(57)【要約】【課題】光情報記録媒体が光情報記録装置にとって既知でない場合でも、良好な特性での記録を行なうことが可能な光情報記録媒体とその記録方法及び記録装置を提供。【解決手段】光情報記録媒体に関する記録条件を導くことができる情報Ｃ、及び、各種の光情報記録媒体に対する記録条件がメモリされている光情報記録装置Ｂに当該光情報記録媒体を装填した際に、光情報記録装置Ｂに情報Ｃを読み取らせて、光情報記録装置Ｂが有する記録条件を導くことができる情報Ｄと情報Ｃとを比較させ、情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括している場合には、情報Ｄから導き出される記録条件を記録動作に用いさせ、情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括していない場合には、情報Ｃから導き出される記録条件を記録動作に用いさせるという処理を、光情報記録装置Ｂが備えるコンピュータに実行させる自己起動型プログラムを有する光情報記録媒体。【選択図】図２
2007250086.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
レーザ光の照射により情報が記録される光情報記録媒体であって、次の（１）（２）を有することを特徴とする光情報記録媒体。
（１）当該光情報記録媒体に関する記録条件を導くことができる情報Ｃ
（２）各種の光情報記録媒体に対する記録条件がメモリされている光情報記録装置Ｂに当該光情報記録媒体を装填した際に、光情報記録装置Ｂに情報Ｃを読み取らせて、光情報記録装置Ｂが有する記録条件を導くことができる情報Ｄと情報Ｃとを比較させ、情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括している場合には、情報Ｄから導き出される記録条件を記録動作に用いさせ、情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括していない場合には、情報Ｃから導き出される記録条件を記録動作に用いさせるという処理を、光情報記録装置Ｂが備えるコンピュータに実行させる自己起動型プログラム
【請求項２】
自己起動型プログラムが、光情報記録装置Ｂに情報Ｃを読み取らせる処理に引き続き、読み取らせた情報Ｃを光情報記録装置Ｂのメモリに格納させる処理を含むことを特徴とする請求項１記載の光情報記録媒体。
【請求項３】
情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括していない場合として、情報Ｃから導き出される記録条件により記録を行なう光情報記録媒体の、記録マーク部における記録前後での反射光量増減の方向性が、情報Ｄから導き出される記録条件により記録を行なう光情報記録媒体の、記録マーク部における記録前後での反射光量増減の方向性と反対である場合を含むことを特徴とする請求項１又は２記載の光情報記録媒体。
【請求項４】
情報Ｃから導き出される記録条件により記録を行なう光情報記録媒体の、記録マーク部における記録前の反射光量が、記録後の反射光量よりも小さいことを特徴とする請求項３記載の光情報記録媒体。
【請求項５】
情報Ｃから導き出される記録条件により記録を行なう光情報記録媒体の、記録マーク部における記録前の反射光量が、記録後の反射光量よりも大きいことを特徴とする請求項３記載の光情報記録媒体。
【請求項６】
光情報記録装置Ｂに、請求項１〜５の何れかに記載の光情報記録媒体（媒体Ａ）を装填し、レーザ光を照射して情報を記録する方法であって、次の（イ）〜（ハ）のステップを備えることを特徴とする光情報記録方法。
（イ）その記録条件を導くことができる情報Ｃを有する媒体Ａを、各種の光情報記録媒体の記録条件を導くことができる情報Ｄがメモリされた光情報記録装置Ｂに装填し、情報Ｃと情報Ｄとを比較させるステップ
（ロ）比較の結果、情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括している場合には、情報Ｄから導き出される記録条件を用いて媒体Ａに対する記録動作を実行させる装置態様実行ステップ
（ハ）比較の結果、情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括していない場合には、媒体Ａが有する情報Ｃを取得させ、情報Ｃから導き出される記録条件を用いて媒体Ａに対する記録動作を実行させる媒体態様実行ステップ
【請求項７】
媒体態様実行ステップにおいて、媒体Ａが有する情報Ｃを取得させたのち、その情報Ｃを光情報記録装置Ｂのメモリに格納させる処理を含むことを特徴とする請求項６記載の光情報記録方法。
【請求項８】
請求項６又は７に記載の光情報記録方法を用いて記録を実行する機能を有することを特徴とする光情報記録装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、レーザ光の照射により記録層に変化を生じ、情報の記録（書換えを含む）が行なわれる光情報記録媒体とその記録方法及び記録装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
レーザ光の照射により記録・再生を行なう光情報記録媒体としては、再生専用の光情報記録媒体の他に、１回だけ情報を書き込むことができる追記型光情報記録媒体と、情報の書換えが可能な書換え型光情報記録媒体がある。
書換え型光情報記録媒体のうち、ＣＤ−ＲＷ、ＤＶＤ＋ＲＷ、ＤＶＤ−ＲＷ、ＤＶＤ−ＲＡＭなどについては、記録層の材料として、結晶−アモルファス（非晶質）相間又は結晶−結晶相間の転移を利用する、いわゆる相変化材料を使用している。一般に、これらの相変化型光情報記録媒体では、情報の記録及び書換えを行なう際、オーバーライトを良好に行なうために、レーザ光のパワーレベルを、記録レベル（加熱パルス）、バイアスレベル（冷却パルス）、消去レベルの３段階に変調させたパルスパターンを使用している。
