(57)【要約】【課題】駆動過程における発熱問題を解消する一方、製造費用を節減し得るプラズマディスプレイ装置を提供する。【解決手段】本発明によるプラズマディスプレイ装置は、プラズマディスプレイパネルと、該プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給し、該プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収するエネルギー回収回路を含み、前記プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給する経路のインダクタンスは前記プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収する経路のインダクタンスより小さいことを特徴とする。【選択図】図１
2007148406.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プラズマディスプレイパネルと、
該プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給し、該プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収するエネルギー回収回路を含み、
前記プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給する経路のインダクタンスは前記プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収する経路のインダクタンスより小さいことを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項２】
前記エネルギー回収回路は、
前記プラズマディスプレイパネルから回収されたエネルギーを充電するソースキャパシタと、
前記プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給するエネルギー供給経路を形成するエネルギー供給制御部；
前記プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収するエネルギー回収経路を形成するエネルギー回収制御部と、
該エネルギー回収制御部と前記ソースキャパシタの間に接続された第１インダクタと、
前記エネルギー供給制御部及び前記エネルギー回収制御部の共通端子と前記プラズマディスプレイパネルの間に接続された第２インダクタを含む請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項３】
前記エネルギー供給経路は、前記ソースキャパシタ、前記エネルギー供給制御部及び前記第２インダクタを通じて形成されることを特徴とする請求項２に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
前記エネルギー回収経路は、前記第２インダクタ、前記エネルギー回収制御部、前記第１インダクタ及び前記ソースキャパシタを通じて形成されることを特徴とする請求項２に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項５】
前記第２インダクタ及び前記エネルギー供給制御部の共通端子とサステイン電圧源の間に接続された第１クランピングダイオードをさらに含むことを特徴とする請求項２に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項６】
前記第２インダクタ及び前記エネルギー供給制御部の共通端子と基底電圧源の間に接続された第２クランピングダイオードをさらに含むことを特徴とする請求項５に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項７】
プラズマディスプレイパネルと、
該プラズマディスプレイパネルから回収されたエネルギーを充電するソースキャパシタと、
前記プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給するエネルギー供給経路を形成するエネルギー供給制御部と、
前記プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収するエネルギー回収経路を形成するエネルギー回収制御部と、
該エネルギー回収制御部と前記ソースキャパシタの間に接続された第１インダクタと、
前記エネルギー供給制御部及び前記エネルギー回収制御部の共通端子と前記プラズマディスプレイパネルの間に接続された第２インダクタを含むプラズマディスプレイ装置。
【請求項８】
前記エネルギー供給制御部は、第１スイッチ及び第１ダイオードを含み、前記エネルギー回収制御部は第２スイッチ及び第２ダイオードを含むことを特徴とする請求項７に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項９】
