(57)【要約】【課題】焼網又は調理皿を扉に連動させて出し入れのためのガイド部でマイクロ波のリークやスパークを発生させることなく使用できるようにする。【解決手段】焼網１６又は調理皿を扉２１に連繋部材２５で連動させて出し入れさせる。そして、その焼網１６又は調理皿の出し入れのためのガイド部を、調理室４に別部材（レール１５）の取付け又は調理室壁の成形によって設け、このガイド部の少なくとも焼網１６又は調理皿と接触する部分、並びに焼網１６又は調理皿の少なくともガイド部と接触する部分、の一方もしくは双方を、電気絶縁材で形成した。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被調理物を収容する調理室と、
前記被調理物をマイクロ波加熱する加熱手段と、
前記マイクロ波加熱時に使用する焼網又は調理皿とを具備するものにおいて、
前記焼網又は調理皿を前記調理室の被調理物出入口を開閉する扉に連動させて出し入れさせる連繋部材を設けると共に、
前記焼網又は調理皿を出し入れさせるためのガイド部を、前記調理室に別部材の取付け又は調理室壁の成形によって設け、このガイド部の少なくとも前記焼網又は調理皿と接触する部分、並びに焼網又は調理皿の少なくともガイド部と接触する部分、の一方もしくは双方を、電気絶縁材で形成したことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
焼網又は調理皿が連繋部材から脱離可能であることを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
連繋部材の少なくとも焼網又は調理皿と係合する部分、並びに焼網又は調理皿の少なくとも連繋部材と係合する部分、の一方もしくは双方を、電気絶縁材で形成したことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項４】
焼網又は調理皿の連繋部材と係合する部分又は連繋部材の焼網又は調理皿と係合する部分に、扉の開閉に連動して焼網又は調理皿を出し入れさせるときに回転する回転部材を設けたことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項５】
調理室の底面部に油受皿を複数枚、それぞれ出し入れ可能に設けたことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項６】
複数枚の油受皿が接する部分において、一方側の油受皿の縁部が他方側の油受皿の縁部の上に重なることを特徴とする請求項５記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被調理物のマイクロ波加熱ができるものであって、そのマイクロ波加熱時に使用する焼網又は調理皿を扉に連動させて出し入れさせるようにした加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、被調理物のマイクロ波加熱ができる加熱調理器が供されている。このものでは、そのマイクロ波加熱時に使用する焼網又は調理皿が具えられ、それらが、調理前、扉を開けた後に使用者の手で調理室に入れられ、調理後、再び扉を開けた後に使用者の手で着脱式の取手やミトンなどを使って出されるようになっている。
しかしながら、そのものでは、調理後、調理室から焼網又は調理皿を出すのに、着脱式の取手やミトンなどが必要であり、しかも、それらを使用者が使って焼網又は調理皿を出すのは、安定性が悪く、焼網又は調理皿に載った被調理物を落としてしまうなど、使い勝手が良くない。
【０００３】
一方、オーブントースターなどでは、上記焼網又は調理皿を扉の開閉に連動させて出し入れさせるようにしたものが供されている。このものでは、上記焼網又は調理皿を出し入れさせるためのガイド部が、調理室壁に長孔で設けられ、この長孔に焼網又は調理皿の側端部が挿入されて、焼網又は調理皿が扉の開閉に連動しガイドされて出し入れされるようになっている（例えば特許文献１、２参照）。
【特許文献１】特開平５−２１１９４８号公報
【特許文献２】特開２００２−３１３５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述の焼網又は調理皿を扉の開閉に連動させて出し入れさせるようにしたものでは、調理室から焼網又は調理皿を出すのに、着脱式の取手やミトンなどが必要なく、安定性も良いので、使い勝手が良い。
