(57)【要約】【課題】蒸気タービン用のロータ組立体（５０）を提供する【解決手段】本蒸気タービンは、積重ねロータセクション（６２）を有する保持部分（５４）を含む。本蒸気タービンはさらに、保持部分（５４）の第１の端部に配置された第１のシャフト端部（５２）を含む。また、本蒸気タービンはさらに、保持部分（５４）の第１の端部と対向する該保持部分（５４）の第２の端部に配置された第２のシャフト端部（５２）を含む。【選択図】      図３
2007132352.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
積重ねロータセクション（６２）を有する保持部分（５４）と、
前記保持部分（５４）の第１の端部に配置された第１のシャフト端部（５２）と、
前記保持部分（５４）の第１の端部と対向する該保持部分（５４）の第２の端部に配置された第２のシャフト端部（５２）と、
を含む蒸気タービン用のロータ組立体（５０）。
【請求項２】
前記積重ねロータセクション（６２）がロータプレート（３０）を含み、前記
ロータプレート（３０）の各々が、
プレート形状を有する本体部分（３１、８１）と、
環状形状を有しかつ前記本体部分（３１、８１）の周りに同心に配置された外側リング（３９）と、
前記本体部分（３１、８１）と前記外側リング（３９）との間に配置された環状のバケット領域（４０）と、を含み、
前記環状のバケット領域（４０）が、前記本体部分（３１、８１）から前記外側リング（３９）まで半径方向外向きに延びる隣接して配置されたバケット（３４、２８）を含み、
前記本体部分（３１、８１）、外側リング（３９）及び環状のバケット領域（４０）が、単体構造の金属ストックから形成される、
請求項１記載のロータ組立体（５０）。
【請求項３】
前記ロータプレート（３０）の各々が、該ロータプレート（３０）の各々の第１の軸方向面に配置された突出部（１３６）と、該ロータプレート（３０）の各々の第２の軸方向面に配置された陥凹部（１３８）とを含む、請求項２記載のロータ組立体（５０）。
【請求項４】
第１のロータプレート（３０）が、該第１のロータプレート（３０）の突出部（１３６）を第２のロータプレート（３０）の陥凹部（１３８）内に挿入することによって、該第２のロータプレート（３０）に取付けられる、請求項３記載のロータ組立体（５０）。
【請求項５】
前記保持部分（５４）が、
該保持部分（５４）の両端部に配置されかつ前記シャフト端部（５２）と作動可能な連結状態になったエンドプレート（５６）と、
前記エンドプレート間で延びて前記保持部分（５４）内に配置されたロータプレート（３０）を固定する保持ロッド（４２）と、をさらに含む、
請求項１記載のロータ組立体（５０）。
【請求項６】
蒸気流を配向するノズル（１４、８８）を備えたステータ組立体（９６）と、
前記蒸気流を受けるバケット（３４、２８）を備えたロータ組立体（５０）と、を含み、前記ロータ組立体（５０）が、
積重ねロータセクション（６２）を有する保持部分（５４）と、
前記保持部分（５４）の第１の端部に配置された第１のシャフト端部（５２）と、
前記保持部分（５４）の第１の端部と対向する該保持部分（５４）の第２の端部に配置された第２のシャフト端部（５２）と、を含む、
蒸気タービン。
【請求項７】
前記積重ねロータセクション（６２）がロータプレート（３０）を含み、前記
ロータプレート（３０）の各々が、
プレート形状を有する本体部分（３１、８１）と、
環状形状を有しかつ前記本体部分（３１、８１）の周りに同心に配置された外側リング（３９）と、
前記本体部分（３１、８１）と前記外側リング（３９）との間に配置された環状のバケット領域（４０）と、を含み、
前記環状のバケット領域（４０）が、前記本体部分（３１、８１）から前記外側リング（３９）まで半径方向外向きに延びる隣接して配置されたバケット（３４、２８）を含み、
前記本体部分（３１、８１）、外側リング（３９）及び環状のバケット領域（４０）が、単体構造の金属ストックから形成される、
請求項６記載の蒸気タービン。
【請求項８】
