(57)【要約】【課題】金属製調理鍋（例えばフライパン）を使用可能としながらもスパークの発生を防止することが可能なターンテーブルレス方式の加熱調理器を提供する。【解決手段】被加熱物を収納する加熱室３と、加熱室３内の被加熱物を加熱するためのマグネトロン１４と、加熱室３の下方に回転可能に設けられ、マグネトロン１４が発振したマイクロ波を加熱室３内に供給するための回転アンテナ１１と、加熱室３の底面に固定され、加熱室３と回転アンテナ１１が存在する領域とを仕切る底板８と、加熱室３内に載置され、被加熱物を載置するための調理皿１５とを備え、調理皿１５は、調理皿１５上に金属製調理鍋１７が載置されたときに金属製調理鍋１７が加熱室３内の周壁に接触することのないように構成される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を収納する加熱室と、
該加熱室内の被加熱物を加熱するためのマグネトロンと、
前記加熱室の下方に回転可能に設けられ、前記マグネトロンが発振したマイクロ波を前記加熱室内に供給するための回転アンテナと、
前記加熱室の底面に固定され、当該加熱室と前記回転アンテナが存在する領域とを仕切る底板と、
前記加熱室内に載置され、被加熱物を載置するための調理皿とを備え、
該調理皿は、調理皿上に金属製調理鍋が載置されたときに該金属製調理鍋が前記加熱室内の周壁に接触することのないように構成されてなることを特徴する加熱調理器。
【請求項２】
被加熱物を収納する加熱室と、
該加熱室内の被加熱物を加熱するためのマグネトロンと、
前記加熱室の下方に回転可能に設けられ、前記マグネトロンが発振したマイクロ波を前記加熱室内に供給するための回転アンテナと、
前記加熱室の底面に固定され、当該加熱室と前記回転アンテナが存在する領域とを仕切る底板と、
前記加熱室内に載置され、被加熱物を載置するための調理皿と、
前記加熱室に収容されて加熱調理を行う金属製調理鍋とを備え、
前記調理皿及び前記金属製調理鍋は、前記調理皿上に前記金属製調理鍋が載置されたときに該金属製調理鍋が前記加熱室内の周壁に接触することのないように構成されてなることを特徴する加熱調理器。
【請求項３】
前記調理皿は、底面部と底面部の周縁から上方へ延びる周面部とを有し、前記金属製調理鍋が前記調理皿の前記底面部の端に前記周面部に接触するように載置されたとき、前記金属製調理鍋が加熱室内の周壁に接触しないように構成されてなることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記調理皿は、該調理皿の中心部に前記金属製調理鍋を保持するための保持手段を備えたことを特徴とする請求項１乃至請求項３の何れかに記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記保持手段は、前記調理皿の中心部の金属製調理鍋載置領域を囲むように周設された１又は複数の保持用突部であることを特徴とする請求項４記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記調理皿と前記底板との距離が所定寸法以上離間するように前記加熱室を構成したことを特徴とする請求項１乃至請求項５の何れかに記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記加熱室の底部に、前記調理皿と前記底板との距離が所定寸法以上離間するように前記調理皿を載置するための突部を設けたことを特徴とする請求項６記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、金属製の調理鍋を加熱室内に入れて加熱調理を行う加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