しかしながら、その焼網又は調理皿を出し入れさせるためのガイド部は調理室壁に長孔で設けた構成であり、それをマイクロ波加熱をする加熱調理器で採用すると、マイクロ波加熱時に、マイクロ波が長孔を通ってリークするとか、長孔の周縁部と焼網又は調理皿の側端部との間隙でスパークが発生するという危険性がある。
【０００５】
本発明は上述の事情に鑑みてなされたものであり、従ってその目的は、焼網又は調理皿を扉に連動させて出し入れさせるもので、その焼網又は調理皿の出し入れのためのガイド部でマイクロ波のリークやスパークを発生させることなく使用できる加熱調理器を提供するにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明の加熱調理器においては、被調理物を収容する調理室と、前記被調理物をマイクロ波加熱する加熱手段と、前記マイクロ波加熱時に使用する焼網又は調理皿とを具備するものにおいて、前記焼網又は調理皿を前記調理室の被調理物出入口を開閉する扉に連動させて出し入れさせる連繋部材を設けると共に、前記焼網又は調理皿を出し入れさせるためのガイド部を、前記調理室に別部材の取付け又は調理室壁の成形によって設け、このガイド部の少なくとも前記焼網又は調理皿と接触する部分、並びに焼網又は調理皿の少なくともガイド部と接触する部分、の一方もしくは双方を、電気絶縁材で形成したことを特徴とする（請求項１の発明）。
【発明の効果】
【０００７】
上記手段によれば、焼網又は調理皿を調理室の被調理物出入口を開閉する扉に連繋部材で連動させて出し入れさせることができる。又、その焼網又は調理皿の出し入れのためのガイド部においては、それを調理室に別部材の取付け又は調理室壁の成形によって設けているから、マイクロ波をリークさせることがなく、そして、そのガイド部の少なくとも焼網又は調理皿と接触する部分、並びに焼網又は調理皿の少なくともガイド部と接触する部分、の一方もしくは双方を、電気絶縁材で形成しているから、スパークを発生させることもなく使用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明の第１実施例（第１の実施形態）につき、図１ないし図３を参照して説明する。
まず、図１には、加熱調理器の本体１を示しており、この本体１は、図３にも示すように、外箱２と、この外箱２の内部に配設した内箱３とから成っており、その内箱３の内部が調理室４として機能するようになっている。なお、外箱２及び内箱３は、ともに例えばステンレスや亜鉛メッキ鋼板などの金属板（導電材）から成っている。
【０００９】
調理室４外（内箱３と外箱２との間）中、図３で右側の広いスペースは機械室５となっており、この機械室５に、マイクロ波発振器であるマグネトロン６を初め、それを冷却するファンなど（図示省略）を配設している。又、マグネトロン６から調理室４にかけては導波管７を配設しており、この導波管７の先端部が臨む調理室４の底部ほゞ中央には励振口８を形成し、この構成で、マグネトロン６から発せられるマイクロ波が導波管７を通じて励振口８から調理室４に供給されるようにしている。
【００１０】
このほか、調理室４の外上面には例えば面状ヒータから成る電熱ヒータである上ヒータ９を添設しており、一方、調理室４の底部上に配設した底板１０と調理室４の底部との間のスペース１１には、例えばシーズヒータから成る電熱ヒータである下ヒータ１２を配設している。更にスペース１１には、反射板１３を配設し、これがスペース１１外下方のモータ１４により回転されることで、前記マイクロ波を反射撹拌して調理室４に広く照射供給されるようにしている。なお、底板１０はセラミックスや耐熱樹脂などの電気絶縁材でマイクロ波を透過する材料から成っている。
【００１１】
調理室４には、左右の両側面にレール１５を取付け、この両レール１５に焼網１６の左右の両端部を掛けて、両レール１５間に焼網１６を架設している。このうち、焼網１６は、全部が金属（導電材）製で、詳細には図１に示すように、金属線材を折曲及び接合することにより構成したものであり、その外縁部は四角形の枠状で、それの前後の縁部間に多数の直線状線材を横並びで平行に架設したものとしている。
