(57)【要約】【課題】耐風安定性を向上させた門型クレーン及び門型クレーンの制振方法を提供する。【解決手段】本発明の門型クレーンは、自走部を有する門型の支持脚と、前記支持脚により支持され、大型吊り荷を吊り下げる吊りビームが軸方向に沿って移動可能なガーダと、前記ガーダの上面又は下面のいずれか一方又は両方の軸方向に沿って設けられた耐風付加部材とからなるものであり、前記耐風付加部材として、設置面に隅切り部１１ａを形成する隅切り形成部材１１を設けてなる。【選択図】        図１
2007269480.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
自走部を有する門型の支持脚と、
前記支持脚により支持され、大型吊り荷を吊り下げる吊りビームが軸方向に沿って移動可能なガーダと、
前記ガーダの上面又は下面のいずれか一方又は両方の軸方向に沿って設けられた耐風付加部材とを具備することを特徴とする門型クレーン。
【請求項２】
請求項１において、
前記耐風付加部材が、断面矩形状の隅切り形成部材であることを特徴とする門型クレーン。
【請求項３】
請求項２において、
前記隅切り形成部材の幅がガーダ幅の０．２〜０．８倍であり、高さがガーダ高さの０．０５〜０．２倍であると共に、その設置位置がガーダ外側縁部を基準としてガーダ幅の０．２〜０．６倍であることを特徴とする門型クレーン。
【請求項４】
請求項１において、
前記耐風付加部材が、水平プレート部材であることを特徴とする門型クレーン。
【請求項５】
請求項４において、
前記水平プレート部材の幅がガーダ幅の０．２〜０．８倍であり、水平プレート部材の設置高さがガーダ高さの０．０５〜０．２倍の位置であると共に、その設置位置がガーダ外側縁部を基準としてガーダ幅の−０．２〜０．６倍であることを特徴とする門型クレーン。
【請求項６】
請求項１において、
前記耐風付加部材が、鉛直プレート部材であることを特徴とする門型クレーン。
【請求項７】
請求項６において、
前記鉛直プレート部材の高さがガーダ高さの０．０５〜０．２倍であると共に、その設置位置がガーダ外側縁部を基準としてガーダ幅の０．２〜０．６倍であることを特徴とする門型クレーン。
【請求項８】
請求項１において、
前記耐風付加部材が、鉛直プレート部材、水平プレート部材又は隅切り形成部材の少なくとも二種を組み合わせてなることを特徴とする門型クレーン。
【請求項９】
数１００ｔ以上の大型吊り荷を吊り下げる吊りビームが軸方向に沿って移動可能なガーダの上面又は下面のいずれか一方又は両方の軸方向に沿って耐風付加部材を設け、ガーダの鉛直方向の振動を防止すると共に、水平方向の振動を防止することを特徴とする門型クレーンの制振方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばゴライアスクレーン等の耐風安定性を向上させた門型クレーン及び門型クレーンの制振方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、船舶を製造するドッグ内建造期間の短縮から大型の建造ブロックをゴライアスクレーン等により吊り下げてドッグに搭載するようにしている。
この吊り荷は数１００ｔ以上で、近年は大型化されており６００ｔ以上のものもあり、大型の門型クレーンとなる。この門型クレーンの一例を図２７に示す。図２７に示すように、従来の門型クレーン１００は、自走部１０１−１、１０１−２を有する一対の門型の支持脚１０２−１（剛脚）、支持脚（揺脚）１０２−２と、前記支持脚１０２−１、１０２−２により支持され、例えば数１００ｔ以上の大型吊り荷を吊り下げる吊りビーム１０７が軸方向に沿って移動可能なガーダ１０３とから構成されている。なお、図２７中、符号１０４はドッグヤード１０５に沿って敷設された自走部１０１−１、１０１−２が移動するレールであり、１０６はガーダに設けられた吊りビームが移動するレールを図示する。
【０００３】
この大型の門型クレーン１００のガーダ１０３はずんぐりした断面であり、また、スパンに対する重量が比較的小さく柔な構造であるため、耐風安定性が悪く設計風速内で構造物の強度限界を越える振動、あるいは構造物を疲労破壊に至らしめる振動の発生が危惧される。
【０００４】
このため、従来は、台風や暴風雨等の悪天候等の場合には、その振動対策として流体的に振動を制御する有効な対策が皆無であった。よって、従来では、１台の大型の門型クレーン１０１を示す図２８−１に示すように、暴風が発生する場合には、その振動の防止技術として、暴風が予測される前にガーダ１０３の中央に支柱１１０を設置するといった構造的な対策を実施している。
【０００５】
また、２台の大型の門型クレーン１００−１、１００−２からなる場合には、図２８−２に示すように、暴風が発生する場合には、その振動の防止技術として、暴風が予測される前にガーダ１０３同士を連結部材１１１で連結し、さらに連結部材１１１の中央に支柱１１０を設置するといった構造的な対策を実施している。
【０００６】