加熱調理器では短時間で食品に焦げ目を付けるという行為は難しく、その点を補うため加熱調理器において金属製のフライパンを使用したいという要望がある。しかしながら、通常、フライパンを加熱調理器で使用すると、フライパンがマイクロ波を受けてスパークが発生したり、また、フライパンが加熱室壁面に接触した場合にもスパークが発生するなど、スパークの問題があった。そこで、従来、マイクロ波をフライパンが受けてもスパークしないようにフライパンに特殊加工を施すとともに、フライパンが載置されるターンテーブルを、フライパンを安定保持可能に構成して、ターンテーブル回転中にフライパンが加熱室内壁面に接触することがないようにした技術がある（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
ところで、上記の加熱調理器は、被加熱物を載置する調理皿を加熱室内で回転させることで加熱むらのない調理を可能にしたターンテーブル方式の加熱調理器である。近年では、ターンテーブル方式に代わり、底面を平面状に構成して加熱室の清掃性に優れたターンテーブルレス方式（下部給電方式）の加熱調理器が主流になりつつある。
【０００４】
この種のターンテーブルレス方式の加熱調理器では、食品を収容する加熱室と、マイクロ波を発振するマグネトロンと、マグネトロンの発振するマイクロ波を加熱室内に拡散させる回転アンテナとを備え、マイクロ波を加熱室内に供給する際に、回転アンテナでマイクロ波を攪拌することにより加熱室内に収納した食品に均一にマイクロ波を当てて食品に加熱むらのない調理を可能としている（例えば特許文献２参照）。
【０００５】
このような状況の流れの中、近年では、ターンテーブルレス方式の加熱調理器に対して、金属製調理鍋を使用したいという要望が出てきた。
【０００６】
【特許文献１】実開平３−１１９９９２号公報（第４頁、第４図）
【特許文献２】特開２００１−２５０６７２号公報（第４頁、第５頁、図３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、ターンテーブルレス方式の加熱調理器は、底面上に使用者が広く自由に被加熱物を配置可能なことを一つの特徴としており、金属製の調理鍋が加熱室壁面に接触されないようにするための構成について未だ十分に検討されておらず、スパークの問題を解決できないという課題があった。
【０００８】
本発明は、前記課題を解消する為になされたものであり、金属製調理鍋（例えばフライパン）を使用可能としながらもスパークの発生を防止することが可能なターンテーブルレス方式の加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る加熱調理器は、被加熱物を収納する加熱室と、加熱室内の被加熱物を加熱するためのマグネトロンと、加熱室の下方に回転可能に設けられ、マグネトロンが発振したマイクロ波を加熱室内に供給するための回転アンテナと、加熱室の底面に固定され、加熱室と回転アンテナが存在する領域とを仕切る底板と、加熱室内に載置され、被加熱物を載置するための調理皿とを備え、調理皿は、調理皿上に金属製調理鍋が載置されたときに金属製調理鍋が加熱室内の周壁に接触することのないように構成されてなるものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、金属製調理鍋が調理皿上に載置されたときに金属製調理鍋が加熱室内の周壁に接触することのないように調理皿を構成したので、金属製調理鍋と加熱室壁面とが接触することによるスパークを確実に防止することが可能な加熱調理器を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、図面に基づき、本発明の実施形態を詳述する。
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１の加熱調理器１の構成を示す断面図である。
【００１２】
図１において、加熱調理器１は、加熱調理器１の本体２内部に設けられた食品を加熱調理するための加熱室３を備え、本体２の前面となる加熱室３の横には調理者が調理情報を入力するためのタイマなどの操作スイッチが備えられた操作パネル（図示せず）が設けられている。本体２には脚２Ａが複数設けられており、これらの脚２Ａは本体２を下方から支持する。
