(57)【要約】【課題】  正立像形成部材を適切に設定することにより、所定の観察倍率と十分な長さのアイレリーフを得ることができる、ファインダー光学系及びこれを搭載する光学機器を提供する。【解決手段】  本発明は、焦点板２１に形成された物体（不図示）の実像を、正立像形成部材（プリズム）２３を介して観察するためのファインダー光学系２０において、正立像形成部材（プリズム）２３の像側にレンズを配置し、そのうち最も正立像形成部材（プリズム）２３に近いレンズ（第１レンズ群Ｇ１）の屈折率をｎｄ１としたとき、式  ｎｄ１＞１．９  を満足するように構成されている。【選択図】  図２
2007322968.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
焦点板に形成された物体の実像を、正立像形成部材を介して観察するためのファインダー光学系において、
前記正立像形成部材の像側にレンズを配置し、そのうち最も前記正立像形成部材に近いレンズの屈折率をｎｄ１としたとき、次式
ｎｄ１  ＞  １．９      …（１）
を満足することを特徴とするファインダー光学系。
【請求項２】
前記正立像形成部材は、プリズムであり、その屈折率をｎｄ２としたとき、次式
ｎｄ２  ＜  １．７      …（２）
を満足することを特徴とする請求項１に記載のファインダー光学系。
【請求項３】
前記ファインダー光学系は、光軸に沿って、物体側から順に、前記焦点板と、前記正立像形成部材と、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３とが配置されていることを特徴とする請求項１又は２に記載のファインダー光学系。
【請求項４】
前記第２レンズ群Ｇ２を光軸方向に移動させることにより、視度調節を行うことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のファインダー光学系。
【請求項５】
前記第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆＧ２とし、前記第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆＧ３としたとき、次式
０．２  ＜  ｆG２／（−ｆG３）  ＜  ０．５      …（３）
を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のファインダー光学系。
【請求項６】
前記第１レンズ群Ｇ１〜前記第３レンズ群Ｇ３は、いずれも単レンズで構成されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載のファインダー光学系。
【請求項７】
前記第１レンズ群Ｇ１〜前記第３レンズ群Ｇ３は、各レンズ群のいずれかに非球面が使用されていることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載のファインダー光学系。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載のファインダー光学系を搭載することを特徴とする光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタル一眼レフカメラや一眼レフカメラに最適な、ファインダー光学系及びこれを搭載する光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、一眼レフカメラのファインダー光学系には、観察倍率が高いこと、アイポイントが長いこと、が求められている。
【０００３】
ファインダー光学系の観察倍率を高くするためには、ファインダー光学系の焦点距離を短くすることが必要である。しかしながら、一眼レフカメラのファインダー光学系においては、視度を−１ディオプター付近に設定する必要となるため、焦点板から接眼レンズまでの距離によって実質的なファインダー光学系の焦点距離は決定されてしまう。したがって観察倍率を高くする最も単純な方法は、正立像形成部材（プリズム）の光路長を短くし、焦点板と接眼レンズとの距離を短くすれば良い。しかし、この方法の場合、ファインダー光学系（接眼レンズ）がカメラの背面より物体側に奥まってしまい、観察者が眼をファインダー光学系に近づけることが困難となる。
【０００４】
そこで、従来、正立像形成部材（プリズム）の光路長を短くする以外の方法として、ファインダー光学系の主点の位置を接近させと配置接近させることによって、観察倍率を高くしたものが提案されている（例えば、特許文献１及び２参照）。
【０００５】
また、アイポイントを十分に長くしようとすると、正立像形成部材の射出面の有効径を大きくする必要があり、このことは正立像形成部材の光路長を必然的に長くしてしまい、ファインダー光学系の観察倍率は小さくなってしまう。
【０００６】
このように、一眼レフカメラのファインダー光学系において、観察倍率を高くすることと、アイポイントを長くすることは相反することであった。
【０００７】
