(57)【要約】【課題】露光メモリの発生がなく、連続印字の前後においても電位変動が少ない電子写真用感光体を提供する。【解決手段】導電性基体上に少なくとも、電荷発生剤を含む電荷発生層と、電荷輸送剤を含む電荷輸送層とが、順次積層されてなる機能分離型電子写真用感光体である。前記電荷発生層形成用の塗布液中に、前記電荷輸送剤を、該塗布液中に含まれる前記電荷発生剤と等質量で添加してなる試験塗布液により得られる試験塗布膜の、Ｃｕ  Ｋα線を用いた粉末法により得られるＸ線回折パターンにおいて、最大回折ピークのピーク強度に対するハローパターンの最大強度の強度比が０．３０未満となる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体上に少なくとも、電荷発生剤を含む電荷発生層と、電荷輸送剤を含む電荷輸送層とが、順次積層されてなる機能分離型電子写真用感光体において、
前記電荷発生層形成用の塗布液中に、前記電荷輸送剤を、該塗布液中に含まれる前記電荷発生剤と等質量で添加してなる試験塗布液により得られる試験塗布膜の、Ｃｕ  Ｋα線を用いた粉末法により得られるＸ線回折パターンにおいて、最大回折ピークのピーク強度に対するハローパターンの最大強度の強度比が０．３０未満となることを特徴とする電子写真用感光体。
【請求項２】
前記電荷発生剤がＨｉｌｌｅｒによって調べられた相ＩＩに属する結晶型を有するチタニルフタロシアニンである請求項１記載の電子写真用感光体。
【請求項３】
前記電荷輸送層が浸漬塗布法により形成されてなる請求項１または２記載の電子写真用感光体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真用感光体（以下、単に「感光体」とも称する）に関し、詳しくは、画像品質の改良、特には、露光メモリ現象の低減を図った電子写真用感光体に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式を利用した画像形成方法は、オフィス用複写機、プリンター、プロッターおよびこれらの機能を複合させたディジタル画像複合機などのほか、近年、個人向けの小型プリンター、ファクス送受信機にも広く適用されている。このような電子写真装置用の感光体としては、カールソンの発明（特許文献１参照）以来、多くのものが開発されており、近年では特に、有機材料を使用するものが一般的となっている。
【０００３】
このような感光体としては、アルミニウムなどの導電性基体上に、陽極酸化皮膜や樹脂膜などの下引き層、フタロシアニン類やアゾ顔料などの光導電性を有する有機顔料を含む電荷発生層、および、π電子共役系と結合したアミンやヒドラゾンなど電荷のホッピング伝導に関与する部分構造を有する分子を含む電荷輸送層と、所望に応じて保護層とを積層してなる機能分離型感光体がある。また、下引き層上に電荷発生および電荷輸送の機能を併せ持つ感光層および保護層を積層してなる単層型感光体も知られている。
【０００４】
感光体を構成する前記各層の形成方法としては、電荷発生や光散乱などの機能を有する顔料（電荷発生剤）や、電荷輸送の役割を担う電荷輸送剤をそれぞれ適切な樹脂溶液に溶解または分散させて得られる塗料に、導電性基体を浸漬塗布する方法が、量産性に優れるため一般的である。
【０００５】
近年の電子写真装置においては、発振波長が４５０〜８３０ｎｍ程度の半導体レーザーあるいは発光ダイオードを露光用光源として、画像および文字などのディジタル信号を光信号に変換し、帯電させた感光体上に照射することによって感光体表面に静電潜像を形成し、これをトナーによって可視化する所謂反転現像プロセスが主流である。
【０００６】
また、電荷発生剤のうちフタロシアニン類は、他の電荷発生剤と比較して半導体レーザーの発振波長領域での吸光度が大きく、かつ、優れた電荷発生能力を有するため、感光層用材料として広く検討されている。現在、中心金属として銅、アルミニウム、インジウム、バナジウム、チタニウムなどを有する各種フタロシアニンを用いた感光体が知られている（特許文献２〜５参照）。