このパルスパターンの詳細な条件については、記録する線速度、光情報記録装置のパルス立ち上りの精度、光情報記録媒体の材料や構成などによって異なる。
例えば、同じ光情報記録装置を用いて同じ光情報記録媒体へ記録する場合においても、低線速度領域よりも高線速度領域の方が、記録層を昇温させるために必要なエネルギー量が大きくなるため、高線速度領域における記録パワーを低線速度領域よりも高くしたり、記録パルスパターンにおける加熱パルスと冷却パルスの組合せからなるマルチパルス部の加熱パルスが掛かる時間幅を長くするなどの条件を用いる。
【０００３】
そこで、光情報記録媒体には、記録線速度毎に標準的なパルスパターンについての情報を入力することになっていることが多いが、光情報記録装置の機種差によって、その条件での記録により、良好な特性での記録を行なうことができるとは限らない。
このように、パルスパターンの詳細な記録条件は、光情報記録装置、光情報記録媒体及び記録線速度の組合せによって最適な条件が異なっているため、良好な特性で記録を行なうためには、各々の組合せ毎に適切な条件を設定する必要が生じる。このことは、追記型光情報記録媒体の場合においても同様である。
そのため、現状の一般的な光情報記録装置では、予め各々の光情報記録媒体と記録線速度において、カスタマイズした記録条件を設定して、その条件をメモリに格納しておき、光情報記録媒体が投入された際に、その光情報記録媒体の種類を認識し、設定してある記録条件を読み出してきて記録を実施していることが多い。
【０００４】
或いは、特許文献１に示されるように、光情報記録媒体が書き込み可能領域を有し、この記録エリアに個別的なドライブコントロール情報を記録しておき、光記録・再生をこのドライブコントロール情報による最適条件で行なうようにしている。
更には、特許文献２に示されるように、以前の記録の際に用いた装置と同一の場合や、前回の記録から所定期間経過していない場合で既に光情報記録媒体にその装置に最適なパラメータが記録されている場合には、最適なパラメータを求めないで、媒体に記録されている最適なパラメータに基づいて情報を記録し、或いは、所定のパラメータのみを選択して最適なパラメータを求め、求めた最適パラメータに基づいて情報を記録するようにしている。
しかしながら、上記の方法では、光情報記録装置が市場に出た後に発売されたため当該光情報記録装置を認識できない光情報記録媒体、或いは、当該光情報記録装置による記録方法の条件が設定されていない光情報記録媒体については記録を行なうことができない。仮に、記録動作を行なうことができる場合でも、元々設定してある条件の一つを使用して記録動作を実行してしまうことになるため、良好な特性での記録を行なうことができないことが多く、様々な光情報記録媒体への対応について汎用性に乏しい。
【０００５】
このような問題を回避し、光情報記録装置にとって既知でない光情報記録媒体であっても、良好な特性での記録を行なうことができるようにするため、光情報記録装置に内蔵された記録方法に関する情報を書換えて、当該光情報記録媒体を既知のものとし、記録方法の情報を持たせることによって対応することが行なわれている。その方法として、現状では、インターネット上の光情報記録装置メーカー各社のホームページ上に掲載されているファームウェアのバージョンアップソフトにより導入する手法が採られているが、この方法では、ユーザーが各自で実施することになり、各ユーザーの自由意思や作業スキルに依存してしまうため、実際に導入される率が低く、今のところ実用的ではない。
そのため、光情報記録装置にとって既知でない光情報記録媒体であっても、確実に良好な特性での記録を行なうことができるような方法を設定する必要がある。
【０００６】
本発明者は先願（特許文献３参照）で、光情報記録媒体への光情報記録方法において、光情報記録媒体と光情報記録装置との組合せにおける適切な記録方法を選択する方法を決めることにより、光情報記録装置にとって既知でない光情報記録媒体に対しても、良好な特性での記録を行なえるようにすることを目的として、光情報記録装置Ｂに、当該記録装置にとって既知でない光情報記録媒体を装填した場合であっても、光情報記録方法についての記録条件を、当該光情報記録媒体が有する情報Ｃに基づき導き出させて記録動作を実行させることにより、光情報記録装置Ｂが市場に出た後に発売された光情報記録媒体のように、光情報記録装置Ｂにとって既知でない当該光情報記録媒体についても、良好な特性での記録を行なわせることができる光情報記録媒体と、その記録方法について開示した。
【０００７】
また、近年では、これまでのＣＤで用いられている波長８００ｎｍ前後のレーザ光や、ＤＶＤで用いられている波長６５０ｎｍ前後のレーザ光よりも短い、波長４００ｎｍ前後のいわゆる青紫色レーザ光での記録に対応した光情報記録媒体も商品化されている。このような短い波長のレーザ光を用いることにより、レーザ光のスポット径が小さくなり、小さい領域での状態変化を行なうことができるため、より小さな記録マークの形成が可能となる。
しかしながら、波長４００ｎｍ前後の領域に対応した光情報記録媒体では、これまでの反射光量の変化で情報の記録・再生を行なっている記録型の光情報記録媒体のように、記録マークとなる部分について、レーザ光が照射されて状態変化した後の方が、記録される前の状態よりも反射光量が小さくなるという、いわゆるＨｉｇｈ−ｔｏ−Ｌｏｗ極性のものに限ってしまうと、記録材料の選択の幅が狭くなってしまうという問題がある。