さらにデジタル一眼レフカメラの場合、背面に画像確認用に表示部材が配置されているため、今までよりもさらにファインダー光学系が背面側に配置されていないと、ファインダーを観察することが困難となる。
【特許文献１】特開平９−３２９７５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
一眼レフカメラのファインダー光学系においては、観察倍率が高いこと、アイレリーフが長いこと等の機能を有することは観察者の利便性の向上に繋がる。しかしながら、これらの各機能を一つのファインダー光学系で達成しようとすると、光学系全体が複雑化し、各機能を良好に発揮させるのが大変難しくなってくる。
【０００９】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、正立像形成部材を適切に設定することにより、所定の大きさの観察倍率と十分な長さのアイレリーフを得ることができるファインダー光学系及びこれを搭載した光学機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
このような目的を達成するため、本発明に係る水中観察装置は、空気中で最適化された観察用望遠鏡と、前記観察用望遠鏡を水中で使用するための観察窓を備えた防水容器とからなり、前記観察用望遠鏡の光学系は、前記防水容器の観察窓を通して水中観察を行う際に発生する収差変動を補償する機能を有し、前記防水容器の観察窓は、正レンズ群により構成される。
【発明の効果】
【００１１】
以上説明したように、本発明によれば、正立像形成部材を適切に設定することにより、所定の大きさの観察倍率と十分な長さのアイレリーフが得られる、ファインダー光学系及びこれを搭載した光学機器を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明の好ましい実施形態について説明する。
【００１３】
本ファインダー光学系は、対物レンズを介して焦点板に形成された物体の実像を正立像形成部材を介して観察するためのものであり、物体側から順に、光軸に沿って、対物レンズと、焦点板と、正立像形成部材と、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３とが配置されている。
【００１４】
対物レンズは、物体の実像を焦点板上に結像するためのものである。
【００１５】
正立像形成部材は、プリズムであって、対物レンズによって結像された焦点板上の物体像（倒立像）を、上下左右反転して正立像にするためのものである。このように、本ファインダー光学系にプリズムを導入することにより、観察者が物体像を正立像として観察できるとともに、本ファインダー光学系をコンパクトに構成できる。
【００１６】
第１レンズ群Ｇ１，第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３は、それぞれ負の屈折力，正の屈折力及び負の屈折力を有しており、正立像形成部材（プリズム）で正立像となった物体像を拡大結像して観察者の目に導くためのものである（いわゆる接岸光学系）。このような構成とすることで、本ファインダー光学系の構造を単純にすることができる。
【００１７】
なお、第２レンズ群Ｇ２を光軸方向に移動させることにより、視度調節を行うことが望ましい。このような構成により、（第２レンズ群Ｇ２を挟んで前後に配置される）第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３を固定群とすることができるため、第２レンズ群Ｇ２を移動させて視度調整を行う際に、ファインダー光学系の全長を変更する必要がなく、１ブロック内に納めることができる。その結果、本光学系内に外部からの異物が侵入することを遮断することができる。また、本ファインダー光学系は、カメラ本体の最外部に面しており、外力を受け易い（後述の図１参照）。しかしながら、本ファインダー光学系では、上記のように最終（最も像側に位置する）レンズ群である、第３レンズ群Ｇ３を固定群とすることができるため、外力に対してより有効的な構造となり、好ましい。
【００１８】
また、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３は、いずれも単レンズで構成されていることが望ましい。このような構成により、本ファインダー光学系の構造を単純化することできる。
【００１９】
但し、上記構成に限定されるものではなく、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３は、それぞれ接合レンズもしくは複数枚のレンズで構成することももちろん可能である。
【００２０】
また、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３は、各レンズ群のいずれかに非球面が使用されていることが望ましい。このような構成により、（視度調整前の）歪曲収差を良好に補正することができるとともに、視度調整に伴う収差変動（特に、非点収差）を抑えて各視度における諸収差を良好に補正することができる。なお、上記の非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでも構わない。