【特許文献１】特開平９−１２５３１２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、前記支柱１１０を設置するような場合には、その支柱自身が約２００ｔと大規模なものであり、その製作に莫大な費用がかかる、という問題がある。
また、暴風来襲の度にその支柱を設置する必要があるため、設置費用が都度かかる、という問題がある。
また、その設置時には強風が吹くため、設置作業の安全性に問題がある。
【０００８】
門型クレーンのガーダ１０３に近似する橋梁の暴風対策として、上路床板の上部外端部にＬ形部材を配置する提案があるが（特許文献１）、前記橋梁の場合には、陸の両端に強固に設置され、必要に応じて、橋梁の橋脚が設置されているので、その振動も鉛直方向の振動のみであり、水平方向の振動が発生することはない。よって、暴風来襲の際には、鉛直方向の振動のみならず、水平方向の振動がガーダ１０３に発生するという問題がある。
【０００９】
本発明は、前記問題に鑑み、耐風安定性を向上させた門型クレーン及び門型クレーンの制振方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上述した課題を解決するための本発明の第１の発明は、自走部を有する門型の支持脚と、前記支持脚により支持され、大型吊り荷を吊り下げる吊りビームが軸方向に沿って移動可能なガーダと、前記ガーダの上面又は下面のいずれか一方又は両方の軸方向に沿って設けられた耐風付加部材とを具備することを特徴とする門型クレーンにある。
【００１１】
第２の発明は、第１の発明において、前記耐風付加部材が、断面矩形状の隅切り形成部材であることを特徴とする門型クレーンにある。
【００１２】
第３の発明は、第２の発明において、前記隅切り形成部材の幅がガーダ幅の０．２〜０．８倍であり、高さがガーダ高さの０．０５〜０．２倍であると共に、その設置位置がガーダ外側縁部を基準としてガーダ幅の０．２〜０．６倍であることを特徴とする門型クレーンにある。
【００１３】
第４の発明は、第１の発明において、前記耐風付加部材が、水平プレート部材であることを特徴とする門型クレーンにある。
【００１４】
第５の発明は、第４の発明において、前記水平プレート部材の幅がガーダ幅の０．２〜０．８倍であり、水平プレート部材の設置高さがガーダ高さの０．０５〜０．２倍の位置であると共に、その設置位置がガーダ外側縁部を基準としてガーダ幅の−０．２〜０．６倍であることを特徴とする門型クレーンにある。
【００１５】
第６の発明は、第１の発明において、前記耐風付加部材が、鉛直プレート部材であることを特徴とする門型クレーンにある。
【００１６】
第７の発明は、第６の発明において、前記鉛直プレート部材の高さがガーダ高さの０．０５〜０．２倍であると共に、その設置位置がガーダ外側縁部を基準としてガーダ幅の０．２〜０．６倍であることを特徴とする門型クレーンにある。
【００１７】
第８の発明は、第１の発明において、前記耐風付加部材が、鉛直プレート部材、水平プレート部材又は隅切り形成部材の少なくとも二種を組み合わせてなることを特徴とする門型クレーンにある。
【００１８】
第９の発明は、大型吊り荷を吊り下げる吊りビームが軸方向に沿って移動可能なガーダの上面又は下面のいずれか一方又は両方の軸方向に沿って耐風付加部材を設け、ガーダの鉛直方向の振動を防止すると共に、水平方向の振動を防止することを特徴とする門型クレーンの制振方法にある。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、ガーダの上面又は下面のいずれか一方又は両方の軸方向に沿って耐風付加部材を設けることにより、ガーダの鉛直方向の振動を防止すると共に、水平方向の振動を防止することにより、鉛直振動の場合はカルマン渦（交番渦）及び水平振動のカルマン渦（同時対称渦）の渦の巻き込みが小さくなり、カルマン渦（交番渦）のみならずカルマン渦（同時対称渦）の両方の発生を同時に抑制することができることになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、この発明につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この実施の形態及び実施例によりこの発明が限定されるものではない。また、下記実施の形態及び実施例における構成要素には、当業者が容易に想定できるもの、あるいは実質的に同一のものが含まれる。
【００２１】
［発明の実施の形態］
本発明の門型クレーンは、自走部を有する門型の支持脚と、前記支持脚により支持され、大型吊り荷を吊り下げる吊りビームが軸方向に沿って移動可能なガーダと、前記ガーダの上面又は下面のいずれか一方又は両方の軸方向に沿って設けられた耐風付加部材とを具備するものである。
本発明の門型クレーンは、図２７に示したものと同様であるので、その説明は省略する。
【００２２】