従って、記録マーク部分の記録前後での反射光量変化の極性の異なる光情報記録媒体についても、良好な特性での記録を行なえることが望ましい。
【０００８】
【特許文献１】特開２００１−２８３４４３号公報
【特許文献２】特開２００３−１０９２１８号公報
【特許文献３】特開２００５−４４５１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、光情報記録媒体と光情報記録装置の組合せにおける適切な記録方法を選択する方法を決めることにより、光情報記録媒体が光情報記録装置にとって既知でない場合でも、良好な特性での記録を行なうことが可能な光情報記録媒体とその記録方法及び記録装置の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題は次の１）〜８）の発明（以下、本発明１〜８という）によって解決される。
１）  レーザ光の照射により情報が記録される光情報記録媒体であって、次の（１）（２）を有することを特徴とする光情報記録媒体。
（１）当該光情報記録媒体に関する記録条件を導くことができる情報Ｃ
（２）各種の光情報記録媒体に対する記録条件がメモリされている光情報記録装置Ｂに当該光情報記録媒体を装填した際に、光情報記録装置Ｂに情報Ｃを読み取らせて、光情報記録装置Ｂが有する記録条件を導くことができる情報Ｄと情報Ｃとを比較させ、情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括している場合には、情報Ｄから導き出される記録条件を記録動作に用いさせ、情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括していない場合には、情報Ｃから導き出される記録条件を記録動作に用いさせるという処理を、光情報記録装置Ｂが備えるコンピュータに実行させる自己起動型プログラム
２）  自己起動型プログラムが、光情報記録装置Ｂに情報Ｃを読み取らせる処理に引き続き、読み取らせた情報Ｃを光情報記録装置Ｂのメモリに格納させる処理を含むことを特徴とする１）記載の光情報記録媒体。
３）  情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括していない場合として、情報Ｃから導き出される記録条件により記録を行なう光情報記録媒体の、記録マーク部における記録前後での反射光量増減の方向性が、情報Ｄから導き出される記録条件により記録を行なう光情報記録媒体の、記録マーク部における記録前後での反射光量増減の方向性と反対である場合を含むことを特徴とする１）又は２）記載の光情報記録媒体。
４）  情報Ｃから導き出される記録条件により記録を行なう光情報記録媒体の、記録マーク部における記録前の反射光量が、記録後の反射光量よりも小さいことを特徴とする３）記載の光情報記録媒体。
５）  情報Ｃから導き出される記録条件により記録を行なう光情報記録媒体の、記録マーク部における記録前の反射光量が、記録後の反射光量よりも大きいことを特徴とする３）記載の光情報記録媒体。
６）  光情報記録装置Ｂに、１）〜５）の何れかに記載の光情報記録媒体（媒体Ａ）を装填し、レーザ光を照射して情報を記録する方法であって、次の（イ）〜（ハ）のステップを備えることを特徴とする光情報記録方法。
（イ）その記録条件を導くことができる情報Ｃを有する媒体Ａを、各種の光情報記録媒体の記録条件を導くことができる情報Ｄがメモリされた光情報記録装置Ｂに装填し、情報Ｃと情報Ｄとを比較させるステップ
（ロ）比較の結果、情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括している場合には、情報Ｄから導き出される記録条件を用いて媒体Ａに対する記録動作を実行させる装置態様実行ステップ
（ハ）比較の結果、情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括していない場合には、媒体Ａが有する情報Ｃを取得させ、情報Ｃから導き出される記録条件を用いて媒体Ａに対する記録動作を実行させる媒体態様実行ステップ
７）  媒体態様実行ステップにおいて、媒体Ａが有する情報Ｃを取得させたのち、その情報Ｃを光情報記録装置Ｂのメモリに格納させる処理を含むことを特徴とする６）記載の光情報記録方法。
８）  ６）又は７）に記載の光情報記録方法を用いて記録を実行する機能を有することを特徴とする光情報記録装置。
【００１１】
以下、上記本発明について詳しく説明する。
本発明１の光情報記録媒体は、前記（１）の情報Ｃと、（２）の自己起動型プログラムとを有することを特徴とする。
これにより、当該光情報記録媒体を既知としない光情報記録装置Ｂに装填した場合であっても、当該光情報記録媒体に関する記録条件を、情報Ｃに基づき導き出させて記録動作を実行させるので、光情報記録装置Ｂが市場に出た後に発売された光情報記録媒体のように、該光情報記録媒体が光情報記録装置Ｂにとって既知でない場合でも、良好な特性での記録を行なわせることが可能となり、光情報記録装置と光情報記録媒体との互換性を向上させることができる。その結果、光情報記録装置の製品寿命を延ばすことができるので、光情報記録装置の多量廃棄を回避することが可能となる。また、記録線密度を増加させることにより記録容量を増量させた光情報記録媒体についても、互換性を向上させることが可能になる。
【００１２】
本発明２は、光情報記録媒体の有する自己起動型プログラムが、情報Ｃをメモリに格納させる処理を含むことを特徴とする。
これにより、光情報記録装置Ｂに、使用する記録条件を導き出すための情報Ｃを取得させ、その情報Ｃを光情報記録装置Ｂのメモリに格納させる処理を行なわせることにより、一度情報Ｃを取得した光情報記録媒体と同種の光情報記録媒体が新たに装填された際には、光情報記録装置Ｂのメモリに格納されている情報Ｃを情報Ｄの一つとして使わせることができるため、記録条件の設定を迅速に行なわせることが可能となる。