【００２１】
本ファインダー光学系では、各レンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜が施すことも可能である。このように構成することで、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【００２２】
以上のような構成の本ファインダー光学系では、物体からの光は、対物レンズを透過し、ミラーで反射され、焦点板上に結像される。そして、コンデンサレンズを介して正立像形成部材（プリズム）に入射してここで正立像となった後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群を介して拡大結像され、観察者の目に導かれるようになっている。
【００２３】
なお、本ファインダー光学系は、以下に示す条件式（１）〜（３）を満足することが望ましい。
【００２４】
正立像形成部材（プリズム）の像側にレンズを配置し、そのうち最も正立像形成部材に近いレンズの屈折率をｎｄ１としたとき、次式（１）を満足することが望ましい。
【００２５】
ｎｄ１  ＞  １．９      …（１）
【００２６】
上記条件式（１）は、最も正立像形成部材（プリズム）側に配置されたレンズ（すなわち、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ）の屈折率ｎｄ１を規定するものである。ここで、条件式（１）の下限値を下回ると、正立像形成部材の射出面における有効径を小さくすることが困難となり、十分な長さのアイレリーフを確保することが難しくなるとともに、倍率色収差が劣化してしまうため、好ましくない。また、正立像形成部材の有効径を大きくしようとすると、該部材の大きさが大きくなり、本光学系の大型化に繋がるとともに、正立像形成部材の光路長が長くなり、観察倍率の低下を招き、好ましくない。
【００２７】
また、プリズムである正立像形成部材は、その屈折率をｎｄ２としたとき、次式（２）を満足することが望ましい。
【００２８】
ｎｄ２  ＜  １．７      …（２）
【００２９】
上記条件式（２）は、正立像形成部材の屈折率を規定するものである。ここで、条件式（２）の上限値を上回ると、倍率色収差の補正が困難となり、好ましくない。
【００３０】
また、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆＧ２とし、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆＧ３としたとき、次式（３）を満足することが望ましい。
【００３１】
０．２  ＜  ｆG２／（−ｆG３）  ＜  ０．５      …（３）
【００３２】
上記条件式（３）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆＧ２と、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離ｆＧ３との関係を規定するものである。ここで、条件式（３）の下限値を下回ると、球面収差とコマ収差とが劣化してしまい、好ましくない。また、視度調整を行う際に、第２レンズ群の移動範囲を確保することが難しくなるため、好ましくない。逆に、条件式（３）の上限値を上回ると、観察倍率が著しく低下するとともに、倍率色収差が劣化してしまい、好ましくない。また、視度調整が行われると、これに伴いコマ収差の変動が大きくなり、好ましくない。
【００３３】
光学機器（例えば、デジタル一眼レフカメラや一眼レフカメラ等）に、上記構成のファインダー光学系が搭載されていることが望ましい。その結果、本光学機器は、優れた光学性能を確保することができる。
【００３４】
以上の条件を満足することにより、本ファインダー光学系では、正立像形成部材を適切に設定することで、カメラ本体に配置した際に焦点板からアイポイントまでの距離が最適となり、その結果、所定の観察倍率と十分な長さのアイレリーフを得ることができる。
【００３５】
以下、実施例について、図面を用いて説明する。
【００３６】
以下の実施例において非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐係数をκとし、ｎ次の非球面係数をＣｎとしたとき、以下の式（４）で表す。なお、以下の実施例において、２次の非球面係数Ｃ２は０であるため、その記載を省略している。また、以下の実施例の諸元の表において、非球面には面番号の左側に＊印を付している。
【００３７】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ２／ｒ）／｛１＋（１−κ・y２／ｒ２）１／２｝
＋Ｃ４ｙ４＋Ｃ６ｙ６＋Ｃ８ｙ８＋Ｃ１０ｙ１０      …（４）
【００３８】
（第１実施例）