前記耐風付加部材としては、図１に示すような断面矩形状でガーダ１０３との設置面に隅切り部１１ａを形成する隅切り形成部材１１、図２に示すような鉛直状の鉛直プレート部材１２、図３に示すような水平状の水平プレート部材１３を用いることができる。
【００２３】
図１に示すような断面矩形状でガーダとの設置面に隅切り部１１ａを形成する隅切り形成部材１１をガーダ１０３に設けた場合の断面図を図４−１、図４−２に示す。
ここで、図４−１は断面が長方形のガーダ１０３に隅切り形成部材１１を設けた概略図を示すものであり、図４−２は断面が梯形のガーダ１０３に隅切り形成部材１１を設けた概略図を示すものである。
【００２４】
ここで、図４−１及び図４−２に示すように、前記隅切り形成部材１１の幅は、ガーダ幅Ｂの０．２〜０．８倍であり、その高さがガーダ高さＤの０．０５〜０．２倍であると共に、その設置位置がガーダ外側縁部を基準としてガーダ幅Ｂの０．２〜０．６倍としている。なお、梯形の場合には、下面側の幅をＢ’としている（以下同様。）。
これは、この範囲外であると、暴風時におけるガーダの鉛直方向及び水平方向の制振効果が良好ではないからである。
【００２５】
次に、図２に示すような鉛直プレート部材１２をガーダ１０３に設けた場合の断面図を図５−１、図５−２に示す。
ここで、図５−１は断面が長方形のガーダ１０３に鉛直プレート部材１２を設けた概略図を示すものであり、図５−１は断面が梯形のガーダ１０３に鉛直プレート部材１２を設けた概略図を示すものである。
【００２６】
ここで、図５−１及び図５−２に示すように、前記鉛直プレート部材１２の高さがガーダ高さの０．０５〜０．２倍であると共に、その設置位置がガーダ外側縁部を基準としてガーダ幅の０．２〜０．６倍としている。
これは、この範囲外であると、暴風時におけるガーダの鉛直方向及び水平方向の制振効果が良好ではないからである。
【００２７】
図３に示すような水平プレート部材１３をガーダ１０３に設けた場合の断面図を図６−１、図６−２に示す。
ここで、図６−１は断面が長方形のガーダ１０３に水平プレート部材１３を設けた概略図を示すものであり、図６−２は断面が梯形のガーダ１０３に水平プレート部材１３を設けた概略図を示すものである。
【００２８】
ここで、図６−１及び図６−２に示すように、前記水平プレート部材１３の幅は、ガーダ幅の０．２〜０．８倍であり、水平プレート部材の設置高さがガーダ高さの０．０５〜０．２倍の位置であると共に、その設置位置がガーダ外側縁部を基準としてガーダ幅の−０．２〜０．６倍としている。
これは、この範囲外であると、暴風時におけるガーダの鉛直方向及び水平方向の制振効果が良好ではないからである。
【００２９】
また、図７−１、図７−２に示すように、耐風付加部材として、ガーダ１０３の上面側に隅切り形成部材１１を設けると共に、ガーダ１０３の下面側の水平プレート部材１３を設ける等のように、隅切り形成部材１１、水平プレート部材１３及び鉛直プレート部材１２の少なくとも二種を組み合わせて耐風付加部材を構成するようにしてもよい。
【００３０】
ここで、鉛直振動の場合の耐風付加部材の設置の有無による流れ図の変化について図面を参照しつつ説明する。
図８−１は従来のガーダに耐風付加部材を設けていない場合を示す。
図８−２は本発明の耐風付加部材として鉛直プレート部材をガーダに設けている場合を示す。
先ず、門型クレーンのガーダ１０３が鉛直振動を起こしているときの風流れの様子を図８−１に示す。この渦励振は完全剥離型（カルマン型）と考えられ、その発生機構は、断面から放出されるカルマン渦（交番渦）により振動が励起されるものである。
【００３１】
一方、図８−２に示すように、ガーダ上下部に耐風付加部材である鉛直プレート部材１２を設置することにより、断面前縁から剥離した流れを整流化しカルマン渦（交番渦）の発生を抑制することになり、これによりガーダの鉛直方向の振動が制振されると考えられる。
図８−２に示すように、鉛直プレート部材１２が設けられているので、整流化され、巻き込みが小さくなり、制振され、従来と較べて励振力がみかけ上小さくなる。
【００３２】
一方、図９−１に示すように、鉛直プレート部材が所定の高さよりも低い場合には、渦の巻き込みに変化が無く、制振効果がないものとなる。
【００３３】
また、図９−２に示すように、鉛直プレート部材が所定の高さよりも高い場合には、鉛直プレート部材から剥離流れが生じ、渦の巻き込みが大きくなり、かえって不安定化する可能性がある。
【００３４】
また、鉛直方向の振動以外に、門型クレーン固有の振動である水平振動の場合の耐風付加部材の設置の有無による流れ図の変化について図面を参照しつつ説明する。
図１０−１は、従来のガーダに耐風付加部材を設けていない場合を示す。
図１０−２は本発明の耐風付加部材として鉛直プレート部材をガーダに設けている場合を示す。
先ず、門型クレーンのガーダ１０３が水平振動を起こしているときの風流れの様子を図１０−１に示す。
水平振動でもその発生機構は、断面から放出されるカルマン渦（同時対称渦）により励起されるものであるが、鉛直振動と大きく異なるのは、鉛直振動の場合はカルマン渦（交番渦）であるのに対し、水平振動ではカルマン渦（同時対称渦）である点である。