【００１２】
又、この焼網１６の左右両側部の前側には、それぞれ係合部１７，１８を形成しており、これらの係合部１７，１８は、焼網１６の外縁部中の左右の各縁部の前側とそれにそれぞれ隣る直線状線材の前側との間に、短い直線状線材を２本ずつ前後の並びに架設することにより形成したものであり、従って、これらの係合部１７，１８は図２にも示すように前後に並んでいる。
【００１３】
これに対して、レール１５は調理室４とは非一体の別部材にて、この場合、その全部がセラミックスや耐熱樹脂などの電気絶縁材から成っている。又、このレール１５は調理室４の奥行方向に長く、同方向に延びる溝１９を有していて、その溝１９に焼網１６の左右の両端部を収容し、この溝１９に沿って焼網１６の左右の両端部が前後にスライドする構成にて、焼網１６を出し入れさせるようにしている。従って、レール１５は焼網１６を出し入れさせるためのガイド部として機能するようになっている。
【００１４】
図１及び図２には又、調理室４の被調理物出入口である前面の開口部２０を開閉する扉２１を示している。この扉２１は、中央部一帯に耐熱ガラス製の透視部２２を有し、表面部の一辺部に取手２３を有するもので、更に、取手２３とは反対側の他辺部の裏面部の左右両側部にヒンジピース２４を有し、このヒンジピース２４によって本体１の左右両側部の下部に枢着しており、この構成で、下方に開く縦開き式に開放されるようになっている。
【００１５】
しかして、扉２１の裏面部の左右両側部の下部には、それぞれ連繋部材２５を取付けている。この連繋部材２５は、先端部が鉤部２６となったフック状のもので、セラミックスや耐熱樹脂などの電気絶縁材から成っており、その鉤部２６を前記焼網１６の係合部１７，１８間に挿通してそれらに前後に係合させるようにしている。
なお、調理室４の開口部２０に隣る本体１前面の右側部には、複数の操作キー２７と例えば液晶ディスプレイから成る表示部２８とを有する操作パネル２９を設けており、この操作パネル２９の裏側に、前記マグネトロン６やファン、上ヒータ９、下ヒータ１２、及びモータ１４などを駆動制御する制御装置（図示省略）を設けている。
【００１６】
そのほか、図１には、油受皿３０を示しており、この油受皿３０は、調理室４の底面部とほゞ同じ大きさの四角形状を成しており、上記焼網１６を連繋部材２５から外して取り出した上で、調理室４の底面部上にセットし、この状態で、次に述べる加熱調理を行うのに伴い被調理物から滴下する油等を受けるようになっている。又、この油受皿３０をセットした後に、焼網１６を前記レール１５の溝１９に通して調理室４にセットすると共に、焼網１６の係合部１７，１８間を連繋部材２５の鉤部２６に嵌挿する。
【００１７】
さて、上述のごとく構成したものの場合、加熱調理を行うには、まず、図１に示すように、扉２１を開けた状態で、焼網１６の上に被調理物（図示省略）を載せ、次いで、扉２１を閉じる。すると、焼網１６が後側の係合部１８を連繋部材２５の鉤部２６に押されて調理室４に押し入れられ、それに伴って被調理物も調理室４に収容される。
【００１８】
この後、操作パネル２９の操作キー２７にて、加熱調理を行うように操作すれば、上記被調理物の加熱調理が開始される。本構成のもので行う加熱調理には、被調理物をマイクロ波加熱する調理と、ヒータ加熱する調理とがあり、そのうちのマイクロ波加熱は、マグネトロン６が発したマイクロ波を導波管７を通じて励振口８から調理室４に供給し被調理物に照射することで行われる。従って、マグネトロン６は被調理物をマイクロ波加熱する加熱手段（第１の加熱手段）として機能するものである。
【００１９】
一方、ヒータ加熱は、上ヒータ９と下ヒータ１２の一方又は両方が発する熱を被調理物に与えて焼くことで行われる。従って、上ヒータ９及び下ヒータ１２は被調理物をヒータ加熱する加熱手段（第２の加熱手段）として機能するものである。
このように加熱調理を行った後、被調理物を取り出すには、扉２１を開ける。すると、図２に示すように、焼網１６が前側の係合部１７を連繋部材２５の鉤部２６に引かれて調理室４から引き出され、それに伴って被調理物も調理室４から出される。
【００２０】