第１実施例に係るファインダー光学系及びこれを搭載する光学機器について、図１〜図５を用いて説明する。図１は、第１実施例に係るファインダー光学系を搭載した一眼レフカメラ（光学機器）の概略構成図である。また、図２は、第１実施例に係るファインダー光学系の展開図であり、正立像形成部材（プリズム）を光軸上に展開して示すとともに、また後述の面番号を括弧付けで示している。
【００３９】
本実施例に係る一眼レフカメラ（光学機器）１は、図１に示すように、物体側から順に、対物レンズ１１と、ミラー１２と、撮影用の撮像素子１３と、ファインダー光学系２０とが配置されている。対物レンズ１１は、物体（図示略）の実像を焦点板２１上に結像するためのものである。
【００４０】
ミラー１２は、対物レンズ１１と焦点板２１との間に、光軸に対して４５度の角度で挿入されており、対物レンズ１１の光軸を直角に偏向するためのものである。そして、ミラー１２は、通常時（撮影待機状態）には、対物レンズ１１を通った物体（不図示）からの光を反射して焦点板２１に結像させ、シャッターレリーズ時にはミラーアップ状態となって跳ね上がり、対物レンズ１１を通った物体（不図示）からの光を撮影用の撮像素子１３に結像させるようになっている。この撮影用の撮像素子１３は、後述の焦点板２１と光学的に共役な位置に配設されている。
【００４１】
ファインダー光学系２０は、図２に示すように、物体側から順に、焦点板２１と、コンデンサレンズ２２と、正立像形成部材２３と、接眼レンズ２５（第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３から構成される）が配置されている。
【００４２】
正立像形成部材２３は、本実施例ではプリズムであり、対物レンズ１１によって結像された焦点板２１上の物体像（倒立像）を上下左右反転して正立像にする。その結果、正立像形成部材（プリズム）２３は、観察者が物体像を正立像として観察できるようにするとともに、本ファインダー光学系をコンパクトに構成できるようにしている。
【００４３】
コンデンサレンズ２２は、焦点板２１と正立像形成部材２３（プリズム）との間に設けられており、焦点板２１上の物体像を正立像形成部材（プリズム）２３に導くためのものである。コンデンサレンズ２２は、光束の発散を抑える正の屈折力を有しており、対物レンズ１１の射出瞳から離れるに従い、光束の広がりが大きくなって、本実施例に係るファインダー光学系２０が大型化するのを防ぐため、対物レンズ１１によって形成される物体像の結像位置の近傍（例えば、本実施例のように焦点板２１と正立像形成部材（プリズム）２３との間）に配置されている。
【００４４】
接眼レンズ２５において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなり、負の屈折力を有する。第２レンズ群Ｇ２は、両凸レンズからなり、正の屈折力を有する。第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなり、負の屈折力を有する。このような第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成される光学系は、正立像形成部材（プリズム）２３で正立像となった物体像を拡大結像し、観察者の目に導くためのものである（いわゆる接眼光学系）。なお、本実施例では、第２レンズ群Ｇ２を光軸方向に移動させて、視度調整を行っている。
【００４５】
以上のような構成の本実施例に係る一眼レフカメラでは、通常時（撮影待機状態）においては、物体（不図示）からの光は、対物レンズ１１を通り、ミラー１２で焦点板２１方向に反射され、焦点板２１上に物体像が形成される。そして、焦点板２１上の物体像からの光束は、コンデンサレンズ２２及び正立像形成部材（プリズム）２３を経た後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３を順に通り、アイポイントＥ．Ｐに導かれる。そして、このアイポイントＥ．Ｐにて、観察者は物体（不図示）の実像を観察できるようになっている。また、シャッターレリーズ時においては、ミラー１２がミラーアップ状態となるため、物体（不図示）からの光は、対物レンズ１１を通った後に、撮影用の撮像素子１３上（撮像面１３ａ）で結像されるようになっている。
【００４６】
続いて、表１に、第１実施例にファインダー光学系２０の各レンズの諸元値を示す。なお、表中では、記載されている長さの単位は、特記の無い場合「ｍｍ」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００４７】
また、表中では、視度の単位「ディオプター」で示している（以下「ｄｐｔ」で示す）。視度Ｘ［ｄｐｔ］とは、接眼レンズ（本発明では、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３により構成される光学系が該当）による像が、アイポイントから光軸上に１／Ｘ［ｍ（メートル）］の位置にできる状態のことを示す（符号は、像がアイポイントより物体側にできた時を負とする）。以上の表の説明は、他の実施例においても同様である。
【００４８】