【００３５】
図１０−２に示すように、水平振動は断面上下部に耐風付加部材である鉛直プレート部材１２を設置することにより、断面前縁から剥離した流れを整流化し、渦の巻き込みが小さくなり、カルマン渦（同時対称渦）の発生を抑制することで制振されると考えられる。
【００３６】
一方、図１１−１に示すように、鉛直プレート部材が所定の高さよりも低い場合には、渦の巻き込みに変化が無く、制振効果がないものとなる。
【００３７】
また、図１１−２に示すように、鉛直プレート部材が所定の高さよりも高い場合には、鉛直プレート部材から剥離流れが生じ、渦の巻き込みが大きくなり、かえって不安定化する可能性がある。
【００３８】
以上のように、本発明によれば、例えば数１００ｔ以上の大型吊り荷を吊り下げる吊りビームが軸方向に沿って移動可能なガーダの上面又は下面のいずれか一方又は両方の軸方向に沿って耐風付加部材を設け、ガーダの鉛直方向の振動を防止すると共に、水平方向の振動を防止することにより、鉛直振動の場合はカルマン渦（交番渦）及び水平振動の場合ではカルマン渦（同時対称渦）の渦の巻き込みが小さくなり、カルマン渦（交番渦）のみならずカルマン渦（同時対称渦）の両方発生を同時に抑制することができる。
【００３９】
本実施の形態では、耐風付加部材として例えば隅切り部をガーダの軸方向に亙って連続して設置しているが、本発明はこれに限定されるものではなく、断続的に設置しても効果が見込まれる。
また、本発明では、吊り荷が数１００ｔ以上の大型クレーンを対象としているが、本発明はこれに限定されるものではなく、吊り荷が１００ｔ以下の場合でもガーダのスパンが長い（１００ｍ以上）場合にも適用することができる。
【実施例】
【００４０】
次に、本発明の効果を示す好適な実施例について説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００４１】
［比較例１］
図１２−１は従来の断面が長方形のガーダ（６００ｔ相当の質量付加）に耐風付加部材を設けていない場合を示す。
図１２−２は、図１２−１における風速と片振幅との関係図を示す。図１２−２に示すように、低風速域（無次元風速２程度）で片振幅０．０１５程度の振動が発生した。
また、高風速域（無次元風速５．５程度）で再び振動が励起され、その振幅は無次元風速６．５で０．１５程度にも増加していた。
【００４２】
［比較例２］
図１３−１は従来の断面が梯形のガーダ（１２００ｔ相当の質量付加）に耐風付加部材を設けていない場合を示す。
図１３−２は、図１３−１における風速と片振幅との関係図を示す。図１３−２に示すように、低風速域（無次元風速２程度）で片振幅０．０１５程度の振動が発生している。また、高風速域（無次元風速５．０程度）で再び振動が励起され、その振幅は無次元風速６．０で０．１３程度にも増加していた。
【００４３】
［実施例１］
図１４−１は実施例１の耐風付加部材として、隅切り形成部材１１を梯形のガーダ（１２００ｔ相当の質量付加）の上面及び下面に設けている場合を示す。
【００４４】
［実施例２］
図１５−１は実施例２の耐風付加部材として、隅切り形成部材１１を梯形のガーダ（１２００ｔ相当の質量付加）の上面及び下面に設けている場合を示す。本実施例では、下面に設けた隅切り形成部材１１をガーダの内側縁部に沿って設けたものである。
【００４５】
［実施例３］
図１６−１は実施例３の耐風付加部材として、隅切り形成部材１１を梯形のガーダ（１２００ｔ相当の質量付加）の上面に設けると共に、水平プレート部材１３を梯形のガーダ（１２００ｔ相当の質量付加）の下面に設けている場合を示す。本実施例では、下面に設ける水平プレート部材１３をガーダの外側縁部から突き出すようにして設けたものである。
【００４６】
［実施例４〜６］
図１７−１〜図１９−１は実施例４〜６の耐風付加部材として、隅切り形成部材１１を梯形のガーダ（１２００ｔ相当の質量付加）の上面及び下面に設けている場合を示す。本実施例では、上面及び下面に設けた隅切り形成部材１１をガーダの内側縁部に沿って設けたものである。これらの隅切り形成部材１１は実施例１のものと比較して徐々に大型化するようにしている。
【００４７】
［実施例７、８］
図２０−１、図２１−１は実施例７、８の耐風付加部材として、水平プレート部材１３を梯形のガーダ（１２００ｔ相当の質量付加）の上面及び下面に設けている場合を示す。
ここで、図２１−１に示す実施例８においては、上面側に設置した水平プレート部材１３の幅を広いものとしたものである。
【００４８】
［実施例９〜１３］
図２２−１〜図２６−１は実施例９〜１３の耐風付加部材として、鉛直プレート部材１２を梯形のガーダ（１２００ｔ相当の質量付加）の上面及び下面に設けている場合を示す。
図２３−１に示す実施例１０においては、図２２−１に示す実施例９の鉛直プレート部材の高さを小さくしたものである。