【００１３】
加熱室３は、両側面を仕切る側壁４、４と、後面を覆う後壁５と、上面を覆う天壁６と、下面を覆い所定の形状に折曲された底面７とから前面を開口する箱状に形成されている。これら側壁４、４、後壁５、天壁６及び底面７は金属板が屈曲されて箱状に形成されている。加熱室３の前面開口は図示しないドアにて開閉可能に閉塞されている。本体２内となる加熱室３の下方には加熱室３内に収納した食品に均一にマイクロ波を当てるための回転アンテナ１１が設けられており、この回転アンテナ１１は後述するマグネトロン１４から発振するマイクロ波を加熱室３内に拡散させる。加熱室３の両側壁４、４には、上載置棚４Ａ、下載置棚４Ｂが設けられており、これらの載置棚４Ａ、４Ｂによって多数の食品を加熱調理できるように構成されている。
【００１４】
回転アンテナ１１と加熱室３との間にはセラミックやマイカ等の非誘電部材からなる底板８が設けられており、この底板８は加熱室３と回転アンテナ１１が存在する領域とを仕切っている。この底板８は底面７の全体より僅か小さな大きさを呈しており、回転アンテナ１１の上方に配置されて加熱室３の底面７を平面に構成している。加熱室３の底面７には、天壁６方向に所定寸法（例えば２ｍｍ程度）突出し且つ奥行き方向に所定の長さ延出する突部７Ａを有している。この突部７Ａはプレスにより底板８の左右外側に形成され、この突部７Ａにより、後述の調理皿１５を載置する際に円滑な挿脱を行うことが可能となっている。尚、底面７の底板８に対応する部分を下方に折曲し所定寸法突出させて回転アンテナ１１を設置する空間（領域）を形成している。
【００１５】
本体２内部の加熱室３の下部には導波管１３が左右方向に延在して設けられており、この導波管１３の右側端部上側となる加熱室３の側壁４側部にマグネトロン１４が設けられている。マグネトロン１４には図示しないがマグネトロン１４から発振されたマイクロ波を導波管１３内に放出するマグネトロン１４アンテナを備えており、マグネトロン１４（マグネトロン１４アンテナを含む）は回転アンテナ１１が存在する領域を介して加熱室３内に連通している。回転アンテナ１１の下方には回転アンテナ１１を回転させるためのモータ１２が回転軸１２Ａを介して接続され、回転アンテナ１１は、このモータ１２によって回転する。
【００１６】
そして、マグネトロン１４から発振されたマイクロ波は導波管１３内を経てモータ１２の駆動により回転する回転アンテナ１１で拡散され、図１中の矢印で模式的に示したように加熱室３内にまんべんなく放出される。これによって加熱室３内の調理皿１５に載置された食品は下方と上方からまんべんなく加熱され好適に調理される。
【００１７】
また、加熱室３の天壁６上部には上ヒーター１６が、後壁５の背面には熱風ヒーター及び熱風ファン（ともに図示せず）が設けられており、必要に応じて（例えば加熱する食品に応じて）これらのヒーターをＯＮにして加熱室３内の食品を加熱調理することが可能に構成されている。家庭用コンセントの定格電流（例えば１００Ｖ機器の場合１５Ａ）の中で、マイクロ波とヒーターの同時加熱を行うためには、ヒーターのワット数にもよるが、マイクロ波の出力をヒーターを加熱しなかった場合に比べて微弱（例えば、２００Ｗや３００Ｗ）に設定する必要がある。
【００１８】
しかしながら、加熱方法をマイクロ波だけでなく、微弱なマイクロ波とヒーターの同時加熱とすることで、強いマイクロ波を当てると固くなってしまう肉類をふっくらやわらかく仕上げることができ、また、魚等、身がはじけやすい食品ははじけを防止し上手に加熱することができる。また、この時、ヒーターにより同時に庫内温度を上昇させていくことで、表面の焼け具合を進めることができ、調理時間の短縮ができる。なお、マイクロ波とヒーターとの同時加熱だけではなく、調理途中で、マイクロ波のみの加熱モード、あるいはヒーターのみの加熱モードに切り替えるなど、複数の加熱方法を組み合わせたリレー調理としてもよい。
【００１９】