【００１３】
本発明３は、情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括していない場合として、情報Ｃから導き出される記録条件により記録を行なう光情報記録媒体の、記録マーク部における記録前後での反射光量増減の方向性が、情報Ｄから導き出される記録条件により記録を行なう光情報記録媒体の、記録マーク部における記録前後での反射光量増減の方向性と反対である場合を含むことを特徴とする。
これにより、現在市場にあるものとは反対の反射光量変化の極性を持つ光情報記録媒体に対して、現在市場にある光情報記録装置を用いて記録させる場合においても、良好な特性での記録を行なわせることが可能となる。
【００１４】
本発明４は、本発明３において、情報Ｃから導き出される記録条件により記録を行なう光情報記録媒体の、記録マーク部における記録前の反射光量が、記録後の反射光量よりも小さい場合である。
これにより、現在市場にある光情報記録装置が、記録マークとなる部分の、記録される前の状態の方が反射光量が大きく、レーザ光が照射され状態変化した後の方が反射光量が小さくなるという、いわゆるＨｉｇｈ−ｔｏ−Ｌｏｗ極性の光情報記録媒体に対応するものであるときに、記録マークとなる部分の、記録される前の状態の方が反射光量が小さく、レーザ光が照射され状態変化した後の方が反射光量が大きくなるという、いわゆるＬｏｗ−ｔｏ−Ｈｉｇｈ極性の光情報記録媒体についても、当該光情報記録装置により記録を実施する場合に、良好な特性での記録を行なわせることが可能となる。
【００１５】
本発明５は、本発明４と逆で、本発明３において、情報Ｃから導き出される記録条件により記録を行なう光情報記録媒体の、記録マーク部における記録前の反射光量が、記録後の反射光量よりも大きい場合である。
これにより、現在市場にある光情報記録装置が、Ｌｏｗ−ｔｏ−Ｈｉｇｈ極性の光情報記録媒体に対応するものであるときに、Ｈｉｇｈ−ｔｏ−Ｌｏｗ極性の光情報記録媒体についても、当該光情報記録装置により記録を実施する場合に、良好な特性での記録を行なわせることが可能となる。
【００１６】
本発明６の光情報記録方法は、前記（イ）〜（ハ）のステップを備えることを特徴とする。
これにより、記録すべき光情報記録媒体を既知としない光情報記録装置Ｂに当該光情報記録媒体を装填した場合であっても、当該光情報記録媒体が有する情報Ｃに基づき記録条件を導き出させて記録動作を実行させるので、光情報記録装置Ｂが市場に出た後に発売された光情報記録媒体のように、該光情報記録媒体が光情報記録装置Ｂにとって既知でない場合でも、良好な特性での記録を行なわせることが可能となり、光情報記録装置と光情報記録媒体との互換性を向上させることができる。その結果、光情報記録装置の製品寿命を延ばすことができるので、光情報記録装置の多量廃棄を回避することが可能となる。
また、記録線密度を増加させることにより記録容量を増量させた光情報記録媒体についても、互換性を向上させることが可能になる。
【００１７】
本発明７は、本発明６における媒体態様実行ステップにおいて、取得した情報Ｃを光情報記録装置Ｂのメモリに格納させる処理を含むことを特徴とする。
これにより、一度情報Ｃを取得した光情報記録媒体と同種の光情報記録媒体が新たに装填された際には、光情報記録装置Ｂのメモリに格納されている情報Ｃを情報Ｄの一つとして使うことができるため、記録条件の設定を迅速に行なうことが可能となる。
本発明８の光情報記録装置は、本発明６〜７の光情報記録方法を用いて記録を実行する機能を有することを特徴とする。
これにより、現在市場にあるものよりも記録容量を大きくした相変化型等の光情報記録媒体、或いは、現在市場にあるものと反対の反射光量変化の極性を持つ光情報記録媒体などについても、良好な特性での記録を行なうことが可能となる。
【００１８】
次に、本発明の実施の形態の一例を図面に基づいて説明する。
図１は、本発明に係る光情報記録媒体を装填することができる既存の光情報記録装置Ｂの一例における制御系のハードウェア構成を示すブロック図である。
この光情報記録装置Ｂは、ＣＤ（Ｃｏｍｐａｃｔ  Ｄｉｓｃ）／ＤＶＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｅｒｓａｔｉｌｅ  Ｄｉｓｃ）／ＨＤ（Ｈｉｇｈ  Ｄｅｎｓｉｔｙ）ＤＶＤ用の光ディスクドライブであり、例えばホスト（詳細は図示せず）に接続して使用される。
この光情報記録装置Ｂは、ＣＤ／ＤＶＤ／ＨＤＤＶＤ等の光情報記録媒体１を回転駆動するためのスピンドルモータ２、光ピックアップ装置３、レーザコントローラ回路４、エンコーダ５、モータドライバ６、再生信号処理回路７、サーボコントローラ８、バッファＲＡＭ９、バッファマネージャ１０、インターフェース１１、ＲＯＭ１２、ＣＰＵ１３及びＲＡＭ１４などを備えている。なお、図１中の接続線は、代表的な信号や情報の流れを示すものであり、各ブロックの接続関係の全てを表すものではない。
【００１９】
光ピックアップ装置３は、光源としての半導体レーザから出射される光束を光情報記録媒体１の記録面に導くとともに、この記録面で反射された戻り光束を所定の受光位置まで導く光学系、その受光位置に配置され戻り光束を受光する受光素子、及び、駆動系（フォーカシングアクチュエータ、トラッキングアクチュエータ、シークモータ等：何れも図示せず）などを含んで構成されている。受光素子からは、その受光量に応じた電流（電流信号）が再生信号処理回路７に出力される。