【特許文献１】米国特許第２２９７６９１号明細書
【特許文献２】特開昭５３−８９４３３号公報
【特許文献３】米国特許第３８１６１１８号明細書
【特許文献４】特開昭５７−１４８７４５号公報
【特許文献５】米国特許第３８２５４２２号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、上述のような有機物質の膜を積層させてなる感光体の電気的特性は、各層それぞれの特性に依存するだけでなく、各層の界面における、異なる層に属する電荷発生剤と電荷輸送剤との接触状態によっても支配され、特にキャリアの注入特性は、こうした界面の構造に影響を受ける。
【０００８】
電荷発生層から電荷輸送層への電荷の注入が界面構造の不均一さによって阻害されて電荷が界面近傍に蓄積されると、所謂画像メモリなどの画像障害となって顕在化するため、適正な界面構造を得ることが画像品質の観点からも重要である。界面構造が不適切な感光体の表面を一度露光すると、その部分の電荷発生層と電荷輸送層との界面に電荷が蓄積し、次に感光体表面の同じ部分を帯電させた際に、界面近傍に蓄積した電荷が放出されたり、電荷発生層中に発生した光キャリアを失活させてしまうことによって生じる露光メモリが問題となる。これは、表面電荷を打ち消すためのキャリアが過剰になる場合はネガメモリとなり、不足する場合はポジメモリとなって顕在化する。
【０００９】
一方で、画像の解像度を向上させるための手段としては、感光体の面内での正孔の移動を極力抑えるために移動度の遅い電荷輸送剤を選定したり、あるいは、電荷輸送剤の膜中濃度を下げるなどの手段が用いられることが多い。
【００１０】
しかしながら、移動度の遅い電荷輸送剤を選定した場合には感光体表面電位の温度依存性の増大が生じ、また、電荷輸送剤の濃度を下げた場合には、このような欠点に加えて残留電位の上昇という欠点が生ずることとなり、このことが見かけ上露光メモリ現象を更に悪化させることがあった。
【００１１】
そこで本発明の目的は、上記問題を解消して、露光メモリの発生がなく、連続印字の前後においても電位変動が少ない電子写真用感光体を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは以上の問題点を解決するために鋭意検討した結果、下記構成とすることにより、上述のような露光メモリの問題を解消できることを見出して、本発明を完成するに至った。
【００１３】
即ち、本発明の電子写真用感光体は、導電性基体上に少なくとも、電荷発生剤を含む電荷発生層と、電荷輸送剤を含む電荷輸送層とが、順次積層されてなる機能分離型電子写真用感光体において、
前記電荷発生層形成用の塗布液中に、前記電荷輸送剤を、該塗布液中に含まれる前記電荷発生剤と等質量で添加してなる試験塗布液により得られた試験塗布膜の、Ｃｕ  Ｋα線を用いた粉末法により得られたＸ線回折パターンにおいて、最大回折ピークのピーク強度に対するハローパターンの最大強度の強度比が０．３０未満となることを特徴とするものである。つまり、本発明の電子写真用感光体は、前記電荷発生剤と電荷輸送剤として、このような条件を満足するものを有することを特徴とする。
【００１４】
本発明においては、前記電荷発生剤としてＨｉｌｌｅｒによって調べられた相ＩＩに属する結晶型を有するチタニルフタロシアニンを用いることが好ましく、また、前記電荷輸送層が、浸漬塗布法により形成されてなることが好ましい。
【００１５】
本発明により露光メモリが解消し、解像度が向上する機構の詳細は明らかではないが、その概要は次のように推定される。
即ち、浸漬塗布による感光体薄膜の形成において、特に電荷発生層に引き続いて電荷輸送層を形成する場合には、既に形成された電荷発生層が電荷輸送層形成用の塗布液に浸漬されて、電荷発生層の一部が電荷輸送層形成用の塗布液に含まれる溶剤により溶解することがある。この電荷発生層の溶解した部分においては、電荷発生剤顔料がかかる電荷輸送層形成用塗布液の溶剤にさらされ、結着樹脂が除かれるので、電荷発生剤と電荷輸送剤とが直接相互作用を持つ機会が与えられる。