前記エネルギー供給経路は、前記ソースキャパシタ、前記エネルギー供給制御部及び前記第２インダクタを通じて形成されることを特徴とする請求項８に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１０】
前記エネルギー回収経路は、前記第２インダクタ、前記エネルギー回収制御部、前記第１インダクタ及び前記ソースキャパシタを通じて形成されることを特徴とする請求項８に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１１】
前記第２インダクタ及び前記エネルギー供給制御部の共通端子とサステイン電圧源の間に接続された第１クランピングダイオードをさらに含むことを特徴とする請求項８に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１２】
前記第２インダクタ及び前記エネルギー供給制御部の共通端子と基底電圧源の間に接続された第２クランピングダイオードをさらに含むことを特徴とする請求項１１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１３】
プラズマディスプレイパネルと、
該プラズマディスプレイパネルに一つのインダクタを通じてエネルギーを供給し、前記プラズマディスプレイパネルから複数個のインダクタを通じてエネルギーを回収するエネルギー回収回路を含むプラズマディスプレイ装置。
【請求項１４】
前記プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収する経路には第１インダクタ及び第２インダクタを含み、前記プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給する経路に前記第２インダクタを含む請求項１３に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１５】
前記第２インダクタの一端は前記プラズマディスプレイパネルに連結され、前記第２インダクタの他端とサステイン電圧源の間に接続された第１クランピングダイオードをさらに含むことを特徴とする請求項１４に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１６】
前記第２インダクタの他端と基底電圧源の間に接続された第２クランピングダイオードをさらに含むことを特徴とする請求項１５に記載のプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はディスプレイ装置に関するもので、もっと詳しくは、プラズマディスプレイ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、ディスプレイ装置のうちプラズマディスプレイ装置は、プラズマディスプレイパネルとプラズマディスプレイパネルを駆動するための駆動部を含む。
【０００３】
一般に、プラズマディスプレイパネルは前面パネルと後面パネルの間に形成された隔壁が一つの放電セルを成すことで、各放電セル内にはネオン(Ne)、ヘリウム(He)またはネオン及びヘリウムの混合気体(Ne+He)のような主放電気体と少量のキセノン(Xe)を含む不活性ガスが充填されている。
【０００４】
このような各放電セルが複数個が集まって一つのピクセル(Pixel)を成す。例えば、赤色(Red、Ｒ)の放電セル、緑色(Green、Ｇ)の放電セル、青色(Blue、Ｂ)の放電セルが集まって一つのピクセルを成す。
【０００５】
そして、このようなプラズマディスプレイパネルは高周波電圧によって放電される時、不活性ガスは真空紫外線(Vacuum Ultraviolet rays)を発生して隔壁の間に形成された蛍光体を発光させて画像が実現される。このようなプラズマディスプレイパネルは薄くて軽い構成が可能であるから、次世代の表示装置として脚光を浴びている。
【０００６】
このように駆動される従来のプラズマディスプレイパネルにおいては、アドレス放電及びサステイン放電に数百ボルト以上の高圧が必要となる。従って、駆動電力を最小化することが必要で、駆動回路にはエネルギー回収回路を採択していることが一般的である。
【０００７】
エネルギー回収回路はスキャン電極ライン及びサステイン電極ラインに充電される各電荷とアドレス電極ラインに充電される電荷を回収してこれを次の周期の駆動のために再利用するようにする機能をする。
【０００８】
しかし、このような従来のエネルギー回収回路の場合、エネルギー回収動作とエネルギー供給動作で同一のインダクタを使うため、放電効率の低下をもとらすという問題点があった。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は駆動過程における発熱問題を解消する一方、プラズマディスプレイ装置の製造費用を節減することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記目的を達成するため、本発明の一実施形態によるプラズマディスプレイ装置は、プラズマディスプレイパネルと該プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給し、該プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収するエネルギー回収回路を含み、前記プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給する経路のインダクタンスは前記プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収する経路のインダクタンスより小さいことを特徴とする。