このように本構成のものでは、焼網１６を扉２１の開閉に連動させて出し入れさせることができるもので、調理室４から焼網１６を出すのに、着脱式の取手やミトンなどが必要なく、安定性も良いので、使い勝手を良くすることができる。
又、その焼網１６の出し入れのためのガイド部であるレール１５においては、それを調理室４に別部材の取付けによって設けているから、調理室４の室壁に孔で設けたものとは異なり、マイクロ波加熱をするときに、マイクロ波をリークさせることがなく、しかも、そのレール１５を電気絶縁材で形成しているから、スパークを発生させることもなく使用することができる。
【００２１】
なお、レール１５（ガイド部）は、その全部ではなく、少なくとも焼網１６と接触する部分を電気絶縁材で形成していれば良い。又、焼網１６の少なくともレール１５と接触する部分を電気絶縁材で形成すれば、レール１５は導電材から成るものであっても良い。更に、レール１５の少なくとも焼網１６と接触する部分、及び焼網１６の少なくともレール１５と接触する部分は、その一方だけでなく、双方を電気絶縁材で形成しても良い。
【００２２】
加えて、本構成のものの場合、焼網１６は連繋部材２５から外して取り出すことができるもので、要するに連繋部材２５から脱離可能なものであり、それによって、焼網１６を洗浄するときには、焼網１６を連繋部材２５から脱離させて取り出すことにより、焼網１６のみを単独に扱って水洗いするなど所望に洗浄することができる。
【００２３】
又、連繋部材２５も電気絶縁材で形成しており、それによって、焼網１６の連繋部材２５と係合する部分と連繋部材２５との間でのスパークの発生も避けることができる。なお、連繋部材２５も、その全部ではなく、少なくとも焼網１６と係合する部分（鉤部２６）を電気絶縁材で形成していれば良い。又、焼網１６の少なくとも連繋部材２５と係合する部分（係合部１７，１８）を電気絶縁材で形成すれば、連繋部材２５は導電材から成るものであっても良い。更に、連繋部材２５の少なくとも焼網１６と係合する部分、及び焼網１６の少なくとも連繋部材２５と係合する部分は、その一方だけでなく、双方を電気絶縁材で形成しても良い。
【００２４】
以上に対して、図４ないし図１３は本発明の第２ないし第６実施例（第２ないし第６の実施形態）を示すもので、それぞれ、第１実施例と同一の部分には同一の符号を付して説明を省略し、異なる部分についてのみ述べる。
【００２５】
［第２実施例］
図４に示す第２実施例においては、上述の焼網１６に代えて調理皿４１を使用している。この調理皿４１は、セラミックスや耐熱樹脂などの電気絶縁材から成っており、左右両側部の前側（前記焼網１６の係合部１７，１８を形成した部分と同一の箇所）にそれぞれ孔４２を有する以外無孔状のもので、焼網１６と同じ四角形状を成している。この調理皿４１をレール１５の溝１９に通した上で、調理皿４１の上記孔４２を連繋部材２５の鉤部２６に嵌挿することにより、連繋部材２５が孔４２と前後に係合するようにしている。
【００２６】
従って、このものでも、扉２１を閉じれば、調理皿４１が孔４２の後縁部を連繋部材２５の鉤部２６に押されて調理室４に押し入れられ、その状態から、扉２１を開ければ、調理皿４１が孔４２の前縁部を連繋部材２５の鉤部２６に引かれて調理室４から引き出される。
又、このものの場合、調理皿４１は連繋部材２５から外して取り出すことができるもので、要するに連繋部材２５から脱離可能なものである。
そして、調理皿４１は上述のように電気絶縁材で形成しており、それによって、レール１５及び連繋部材２５を導電材で形成しても、それらとの間でスパークを発生することのないようにできる。
【００２７】
なお、調理皿４１も、その全部ではなく、少なくともレール１５と接触する部分及び連繋部材２５と係合する部分（孔４２の周縁部）を、電気絶縁材で形成していれば良い。又、レール１５の少なくとも調理皿４１と接触する部分、及び連繋部材２５の少なくとも調理皿４１と係合する部分を電気絶縁材で形成すれば、調理皿４１は導電材から成るものであっても良い。更に、調理皿４１の少なくともレール１５と接触する部分及び連繋部材２５と係合する部分、並びにレール１５の少なくとも調理皿４１と接触する部分及び連繋部材２５の少なくとも調理皿４１と係合する部分は、それらの一方だけでなく、双方を電気絶縁材で形成しても良い。
【００２８】
［第３実施例］