【００１６】
そのような相互作用において、電荷輸送剤の分子構造によっては、電荷輸送剤分子の一部が電荷発生剤顔料粒子の結晶の間隙に侵入し、その結晶の一部をアモルファス化することが考えられる。このようにして形成されたアモルファス層は、電荷発生能力がアモルファス化されていない部分と異なるため、電荷の注入性に不均一が生じ、露光メモリの原因となる可能性がある。
【００１７】
本発明者らは、このような電荷発生剤顔料と電荷輸送剤分子との相互作用を、電荷発生層形成用の塗布液中に電荷輸送剤を添加、溶解させた試験塗布液から作製した試験片（試験塗布膜）のＸ線回折測定を行ってアモルファス化の程度を調べることにより確認でき、電荷発生剤顔料のアモルファス化の程度が低い場合、即ち、電荷発生剤顔料のＸ線回折パターンにおいてハローパターンの強度が低い程、良好な画像が形成されることを見出した。
【００１８】
なお、実際の塗布膜においてはアモルファス化の程度は小さく、感光体製品のＸ線回折測定からはアモルファス化の程度を詳細に検討することはできない。また、浸漬塗布工程において直接アモルファス化の程度を検出する手段がないため、本発明においては、上記試験的手法によりアモルファス化の程度を増幅して検出することが必須となるのである。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、上記構成としたことにより、露光メモリを低減して、連続印字の前後においても電位変動が少ない電子写真用感光体を提供することが可能となった。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下に、本発明の好適実施形態について詳細に説明する。
本発明の電子写真用感光体は、導電性基体上に少なくとも、電荷発生剤を含む電荷発生層と、電荷輸送剤を含む電荷輸送層とが、順次積層されてなる機能分離型感光体である。
【００２１】
本発明の感光体においては、上記電荷発生層および電荷輸送層を、以下の条件を満足するよう調製することが必要である。
即ち、電荷発生層形成用の塗布液中に、電荷輸送層に用いる電荷輸送剤を、この塗布液中に含まれる電荷発生剤と等質量で添加してなる試験塗布液を作製し、この試験塗布液により得られる試験塗布膜の、Ｃｕ  Ｋα線を用いた粉末法により得られるＸ線回折パターンにおいて、最大回折ピークのピーク強度に対するハローパターンの最大強度の強度比が０．３０未満となるものとする。この強度比は小さければ小さい程、即ち、０に近ければ近い程電荷発生剤顔料の結晶形が良好であることを示し、好適である。
【００２２】
本発明におけるＸ線回折測定は、Ｃｕ  Ｋα線を線源とした通常の粉末法により行うことができる。測定に供する薄膜試料（試験塗布膜）は、Ａｌあるいはガラス平板を基板として、この基板表面に、電荷発生層形成用の塗布液に対し電荷輸送剤を、電荷発生剤と等質量で添加して得られた試験塗布液を滴下、乾燥する、所謂キャスト法により適切な膜厚に成膜することにより好適に得られる。かかる試験塗布膜の膜厚は、粉末法によるＸ線回折測定において、解析可能な回折強度が得られる程度の膜厚であればよいが、基板との密着性や成膜性を考慮すると、約１ｍｍ前後が望ましい。基板と塗布膜との密着性を確保するために、基板上に下引き層として、１μｍ以下程度の膜厚となるよう、ナイロン（ポリアミド）などを適切な溶媒に溶解した溶液のキャストにより成膜してもよい。
【００２３】
本発明における、最大ピーク強度に対するハローパターンの最大強度比の算出は、次のように行う。また、この算出方法によって定められる強度比を、本発明における最大ピーク強度に対するハローパターンの最大強度比の定義とする。
【００２４】