【００１１】
本発明の他の一実施形態によるプラズマディスプレイ装置は、プラズマディスプレイパネルと該プラズマディスプレイパネルから回収されたエネルギーを充電するソースキャパシタ、前記プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給するエネルギー供給経路を形成するエネルギー供給制御部、前記プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収するエネルギー回収経路を形成するエネルギー回収制御部、該エネルギー回収制御部と前記ソースキャパシタの間に接続された第１インダクタ及び前記エネルギー供給制御部及び前記エネルギー回収制御部の共通端子と前記プラズマディスプレイパネルの間に接続された第２インダクタを含むことを特徴とする。
【００１２】
本発明のまた他の一実施形態によるプラズマディスプレイ装置は、プラズマディスプレイパネルと該プラズマディスプレイパネルに一つのインダクタを通じてエネルギーを供給し、該プラズマディスプレイパネルから複数個のインダクタを通じてエネルギーを回収するエネルギー回収回路を含むことを特徴とする。
【００１３】
本発明の一実施形態によるプラズマディスプレイ装置は、プラズマディスプレイパネルと該プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給し、該プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収するエネルギー回収回路を含み、前記プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給する経路のインダクタンスは前記プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収する経路のインダクタンスより小さいことを特徴とする。
【００１４】
前記エネルギー回収回路は前記プラズマディスプレイパネルから回収されたエネルギーを充電するソースキャパシタ、前記プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給するエネルギー供給経路を形成するエネルギー供給制御部、前記プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収するエネルギー回収経路を形成するエネルギー回収制御部、該エネルギー回収制御部と前記ソースキャパシタの間に接続された第１インダクタ及び前記エネルギー供給制御部及び前記エネルギー回収制御部の共通端子と前記プラズマディスプレイパネルの間に接続された第２インダクタを含むことを特徴とする。
【００１５】
前記エネルギー供給経路は前記ソースキャパシタ、前記エネルギー供給制御部及び前記第２インダクタを通じて形成され得ることを特徴とする。
【００１６】
前記エネルギー回収経路は前記第２インダクタ、前記エネルギー回収制御部、前記第１インダクタ及び前記ソースキャパシタを通じて形成され得ることを特徴とする。
【００１７】
前記第２インダクタ及び前記エネルギー供給制御部の共通端子とサステイン電圧源の間に接続された第１クランピングダイオードをさらに含むことを特徴とする。
【００１８】
前記第２インダクタ及び前記エネルギー供給制御部の共通端子と基底電圧源の間に接続された第２クランピングダイオードをさらに含むことを特徴とする。
【００１９】
本発明の他の一実施形態によるプラズマディスプレイ装置は、プラズマディスプレイパネルと該プラズマディスプレイパネルから回収されたエネルギーを充電するソースキャパシタ、前記プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給するエネルギー供給経路を形成するエネルギー供給制御部、前記プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収するエネルギー回収経路を形成するエネルギー回収制御部、該エネルギー回収制御部と前記ソースキャパシタの間に接続された第１インダクタ及び前記エネルギー供給制御部及び前記エネルギー回収制御部の共通端子と前記プラズマディスプレイパネルの間に接続された第２インダクタを含むことを特徴とする。
【００２０】
前記エネルギー供給制御部は第１スイッチ及び第１ダイオードを含み、前記エネルギー回収制御部は第２スイッチ及び第２ダイオードを含むことを特徴とする。
【００２１】
