ小ガス量側に補正した値を用いる。
【００５０】
第２として、ＦＦ制御号数の演算に用いる設定出湯温度の値として、ユーザが入力設定した値から、高温出湯異常が検知されてＮＧカウンタのカウンタ値が増加する毎にα％にそのカウンタ値を乗じた分ずつ低温側に補正した値を用いる。これにより、ユーザ設定の出湯温度とは多少低温の出湯になる事態が生じることがあったとしても、応急的に給湯使用は可能となる。
【００５１】
第３として、ＦＦ号数テーブルに適用するＦＦ制御号数の値として、演算により得られたＦＦ制御号数の値から、高温出湯異常が検知されてＮＧカウンタのカウンタ値が増加する毎にα％にそのカウンタ値を乗じた分ずつ低号数側に補正した値を用いる。
【００５２】
第４として、目標ガス量を出力するためのガス比例弁２０に対する開度制御信号の値（Ｐ２データ）として、ＦＦ号数テーブルに基づいて得られるＰ２データの値から、高温出湯異常が検知されてＮＧカウンタのカウンタ値が増加する毎にα％にそのカウンタ値を乗じた分ずつ大値側に補正した値を用いる。これにより、Ｐ２データが大値側に補正されることで供給されるガス量を小さくすることができる。
【００５３】
以上では、ＦＦ号数テーブル、目標ガス量、設定出湯温度、ＦＦ制御号数、あるいは、Ｐ２データに対し、ＮＧカウンタのカウンタ値が「１」増加する度にα％分ずつ補正量を増加させるというように補正量として同量ずつ追加している。すなわち、補正前の１００％に対し「α％×カウンタ値」分をプラス・マイナスしてカウンタ値と補正量とは線形の関係になるようにしているが、これに限らず、カウンタ値が増加する度に追加する補正量分を同量・一律にするのではなくて、カウンタ値が増加する度に追加する補正量分をその都度異なるようにして、カウンタ値と補正量との関係を二次曲線状になるようにしてもよい。
【００５４】
又、上記実施形態ではガスを燃料として燃焼させる燃焼バーナ４を用いた給湯装置の例を示したが、これに限らず、灯油などの液体燃料を燃焼させる燃焼バーナを用いた給湯装置に対し本発明を適用することもできる。この場合は、以上の実施形態中の「ガス量」は「燃料量（液体燃料量）」と置き換えればよい。
【００５５】
さらに、上記実施形態では、高温出湯異常検知の回数が３回を超えても、給湯装置をロックせずに再着火処理により着火−燃焼停止を間欠的に繰り返す間欠ルーチンを行うようにしているが、これに限らず、最終的に給湯装置を使用不可にロックする処理を行うようにしてもよい。例えばＮＧカウンタによる高温出湯異常検知によるカウントアップを３回を超えても継続し、所定回数（例えば５〜１０回；ユーザが不具合が生じているが、応急的な給湯使用により目的を達成し得るだけ間欠的に給湯使用し得る回数）のカウント後は給湯装置をロックするようにすればよい。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明が適用される給湯装置の例を示す模式図である。
【図２】コントローラの構成を示すブロック図である。
【図３】ＦＦ制御号数と目標ガス量とを関係付けたＦＦ号数テーブルの例を示す図である。
【図４】高温出湯回避制御の内容を示すフローチャートである。
【図５】従来提案されていると考えられる高温出湯回避制御の内容を示す図４対応図である。
【符号の説明】
【００５７】
２４    給湯運転制御部
２５    高温出湯回避制御部
２４１  燃焼量出力部
２５１  ＮＧカウンタ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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