前記ロータプレート（３０）の各々が、該ロータプレート（３０）の各々の第１の軸方向面に配置された突出部（１３６）と、該ロータプレート（３０）の各々の第２の軸方向面に配置された陥凹部（１３８）とを含む、請求項７記載の蒸気タービン。
【請求項９】
第１のロータプレート（３０）が、該第１のロータプレート（３０）の突出部（１３６）を第２のロータプレート（３０）の陥凹部（１３８）内に挿入することによって、該第２のロータプレート（３０）に取付けられる、請求項８記載の蒸気タービン。
【請求項１０】
前記保持部分（５４）が、
該保持部分（５４）の両端部に配置されかつ前記シャフト端部（５２）と作動可能な連結状態になったエンドプレート（５６）と、
前記エンドプレート間で延びて前記保持部分（５４）内に配置されたロータプレート（３０）を固定する保持ロッド（４２）と、をさらに含む、
請求項６記載の蒸気タービン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、反動蒸気タービン用のロータ組立体に関し、より具体的には、反動蒸気タービンのロータ組立体の積重ね型ロータプレートに関する。
【背景技術】
【０００２】
反動蒸気タービンは一般的に、多数のステータ段及び対応するロータ段を含む。ステータ段の各々は、対応するロータ段に近接して配置されて、蒸気流をロータ段に向けて配向する。ステータ段は、蒸気流を配向するノズル段を含む。ロータ段は、ノズル段から蒸気流を受けるバケットを含む。蒸気流は、ロータ段のバケットに力を作用させかつロータ組立体の回転を生じさせ、この回転が、例えば有効仕事量又は電気エネルギーに変換される。
【０００３】
現在の一体形カバー反動ノズル段は、機械加工したステータ内側ケーシング内に個々のラジアル荷重ピンを使用して組み立てた多数の個々の反動ノズルを含む。そのような工法では、ステータ組立体を適当な形にする時間及びコストが大きくなる。同様に、現在の一体形カバー反動バケット段は、機械加工したロータ組立体内に個々のラジアル荷重ピンを使用して組み立てた多数の個々の反動バケットを含む。そのような工法では、機械加工したロータ組立体を適当な形にする時間及びコストが大きくなる。
【特許文献１】米国特許第６，７６１，５３７Ｂ１号公報
【非特許文献１】２００５年９月２３日に米国特許商標局に出願された、「Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｎｏｚｚｌｅ  ａｎｄ  Ｂｕｃｋｅｔ  Ｗｈｅｅｌｓ  ｆｏｒ  Ｒｅａｃｔｉｏｎ  Ｓｔｅａｍ  Ｔｕｒｂｉｎｅ  Ｓｔａｔｉｏｎａｒｙ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｍｅｔｈｏｄ」の名称のＧｅｎｅｒａｌ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｃｏｍｐａｎｙドケット番号第１６８６９１号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、上記従来技術の課題を解決することを目的の一つとする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本明細書に開示するのは、蒸気タービン用のロータ組立体である。本蒸気タービンは、積重ねロータセクションを有する保持部分を含む。本蒸気タービンはさらに、保持部分の第１の端部に配置された第１のシャフト端部を含む。また、本蒸気タービンはさらに、保持部分の第１の端部と対向する該保持部分の第２の端部に配置された第２のシャフト端部を含む。
【０００６】
さらに本明細書に開示するのは、蒸気タービンである。本蒸気タービンは、蒸気流を配向するノズルを有するステータ組立体を含む。本蒸気タービンはまた、その蒸気流を受けるバケットを有するロータ組立体を含む。ロータ組立体は、積重ねロータセクションを有する保持部分を含む。ロータ組立体はさらに、保持部分の第１の端部に配置された第１のシャフト端部を含む。また、ロータ組立体はさらに、保持部分の第１の端部と対向する該保持部分の第２の端部に配置された第２のシャフト端部を含む。