再生信号処理回路７は、光ピックアップ装置３の出力信号である電流信号を電圧信号に変換し、この電圧信号に基づいてウォブル信号、ＲＦ信号及びサーボ信号（フォーカスエラー信号やトラックエラー信号など）を検出する。再生信号処理回路７では、ウォブル信号からＡＤＩＰ（Ａｄｄｒｅｓｓ  Ｉｎ  Ｐｒｅ−ｇｒｏｏｖｅ）情報及び同期信号などを抽出する。ここで抽出されたＡＤＩＰ情報はＣＰＵ１３に出力され、同期信号はエンコーダ５に出力される。更に、再生信号処理回路７は、ＲＦ信号に対して誤り訂正処理等を行った後、バッファマネージャ１０を介してバッファＲＡＭ９に格納する。また、フォーカスエラー信号及びトラックエラー信号は、再生信号処理回路７からサーボコントローラ８に出力される。
【００２０】
サーボコントローラ８は、フォーカスエラー信号に基づいて光ピックアップ装置３のフォーカシングアクチュエータを制御する制御信号を生成し、トラックエラー信号に基づいて光ピックアップ装置３のトラッキングアクチュエータを制御する制御信号を生成する。各制御信号はサーボコントローラ８からモータドライバ６に各々出力される。
バッファマネージャ１０は、バッファＲＡＭ９へのデータの入出力を管理し、蓄積されたデータ量が所定の値になると、ＣＰＵ１３に通知する。
モータドライバ６は、サーボコントローラ８からの制御信号に基づいて、光ピックアップ装置３のフォーカシングアクチュエータ及びトラッキングアクチュエータを駆動する。また、モータドライバ６は、ＣＰＵ１３の指示に基づいて、光情報記録媒体１の線速度が一定となるようにスピンドルモータ２を制御する。更にモータドライバ６は、ＣＰＵ１３の指示に基づいて、光ピックアップ装置３のシークモータを駆動し、光ピックアップ装置３のスレッジ方向（光情報記録媒体１の半径方向）の位置を制御する。
エンコーダ５は、ＣＰＵ１３の指示に基づいて、バッファマネージャ１０を介してバッファＲＡＭ９から取り出したデータに対してエラー訂正コードの付加などを行ない、光情報記録媒体１への書き込みデータを作成すると共に、再生信号処理回路７からの同期信号に同期して、書き込みデータをレーザコントローラ回路４に出力する。
【００２１】
レーザコントローラ回路４では、エンコーダ５からの書き込みデータ及びＣＰＵ１３の指示に基づいて、光ピックアップ装置３の半導体レーザの出力を制御する。
インターフェース１１は、ホストとの双方向の通信インターフェースであり、ＡＴＡＰＩ（ＡＴ  Ａｔｔａｃｈｍｅｎｔ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）及びＳＣＳＩ（Ｓｍａｌｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）等の標準インターフェースに準拠している。
ＲＯＭ１２には、ＣＰＵ１３により解読可能なコードで記述された制御プログラム等が格納されている。なお、光情報記録装置Ｂの電源がオン状態になると、当該制御プログラムはメインメモリ（図示せず）にロードされ、ＣＰＵ１３はそのプログラムに従って上記各部の動作を制御すると共に、制御に必要なデータ等を一時的にＲＡＭ１４に保存する。即ち、ＣＰＵ１３は、ＲＯＭ１２及びＲＡＭ１４とともに当該光情報記録装置Ｂが備えるコンピュータを構成している。
【００２２】
光情報記録媒体１としてはＣＤ／ＤＶＤ／ＨＤ  ＤＶＤ等の何れも使用可能であるが、本実施の形態では、相変化型光情報記録媒体の例を示す。
図３に、後述する光情報記録方法への適用に好適な相変化型光情報記録媒体１の層構成の一例を示す。基本的な構成は、案内溝を有する透明基板２１上に下部保護層２２、記録層２３、上部保護層２４、反射層２５、オーバーコート層２６を設けたものであり、更にオーバーコート層２６上に印刷層２８、基板２１の鏡面側にハードコート層２７を設けても良い。上記の単板ディスクを、接着層２９を介して貼り合わせ構造としても良い。貼り合わせる反対面のディスクは、同様の単板ディスクでも透明基板のみでも良い。また、上記の単板ディスクの印刷層を形成せずに貼り合わせ、貼り合わせ後に反対面側に印刷層２８′を形成しても良い。
【００２３】
基板２１の材料は、通常ガラス、セラミックス或いは樹脂であり、樹脂基板が成形性、コストの点で好適である。樹脂の例としては、ポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、エポキシ樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、シリコーン系樹脂、フッ素系樹脂、ＡＢＳ樹脂、ウレタン樹脂などが挙げられるが、成形性、光学特性、コストの点で優れるポリカーボネート樹脂、アクリル系樹脂が好ましい。
【００２４】
記録層２３の材料としては、書き換え型の光情報記録媒体の場合、結晶−アモルファス相間の相変化を起こし、各々が安定化又は準安定化状態をとることができるＳｂ、Ｔｅを含む相変化型記録材料が、記録（アモルファス化）感度・速度、消去（結晶化）感度・速度、及び消去比が良好なため適している。更に、このＳｂＴｅ材料に、Ｇａ、Ｇｅ、Ａｇ、Ｉｎ、Ｂｉ、Ｃ、Ｎ、Ｏ、Ｓｉ、Ｓなどの元素を添加することで、記録・消去感度や信号特性、信頼性などを改善することができる。そのため、目的とする記録線速度及び線速度領域により、添加する元素や材料の組成比を調整して、最適な記録線速度を制御すると同時に、記録した信号の再生安定性や信号の寿命（信頼性）を確保することが望ましい。
本実施の形態で用いられる相変化型光情報記録媒体１においては、これらの特性を総合的に満足できる記録層の材料として、構成元素にＡｇ及び／又はＧｅ，Ｇａ及び／又はＩｎ，Ｓｂ，Ｔｅを含んでおり、これらの元素の組成比（Ａｇ及び／又はＧｅ）α（Ｇａ及び／又はＩｎ）βＳｂγＴｅδ（α，β，γ，δは原子％）が、α＋β＋γ＋δ＝１００としたときに、０＜α≦６、２≦β≦１０、６０≦γ≦８５、１５≦δ≦２７である材料が、信号の再生安定性や信号の寿命が優れており好適である。