図５に示す第３実施例においては、焼網１６の連繋部材２５と係合する部分（係合部１７，１８）にローラ５１を装着している。このローラ５１は、扉２１の開閉に連動して焼網１６を出し入れさせるときに連繋部材２５により回転される回転部材であり、これによって、扉２１の開閉に連動しての焼網１６の出し入れがよりスムーズにできるようになる。
なお、この場合も、連繋部材２５の少なくともローラ５１が接する部分と、ローラ５１の連繋部材２５が接する部分との、一方もしくは双方を電気絶縁材で形成することにより、それらの間でのスパークの発生が生じないようにすると良い。
【００２９】
［第４実施例］
図６及び図７に示す第４実施例においては、扉６１を、前述の扉２１に代えて、本体１に左方又は右方（図示例は左方）に開く横開き式に枢着し、この扉６１の裏側下部の枢着部近傍に連繋部材６２を設けている。この連繋部材６２は、水平状のベース部６３の先端部に突起６４を立設したもので、その全部がセラミックスや耐熱樹脂などの電気絶縁材から成っており、組立てでは、突起６４に焼網６５の係合部６６，６７間を嵌挿して前後に係合させるようにしている。
【００３０】
なお、焼網６５は、大概的には焼網１６と同様であるものの、外縁部中の前縁部と、これより少し離間させて左右の両側縁部間に架設した直線状部材とによって、上記係合部６６，６７を形成し、そして、そのうちの後側の係合部６７を構成した直線状部材と後縁部との間に、多数の直線状線材を横並びで平行に架設している。
しかして、このものでも、扉６１を閉じれば、焼網６５が後側の係合部６７を連繋部材６２の突起６４に押されて調理室４に押し入れられ、その状態から、扉６１を開ければ、焼網６５が前側の係合部６６を連繋部材６２の突起６４に引かれて調理室４から引き出される。
【００３１】
又、このものの場合、焼網６５は連繋部材６２から外して取り出すことができるもので、要するに連繋部材６２から脱離可能なものである。
そして、連繋部材６２は電気絶縁材で形成しており、それによって、焼網６５の連繋部材６２と係合する部分と連繋部材６２との間でスパークを発生することのないようにできる。
【００３２】
なお、連繋部材６２も、その全部ではなく、少なくとも焼網６５と係合する部分（突起６４）を電気絶縁材で形成していれば良い。又、焼網６５の少なくとも連繋部材６２と係合する部分（係合部６６，６７）を電気絶縁材で形成すれば、連繋部材６２は導電材から成るものであっても良い。更に、連繋部材６２の少なくとも焼網６５と係合する部分、及び焼網６５の少なくとも連繋部材６２と係合する部分は、その一方だけでなく、双方を電気絶縁材で形成しても良い。
【００３３】
又、この場合も、レール１５（ガイド部）は、その全部ではなく、少なくとも焼網６５と接触する部分を電気絶縁材で形成していれば良い。又、焼網６５の少なくともレール１５と接触する部分を電気絶縁材で形成すれば、レール１５は導電材から成るものであっても良い。更に、レール１５の少なくとも焼網６５と接触する部分、及び焼網６５の少なくともレール１５と接触する部分は、その一方だけでなく、双方を電気絶縁材で形成しても良い。
【００３４】
［第５実施例］
図８に示す第５実施例においては、上記連繋部材６２の焼網６５と係合する部分（突起６４）にローラ７１を装着している。このローラ７１は、前記第３実施例のローラ５１と同様に、扉６１の開閉に連動して焼網６５を出し入れさせるときに連繋部材６２により回転される回転部材であり、これによって、扉６１の開閉に連動しての焼網６５の出し入れがよりスムーズにできるようになる。
なお、この場合も、連繋部材６２の少なくともローラ７１が接する部分と、ローラ７１の連繋部材６２が接する部分との、一方もしくは両方を電気絶縁材で形成することにより、それらの間でのスパークの発生が生じないようにすると良い。
【００３５】
［第６実施例］
図９ないし図１３に示す第６実施例においては、調理室４の底面部に油受皿８１を複数枚、それぞれ出し入れ可能に設けている。この油受皿８１は、その全部で前述の油受皿３０の１枚に相当するものであり、詳細には、この場合、図９に示すように、油受皿３０の左右半分ずつの大きさに形成していて、それを調理室４の底面部に並べ置くようにしている。
【００３６】