前記エネルギー供給経路は前記ソースキャパシタ、前記エネルギー供給制御部及び前記第２インダクタを通じて形成され得ることを特徴とする。
【００２２】
前記エネルギー回収経路は前記第２インダクタ、前記エネルギー回収制御部、前記第１インダクタ及び前記ソースキャパシタを通じて形成され得ることを特徴とする。
【００２３】
前記第２インダクタ及び前記エネルギー供給制御部の共通端子とサステイン電圧源の間に接続された第１クランピングダイオードをさらに含むことを特徴とする。
【００２４】
前記第２インダクタ及び前記エネルギー供給制御部の共通端子と基底電圧源の間に接続された第２クランピングダイオードをさらに含むことを特徴とする。
【００２５】
本発明のまた他の一実施形態によるプラズマディスプレイ装置は、プラズマディスプレイパネルと該プラズマディスプレイパネルに一つのインダクタを通じてエネルギーを供給し、前記プラズマディスプレイパネルから複数個のインダクタを通じてエネルギーを回収するエネルギー回収回路を含むことを特徴とする。
【００２６】
前記プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収する経路に第１インダクタ及び第２インダクタを含み、前記プラズマディスプレイパネルにエネルギーを供給する経路に前記第２インダクタを含むことを特徴とする。
【００２７】
前記第２インダクタの一端は前記プラズマディスプレイパネルに連結され、前記第２インダクタの他端とサステイン電圧源の間に接続された第１クランピングダイオードをさらに含むことを特徴とする。
【００２８】
前記第２インダクタの他端と基底電圧源の間に接続された第２クランピングダイオードをさらに含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２９】
本発明の一実施形態によるプラズマディスプレイ装置は、プラズマディスプレイパネル(Cpanel)にエネルギーを供給する時よりプラズマディスプレイパネル(Cpanel)からエネルギーを回収する時のインダクタのインダクタンスを大きくすることで、強い放電を発生させながらもエネルギー回収効率を高め得るという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下、本発明の一実施形態による具体的な実施形態を添付された図面を参照して説明する。
【００３１】
図１は本発明の一実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちプラズマディスプレイパネルの構造を示す分解斜視図である。
【００３２】
図１に示すように、各放電セルは上部基板１上に形成されたスキャン電極(２Ｙ)及びサステイン電極（２Ｚ）、下部基板９上に形成されたアドレス電極（２Ａ）を備える。
【００３３】
スキャン電極(２Ｙ)とサステイン電極（２Ｚ）は通常透明なインジウムスズ酸化物(Indium-Tin-Oxide:以下、‘ＩＴＯ'と言う)から成り、これらの高い抵抗特性による電圧降下を減らすためにこれらの上には通常クロム(Ｃｒ)などの金属から成るバス電極３がそれぞれ形成される。
【００３４】
スキャン電極(２Ｙ)とサステイン電極（２Ｚ）が並行に形成された上部基板１には上部誘電体層４と保護膜５が積層される。該保護膜５はプラズマ放電時に発生したスパッタリングによる上部誘電体層４の損傷を防止すると同時に、２次電子の放出効率を高めるために通常酸化マグネシウム(ＭｇＯ)から成る。
【００３５】
アドレス電極（２Ａ）が形成された下部基板９上には下部誘電体層８及び隔壁６が形成され、該下部誘電体層８と隔壁６の表面には蛍光体７が塗布される。アドレス電極（２Ａ）はスキャン電極(２Ｙ)及びサステイン電極（２Ｚ）と垂直の方向に形成され、前記隔壁６はアドレス電極（２Ａ）と一直線方向に形成されて放電によって生成された紫外線及び可視光が隣接した放電セルに漏洩されることを防止する。
【００３６】
前記蛍光体７はプラズマ放電時に発生した紫外線によって励起されて赤色(Ｒ)、緑色(Ｇ)または青色(Ｂ)のうち何れか一つの可視光線を発生するようになる。前記上部基板１及び下部基板９と隔壁６によって備えられた放電空間にはガス放電のためのNe+Xe及びペニングガスなどが封入される。
【００３７】
前述した構造の放電セルはアドレス電極（２Ａ）とスキャン電極(２Ｙ)の間の対向放電によって選択された後、スキャン電極(２Ｙ)とサステイン電極（２Ｚ）の間の面放電によって放電を維持するようになる。
【００３８】
このような放電セルにおいては、サステイン放電時に発生する紫外線によって蛍光体７が発光することで、可視光がセルの外部に放出するようになる。この結果、各放電セルは放電が維持される期間を調整して階調を実現するようになり、その各放電セルがマトリックス状に配列されたＰＤＰは画像を表示するようになる。
【００３９】
図２は図１に図示されたプラズマディスプレイパネルの電極ライン及び放電セルの配置構造を図示した平面図である。
【００４０】