調理皿１５はセラミック等の非誘電部材からなり、上載置棚４Ａ、下載置棚４Ｂあるいは底面７に設けられた突部７Ａに載置して使用される。この調理皿１５上に食品や金属製調理鍋（例えばフライパン）１７を載置して加熱調理を行うことができる。調理皿１５の外形の大きさは加熱室３の底面７より僅かに小さく、底面７に備えられた底板８よりも大きく構成され、底板８の全体を覆うように構成されている。
【００２０】
金属製調理鍋１７は、底面部から側面にかけてＲ形状で、側面が斜面になっており、上部につばが設けられた構成を有し、加熱調理器１に付属の鍋として販売されるもので、一般的に使い勝手の良い大きさ・形状のものが採用されている。
【００２１】
ここで、実施の形態１は、調理皿１５上に金属製調理鍋１７が載置されたときに金属製調理鍋１７が加熱室３内の周壁（側壁４，４、後壁５及びドア面（図示せず））に接触することがないように調理皿１５を構成したことに特徴を有するものであり、以下、その具体的な構成について説明する。
【００２２】
図２は、突部７Ａ、調理皿１５、金属製調理鍋１７及び加熱室３の各壁面間の位置関係の説明図で、図２（ａ）は、図１の加熱室３の底面７の突部７Ａ上に調理皿１５を載置しその上に金属製調理鍋１７を載置した状態の平面図、図２（ｂ）は（ａ）の縦断面図である。
調理皿１５は、底面部１５Ａと底面部１５Ａの周縁から上方へ延びる周面部１５Ｂと周面部１５Ｂの周縁から外方に延びるつば部１５Ｃとを有している。調理皿１５は、金属製調理鍋１７が調理皿１５の端に周面部１５Ｂに接触するように載置された場合であっても、金属製調理鍋１７が（特に、金属製調理鍋１７の最周縁部が）加熱室３内の周壁（加熱室側壁４，４、後壁５、ドア面（図示せず））に接触しないように構成されている。すなわち、金属製調理鍋１７と調理皿１５の周面部１５Ｂとが接触した点Ｐから調理皿１５のつば部１５Ｃの先端までの寸法Ａと、接触点Ｐから金属製調理鍋１７のつばの先端までの寸法Ｂとが、Ａ＞Ｂの関係になるように調理皿１５の形状が決定されている。
【００２３】
このように調理皿１５を構成することにより、調理皿１５のどの位置に金属製調理鍋１７が載置されたとしても金属製調理鍋１７が加熱室３内に接触することがない。
【００２４】
以上説明したように本実施の形態１によれば、金属製調理鍋１７が調理皿１５の端に接触するように載置された場合であっても、金属製調理鍋１７が加熱室３内の周壁（側壁４，４、後壁５及びドア面（図示せず））に接触することがないように調理皿１５を構成したので、金属製調理鍋１７と加熱室３の各壁面との間でスパークが発生するのを確実に防ぐことができる。また、図示しないドア面に接触しないように構成したので、ドアに設けられたガラス（同図示せず）がスパークにより割れてしまうといった不都合も防止することができる。
【００２５】
このように、金属製調理鍋１７を調理皿１５に載置して使用することにより、スパークが発生しない位置に自然と載置された状態となるため、使用者は、金属製調理鍋１７を使用するにあたり金属製調理鍋１７を載置すべき位置を特に意識する必要がなく使い勝手が良い。
【００２６】
ここで、本例の調理皿１５は、図２（ａ）に示すように、周面部１５Ｂの奥行き方向の中央部が内側に湾曲するように構成されている。これは、上記のＡ＞Ｂの関係を得るための構成である。加熱調理器１では、庫内を広く見せたい都合上、突部７Ａをなるべく側壁４に近い位置に配置したいという考えがある。しかしながら、側壁４に近い位置に突部７Ａを配置すると、調理皿１５の底面部１５Ａの大きさもその位置に合わせて大きくする必要がある。そうすると、この突部７Ａ上に調理皿１５を載置した際に、周面部１５Ｂが側壁４に近い位置に位置することになり、本例で採用した金属製調理鍋１７の大きさとの関係から上記Ａ＞Ｂの関係が満足できず、金属製調理鍋１７のつばの先端が加熱室３の側壁４に接触してしまう。このため、本例では中央部を内側に湾曲するように構成することで、上記Ａ＞Ｂの関係を満足するようにしている。
【００２７】