初めに、電荷発生層形成用の塗布液を準備し、これを二等分する。次に、一方の液の固形分比率を測定して、液中の電荷発生剤の重量濃度を求める。次に、電荷発生剤の重量濃度と、実際に感光体の作製に用いる電荷輸送層用の塗布液に含まれる電荷輸送剤を、電荷発生剤と電荷輸送剤との重量濃度が等しくなるように片方の塗布液に添加して、試験塗布液を作製する。もう一方の塗布液には電荷輸送剤を添加しない。これら二種類の塗布液から同じ条件でそれぞれキャスト膜を作製し、粉末法によるＸ線回折パターンを測定する。次に、各々の回折パターンをその最大ピーク強度値で規格化し、電荷輸送剤を添加して得られた試験塗布液の規格化後の回折パターンの回折強度分布から、電荷輸送剤を添加しないで得られた塗布液の規格化後の回折パターンの回折強度分布を差し引く。
【００２５】
このようにして得られた差分回折パターンの最大値を、本発明における最大ピーク強度に対するハローパターンの最大強度の強度比として定義する。なお、この際、得られた差分回折パターン上に現われる半値幅１°以下のピークは、結晶化した部分に由来するものと見做し、ハローパターンの強度算出から除外する。
【００２６】
本発明においては、電荷発生層および電荷輸送層を、上記条件を満足するよう調整する点のみが重要であり、これら各層の具体的な構成材料については、慣用の材料のうちから適宜選択して用いることができ、特に制限されない。また、その他の導電性基体等の具体的構成についても特に制限されるものではなく、所望に応じ慣用の材料を用いて構成することができる。例えば、以下のとおりである。
【００２７】
電荷発生層としては、各種有機顔料を樹脂バインダーと共に用いることができる。特に、各種の結晶形態を有する無金属フタロシアニン、および、中心金属として銅、アルミニウム、インジウム、バナジウム、チタニウムなどを有する各種フタロシアニン、各種ビスアゾ、トリスアゾ顔料が好適である。より好適には、Ｈｉｌｌｅｒによって調べられた相ＩＩに属する結晶型を有するチタニルフタロシアニンを用いる。これらの有機顔料は、粒子径５０〜８００ｎｍ、好ましくは１５０〜３００ｎｍに調整されて、結着樹脂中に分散された状態で用いられる。電荷発生層の性能は結着樹脂によっても影響を受けるが、各種のポリ塩化ビニル、ポリビニルブチラール、ポリビニルアセタール、ポリエステル、ポリカーボネート、アクリル樹脂、フェノキシ樹脂などの中から適切なものを選択することができる。膜厚としては０．１〜５μｍ、好ましくは０．２〜０．５μｍが好適である。
【００２８】
良好な分散状態を得、均一な電荷輸送層を形成するためには塗布液溶媒の選択も重要であり、本発明においては、塩化メチレン、１，２−ジクロルエタンなどの脂肪族ハロゲン化炭化水素、テトラヒドロフラン、１，３−ジオキソランなどエーテル系炭化水素、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン類、酢酸エチル、エチルセロソルブなどのエステル類などを用いることができる。塗布、乾燥後の電荷発生層において、結着樹脂の比率が３０〜７０重量部となるように、塗布液中での電荷発生剤と結着樹脂との比率を調整することが望ましい。とりわけ好ましい電荷発生層の組成は、結着樹脂５０重量部に対して、電荷発生剤５０重量部である。
【００２９】
以上述べた組成物を適宜配合して電荷発生層形成用の塗布液を作製し、更にサンドミル、ペイントシェーカーなどの分散処理装置を用いてこの塗布液を処理することにより、顔料粒子の粒径を所望の大きさに調整し、塗工に用いる。
【００３０】
電荷輸送層は、電荷輸送剤を単体、または、電荷輸送剤を結着樹脂と共に適切な溶媒に溶解させた塗布液を作製し、これを浸漬法やアプリケーターによる方法等を用いて電荷発生層上に塗布、乾燥することにより形成することができる。本発明の感光体においては、特に、浸漬法により電荷輸送層を形成することが好ましい。
【００３１】
電荷輸送剤としては、複写機、プリンター、ファクス送受信機などにおける感光体の帯電方式に応じて適宜正孔輸送性を有する物質または電子輸送性を有する物質を用いることができる。正孔輸送材としては、各種ヒドラゾン、スチリル、ジアミン、ブタジエン、インドール化合物あるいはこれらの混合物等、電子輸送材としては各種ベンゾキノン誘導体、フェナントレンキノン誘導体、スチルベンキノン誘導体、アゾキノン誘導体等が挙げられる。