図２４−１に示す実施例１１においては、図２３−１に示す実施例１０の鉛直プレート部材の設置位置を外縁側に位置するように少し移動したしたものである。
図２５−１に示す実施例１２においては、図２２−１に示す実施例９の鉛直プレート部材よりもその設置位置を内側に移動したものである。
図２６−１に示す実施例１３においては、図２５−１に示す実施例１２の鉛直プレート部材よりもその高さを高くしたものである。
【００４９】
実施例１〜１３に示すように、耐風付加部材として、隅切り形成部材１１、鉛直プレート部材１２、水平プレート部材１３を種々組み合せて設置した構造のいずれにおいても耐風付加部材を設置することで、比較例２のような低風速域（無次元風速２程度）で発生した振動が制振されていることが判明した。
【００５０】
また、実施例１〜１３いずれにおいても比較例１、２の高風速域（無次元風速５．０〜５．５程度）で発生した振動の最大振幅が低減されている。特に、実施例２、３及び９の制振効果が大きく、比較例と比較して最大振幅が１／６〜１／２に制振されていることが判明した。
【００５１】
この結果、従来の暴風対策である支柱が不要となり、支柱の製作及び設置費用の大幅な低減、さらには設置時の安全性の問題が解消されることが判明した。
【産業上の利用可能性】
【００５２】
以上のように、本発明に係る、門型クレーンは、ガーダの上面又は下面のいずれか一方又は両方の軸方向に沿って耐風付加部材を設けることにより、ガーダの鉛直方向の振動を防止すると共に、水平方向の振動を防止することができ、大型クレーンの暴風対策に用いて適している。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】実施の形態に係る耐風付加部材として隅切り形成部材を設置したガーダの斜視図である。
【図２】実施の形態に係る耐風付加部材として鉛直プレート部材を両面に設置したガーダの斜視図である。
【図３】実施の形態に係る耐風付加部材として水平プレート部材を両面に設置したガーダの斜視図である。
【図４−１】実施の形態に係る耐風付加部材として隅切り形成部材を両面に設置したガーダ（断面長方形）の断面概略図である。
【図４−２】実施の形態に係る耐風付加部材として隅切り形成部材を両面に設置したガーダ（断面梯形）の断面概略図である。
【図５−１】実施の形態に係る耐風付加部材として鉛直プレート部材を両面に設置したガーダ（断面長方形）の断面概略図である。
【図５−２】実施の形態に係る耐風付加部材として鉛直プレート部材を両面に設置したガーダ（断面梯形）の断面概略図である。
【図６−１】実施の形態に係る耐風付加部材として水平プレート部材を両面に設置したガーダ（断面長方形）の断面概略図である。
【図６−２】実施の形態に係る耐風付加部材として水平プレート部材を両面に設置したガーダ（断面梯形）の断面概略図である。
【図７−１】実施の形態に係る耐風付加部材として隅切り形成部材を上面に設置すると共に水平プレート部材を下面に設置したガーダ（断面長方形）の断面概略図である。
【図７−２】実施の形態に係る耐風付加部材として隅切り形成部材を上面に設置すると共に水平プレート部材を下面に設置したガーダ（断面梯形）の断面概略図である。
【図８−１】従来の耐風付加部材を設置しない場合のガーダに生じる渦及び鉛直振動の様子を示す模式図である。
【図８−２】鉛直プレート部材を設置した場合のガーダに生じる渦及び鉛直振動の様子を示す模式図である。
【図９−１】鉛直プレート部材（規定値よりも小さい）を設置した場合のガーダに生じる渦及び鉛直振動の様子を示す模式図である。
【図９−２】鉛直プレート部材（規定値よりも大きい）を設置した場合のガーダに生じる渦及び鉛直振動の様子を示す模式図である。
【図１０−１】従来の耐風付加部材を設置しない場合のガーダに生じる渦及び水平振動の様子を示す模式図である。
【図１０−２】鉛直プレート部材を設置した場合のガーダに生じる渦及び水平振動の様子を示す模式図である。
【図１１−１】鉛直プレート部材（規定値よりも小さい）を設置した場合のガーダに生じる渦及び水平振動の様子を示す模式図である。
【図１１−２】鉛直プレート部材（規定値よりも大きい）を設置した場合のガーダに生じる渦及び水平振動の様子を示す模式図である。
【図１２−１】比較例１の従来の耐風付加部材を設置しない場合のガーダ（断面長方形）の構成図である。
【図１２−２】比較例１による風速と片振幅との関係図である。
【図１３−１】比較例２の従来の耐風付加部材を設置しない場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図１３−２】比較例２による風速と片振幅との関係図である。
【図１４−１】実施例１の耐風付加部材を設置した場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図１４−２】実施例１による風速と片振幅との関係図である。
【図１５−１】実施例２の耐風付加部材を設置した場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図１５−２】実施例２による風速と片振幅との関係図である。