【０００７】
本発明の上記の及び他の目的、特徴及び利点は、同じ参照符号が同一の要素を示す添付の図面と共に以下の説明を読むことによって明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
次に、幾つかの図において同じ要素を同様に符号付けした図面を参照する。
【０００９】
図１は、従来型の反動蒸気タービンの側面図を示す。従来型の反動蒸気タービンは、ステータ段１２を有する従来型のステータ１０と、ロータ段２２を有する従来型のロータ２０とを含む。従来型ロータ２０は、ステータ段１２の各々がロータ段２２の対応する１つに近接するように、従来型ステータ１０に近接して配置される。ステータ段１２の各々は、複数の個々の翼形部又はノズル１４を含む。ロータ段２２の各々は、複数の個々の翼形部又はバケット２４を含む。ステータ段１２のノズル１４は、ロータ段２２の対応する１つのバケット２４に近接して配置されて、例えば蒸気のような作動流体の流れをバケット２４に向けて配向する。バケット２４は、ロータ段２２の各々の外端縁部において円周方向に配置される。ノズル１４は、ステータ段１２の各々の内端縁部において円周方向に配置される。バケット２４及びノズル１４の両方は、それぞれ従来型のロータ及びステータ段２２及び１２に例えばダブテール組立体によって固定される。ダブテール組立体では、バケット２４及びノズル１４の各々の基部に配置されたダブテール突起は、それぞれロータ段２２の各々の外端縁部及びステータ段１２の各々の内端縁部に配置された対応する溝内に配置される。そのようなバケット２４及びノズル１４の取付け方法は、ダブテール組立法と呼ばれる。
【００１０】
引続き図１を参照すると、従来型ロータ２０は、例えばその外面の周りに円周方向に配置された溝を有する単体構造のシャフトを備えた鍛造ロータを含むことができる。溝の各々は、ダブテール組立法によってバケットを受ける。それに代えて、従来型ロータ２０は、例えばシャフト２６上に互いに近接して配置されかつ一体に組み合わされて従来型ロータ２０を形成したロータ段２２の１つに対応する個々のホイールを含むことができる。
【００１１】
図２は、例示的な実施形態によるロータプレート３０の斜視図である。ロータプレート３０は、単一のロータ段に対応する。ロータプレート３０は、ディスクのような形状とすることができる。ロータプレート３０は、１つの金属ストックの単体構造部品よりなる。金属ストックは、取付け機構及び翼形部を形成するように機械加工される。言い換えれば、従来型ロータ２０のロータ段２２とは異なり、ロータプレート３０は、該ロータプレート３０の本体３１と翼形部との間に継手を有していない。従って、ロータプレート３０は、翼形部と該ロータプレート３０の本体３１との間に無継手の連結を備える。取付け機構は、中心ボア３２、保持孔３４及び嵌合部分３６を含む。例示的な実施形態では、ロータプレート３０は、隣接して配置されてロータ組立体を形成することができ、このことは、以下にさらに詳しく説明する。
【００１２】
翼形部は、ロータプレート３０の外端縁部に対応する該ロータプレート３０の部分の周りに円周方向に配置されたバケット３８を含む。バケット３８は、該バケット３８がロータプレート３０の端縁部から離れる方向に間隔をおいて配置されかつロータプレート３０の軸心から等距離にあるように、金属ストックから機械加工される。バケット３８は、完全に延びるように互いに隣接して反復形成されて、ロータプレート３０の外端縁部に対応する該ロータプレート３０の部分の周りで同心に延びる環状のバケット領域４０を形成する。バケット３８は金属ストックから機械加工されるので、バケット３８の各々は、継手機構がない状態でロータプレート３０の本体３１に取付けられる。さらに、金属ストックからバケット３８が機械加工された後に、金属ストックの外側リング３９が残存する。外側リング３９は、ロータプレート３０の外縁部を形成する。従って、バケット３８は、ロータプレート３０の外側リング３９と本体３１との間に配置された環状のバケット領域４０内に配置される。