【００３２】
なお、電荷発生剤としてチタニルフタロシアニンを用いる際には、電荷輸送剤の部分構造として、脂肪族炭化水素、芳香族炭化水素およびハロゲンで置換されてもよいヘキサヒドロシクロペンタインドール骨格が含まれている場合に、特に好ましい結果を得ることができる。
【００３３】
電荷輸送剤とともに電荷輸送層を形成する結着樹脂としては、膜強度、耐摩耗性の観点から、ポリカーボネート系高分子が広く用いられている。これらのポリカーボネート系高分子としては、ビスフェノールＡ型、Ｃ型、Ｚ型などがあり、また、これらを構成するモノマー単位を含む共重合体を用いてもよい。かかるポリカーボネート高分子の最適分子量範囲は１００００〜１０００００である。この他には、ポリエチレン、ポリフェニレンエーテル、アクリル、ポリエステル、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ、ポリビニルアセタール、ポリビニルブチラール、フェノキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリ酢酸ビニル、セルロース樹脂およびこれらの共重合体を用いることもできる。電荷輸送層の膜厚は、感光体の帯電特性、耐摩耗性などを考慮すれば、３〜５０μｍの範囲となるよう形成することが好ましい。また、表面の平滑性を得るため、シリコーンオイルを適宜添加してもよい。さらに、必要に応じて、電荷輸送層上に表面保護層を設けてもよい。
【００３４】
導電性基体としては、各種金属、例えば、アルミニウム製の円筒や、導電性プラスチック製フィルムなどを用いることができる。また、ガラスやアクリル、ポリアミド、ポリエチレンテレフタレートなどの成型体、シート材などに電極を付与したものも用いることができる。
【００３５】
下引き層としては、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルアセタール、ナイロン、メラミン、セルロースなどの絶縁性高分子、若しくはポリチオフェン、ポリピロール、ポリフェニレンビニレン、ポリアニリンなどの導電性高分子、またはこれらの高分子に二酸化チタン、酸化亜鉛などの金属酸化物を含有せしめたものを用いることができる。また、導電性基体の表面をアルマイト化したものを用いることもできる。
【実施例】
【００３６】
以下、本発明を、感光体作製例および実施例に基づいて説明するが、本発明は以下の例に限定されるものではない。
［感光体作製例１］
ビニルフェノール樹脂（丸善石油化学（株）製  マルカリンカＭＨ−２）０．２５ｋｇと、メラミン樹脂（三井化学（株）製  ユーバン２０２１）０．２５ｋｇとを、メタノール７．５ｋｇおよびブタノール１．５ｋｇからなる混合溶媒に溶解させた後、アミノシラン処理された酸化チタン微粒子０．５ｋｇを加えたスラリーを作製した。このスラリーを、ビーズ径０．５μｍのジルコニアビーズをベッセル容量に対して８５ｖ／ｖ％の嵩充填率で充填したディスクタイプのビーズミルを用いて、処理液流量４００ｍＬ，ディスク周速３ｍ／ｓにて１０パス分処理を行い、下引き層形成用塗布液とした。
【００３７】
上記下引き層形成用塗布液を用い、円筒状Ａｌ基体上に、浸漬塗布によって下引き層を成膜した。乾燥温度１４５℃，乾燥時間３０ｍｉｎの条件で乾燥することによって得られた下引き層の乾燥後膜厚は５μｍであった。
【００３８】
次に、ポリビニルブチラール樹脂５０ｇをテトラヒドロフラン４．８５ｋｇに溶解し、これにＨｉｌｌｅｒらによって調べられた相ＩＩに属する結晶型を有し、比重が１．５７であるチタニルフタロシアニン（W. Hiller et. al. Z. Kristallogr. vol.159 pp173 (1982)）１００ｇを加えたスラリーを、ビーズ径０．５μｍのガラスビーズをベッセル容量に対して８５ｖ／ｖ％の嵩充填率で充填したアニュラータイプのビーズミルを用いて、処理液流量４００ｍＬ，ディスク周速１ｍ／ｓにて１５パス分処理を行い、電荷発生層形成用塗布液とした。  