また、本例では、調理皿１５の周面部１５Ｂを傾斜させて構成したが、図３に示すように垂直に構成するようにしても良く、調理皿１５の形状は、図２に記した形状に限定されるものではない。要は、金属製調理鍋１７が調理皿１５上のどの位置に載置されても、加熱室３内の周壁に接触しない構造とすればよい（調理皿１５上に金属製調理鍋１７を載置した状態を上方から見たときに、金属製調理鍋１７の外周が調理皿１５の外周より必ず内側に配置されるような構造とすればよい）。
【００２８】
また、本例では、金属製調理鍋１７が調理皿１５の端に載置されたとしても加熱室３の周壁に接触することがないように調理皿１５を構成する例について説明したが、金属製調理鍋１７がそもそも調理皿１５の端に配置されることがないように構成するようにしてもよい。具体的には、調理皿１５の中心部の金属製調理鍋載置領域を囲むようにして１又は複数の保持用突部（本発明の保持手段に相当）を周設し、金属製調理鍋載置領域内に金属製調理鍋１７が載置されるようにしたり、仮にその保持用突部に乗り上げてしまった場合には乗り上げたことが容易にわかるようにする構成とするなど、調理に支障がない範囲で底面７形状を構成することができる。
【００２９】
以上では、調理皿１５の形状に着目して説明してきたが、上記のＡ＞Ｂの条件が成立するか否かは調理皿１５の形状のみならず金属製調理鍋１７の形状にも関わってくる。したがって、調理皿１５上に金属製調理鍋１７が載置されたときに金属製調理鍋１７が加熱室３内の周壁に接触することのない関係に調理皿１５と金属製調理鍋１７とが構成されていればよい。
【００３０】
なお、上記では、金属製調理鍋１７が主に加熱調理器１の付属品として販売するものを想定しているとしたが、使用者が元々保有している金属製調理鍋１７でも良い。
【００３１】
ところで、加熱室３の側壁４に設けた上載置棚４Ａ及び下載置棚４Ｂの配置位置は、下載置棚４Ｂに調理皿１５を載置し、その上に金属製調理鍋１７を置いた場合に、調理皿１５の底面７上側から、上載置棚４Ａまでの高さ寸法（図４中のＣ寸法）が、金属製調理鍋１７の高さ寸法（図４中のＤ寸法）より大きくなるように設計されている。かかる構成により、金属製調理鍋１７と側壁４及び載置棚４Ａ等との接触を確実に防止できるようになっている。また、底面７に設けられた突部７Ａに調理皿１５を載置して加熱調理を行う場合も同様に、調理皿１５の底面７上側から、下載置棚４Ｂまでの高さ寸法（図示せず）が、金属製調理鍋１７の高さ寸法（図４中のＤ寸法）より大きくなるように設計されている。
【００３２】
実施の形態２．
図５は、図１の加熱調理器１において、金属製調理鍋１７を突部７Ａ上に載置した状態を示す図である。
【００３３】
本例の加熱調理器１は、底面側からマイクロ波が供給される方式のため、図６に示すように底板８上に金属製調理鍋１を直接設置して加熱調理を行うと、マグネトロン１４から放射されたマイクロ波が金属製調理鍋１７によって反射されてしまう。そうすると、金属製調理鍋１７内の食品が加熱できず、結果として調理時間の長時間化を招く上、反射されたマイクロ波がマグネトロン１４自身に跳ね返りマグネトロン１４の温度が上昇してしまうといった不具合が発生する。そこで、本実施の形態２では、金属製調理鍋１７の最適な使用位置について検討する。
【００３４】
金属製調理鍋１７を加熱室３内に載置して加熱調理を行なう場合、金属製調理鍋１７の載置場所としては、
（１）底板８上に金属製調理鍋１７を直接載置する方法
（２）底面７の突部７Ａに調理皿１５を載置し、調理皿１５上に金属製調理鍋１７を載置する方法
（３）下載置棚４Ｂに調理皿１５を載置し、調理皿１５上に金属製調理鍋１７を載置する方法
（４）上載置棚４Ａに調理皿１５を載置し、調理皿１５上に金属製調理鍋１７を載置する方法
の４つの載置方法が考えられる。
【００３５】
以下の表１は、加熱調理器１において、金属製調理鍋１７の設置位置を変えて実際に高周波出力とマグネトロン１４の温度測定を行なった結果を示す表である。高周波出力は、金属製調理鍋１７内に実際の食品に近い負荷として０．２Ｌの水を入れて測定したものである。マグネトロン１４の温度は、アノードと呼ばれる部分の温度であり、絶対最大定格は300℃程度である。