又、この油受皿８１の１枚においては、図１０ないし図１２に示すように、一方側の縁部である左側の縁部８１ａを他方側の縁部である右側の縁部８１ｂより板厚相当分高く形成しており、それによって、図１３に示すように、複数枚（図示例は２枚）の油受皿８１が並んで接する部分においては、一方側の油受皿である右側の油受皿８１の左側の縁部８１ａが、他方側の油受皿である左側の油受皿８１の右側の縁部８１ｂの上に重なるようになっている。
そして更に、油受皿８１の左側の縁部８１ａの先端には、垂下リブ状の油切部８２を形成している。
【００３７】
扉２１の裏面部に連繋部材２５を設けた関係上、第１実施例における調理室４の底面部とほゞ同じ大きさの油受皿３０では、前述のように、焼網１６（調理皿４１）を連繋部材２５から外して取り出した上で、調理室４の底面部上に油受皿３０をセットするしかなく、それでなければ、連繋部材２５に邪魔されて油受皿３０をセットすることができない。又、それは油受皿３０を洗浄などために調理室４から取り出す場合も同じで、焼網１６を連繋部材２５から外して取り出した上でなければ、調理室４から油受皿３０を取り出すことができない。
【００３８】
これに対して、上述のように油受皿８１を複数枚に分けて設けたものでは、その一枚ずつが小さいことにより、連繋部材２５に邪魔されることなく油受皿８１を調理室４の底面部にセットすることができる。従って、その収納セットをする前に、焼網１６を連繋部材２５から外して取り出すという必要がなくなり、又、油受皿８１を調理室４から取り出すときにも、その前に焼網１６を連繋部材２５から外して取り出すという必要がなくなる。かくして、使い勝手を良くすることができる。
【００３９】
又、複数枚の油受皿８１が並んで接する部分においては、一方側の油受皿８１の縁部８１ａが他方側の油受皿８１の縁部８１ｂの上に重なるようにしており、これによって、図１３に示すように、複数枚の油受皿８１が接する部分に滴下した油Ｏは、両方の油受皿８１に分かれて溜まるようになり（矢印参照）、油受皿８１の間に落ちることがない。かくして、加熱調理中の被調理物から滴下した油を確実に油受皿８１で受けることができ、調理室４の底面部をその油で汚すことの確実にないようにできる。
【００４０】
なお、油受皿８１の縁部８１ａの先端には油切部８２を形成していることにより、上述の複数枚の油受皿８１が接する部分に滴下して縁部８１ｂが下となった他方側の油受皿８１に向かい流れた油を、その他方側の油受皿８１に、より確実に落とすことができる。
但し、その油切部８２などは必要に応じて設けるようにしても良く、又、加熱調理器全体としての加熱手段も、マイクロ波加熱する加熱手段を具えていれば良く、ヒータ加熱する加熱手段は具えられていなくても良い。
【００４１】
更に、レール１５で例示したガイド部は、調理室４の室壁の凹凸状の成形によって設けるようにしても良い。
そのほか、本発明は上記し且つ図面に示した実施例にのみ限定されるものではなく、要旨を逸脱しない範囲内で適宜変更して実施し得る。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】本発明の第１実施例を示す開扉状態の斜視図
【図２】開扉途中状態の縦断側面図
【図３】縦断正面図
【図４】本発明の第２実施例を示す図１相当図
【図５】本発明の第３実施例を示す焼網の部分拡大縦断側面図
【図６】本発明の第４実施例を示す図１相当図
【図７】開扉状態の横断面図
【図８】本発明の第５実施例を示す連繋部材部分の拡大平面図
【図９】本発明の第６実施例を示す図１相当図
【図１０】油受皿単体の拡大平面図
【図１１】油受皿単体の正面図
【図１２】図１０のＸ−Ｘ線に沿う断面図
【図１３】調理室の油受皿をセットした部分の拡大縦断正面図
【符号の説明】
【００４３】
図面中、４は調理室、６はマグネトロン（加熱手段）、１５はレール（ガイド部）、１６は焼網、１７，１８は係合部、２０は開口部（被調理物出入口）、２１は扉、２５は連繋部材、４１は調理皿、４２は孔、５１はローラ（回転部材）、６１は扉、６２は連繋部材、６５は焼網、６６，６７は係合部、７１はローラ（回転部材）、８１は油受皿、８１ａ，８１ｂは縁部を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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