【００３９】
上記電荷発生層塗布液を用いて、前記下引き層付きの導電性基体上に、電荷発生層を成膜した。乾燥温度８０℃，乾燥時間３０ｍｉｎの条件で乾燥することによって得られた電荷発生層の乾燥後膜厚は０．１〜０．５μｍであった。
【００４０】
2007108474.tif 000002
この電荷発生層上に、電荷輸送剤として、特許第２８１２７２９号公報中に記載の下記構造式（１）、
で示される化合物９重量％および結着樹脂としてのポリカーボネート樹脂（出光興産（株）製 タフゼットＢ−５００）１１重量％をジクロロメタン８０重量％に溶解してなる塗布液を浸漬塗工して、温度９０℃で６０ｍｉｎ乾燥して２０μｍの電荷輸送層を形成し、電子写真感光体を作製した。
【００４１】
［感光体作製例２］
2007108474.tif 000003
前記構造式（１）で示される化合物の代りに、特許第２８１２７２９号公報中に記載の下記構造式（２）、
で示される化合物を用いる以外は感光体作製例１と同様にして作製した電荷輸送層塗布液を用いて、感光体作製例１と同様に感光体試料を作製した。
【００４２】
［感光体作製例３］
2007108474.tif 000004
前記構造式（１）で示される化合物の代りに、特許第２８１２７２９号公報中に記載の下記構造式（３）、
で示される化合物を用いる以外は感光体作製例１と同様にして作製した電荷輸送層塗布液を用いて、感光体作製例１と同様に感光体試料を作製した。
【００４３】
［感光体作製例４］
2007108474.tif 000005
前記構造式（１）で示される化合物の代りに、特許第２８１２７２９号公報中に記載の下記構造式（４）、
で示される化合物を用いる以外は感光体作製例１と同様にして作製した電荷輸送層塗布液を用いて、感光体作製例１と同様に感光体試料を作製した。
【００４４】
［感光体作製例５］
2007108474.tif 000006
前記構造式（１）で示される化合物の代りに、特許第２８０６５６７号公報中に記載の下記構造式（５）、
で示される化合物を用いる以外は感光体作製例１と同様にして作製した電荷輸送層塗布液を用いて、感光体作製例１と同様に感光体試料を作製した。
【００４５】
［感光体作製例６］
2007108474.tif 000007
前記構造式（１）で示される化合物の代りに、特許第２８０６５６７号公報中に記載の下記構造式（６）、
で示される化合物を用いる以外は感光体作製例１と同様にして作製した電荷輸送層塗布液を用いて、感光体作製例１と同様に感光体試料を作製した。
【００４６】
［感光体作製例７］
2007108474.tif 000008
前記構造式（１）で示される化合物の代りに、特許第２８０６５６７号公報中に記載の下記構造式（７）、
で示される化合物を用いる以外は感光体作製例１と同様にして作製した電荷輸送層塗布液を用いて、感光体作製例１と同様に感光体試料を作製した。
【００４７】
［感光体作製例８］
2007108474.tif 000009
前記構造式（１）で示される化合物の代りに、特許第２８０６５６７号公報中に記載の下記構造式（８）、
で示される化合物を用いる以外は感光体作製例１と同様にして作製した電荷輸送層塗布液を用いて、感光体作製例１と同様に感光体試料を作製した。
【００４８】
［感光体作製例９］
2007108474.tif 000010
前記構造式（１）で示される化合物の代りに、特許第２８８６４９３号公報中に記載の下記構造式（９）、
で示される化合物を用いる以外は感光体作製例１と同様にして作製した電荷輸送層塗布液を用いて、感光体作製例１と同様に感光体試料を作製した。
【００４９】
［感光体作製例１０］
2007108474.tif 000011
前記構造式（１）で示される化合物の代りに、特許第２８８６４９３号公報中に記載の下記構造式（１０）、
で示される化合物を用いる以外は感光体作製例１と同様にして作製した電荷輸送層塗布液を用いて、感光体作製例１と同様に感光体試料を作製した。
【００５０】
［感光体作製例１１］