【００３６】
【表１】
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【００３７】
表１より、（１）の場合、マグネトロン１４の温度が絶対最大定格を超えてしまっており、また高周波出力があまり得られていないことがわかる。これは、図６中に矢印で模式的に示したように、回転アンテナ１１より加熱室３内に拡散されたマイクロ波の大部分が、底板８上に載置された金属製調理鍋１７により反射されてしまったためである。
【００３８】
これに対し、（３）の場合、回転アンテナ１１から金属製調理鍋１７までは十分に距離を確保されているため、金属製調理鍋１７によるマイクロ波の反射を低減でき、マグネトロン１４の温度を２５２℃と定格温度以下に抑えることができ、且つ４６６Ｗという良好な高周波出力を得られている。
【００３９】
また、（２）の場合でも、高周波出力は３３２Ｗとやや低いものの、マグネトロン１４の温度が定格温度以下となっている。今回実験に用いた調理皿１５は、厚さ４．５ｍｍであることから、底面７の突部７Ａの高さ２ｍｍと併せて、少なくとも６．５ｍｍの距離を底板８から離間しており、この位置においてマグネトロン１４へのマイクロ波の反射を低減することができることが示されている。
【００４０】
また、（４）の場合は、高周波出力は（２）の場合と同様で３３２Ｗとやや低いものの、マグネトロン１４の温度を定格温度以下に押さえることが可能となっている。
【００４１】
このように、本実施の形態２によれば、調理皿１５の載置面と底板８の上面との距離が所定寸法以上離間するように加熱室３を構成したので、すなわち、加熱室３内に調理皿１５を載置するための突部７Ａを設け、その突部７Ａ上に調理皿１５を載置することで、金属製調理鍋１７を底板８から所定寸法離間して配置する構成としたので、載置棚４Ａ、４Ｂを含むどの位置に調理皿１５がセットされた場合でも、マグネトロン１４へのマイクロ波の反射を低減でき加熱調理器の信頼性を向上できるとともに、良好な加熱特性を得ることができる。したがって、調理時間の短縮が可能となり、使い勝手の良い加熱調理器を得ることができる。
【００４２】
なお、調理皿１５の載置面と底板８の上面とをどの程度以上離間させるかは、高周波出力とマグネトロン温度のそれぞれの値の兼ね合いから最適化した寸法とすることが好ましい。すなわち、その最適化した寸法が実現されるように突部７Ａ及び載置棚４Ａ，４Ｂの高さを設定すれば良い。
【００４３】
なお、上記各実施の形態では、マグネトロン１４から発振されたマイクロ波が、加熱室３の底面側からのみ加熱室３内に放出される構成を図示して説明したが、マイクロ波の放出口は底面だけに限らず、底面と側面に設けるなど、複数設けても良い。このようにマイクロ波の放出口を複数にすることで、食品に直接マイクロ波を照射し加熱調理することができるので、良好な加熱調理を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の実施の形態１の加熱調理器１の構成を示す断面図である。
【図２】図１の突部７Ａ、調理皿１５、金属製調理鍋１７及び加熱室３の各壁面間の位置関係を表す図である。
【図３】図１の加熱調理器の別の調理皿の形状を示す図である。
【図４】図１の載置棚４Ａ、４Ｂの設置位置の説明図である。
【図５】図１の加熱調理器１において、金属製調理鍋１７を突部上に載置した状態を示す図である。
【図６】底板８上に金属製調理鍋１７を直接設置した状態を示す図である。
【符号の説明】
【００４５】
１  加熱調理器、３  加熱室、４  側壁、５  後壁、７Ａ  突部、８  底板、１１  回転アンテナ、１４  マグネトロン、１５  調理皿、１５Ａ  底面部、１５Ｂ  周面部、１５Ｃ  つば部、１７  金属製調理鍋。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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