図２に示すように、本発明の一実施形態によるプラズマディスプレイ装置は、ｍ×ｎ個の放電セル２０が各スキャン電極ライン(Ｙ１〜Ｙｍ)、各サステイン電極ライン(Ｚ１〜Ｚｍ)及び各各アドレス電極ライン(Ｘ１〜Ｘｎ)に連結されるようにマトリックス状に配置されたＰＤＰ２１と、各スキャン電極ライン(Ｙ１〜Ｙｍ)を駆動するためのスキャン駆動回路２２と、各サステイン電極ライン(Ｚ１〜Ｚｍ)を駆動するためのサステイン駆動回路２３と、各アドレス電極ライン(Ｘ１〜Ｘｎ)を駆動するためのアドレス駆動回路２４と、外部からの表示データ(Ｄ)、水平同期信号(Ｈ)、垂直同期信号(Ｖ)、クロック信号などを基礎にして各駆動回路に制御信号を供給する制御回路２５と、を含む。
【００４１】
前記スキャン駆動回路２２は、各スキャン電極ライン(Ｙ１〜Ｙｍ)に全放電セルの初期状態を均一にするためのリセットパルス、放電セルを選択するためのスキャン(またはアドレス)パルス及び放電回数によって階調を実現するサステインパルスを順次に供給して各放電セル２０がライン単位に順次に走査されるようにすると同時に、ｍ×ｎ個の各放電セル２０のそれぞれにおける放電を持続するようにする。
【００４２】
前記サステイン駆動回路２３は各サステイン電極ライン(Ｚ１〜Ｚｍ)の全てに各スキャン電極ライン(Ｙ１〜Ｙｍ)に供給されるサステインパルスと交番するサステインパルスを供給して選択されたセルに対してサステイン放電を起こす。
【００４３】
前記アドレス駆動回路２４は各スキャン電極ライン(Ｙ１〜Ｙｍ)に供給されるスキャンパルスに同期化されたアドレスパルスを供給して放電されるセルを選択する役目をする。
【００４４】
このように駆動される本発明の一実施形態によるプラズマディスプレイ装置においては、アドレス放電及びサステイン放電に数百ボルト以上の高圧が必要となる。
【００４５】
従って、駆動電力を最小化することが必要で、前記スキャン駆動回路２２とサステイン駆動回路２３にはエネルギー回収回路を採択していて、前記アドレス駆動回路２４にもエネルギー回収回路を採択している。
【００４６】
エネルギー回収回路はスキャン電極ライン及びサステイン電極ラインに充電される各電荷とアドレス電極ラインに充電される電荷を回収し、これを次の周期の駆動のために再利用するようにする機能をするが、これについてさらに詳しく説明する。
【００４７】
図３は本発明の第１実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回収回路を示す図面である。
【００４８】
図３に示すように、本発明の第１実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回収回路はソースキャパシタ３０、エネルギー回収/供給制御部３１、第１インダクタ３４、第２インダクタ３５、サステインパルス供給制御部３６を含む。
【００４９】
前記ソースキャパシタ(Ｃｓｓ、３０)は一側端子が基底電圧(ＶＧＮＤ)と連結され、他側端子が第１インダクタ３４の一端及びエネルギー供給制御部３２の一端と共通連結され、プラズマディスプレイパネル(Cpanel)から回収されたエネルギーを充電する。
【００５０】
前記エネルギー回収/供給制御部３１は前記エネルギー供給制御部３２とエネルギー回収制御部３３を含む。
【００５１】
前記エネルギー供給制御部３２は第１スイッチ(Ｓ１)及び第１ダイオード(Ｄ１)を含み、エネルギー供給動作時に第１スイッチ(Ｓ１)がターンオンされてエネルギー供給経路を形成する。
【００５２】
前記エネルギー回収制御部３３は第２スイッチ(Ｓ２)及び第２ダイオード(Ｄ２)を含み、エネルギー回収動作時に第２スイッチ(Ｓ２)がターンオンされてエネルギー回収経路を形成する。
【００５３】
第１インダクタ(Ｌ１、３４)は前記ソースキャパシタ(Ｃｓｓ、３０)とエネルギー回収制御部３３の間に接続され、第２インダクタ(Ｌ２、３５)は前記エネルギー供給制御部３２とエネルギー回収制御部３３の共通端子とプラズマディスプレイパネル(Cpanel)の間に接続される。
【００５４】
前記サステインパルス供給制御部３６は第３スイッチ(Ｓ３)及び第４スイッチ(Ｓ４)を含み、これら第３スイッチ(Ｓ３)及び第４スイッチ(Ｓ４)はそれぞれ図示省略したサステイン電圧源及び基底電圧源に接続され、前記プラズマディスプレイパネル(Cpanel)にサステイン電圧(Ｖｃｃ)及び基底電圧(ＶＧＮＤ)を提供する。
【００５５】
このような本発明の第１実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回回路の動作は大きく四つの段階から成る。
【００５６】
まず、プラズマディスプレイパネル(Cpanel)の電圧は０Ｖで、ソースキャパシタ(Ｃｓｓ)にはＶｃｃ/２の電圧が充電されていると仮定する。
【００５７】
第１状態においては、第１スイッチ(以下の図面には各スイッチを単純なスイッチの形態に図示することもあるが、別に定義する場合を除いてはボディーダイオードを含むトランジスタを簡略に表現していることに留意する)(Ｓ１)がターンオンされて第２〜第４スイッチ(Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４)がターンオフされると、ソースキャパシタ(Ｃｓｓ)から第１スイッチ(Ｓ１)、第１ダイオード(Ｄ１)及び第２インダクタ(Ｌ２)につながるエネルギー供給経路が形成される。