表１中では、第１欄ｍは物体側からの各光学面の番号（以下、面番号と称する）、第２欄ｒは各光学面の曲率半径（なお、∞は平面を示す）、第３欄ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離（以下、面間隔と称する）、第４欄νｄはｄ線（波長λ＝587.6nm）に対するアッベ数、第５欄ｎｄはｄ線に対する屈折率をそれぞれ表している。また、表中では、視度は接眼レンズの視度を、ｆは各視度状態における本光学系全系の焦点距離、Ｅ．Ｐはアイレリーフ（すなわち第３レンズ群Ｇ３の最も像側に位置するレンズ面からアイポイントＥ．Ｐまでの距離）をそれぞれ示している。さらに、表中では、上記の条件式（１）〜（３）に対応する値、すなわち条件対応値も示している。
【００４９】
なお、表１では、面番号９に相当する面が非球面である。また、表１では、面番号８に示す面間隔ｄ８（すなわち面番号８と面番号９との面間隔）、面番号１０に示す面間隔ｄ１０（すなわち面番号１０と面番号１１との面間隔）、アイレリーフＥ．Ｐ（すなわち面番号１２からアイポイントＥ．Ｐまでの距離）は、それぞれ視度調整が行われる際に変化するため、マイナス端状態、−１．０［ｄｐｔ］状態、プラス端状態の各視度状態における可変間隔データを示している。
【００５０】
（表１）
（レンズデータ）
r        d      νd      nd
1)    0.0000    1.2000  64.10    1.516800
2)    0.0000    0.2000           1.000000
3)    0.0000    4.7000  56.05    1.568829
4)  -65.0000    4.2000           1.000000
5)    0.0000  105.4607  56.05    1.568829
6)    0.0000    0.4000           1.000000
7)    59.3592    1.3000  18.90   1.922860
8)    29.4579    (D1)            1.000000
9)    19.4745    7.0000  43.69   1.720000
10)  -600.0000    (D2)            1.000000
11)    19.5796    2.2000  40.76   1.882997
12)    14.0000    (E.P)           1.000000
面      K          C4           C6         C8           C10
(1)  9    0.1175  3.24420E-06  9.88980E-09  -2.68030E-11  0.00000E+00
（視度調整における間隔変化）
f      69.14218    65.71074    73.74861
視度    -0.99526    -2.72919    +0.80095
D1      3.2        1.0          5.9
D2      3.7        5.9          1.0
E.P     25.4       22.4         29.4
（条件式）
ｎｄ１            ＝１．９２２８６０
ｎｄ２            ＝１．５６８８２９
ｆＧ２／（−ｆＧ３）＝０．３８５６２５
【００５１】
表１に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係るファインダー光学系２０では、上記条件式（１）〜（３）を全て満たすことが分かる。
【００５２】
図３はマイナス端状態の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）であり、図４は−１．０［ｄｐｔ］状態の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）であり、図５はプラス端状態の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）である。
【００５３】
なお、各収差図では、ｄはｄ線（波長λ＝587.6ｎｍ），ｇはｇ線（波長λ＝435.8ｎｍ），ＣはＣ線（波長λ＝656.3ｎｍ），ＦはＦ線（波長λ＝486.1ｎｍ）の収差曲線をそれぞれ示す。また、球面収差図では、縦軸は本ファインダー光学系２０への光線の入射高Ｈ、横軸はディオプターＤをそれぞれ示す。非点収差図では、縦軸は焦点板２１上の物体高Ｙ、横軸はディオプターＤを示すとともに、実線はサジタル像面及び点線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。歪曲収差図では、縦軸は焦点板２１上の物体高Ｙを示す。コマ収差図では、縦軸は焦点板２１上の物体高Ｙを示し、単位として角度単位を用いている。倍率色収差図では、縦軸は焦点板２１上の物体高Ｙを示し、単位として角度単位を用いている。以上、収差図の説明は他の実施例においても同様である。