【００２５】
また、一回記録型の光情報記録媒体の場合には、記録層２３の材料として、無機材料からなる一回記録型光情報記録媒体に使用する記録材料を用いても良い。
特開２００３−１４５９３４号に述べられているように、無機材料を記録層の材料とした追記型光情報記録媒体としては、レーザ光照射により媒体にピット（穴）をあけて情報を記録する方法、或いは相変化や合金化等による構造変化を生じさせ反射率を変化させて情報を記録する方法が提案されている。しかしながら、ピット方式の場合は、記録密度の向上に伴って均一なピットを得る事が困難となり、これにより信号特性と記録感度が劣化するため、あまり望ましくない。また、相変化方式の場合、結晶とアモルファスの間の相転移を利用するものにおいて、場合により記録マークが消去される危険性があり、合金化方式の場合、レーザ照射による反射率の変動、即ち、記録マークの再生信号のコントラストが小さいという問題を有するが、記録マークの大きさを制御するためには、構造変化を利用するこれらの方式が望ましい。
【００２６】
記録材料としては、照射されたレーザ光を吸収し、昇温するための金属又は半金属材料と、変形を抑制するための酸化物、硫化物、炭化物等のセラミック又はそれに類する材料の混合物が望ましい。具体的には、金属又は半金属として、Ｓ、Ｓｅ、Ｔｅ、Ｓｂ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｂｉ、Ｇａ、Ｉｎの中から選ばれた少なくとも一つの元素、セラミック材料として、ＣａＯ、ＳｉＯ２、Ａｌ２Ｏ３、Ｆｅ２Ｏ３、Ｂｉ２Ｏ３、ＣｕＯ、ＰｂＯ、ＢａＯ、ＴｉＯ２、Ｓｂ２Ｏ３、ＣｅＯ２、ＺｎＯ、ＣｄＯ、Ｉｎ２Ｏ３、ＳｎＯ２、Ｔａ２Ｏ５、Ｎｂ２Ｏ５、Ｖ２Ｏ５、ＭｇＯ、ＢｅＯ、ＺｒＯ２、ＭｏＯ３、ＷＯ３、ＮｉＯ、ＣｏＯ２、ＴｅＯ２、ＭｎＯなどの酸化物；ＺｎＳ、ＣｄＳ、ＭｏＳ２などの硫化物；Ｓｉ３Ｎ４、ＡｌＮ、ＢＮ、ＴｉＮなどの窒化物；ＳｉＣ、Ｂ４Ｃ、ＴｉＣ、ＷＣなどの炭化物；アモルファス炭素、黒鉛、ダイヤモンドなどを用いることができる。特に、エネルギーバンドギャップの小さいセラミックの方が、光吸収を補助できるため、より望ましい。
【００２７】
記録層２３の膜厚は５〜４０ｎｍとするのが良い。更に、ジッタ等の初期特性、量産効率を考慮し、書き換え型の相変化記録層ではオーバーライト特性も考慮すると、好適には１０〜２５ｎｍとするのが良い。５ｎｍより薄いと光吸収能が著しく低下し、記録層としての役割を果たさなくなるし、４０ｎｍより厚いと高速で均一な相変化が起こり難くなる。
このような相変化型の記録層は、各種気相成長法、例えば真空蒸着法、スパッタリング法、プラズマＣＶＤ法、光ＣＶＤ法、イオンプレーティング法、電子ビーム蒸着法などによって形成できる。中でも、スパッタリング法が量産性、膜質等に優れている。
【００２８】
記録層２３の下層及び上層には保護層２２、２４が形成される。保護層２２、２４の材料としては、ＳｉＯ、ＳｉＯ２、ＺｎＯ、ＳｎＯ２、Ａｌ２Ｏ３、ＴｉＯ２、Ｉｎ２Ｏ３、ＭｇＯ、ＺｒＯ２などの金属酸化物、Ｓｉ３Ｎ４、ＡｌＮ、ＴｉＮ、ＢＮ、ＺｒＮなどの窒化物、ＺｎＳ、Ｉｎ２Ｓ３、ＴａＳ４などの硫化物、ＳｉＣ、ＴａＣ、ＢＣ、ＷＣ、ＴｉＣ、ＺｒＣなどの炭化物やダイヤモンド状カーボン、或いは、それらの混合物が挙げられる。これらの材料は、単体で保護層とすることもできるが、互いの混合物としても良く、必要に応じて不純物を含んでも良い。また、単層でなく、２層以上を積層した構造としても良い。但し、保護層２２、２４の融点は、相変化型記録層よりも高いことが必要である。
このような保護層２２、２４は、各種気相成長法、例えば真空蒸着法、スパッタリング法、プラズマＣＶＤ法、光ＣＶＤ法、イオンプレーティング法、電子ビーム蒸着法などによって形成できる。中でも、スパッタリング法が量産性、膜質等に優れている。
【００２９】
保護層２２、２４の膜厚は、反射率、変調度、記録感度に大きく影響する。これらの諸特性を満足するためには、下部保護層２２の膜厚は３０〜２００ｎｍとすることが要求される。更に良好な信号特性を得るためには、４０〜１００ｎｍとするのが好ましい。
上部保護層２４の膜厚は５〜４０ｎｍ、好適には７〜３０ｎｍとするのが良い。５ｎｍより薄くなると耐熱性保護層としての機能を果たさなくなる。また、記録感度の低下を生じる。一方、４０ｎｍより厚くなると、界面剥離を生じやすくなり、繰り返し記録性能も低下する。
【００３０】
また、一回記録型の光情報記録媒体の場合には、記録層２３として、有機色素材料を含む材料を用いることもできる。このような有機色素材料としては、例えば、シアニン系色素、フタロシアニン系色素、ピリリウム系・チオピリリウム系色素、アズレニウム系色素、スクアリリウム系色素、アゾ系色素、ホルマザンキレート系色素、Ｎｉ、Ｃｒなどの金属錯塩系色素、ナフトキノン系・アントラキノン系色素、インドフェノール系色素、インドアニリン系色素、トリフェニルメタン系色素、トリアリルメタン系色素、アミニウム系・ジインモニウム系色素、ニトロソ化合物を挙げることができる。
更に、必要に応じて他の第３成分、例えばバインダー、安定剤等を含有させることができる。中でも、所望の光学特性が得やすい色素化合物としては、溶剤塗布による製膜性、光学特性の調整のし易さから、フタロシアニン色素、シアニン色素、アゾ色素、スクアリリウム色素から選ばれる少なくとも１種の色素であることが好ましい。
【００３１】