【００１３】
中心ボア３２は、各ロータプレート３０の第１の軸方向面から該ロータプレート３０の第２の軸方向面まで通る円形貫通孔である。第２の軸方向面は、第１の軸方向面に対向している。中心ボア３２は、ロータプレート３０に対して同心に配置される。ロータプレート３０の各々の中心ボア３２は、ロータ組立体のシャフトを受ける。
【００１４】
保持孔３４は、ロータプレート３０の第１の軸方向面から第２の軸方向面まで通る円形貫通孔である。保持孔３４は、ロータプレート３０の本体３１に配置される。言い換えれば、保持孔３４は、中心ボア３２と環状のバケット領域４０との間にあるロータプレート３０の部分に配置される。保持孔３４は、該保持孔３４が各々ロータプレート３０の軸心から等距離にあるように、互いに間隔をおいて円周方向に配置される。例示的な実施形態では、保持孔３４は、互いに等距離にある。保持孔３４は、例えば保持ロッド４２（図３を参照）のような保持手段を受け、該保持ロッドは、隣接するロータプレート３０を互いに近接させて保持するように機能する。さらに、保持ロッド４２は、ロータプレート３０の外部に配置することができることに注目されたい。
【００１５】
嵌合部分３６は、隣接するロータプレート３０を固定するためのあらゆる適当な手段を含む。例示的な実施形態では、嵌合部分３６は、ロータプレート３０の各々が隣接するロータプレート３０の対応する陥凹部分１３８の内部に延びる突出部１３６（例えば、図１２及び図１３を参照）を備えたラベット嵌合を含む。
【００１６】
上述のようなロータプレートはさらに、２００５年９月２３日に米国特許商標局に出願された、「Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｎｏｚｚｌｅ  ａｎｄ  Ｂｕｃｋｅｔ  Ｗｈｅｅｌｓ  ｆｏｒ  Ｒｅａｃｔｉｏｎ  Ｓｔｅａｍ  Ｔｕｒｂｉｎｅ  Ｓｔａｔｉｏｎａｒｙ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｍｅｔｈｏｄ」の名称のＧｅｎｅｒａｌ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｃｏｍｐａｎｙドケット番号第１６８６９１号に詳しく記載されている。
【００１７】
図３は、例示的な実施形態によるロータ組立体５０の斜視図である。図４は、図３のロータ組立体５０の保持部分５４の斜視図である。ロータ組立体５０は、保持部分５４の両端部に配置されたシャフト端部５２を含む。保持部分５４は、エンドプレート５６と保持ロッド４２とを含む。図３及び図４は、円筒形状の保持ロッド４２を示しているが、例えば六角又は四角形状の保持ロッド４２のようなあらゆる適当な形状が想定されることに注目されたい。さらに、保持ロッド４２とは別の保持手段もまた、想定される。図４に示すように、保持部分５４は、保持ロッド４２を有する隣接して配置されたロータプレート３０を含み、保持ロッド４２は、ロータプレート３０を保持するために、隣接して配置されたロータプレート３０の各々の保持孔３４を貫通して配置される。保持ロッド４２の各々は、例えば該保持ロッド４２の各々のネジ部分に係合して保持部分５４に対してロータプレート３０を固定するのを可能にするナットを含む。シャフト端部５２は、保持部分５４の両側から延びて、バケット３８からの回転エネルギーをシャフト端部５２の回転によって外部装置に伝達するのを可能にする。
【００１８】
図４に示すロータ組立体５０は、例示的な実施形態によるロータプレート３０を含む。それに代えて、混成型ロータを使用することができる。図５は、例示的な実施形態による混成型ロータ組立体を示す線図である。図６は、別の例示的な実施形態による混成型ロータ組立体を示す線図である。
【００１９】