【００５４】
図３〜図５に示す各収差図から明らかであるように、第１実施例では、マイナス端状態から、−１．０［ｄｐｔ］状態を経て、プラス端状態までの各視度調節状態において、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００５５】
（第２実施例）
第２実施例に係るファインダー光学系及びこれを搭載する光学機器（一眼レフカメラ）について、図１及び図６〜図９を用いて説明する。図６は、第２実施例に係るファインダー光学系の展開図であり、正立像形成部材（プリズム）を光軸上に展開して示すとともに、また後述の面番号を括弧付けで示している。
【００５６】
本実施例に係る一眼レフカメラ（光学機器）１′は、図１に示す第１実施例の構成と同様であり、物体側から順に、対物レンズ１１と、ミラー１２と、撮影用の撮像素子１３と、ファインダー光学系３０とが配置されている。このように、第２実施例に係る一眼レフカメラ１′は、ファインダー光学系３０のみが第１実施例の構成と相違する。このため、同一構成部材である対物レンズ１１、ミラー１２および撮像素子１３につしての詳細説明はここでは省略する。
【００５７】
一方、ファインダー光学系３０は、図６に示すように、物体側から順に、焦点板３１と、コンデンサレンズ３２と、正立像形成部材３３と、接眼レンズ３５（第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３）とから構成されているが、これらは後述するように性能諸元は相違するが、その配置および機能は上記第1実施例の構成（図1の構成）と同一であり、その配置および機能説明は上記第1実施例のものをそのまま用いるものとし、その説明は以下においては省略する。
【００５８】
以上のような構成の本実施例に係る一眼レフカメラ１′では、通常時（撮影待機状態）においては、物体（不図示）からの光は、対物レンズ１１を通り、ミラー１２で焦点板２１方向に反射され、焦点板３１上に物体像が形成され、この物体像からの光束は、コンデンサレンズ３２及び正立像形成部材（プリズム）３３を経た後に、接眼レンズ３５を通り、アイポイントＥ．Ｐに導かれ、このアイポイントＥ．Ｐにて、観察者は物体の実像を観察できるようになっている。また、シャッターレリーズ時においては、ミラー１２がミラーアップ状態となるため、物体（不図示）からの光は、対物レンズ１１を通った後に、撮影用の撮像素子１３上（撮像面１３ａ）で結像されるようになっている。
【００５９】
続いて、表２に、第２実施例にファインダー光学系２０の各レンズの諸元値を示す。さらに、表中では、上記の条件式（１）〜（３）に対応する値、すなわち条件対応値も示している。
【００６０】
なお、表２では、面番号９及び面番号１０に相当する面が非球面である。また、表２では、面番号８に示す面間隔ｄ８（すなわち面番号８と面番号９との面間隔）、面番号１０に示す面間隔ｄ１０（すなわち面番号１０と面番号１１との面間隔）、アイレリーフＥ．Ｐ（すなわち面番号１２からアイポイントＥ．Ｐまでの距離）は、それぞれ視度調整が行われる際に変化するため、マイナス端状態、−１．０［ｄｐｔ］状態、プラス端状態の各視度状態における可変間隔データを示している。
【００６１】
（表２）
（レンズデータ）
r          d      νd      nd
1)    0.0000    1.2000  64.10    1.516800
2)    0.0000    0.2000           1.000000
3)    0.0000    4.7000  56.05    1.568829
4)  -65.0000    4.2000           1.000000
5)    0.0000  105.4607  56.05    1.568829
6)    0.0000    0.4000           1.000000
7)    67.2480    1.3000  18.90    1.922860
8)    29.1411    (D1)             1.000000
9)    18.6581    7.0000  43.69    1.720000
10)  -600.0000   (D2)              1.000000
11)    16.5305    2.2000  40.76    1.882997
12)    12.1811    6.4000           1.000000
面    K            C4          C6            C8            C10
(1)  9  0.1564    4.74759E-06  -8.87667E-10  -9.66803E-12  0.00000E+00
（視度調整における間隔変化）
f      69.08840    65.88485    73.37497
視度    -1.00623    -3.06757     +1.17956