色素膜の形成方法としては、スピンコート法、キャスト法、ロール塗布法、引き上げ法、真空蒸着法、スパッタリング法等が用いられるが、生産性を考慮するとスピンコート法が望ましい。その際、色素を溶解させた溶液の濃度、スピンコーターの回転数、回転時間等を調節して膜厚を制御することにより所望の吸光度を実現することができる。
好ましい色素膜厚は、溝部で４００〜１０００Åである。色素膜厚がこの範囲よりも薄いと信号変調度（コントラスト）を得難く、反対に厚いとマークの形状が揃い難くなり、ジッタが増加し易いためである。
有機色素材料を含む記録層の下層及び上層にも保護層を形成しても良いが、必須ではないため通常は形成しない。形成する場合は、前述の相変化材料や一回記録対応の無機記録材料を用いた記録層における保護層と同様にして形成できる。
【００３２】
反射層２５としては、Ａｌ、Ａｕ、Ａｇ、Ｃｕ、Ｔａ、Ｔｉ、Ｗなどの金属材料、又はこれらの元素を含む合金などを用いることができる。また、耐腐食性の向上、熱伝導率の改善などのために、上記材料に対してＣｒ、Ｔｉ、Ｓｉ、Ｃｕ、Ａｇ、Ｐｄ、Ｔａなどの元素を添加しても良い。添加比率は、０．３〜２原子％とするのが良い。０．３原子％より少ないと、耐腐食性の効果に劣る。２原子％より多くなると、熱伝導率が下がりすぎ、アモルファス状態を形成し難くなる。
このような反射層２５は、各種気相成長法、例えば真空蒸着法、スパッタリング法、プラズマＣＶＤ法、光ＣＶＤ法、イオンプレーティング法、電子ビーム蒸着法などによって形成できる。
反射層２５の膜厚は、５０〜２００ｎｍ、好適には７０〜１６０ｎｍとするのが良い。また、合金又は金属層を多層化して反射層とすることも可能である。多層化した場合には各層の膜厚は少なくとも１０ｎｍ以上必要で、多層化膜の合計膜厚は５０〜１６０ｎｍとするのが良い。
【００３３】
反射層２５の上には、その酸化防止のためにオーバーコート層２６が形成される。オーバーコート層２６としては、スピンコートで作製した紫外線硬化型樹脂が一般的である。その厚さは３〜１５μｍが適当である。３μｍより薄くすると、オーバーコート層上に印刷層を設ける場合、エラーの増大が認められることがある。一方、１５μｍより厚くすると、内部応力が大きくなってしまい、ディスクの機械特性に大きく影響してしまう。
ハードコート層２２としては、スピンコートで作製した紫外線硬化型樹脂が一般的である。その厚さは２〜６μｍが適当である。２μｍより薄くすると、十分な耐擦傷性が得られない。６μｍより厚くすると、内部応力が大きくなってしまい、ディスクの機械特性に大きく影響してしまう。その硬度は、布で擦っても大きな傷が付かない鉛筆硬度であるＨ以上とする必要がある。必要に応じて、導電性の材料を混入させ、帯電防止を図り、埃等の付着を防止することも効果的である。
印刷層２８′は、耐擦傷性の確保、ブランド名などのラベル印刷、インクジェットプリンタに対するインク受容層の形成などを目的としており、紫外線硬化型樹脂をスクリーン印刷法で形成するのが一般的である。その厚さは３〜５０μｍが適当である。３μｍより薄くすると、層形成時にムラが生じてしまう。５０μｍより厚くすると、内部応力が大きくなってしまい、ディスクの機械特性に大きく影響してしまう。
【００３４】
接着層２９としては、紫外線硬化型樹脂、ホットメルト接着剤、シリコーン樹脂などの接着剤を用いることができる。このような接着層２９の材料は、オーバーコート層２６又は印刷層２８上に、材料に応じて、スピンコート、ロールコート、スクリーン印刷法などの方法により塗布し、紫外線照射、加熱、加圧等の処理を行なって反対面のディスクと貼り合わせる。反対面のディスクの貼り合わせ面については、接着層２９の材料を塗布してもしなくても良い。また、接着層２９としては、粘着シートを用いることもできる。
接着層２９の膜厚は特に制限されるものではないが、材料の塗布性、硬化性、ディスクの機械特性の影響を考慮すると、５〜１００μｍが好適である。
接着面の範囲は特に制限されるものではないが、ＣＤ及び／又はＤＶＤ及び／又はＨＤＤＶＤ互換が可能な光情報記録媒体に応用する場合、接着強度を確保するためには内周端の位置がΦ１５〜４０ｍｍ、好適にはΦ１５〜３０ｍｍであることが望ましい。
【００３５】
このような相変化型光情報記録媒体１（媒体１）を用いる場合、媒体１をスピンドルモータ１２で回転駆動すると共に、光ピックアップ装置３のレーザ駆動回路により半導体レーザを駆動し、光学系を介して媒体１にレーザ光を照射して媒体１の記録層２３に光学的な変化（相変化）を生じさせ、媒体１からの反射光を光ピックアップ装置３で受光し、媒体１に対する情報の記録や再生を行なうこととなる。
【００３６】
記録される媒体１中に記録条件に関する情報Ｃを入れる手法としては、媒体１に形成されている案内溝を径方向に揺動（ウォブリング）させ、ウォブリング周期を周波数変調させたり位相変調させたりすることにより情報を入力する方法、媒体１のデータ変調と同様の方式で、データ記録領域外（リードインやリードアウト領域など）にプリピット部を形成して情報を入力する方法、データ記録領域の一部分にプリピット部を形成して情報を入力する方法、データ記録領域の一部分に情報を書き込んで記録する方法、媒体１の表面上にバーコードなどを入れて情報を持たせる方法などを用いることができる。これらの種々の方法の中から、記録方法に関する情報として必要なパラメータ数、変更させる頻度、媒体１の作製方法としての難易度などを考慮して、適切な手段を選択すれば良い。
中でも、データ記録領域の一部分に情報を書き込んで記録する方法が、記録条件に関する情報Ｃとして多くの情報を入力することができ、かつ、相変化型光情報記録媒体のような書き換え型の光情報記録媒体では、必要な情報Ｃを光情報記録装置Ｂに記憶させた後、その情報を消去することが可能であり、媒体１のデータ容量を減らすこともないため望ましい。
【００３７】