図５を参照すると、混成型ロータ６０は、少なくとも１つのロータプレート３０を有する積重ねロータセクション６２と、鍛造ロータセクション６４とを含む。鍛造ロータセクション６４は、鍛造ロータ部分６６と、ダブテール組立法によって鍛造ロータ部分６６上に固定された鍛造ロータ段６８とを含む。図５はロータ端部に配置されている鍛造ロータセクション６４を示しているが、鍛造ロータセクション６４及び積重ねロータセクション６２はあらゆる適当な順序で配置することができることに注目されたい。さらに、図５は３つの鍛造ロータ段６８と４つのロータプレート３０とを示しているが、鍛造ロータ段６８の数及びロータプレート３０の数は各々、作動及び設計上の考察に従って変化させることができることに注目されたい。
【００２０】
それに代えて、図６に示すように、混成型ロータ６０’は、少なくとも１つのロータプレート３０を備えた積重ねロータセクション６２と、そのバケットがダブテール組立法によってその中に取付けられた少なくとも１つのロータホイール７２を備えたロータホイールセクション７０とを含む。各ロータホイール７２は、混成型ロータ６０’の１つの段に対応する。図６はロータ端部に配置されているロータホイールセクション７０を示しているが、ロータホイールセクション７０及び積重ねロータセクション６２はあらゆる適当な順序で配置することができることに注目されたい。さらに、図６は３つのロータホイール７２と４つのロータプレート３０とを示しているが、ロータホイール７２の数及びロータプレート３０の数は各々、作動及び設計上の考察に従って変化させることができることに注目されたい。また、積重ねロータセクション６２、ロータホイールセクション７０及び鍛造ロータセクション６４を含むあらゆるセクションの組合せもまた想定されることに注目されたい。
【００２１】
図７は、例示的な実施形態によるステータプレート８０の側面図である。図８は、図７のステータプレートの斜視図である。ステータプレート８０は、単一のステータ段に対応する。ステータプレート８０は、ディスクのような形状とすることができる。ステータプレート８０は、１つの金属ストックの単体構造部品よりなる。金属ストックは、取付け機構及び翼形部を形成するように機械加工される。言い換えれば、従来型ステータ１０のステータ段１２とは異なり、ステータプレート８０は、該ステータプレート８０の本体８１と翼形部との間に継手を有していない。従って、ステータプレート８０は、翼形部と該ステータプレート８０の本体８１との間に無継手の連結を備える。取付け機構は、中心ボア８２と保持孔８４とを含む。例示的な実施形態では、ステータプレート８０は、隣接して配置されてステータ組立体を形成することができ、このことは、以下にさらに詳しく説明する。さらに、ステータプレート８０は、図２、図１２及び図１３を参照して上記に説明した嵌合部分３６に類似した嵌合部分を含むことができる。
【００２２】
翼形部は、ステータプレート８０の内端縁部に対応する該ステータプレート８０の部分の周りに円周方向に配置されたノズル８８を含む。ノズル８８は、該ノズル８８がステータプレート８０の内端縁部から離れる方向に間隔をおいて配置されかつステータプレート８０の軸心から等距離にあるように、金属ストックから機械加工される。ノズル８８は、完全に延びるように互いに隣接して反復形成されて、ステータプレート８０の内端縁部に対応する該ステータプレート８０の部分の周りで同心に延びる環状のノズル領域９０を形成する。ノズル８８は金属ストックから機械加工されるので、ノズル８８の各々は、継手機構がない状態でステータプレート８０の本体８１に取付けられる。さらに、金属ストックからノズル８８が機械加工された後に、金属ストックの内側リング８９が残存する。内側リング８９は、ステータプレート８０の内縁部を形成する。従って、ノズル８８は、ステータプレート８０の内側リング８９と本体８１との間に配置された環状のノズル領域９０内に配置される。
【００２３】
中心ボア８２は、各ステータプレート８０の第１の軸方向面から該ステータプレート８０の第２の軸方向面まで通る円形貫通孔である。第２の軸方向面は、第１の軸方向面に対向している。中心ボア８２は、ステータプレート８０に対して同心に配置される。ステータプレート８０の各々の中心ボア８２は、ロータ組立体のシャフトを受ける。
【００２４】