D1      3.2          1.0          5.9
D2      3.7          5.9          1.0
E.P     25.4          22.4        29.4
（条件式）
ｎｄ１            ＝１．９２２８６０
ｎｄ２            ＝１．５６８８２９
ｆＧ２／（−ｆＧ３）＝０．３６７３８９
【００６２】
表２に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係るファインダー光学系２０では、上記条件式（１）〜（３）を全て満たすことが分かる。
【００６３】
図７はマイナス端状態の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）であり、図８は−１．０［ｄｐｔ］状態の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）であり、図９はプラス端状態の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）である。
【００６４】
図７〜図９に示す各収差図から明らかであるように、第２実施例では、マイナス端状態から、−１．０［ｄｐｔ］状態を経て、プラス端状態までの各視度調節状態において、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００６５】
（第３実施例）
第３実施例に係るファインダー光学系及びこれを搭載する光学機器（一眼レフカメラ）について、図１及び図１０〜図１３を用いて説明する。図１０は、第３実施例に係るファインダー光学系の展開図であり、正立像形成部材（プリズム）を光軸上に展開して示すとともに、また後述の面番号を括弧付けで示している。
【００６６】
本実施例に係る一眼レフカメラ（光学機器）１″は、図１に示す第１および２実施例の構成と同様であり、物体側から順に、対物レンズ１１と、ミラー１２と、撮影用の撮像素子１３と、ファインダー光学系４０とが配置されている。このように、第３実施例に係る一眼レフカメラ１″は、ファインダー光学系４０のみが第１および第2実施例の構成と相違する。このため、同一構成部材である対物レンズ１１、ミラー１２および撮像素子１３につしての詳細説明はここでは省略する。
【００６７】
ファインダー光学系４０は、図１０に示すように、物体側から順に、焦点板４１と、コンデンサレンズ４２と、正立像形成部材４３と、接眼レンズ４５（第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３から構成される）とが配置されている。これら焦点板４１、コンデンサレンズ４２、正立像形成部材４３および接眼レンズ４５は、後述するように性能諸元は相違するが、その配置および機能は上記第1実施例の構成（図1の構成）と同一であり、その配置および機能説明は上記第1実施例のものをそのまま用いるものとし、その説明は以下においては省略する。
【００６８】
以上のような構成の本実施例に係る一眼レフカメラ１″では、通常時（撮影待機状態）においては、物体（不図示）からの光は、対物レンズ１１を通り、ミラー１２で焦点板２１方向に反射され、焦点板２１上に物体像が形成され、この物体像からの光束は、コンデンサレンズ２２及び正立像形成部材（プリズム）２３を経た後に、接眼レンズ４５を通り、アイポイントＥ．Ｐに導かれ、このアイポイントＥ．Ｐにて、観察者は物体（不図示）の実像を観察できるようになっている。また、シャッターレリーズ時においては、ミラー１２がミラーアップ状態となるため、物体からの光は、対物レンズ１１を通った後に、撮影用の撮像素子１３上（撮像面１３ａ）で結像される。
【００６９】
続いて、表３に、第３実施例にファインダー光学系２０の各レンズの諸元値を示す。さらに、表中では、上記の条件式（１）〜（３）に対応する値、すなわち条件対応値も示している。
【００７０】
なお、表３では、面番号９及び面番号１０に相当する面が非球面である。また、表３では、面番号８に示す面間隔ｄ８（すなわち面番号８と面番号９との面間隔）、面番号１０に示す面間隔ｄ１０（すなわち面番号１０と面番号１１との面間隔）、アイレリーフＥ．Ｐ（すなわち面番号１２からアイポイントＥ．Ｐまでの距離）は、それぞれ視度調整が行われる際に変化するため、マイナス端状態、−１．０［ｄｐｔ］状態、プラス端状態の各視度状態における可変間隔データを示している。
【００７１】
（表３）
（レンズデータ）
r        d      νd        nd
1)    0.0000    1.2000  64.10    1.516800
2)    0.0000    0.2000           1.000000
3)    0.0000    4.7000  56.05    1.568829
4)  -65.0000    4.2000           1.000000
5)    0.0000  105.4607  56.05    1.568829