前記構造式（１）で示される化合物の代りに、特許第２８８６４９３号公報中に記載の下記構造式（１１）、
2007108474.tif 000012
で示される化合物を用いる以外は感光体作製例１と同様にして作製した電荷輸送層塗布液を用いて、感光体作製例１と同様に感光体試料を作製した。
【００５１】
［感光体作製例１２］
前記構造式（１）で示される化合物の代りに、下記構造式（１２）、
2007108474.tif 000013
で示される化合物を用いる以外は感光体作製例１と同様にして作製した電荷輸送層塗布液を用いて、感光体作製例１と同様に感光体試料を作製した。
【００５２】
［感光体作製例１３］
2007108474.tif 000014
前記構造式（１）で示される化合物の代りに、下記構造式（１３）、
で示される化合物を用いる以外は感光体作製例１と同様にして作製した電荷輸送層塗布液を用いて、感光体作製例１と同様に感光体試料を作製した。
【００５３】
次に、感光体作製例１にて作製した電荷発生層形成用塗布液の固形分比率を次のように測定した。
まず、かかる塗布液１．５ｇを２０ｍＬバイアル瓶に採取してこれを自然乾燥させ、溶媒を概ね除いた後、更に１２０℃で１２０ｍｉｎ間乾燥した。次に、乾燥後の塗布液重量を塗布液に含まれる固形分、すなわち、電荷発生剤であるチタニルフタロシアニンおよび結着樹脂であるブチラール樹脂の重量とみなし、乾燥前の塗布液重量との比較から、固形分比率を求めた。さらに、電荷発生剤と結着樹脂との配合比率から、チタニルフタロシアニンの該塗布液中での実際の重量濃度を求めたところ、１．２％であった。この測定結果より、電荷発生層形成用塗布液中に、各感光体作製例にて使用した各電荷輸送剤を、電荷発生剤と等重量で添加した試験塗布液を作製した。また、電荷輸送剤を添加しないままの電荷発生剤形成用塗布液も用意した。
【００５４】
各試験塗布液の約６ｍＬを、ナイロン樹脂を約０．８μｍの膜厚となるようにコーティングしたＡｌ平板上に、数回に分けて滴下して、約２ｃｍ四方の膜となるように自然乾燥することを繰返し、試験片（塗布膜）とした。自然乾燥の後、更にこの試験片を８０℃にて３０ｍｉｎ間乾燥した。このようにして得られた試験片の膜厚は約１ｍｍであった。
【００５５】
このようにして得られた試験片について、Ｃｕ  Ｋα線を線源としたＸ線回折測定を行い、各試験片の回折パターンを得た。得られた回折パターンから、前述の方法により最大回折ピークに対するハローパターンの強度比を計算した。
【００５６】
更に、各感光体作製例にて作製した感光体を、接触帯電方式および非磁性一成分トナーを用いた現像方式を採用した解像度６００ｄｐｉの市販のプリンターに装着し、露光メモリ現象が顕著に見られるとともに明部電位の変動状況が正孔移動度の影響を受けやすい、気温１０℃，相対湿度２０％の低温低湿度環境下で次のような印字試験を行った。
【００５７】
用紙上にてドラムの一回転目に相当する位置に黒色の図形を、二回転目以降に相当する位置にハーフトーンを印字させるような画像パターンを印字させ、画像サンプルを採取した。この場合、前記ドラムの一回転目における黒色のパターンが、二回転目以降に印字されるハーフトーン画像における残像として露光メモリ現象が現れるので、ハーフトーン画像における残像部分と正常印字部分との各３点の平均濃度差として露光メモリの程度を評価することとした。印字濃度は、Ｇｒｅｔａｇ−Ｍａｃｂｅｔｈ社製  ＲＤ９１８濃度計にて測定した。また、各感光体試料について初回印字を行った直後の明部電位と、１００００枚印字後の明部電位との差を調査した。
以上の評価の結果を下記表１にまとめて示す。
【００５８】
【表１】
2007108474.tif 000015
【００５９】
上記表１に示すように、各感光体試料の試験片のＣｕ  Ｋα線を線源としたＸ線回折測定において、最大回折ピークとハローパターンの最大強度との強度比が０．３未満の時に、露光メモリの発生がなく、連続印字の前後でも電位変動が少ない感光体を得ることができることが確かめられた。