【図１６−１】実施例３の耐風付加部材を設置した場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図１６−２】実施例３による風速と片振幅との関係図である。
【図１７−１】実施例４の耐風付加部材を設置した場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図１７−２】実施例４による風速と片振幅との関係図である。
【図１８−１】実施例５の耐風付加部材を設置した場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図１８−２】実施例５による風速と片振幅との関係図である。
【図１９−１】実施例６の耐風付加部材を設置した場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図１９−２】実施例６による風速と片振幅との関係図である。
【図２０−１】実施例７の耐風付加部材を設置した場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図２０−２】実施例７による風速と片振幅との関係図である。
【図２１−１】実施例８の耐風付加部材を設置した場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図２１−２】実施例８による風速と片振幅との関係図である。
【図２２−１】実施例９の耐風付加部材を設置した場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図２２−２】実施例９による風速と片振幅との関係図である。
【図２３−１】実施例１０の耐風付加部材を設置した場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図２３−２】実施例１０による風速と片振幅との関係図である。
【図２４−１】実施例１１の耐風付加部材を設置した場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図２４−２】実施例１１による風速と片振幅との関係図である。
【図２５−１】実施例１２の耐風付加部材を設置した場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図２５−２】実施例１２による風速と片振幅との関係図である。
【図２６−１】実施例１３の耐風付加部材を設置した場合のガーダ（断面梯形）の構成図である。
【図２６−２】実施例１３による風速と片振幅との関係図である。
【図２７】ゴライアスクレーンの構成図である。
【図２８−１】従来の一台の場合のゴライアスクレーンの暴風対策模式図である。
【図２８−２】従来の二台の場合のゴライアスクレーンの暴風対策模式図である。
【符号の説明】
【００５４】
１１  隅切り形成部材
１２  鉛直プレート部材
１３  水平プレート部材
１００  門型クレーン
１０３  ガーダ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４−１】
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【図４−２】
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【図５−１】
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【図５−２】
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【図６−１】
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【図６−２】
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【図７−１】
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【図７−２】
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【図８−１】
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【図８−２】
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【図９−１】
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【図９−２】
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【図１０−１】
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【図１０−２】
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【図１１−１】
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【図１１−２】
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【図１２−１】
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【図１２−２】
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【図１３−１】
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【図１３−２】
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【図１４−１】
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【図１４−２】
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【図１５−１】
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【図１５−２】
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【図１６−１】
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【図１６−２】
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【図１７−１】
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【図１７−２】
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【図１８−１】
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【図１８−２】
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【図１９−１】
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【図１９−２】
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【図２０−１】
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【図２０−２】
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【図２１−１】
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【図２１−２】
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【図２２−１】
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【図２２−２】
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【図２３−１】
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【図２３−２】
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【図２４−１】
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【図２４−２】
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【図２５−１】
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【図２５−２】
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【図２６−１】
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【図２６−２】
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【図２７】
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【図２８−１】
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【図２８−２】
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