6)    0.0000    0.4000           1.000000
7)    96.8434    1.3000  18.90    1.922860
8)    31.4981    (D1)             1.000000
9)    18.1287    7.0000  43.69   1.720000
10)  -150.0000    (D2)            1.000000
11)    18.4329    2.2000  40.76    1.882997
12)    12.5802    (E.P)            1.000000
面    K            C4            C6            C8            C10
(1)  9  0.1063    2.08232E-06  -7.60290E-09  -1.34806E-12  0.00000E+00
（視度調整における間隔変化）
f      69.07326    65.32467    74.20964
視度    -1.00686    -3.17536     +1.15279
D1          3.2      1.0          5.9
D2      3.7        5.9        1.0
E.P     26.4       23.4       30.4
（条件式）
ｎｄ１            ＝１．９２２８６０
ｎｄ２            ＝１．５６８８２９
ｆＧ２／（−ｆＧ３）＝０．４１９６９２
【００７２】
表３に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係るファインダー光学系２０では、上記条件式（１）〜（３）を全て満たすことが分かる。
【００７３】
図１１はマイナス端状態の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）であり、図１２は−１．０［ｄｐｔ］状態の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）であり、図１３はプラス端状態の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）である。
【００７４】
図１１〜図１３に示す各収差図から明らかであるように、第２実施例では、マイナス端状態から、−１．０［ｄｐｔ］状態を経て、プラス端状態までの各視度調節状態において、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００７５】
本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲であれば適宜改良可能である。
【図面の簡単な説明】
【００７６】
【図１】ファインダー光学系を備えた一眼レフカメラの概略構成図である。
【図２】第１実施例に係るファインダー光学系の展開図である。
【図３】上記第１実施例に係るマイナス端状態における諸収差図である。
【図４】上記第１実施例に係る−１．０［Ｄｐｔ］状態における諸収差図である。
【図５】上記第１実施例に係るプラス端状態における諸収差図である。
【図６】第２実施例に係るファインダー光学系の展開図である。
【図７】上記第２実施例に係るマイナス端状態における諸収差図である。
【図８】上記第２実施例に係る−１．０［Ｄｐｔ］状態における諸収差図である。
【図９】上記第２実施例に係るプラス端状態における諸収差図である。
【図１０】第３実施例に係るファインダー光学系の展開図である。
【図１１】上記第３実施例に係るマイナス端状態における諸収差図である。
【図１２】上記第３実施例に係る−１．０［Ｄｐｔ］状態における諸収差図である。
【図１３】上記第３実施例に係るプラス端状態における諸収差図である。
【符号の説明】
【００７７】
１１  対物レンズ      １２  ミラー
１３  撮影用の撮像素子      １３ａ  撮像面
２０  ファインダー光学系      ２１  焦点板      ２２  コンデンサレンズ
２３  正立像形成部材（プリズム）
Ｇ１  第１レンズ群      Ｇ２  第２レンズ群      Ｇ３  第３レンズ群
【図１】
2007322968.tif 000003
【図２】
2007322968.tif 000004
【図３】
2007322968.tif 000005
【図４】
2007322968.tif 000006
【図５】
2007322968.tif 000007
【図６】
2007322968.tif 000008
【図７】
2007322968.tif 000009
【図８】
2007322968.tif 000010
【図９】
2007322968.tif 000011
【図１０】
2007322968.tif 000012
【図１１】
2007322968.tif 000013
【図１２】
2007322968.tif 000014
【図１３】
2007322968.tif 000015