【００５８】
この時、第２インダクタ(Ｌ２)とプラズマディスプレイパネル(Cpanel)は直列共振回路を形成するが、ソースキャパシタ(Cpanel)にＶｃｃ/２の電圧が充電されているため、プラズマディスプレイパネル(Cpanel)に出力される電圧(Ｖｐ)はソースキャパシタ(Ｃｓ)の電圧の２倍であるＶｃｃまで上昇するようになる。
【００５９】
ここで、本発明の第１実施形態によるプラズマディスプレイ装置は、ソースキャパシタ(Ｃｓｓ、３０)に充電されたエネルギーをプラズマディスプレイパネル(Cpanel)に供給する時には一つのインダクタ、すなわち第２インダクタ(Ｌ２、３５)を通じて印加することで、プラズマディスプレイパネル(Cpanel)にエネルギーを供給する時にはインダクタのインダクタンスを小さくして強い放電を発生し得るようになる。
【００６０】
第２状態においては、第１スイッチ(Ｓ１)と第３スイッチ(Ｓ３)がターンオンされ、第２スイッチ(Ｓ２)及び第４スイッチ(Ｓ４)がターンオフされる。
【００６１】
これによってプラズマディスプレイパネルの電圧(Ｖｐ)はサステイン電圧(Ｖｃｃ)になる。第１状態が終わる瞬間に、すなわちＬＣ共振によってプラズマディスプレイパネルの電圧(Ｖｐ)の値がサステイン電圧(Ｖｃｃ)と同一値になる瞬間にプラズマディスプレイパネル(Cpanel)にはサステイン電圧供給源(図示せず)からのサステイン電圧(Ｖｃｃ)が印加された後、一定時間の間サステイン電圧(Ｖｃｃ)で維持される。
【００６２】
以後、第３状態においては、第２スイッチ(Ｓ２)がターンオンされ、第１スイッチ、第３スイッチ及び第４スイッチ(Ｓ１、Ｓ３、Ｓ４)はターンオフされる。これによってプラズマディスプレイパネル(Cpanel)に保存されていたエネルギーがソースキャパシタ(Ｃｓｓ)に放電されながらエネルギーが回収されてプラズマディスプレイパネル(Cpanel)の電圧(Ｖｐ)は降下する。
【００６３】
第３状態においては、プラズマディスプレイパネル(Cpanel)で第２インダクタ(Ｌ２)、第２ダイオード(Ｄ２)、第２スイッチ(Ｓ２)、第１インダクタ(Ｌ１)、及びソースキャパシタ(Ｃｓｓ)につながるエネルギー回収経路が形成される。
【００６４】
ここで、本発明の第１実施形態によるプラズマディスプレイ装置は、プラズマディスプレイパネル(Cpanel)からエネルギーを回収する時、複数のインダクタ、すなわち第１インダクタ(Ｌ１、３４)と第２インダクタ(Ｌ２、３５)を通じて回収することで、プラズマディスプレイパネル(Cpanel)にエネルギーを供給する時よりプラズマディスプレイパネル(Cpanel)からエネルギーを回収する時のインダクタのインダクタンスを大きくすることで、エネルギー回収効率を高めることができる。
【００６５】
例えば、第１インダクタ(Ｌ１)のインダクタンスと第２インダクタ(Ｌ２)のインダクタンスとが同一であると、エネルギー供給動作に比べてエネルギー回収動作時のインダクタンスが二倍になりエネルギー供給動作ではサステイン電圧まで速い上昇時間を得ることができて、強い放電を発生させることができて、かつ、エネルギー回収動作時にインダクタンスが大きくなるから、エネルギー回収効率を高めることができる。もちろんのこと、エネルギー回収効率はＬ２≪Ｌ１であればあるほど大きくなる。
【００６６】
最後に、第４状態においては、第２スイッチ(Ｓ２)と第４スイッチ(Ｓ４)がターンオンされ、第１スイッチ(Ｓ１)及び第３スイッチ(Ｓ３)がターンオフされる。これによってプラズマディスプレイパネル(Cpanel)の電圧(Ｖｐ)は基底電圧(ＶＧＮＤ)レベルになる。
【００６７】
第３状態が終わる瞬間に、すなわちＬＣ共振によってプラズマディスプレイパネルの電圧(Ｖｐ)の値が基底電圧(ＶＧＮＤ)と同一値になる瞬間にプラズマディスプレイパネル(Cpanel)には基底電圧供給源(図示せず)からの基底電圧が印加された後、一定時間の間基底電圧で維持される。
【００６８】
図４は本発明の第１実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回収回路を通じた駆動波形を示す図面である。
【００６９】
図４に示すように、プラズマディスプレイパネルにエネルギーが供給される時間、すなわち上昇時間(ｔＲ)が短く、プラズマディスプレイパネルからエネルギーを回収する時間、すなわち下降時間(ｔＦ)が上昇時間(ｔＲ)に比べて二倍長いことが分かる。すなわち、強い放電を起こしながらエネルギー回収効率を高めることができる。
【００７０】
図５は本発明の第２実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回収回路を示す図面である。
【００７１】
図５に示すように、本発明の第１実施形態によるプラズマディスプレイ装置と比べてみる時、第２インダクタ(Ｌ２)及び第１ダイオード(Ｄ１)(あるいは第２ダイオード(Ｄ２))の共通端子とサステイン電圧(Ｖｃｃ)が印加される部分の間に第１クランピングダイオード(ＤＣ１)が備えられたことが分かる。