保持孔８４は、ステータプレート８０の第１の軸方向面から該ステータプレート８０の第２の軸方向面まで通る円形貫通孔である。保持孔８４は、ステータプレート８０の本体８１に配置される。言い換えれば、保持孔８４は、ステータプレート８０の外端縁部と環状のノズル領域８０との間にある該ステータプレート８０の部分に配置される。保持孔８４は、該保持孔８４が各々ステータプレート８０の軸心から等距離にあるように、互いに間隔をおいて円周方向に配置される。保持孔８４は、例えば保持ボルト９２（図９を参照）のような保持手段を受け、該保持ボルトは、隣接するステータプレート８０を互いに近接させて保持するように機能する。さらに、保持ボルト９２は、ステータプレート８０の外部に配置することができることに注目されたい。
【００２５】
図９〜図１１は各々、例示的な実施形態によるステータ組立体の線図である。図９を参照すると、ステータ組立体９６は、複数のステータプレート８０を有する積重ねステータセクション９８を含む。ステータプレート８０の各々が隣接するステータプレート８０に対して段部構成を有するものとして示しているが、ステータプレート８０の各々が隣接するステータプレート８０に対して滑らかな移行を形成する傾斜構成もまた想定されることに注目されたい。ステータプレート８０は、該ステータプレート８０の各々の保持孔８４を貫通して配置された保持ボルト９２によって互いに固定される。ナットを保持ボルト９２のネジ部分に係合するように設けて、ステータプレート８０を一体に固定することができる。図９は５つのステータプレート８０を示しているが、より多い又はより少ないかのいずれかの数のステータプレート８０を使用することができる。
【００２６】
図１０を参照すると、混成型ステータ１００は、少なくとも１つのステータプレート８０を有する積重ねステータセクション９８と、鋳造ステータセクション１０４とを含む。鋳造ステータセクション１０４は、鋳造ステータ部分１０６と、鋳造ステータ部分１０６上にダブテール組立法によって固定された鋳造ステータ段１０８とを含む。図１０は、ステータ端部に配置されている積重ねステータセクション９８を示しているが、積重ねステータセクション９８及び鋳造ステータセクション１０４は、あらゆる適当な順序で配置することができることに注目されたい。さらに、図１０は積重ねステータセクション９８の３つのステータプレート８０と鋳造ステータセクション１０４の２つの鋳造ステータ段１０８とを示しているが、鋳造ステータセクション１０４の段の数及びステータプレート８０の数は各々、作動及び設計上の考察に従って変化させることができることに注目されたい。
【００２７】
それに代えて、図１１に示すように、混成型ステータ１００’は、少なくとも１つのステータプレート８０を備えた積重ねステータセクション９８と、そのノズルがダブテール組立法によってその中に取付けられた少なくとも１つのステータホイール１１２を備えたステータホイールセクション１１０とを含む。図１１は、ステータ端部に配置されているステータホイールセクション１１０を示しているが、ステータホイールセクション１１０及び積重ねステータセクション９８は、あらゆる適当な順序で配置することができることに注目されたい。さらに、図１１は２つのステータホイール１１２と３つのステータプレート８０とを示しているが、ステータホイール１１２の数及びステータプレート８０の数は各々、作動及び設計上の考察に従って変化させることができることに注目されたい。また、積重ねステータセクション９８、ステータホイールセクション１１０及び鋳造ステータセクション１０４を含むセクションのあらゆる組合せもまた想定されることに注目されたい。
【００２８】
加えて、図２〜図６によるロータ設計のいずれかの例示的な実施形態は、図７〜図１１によるステータ設計のいずれかの例示的な実施形態と組み合わせることができる。さらに、図２〜図６によるロータ設計のいずれかの例示的な実施形態は、従来型ステータ１０と組み合わせることができ、また図７〜図１１によるステータ設計のいずれかの例示的な実施形態は、従来型ロータ２０と組み合わせることができる。
【００２９】