本実施の形態の光情報記録方法では、その記録条件を導くことができる情報Ｃを有する媒体１を光情報記録装置Ｂに装填した際に、光情報記録装置Ｂが元々有する記録条件を導くことができる情報Ｄと、情報Ｃとを比較し、情報Ｄの有する内容が情報Ｃの有する内容を包括しているか否かの確認して、包括していた場合には、光情報記録装置Ｂが有する情報Ｄから導き出される記録条件を利用して光情報記録装置Ｂにより媒体１への記録を行なわせる一方、包括していなかった場合には、媒体１が有する情報Ｃを取得し、情報Ｃから導き出される記録条件を利用して光情報記録装置Ｂにより媒体１への記録を行なわせるものである。
【００３８】
具体的な例としては、情報Ｃに媒体１のディスクＩＤ（特定情報）が入っており、情報Ｄの中に媒体１のディスクＩＤを認識して記録条件を設定することができる情報が含まれている場合は、情報Ｄの有する内容は情報Ｃの有する内容を包括しており、情報Ｄから導き出される記録条件を利用して記録を行なうことになる。しかしながら、情報Ｄの中に、情報ＣのディスクＩＤから特定される媒体１についての記録条件についての設定がない場合、また、記録条件の設定があっても、情報Ｄの中にはない方法での記録条件についての情報（例えば、異なる線速度での記録条件の情報など）を情報Ｃが有する場合は、情報Ｄの有する内容は情報Ｃの有する内容を包括しておらず、光情報記録装置Ｂは、情報Ｃから導き出される記録条件を取得することとなる。
【００３９】
図２に、本実施の形態の光情報記録方法を説明するためのスキーム図を示す。
まず、光情報記録装置Ｂに対して光情報記録媒体Ａ（媒体Ａ、即ち媒体１）が装填された場合、光情報記録装置Ｂにおいて媒体Ａが有する記録条件を導き出すことができる情報Ｃを読み取る作業を行ない、光情報記録装置Ｂが元々有する情報Ｄとの比較を行なう（ＳＴＥＰ１；比較ステップ）。
比較の結果、光情報記録装置Ｂが既に有する情報Ｄの内容が、情報Ｃの内容を包括していた場合には、光情報記録装置Ｂのメモリ（ＲＡＭ１４等）から情報Ｄを読み出し、記録動作を実行するための条件として、この情報Ｄから導き出される記録条件を設定し、設定された記録条件で媒体Ａに対する記録動作を実行させる（ＳＴＥＰ２−１；装置態様実行ステップ）。
【００４０】
一方、比較の結果、光情報記録装置Ｂが既に有する情報Ｄの内容が、情報Ｃについての情報を持っていなかった場合には（包括していない場合には）、まず、媒体Ａから情報Ｃを取得し、光情報記録装置Ｂの情報Ｄを書換えるか、又は追記する形で、メモリ（ＲＡＭ１４等）に記憶させ、その後、この情報Ｃを読み出して、情報Ｃから導き出される記録条件を設定し、設定された記録条件で媒体Ａに対する記録動作を実行させる（ＳＴＥＰ２−２；媒体態様実行ステップ）。
このとき、情報Ｃを光情報記録装置Ｂのメモリ（ＲＡＭ１４等）に記憶させる処理を行わせることにより、これから後に光情報記録装置Ｂに媒体Ａ或いは同種の媒体が装填された場合には、メモリ（ＲＡＭ１４等）に記憶してある情報Ｃを情報Ｄの一つとして読み出すことにより、記録条件を設定することができる。
【００４１】
具体的には、光情報記録装置Ｂが市場に出た後に発売された媒体Ａと、光情報記録装置Ｂが既に有している情報Ｄの持つ光情報記録媒体との記録時における反射光量変化の極性が異なる場合、例えば、媒体Ａが有する情報Ｃから導き出される記録条件で記録を行なう光情報記録媒体Ａ１はＬｏｗ−ｔｏ−Ｈｉｇｈ極性で記録を行なう媒体であるが、光情報記録装置Ｂが既に有している情報Ｄの持つ記録条件が、Ｈｉｇｈ−ｔｏ−Ｌｏｗ極性の光情報記録媒体Ａ２にしか対応していないような場合には、媒体Ａ１の記録を情報Ｃに基づいて実行することにより、記録できるようになる。
反対に、例えば、媒体Ａが有する情報Ｃから導き出される記録条件で記録を行なう光情報記録媒体Ａ１はＨｉｇｈ−ｔｏ−Ｌｏｗ極性で記録を行なう媒体であるが、光情報記録装置Ｂが既に有している情報Ｄの持つ記録条件が、Ｌｏｗ−ｔｏ−Ｈｉｇｈ極性極性の光情報記録媒体Ａ２にしか対応していないような場合にも、媒体Ａ１の記録を情報Ｃに基づいて実行することにより、記録できるようになる。
【００４２】
このような光情報記録方法を用いることにより、光情報記録装置Ｂが元々は持っていなかった媒体Ａに対して記録を行なう際の記録条件についての情報Ｃを取得し、その媒体Ａに対して良好な特性での記録を実行することが可能となる。そのため、光情報記録装置Ｂが市場に出た後に発売されたような媒体Ａについても対応することができることになり、既存の光情報記録装置Ｂと新規な媒体Ａとの互換性を向上させることができる。加えて、既存の光情報記録装置Ｂの製品寿命を延ばすことができることから、光情報記録装置Ｂの多量廃棄を回避することが可能となる。
【発明の効果】
【００４３】
本発明によれば、光情報記録媒体と光情報記録装置の組合せにおける適切な記録方法を選択する方法を決めることにより、光情報記録媒体が光情報記録装置にとって既知でない場合でも、良好な特性での記録を行なうことが可能な光情報記録媒体とその記録方法及び記録装置を提供できる。特に、既存の光情報記録装置が想定している記録前後の反射光量変化の極性とは反対の極性で記録が行なわれる光情報記録媒体に対して、当該光情報記録装置で記録を行なう際の記録条件の設定が容易になる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】光情報記録装置の制御系のハードウェア構成を示すブロック図。
【図２】本発明の光情報記録方法を説明するためのスキーム図。
【図３】光情報記録媒体の層構成の一例を示す図。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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