【００７２】
すなわち、第１クランピングダイオード(ＤＣ１)はプラズマディスプレイパネル(Cpanel)の電圧(Ｖｐ)がサステイン電圧(Ｖｃｃ)に到逹してから第２インダクタ(Ｌ２)に流れる電流が０になる過程で第２インダクタ(Ｌ２)の他側端子の電圧(ＶＬ２)がプラズマディスプレイパネル(Cpanel)の電圧(Ｖｐ)によって不必要な共振が発生することを防ぐためである。
【００７３】
図６は本発明の第２実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回収回路を通じた駆動波形を示す図面である。
【００７４】
図６を参照すれば、上の波形は第１クランピングダイオード(ＤＣ１)がない時の第２インダクタ(Ｌ２)の他側端子の電圧(ＶＬ２)の不規則な状態で、下の波形は第１クランピングダイオード(ＤＣ１)によってクランピングされた状態である。
【００７５】
図６に示すように、第１クランピングダイオード(ＤＣ１)によって第３スイッチ(Ｓ３)がターンオンされた状態、すなわちサステイン電圧が印加された以後に発生し得る不要共振が顕著に減ったことが分かる。
【００７６】
図７は本発明の第３実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回収回路を示す図面である。
【００７７】
図７に示すように、本発明の第２実施形態によるプラズマディスプレイ装置と比べてみる時、第２インダクタ(Ｌ２)及び第１ダイオード(Ｄ１)(あるいは第２ダイオード(Ｄ２))の共通端子と基底電圧が印加される部分の間に第２クランピングダイオード(ＤＣ２)が備えられたことが分かる。
【００７８】
すなわち、第２クランピングダイオード(ＤＣ２)はプラズマディスプレイパネル(Cpanel)の電圧(Ｖｐ)が基底電圧(ＧＮＤ)に到逹してから第２インダクタ(Ｌ２)に流れる電流が０になるまで発生する不必要な共振を抑制する。
【００７９】
図８は本発明の第３実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回収回路を通じた駆動波形を示す図面である。
【００８０】
図８を参照すれば、第２クランピングダイオード(ＤＣ２)がない時の第２インダクタ(Ｌ２)の他側端子の電圧(ＶＬ２)の不規則な状態で、下の波形は第２クランピングダイオード(ＤＣ２)によってクランピングされた状態である。
【００８１】
図８に示すように、第２クランピングダイオード(ＤＣ２)によって第４スイッチ(Ｓ４)がターンオンされた状態、すなわち基底電圧が印加された以後に発生し得る不要共振が顕著に減ったことが分かる。
【００８２】
以上、説明した内容を通じて当業者であれば本発明の技術事象を外れない範囲で変更が可能であり、本発明の技術的範囲は、明細書の詳細な説明に記載された内容に限るのではなく、特許請求範囲により定めるはずである。
【図面の簡単な説明】
【００８３】
【図１】本発明の一実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちプラズマディスプレイパネルの構造を示す分解斜視図である。
【図２】図１に図示されたプラズマディスプレイパネルの電極ライン及び放電セルの配置構造を図示した平面図である。
【図３】本発明の第１実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回収回路を示す図面である。
【図４】本発明の第１実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回収回路を通じた駆動波形を示す図面である。
【図５】本発明の第２実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回収回路を示す図面である。
【図６】本発明の第２実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回収回路を通じた駆動波形を示す図面である。
【図７】本発明の第３実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回収回路を示す図面である。
【図８】本発明の第３実施形態によるプラズマディスプレイ装置のうちエネルギー回収回路を通じた駆動波形を示す図面である。
【符号の説明】
【００８４】
１  上部基板
３  バス電極
４  上部誘電体層
５  保護膜
６  隔壁
７  蛍光体
８  下部誘電体層
９  下部基板
【図１】
2007148406.tif 000003
【図２】
2007148406.tif 000004
【図３】
2007148406.tif 000005
【図４】
2007148406.tif 000006
【図５】
2007148406.tif 000007
【図６】
2007148406.tif 000008
【図７】
2007148406.tif 000009
【図８】
2007148406.tif 000010