積重ねロータセクション６２のロータプレート３０間又は積重ねステータセクション９８のステータプレート８０間に蒸気が導入されるのを防止するために、隣接するロータプレート３０間又は隣接するステータプレート８０間にシールを設置することができる。
【００３０】
図１２は、例示的な実施形態による軸方向面シールの線図である。図１３は、別の例示的な実施形態による軸方向面シールの線図である。図１２及び図１３の両方では、明瞭にするために翼形部（すなわち、バケット３８又はノズル８８）を除去している。
【００３１】
図１２を参照すると、第１段１２０、第２段１２２及び第３段１２４を示している。第１、第２及び第３段１２０、１２２及び１２４は、３つの隣接するロータプレート３０又は３つの隣接するステータプレート８０のいずれかに対応する。図１２の拡大領域１２６／１２８に示す円周方向コーキングワイヤシール１３０は、第１、第２及び第３段１２０、１２２及び１２４の各々の間において、該第１、第２及び第３段１２０、１２２及び１２４の隣接する１つの翼形部基部部分１６０（図５及び図９を参照）の端縁部に隣接する第１、第２及び第３段１２０、１２２及び１２４の各々の翼形部基部部分１６０の端縁部に配置される。第１、第２及び第３段１２０、１２２及び１２４が隣接するロータプレート３０に対応する場合には、円周方向コーキングワイヤシール１３０は、拡大領域１２６によって示すように隣接するロータプレート３０の翼形部基部部分１６０の端縁部の交点に配置される。第１、第２及び第３段１２０、１２２及び１２４が隣接するステータプレート８０に対応する場合には、円周方向コーキングワイヤシール１３０は、拡大領域１２８によって示す部分において隣接するステータプレート８０の翼形部基部部分１６０の端縁部の交点に配置される。破線１４０は、ステータプレート８０の翼形部基部部分１６０の端縁部に対応する。
【００３２】
円周方向コーキングワイヤシール１３０は、ロータプレート３０又はステータプレート８０がそれぞれ保持ロッド４２又は保持ボルト９２によって一体に固定された後に、それぞれ隣接するロータプレート３０又はステータプレート８０の翼形部基部部分１６０の端縁部の交点に配置される。円周方向コーキングワイヤシール１３０は、例えばＡ１４又はＡ１５コーキングツールを用いて設置することができる。
【００３３】
図１２に示すように、第１、第２及び第３段１２０、１２２及び１２４は各々、該第１、第２及び第３段１２０、１２２及び１２４の各々の第１の軸方向面に配置された突出部１３６と、該第１、第２及び第３段１２０、１２２及び１２４の各々の第２の軸方向面に配置された陥凹部１３８とを含む。第１、第２及び第３段１２０、１２２及び１２４の１つの突出部１３６は、該第１、第２及び第３段１２０、１２２及び１２４の隣接する１つの陥凹部１３８内に挿入されて、ラベット嵌合を形成する。例えば、第１段１２０の突出部１３６は、第２段１２２の陥凹部１３８によって受けられ、また第２段１２２の突出部１３６は、第３段１２４の陥凹部１３８によって受けられる。
【００３４】
図１３を参照すると、第１及び第２段１２０及び１２２は各々、第１の軸方向面に配置された第１の環状凹部１４２と、第２の軸方向面に配置された第２の環状凹部１４４とを含む。第１段１２０の第１の軸方向面の第１の環状凹部１４２は、第２段１２２の第２の軸方向面の第２の環状凹部１４４に一致するように配置される。円形ロープシール１５０が、第１及び第２段１２０及び１２２間において第１及び第２の環状凹部１４２及び１４４によって形成されたギャップ内に配置される。円形ロープシール１５０は、ロータプレート３０又はステータプレート８０がそれぞれ保持ロッド４２又は保持ボルト９２によって一体に固定される前に、設置される。円形ロープシール１５０は、ギャップ内で圧縮され、該ギャップを全体的に満たすように拡張する。
【００３５】
円形ロープシール１５０及び円周方向コーキングワイヤシール１３０は、ロータ組立体又はステータ組立体のいずれかに対して個々に又は組み合わせて使用することができることに注目されたい。円形ロープシール１５０及び／又は円周方向コーキングワイヤシール１３０を使用することにより、蒸気がロータプレート３０又はステータプレート８０の軸方向面に触れるのが防止され、それによって反動蒸気タービン内でのエネルギー損失が減少する。さらに、ロータプレート３０又はステータプレート８０を使用することにより、ロータ組立体又はステータ組立体を製造するコスト及び時間が低減される。
【００３６】
さらに、例示的な実施形態に関して本発明を説明してきたが、本発明の技術的範囲から逸脱することなく、本発明の要素に様々な変更を加えることができまた本発明の要素を均等物で置き換えることができることは、当業者には明らかであろう。加えて、本発明の本質的な技術的範囲から逸脱することなく、特定の状況又は物的要件を本発明の教示に適合させるように多くの修正を加えることができる。従って、本発明は、本発明を実施するために考えられる最良の形態として開示した特定の実施形態に限定されるものではなく、本発明は、特許請求の範囲の技術的範囲内に属する全ての実施形態を含むことになることを意図している。さらに、第１の、第２のなどの用語の使用は、いかなる順序又は重要性を意味するものではなく、むしろ第１の、第２のなどの用語は、１つの要素を他から区別するために使用する。加えて、数詞のない用語の使用は、数量の限定を意味するものではなく、むしろそこで述べたアイテムが少なくとも１つ存在することを意味する。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】従来型の反動タービンの側面図。
【図２】例示的な実施形態によるロータプレートの斜視図。
【図３】例示的な実施形態によるロータ組立体の斜視図。
【図４】図３のロータ組立体の保持部分の斜視図。
【図５】例示的な実施形態による混成型ロータ組立体を示す線図。
【図６】別の例示的な実施形態による混成型ロータ組立体を示す線図。
【図７】例示的な実施形態によるステータプレートの側面図。
【図８】図７のステータプレートの斜視図。
【図９】例示的な実施形態によるステータ組立体の線図。
【図１０】別の例示的な実施形態によるステータ組立体の線図。
【図１１】さらに別の例示的な実施形態によるステータ組立体の線図。
【図１２】例示的な実施形態による軸方向面シールの線図。
【図１３】別の例示的な実施形態による軸方向面シールの線図。
【符号の説明】
【００３８】
１０  従来型ステータ
１２  ステータ段
１４  翼形部又はノズル
２０  従来型ロータ
２２  ロータ段
２４  翼形部又はバケット
２６  シャフト
３０  ロータプレート
３１  本体
３２  中心ボア
３４  保持孔
３６  嵌合部分
３８  バケット
３９  外側リング
４０  環状のバケット領域
４２  保持ロッド
５０  ロータ組立体
５２  シャフト端部
５４  保持部分
５６  エンドプレート
６０  混成型ロータ
６２  積重ねロータセクション
６４  鍛造ロータセクション
６６  鍛造ロータ部分
６８  鍛造ロータ段
７０  ロータホイールセクション
７２  １つのロータホイール
８０  ステータプレート
８１  本体
８２  中心ボア
８４  保持孔
８８  ノズル
８９  内側リング
９０  環状のノズル領域
９２  保持ボルト
９６  ステータ組立体
９８  積重ねステータセクション
１００  混成型ステータ
１０４  鋳造ステータセクション
１０６  鋳造ステータ部分
１０８  鋳造ステータ段
１１０  ステータホイールセクション
１１２  ステータホイール
１２０  第１段
１２２  第２段
１２４  第３段
１２６  拡大領域
１２８  拡大領域
１３０  円周方向コーキングワイヤシール
１３６  突出部
１３８  陥凹部
１４０  破線
１４２  第１の環状領域
１４４  第２の環状領域
１５０  円形ロープシール
１６０  翼形部基部部分
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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