(57)【要約】【課題】長期保存安定性を有し、低露光エネルギーであっても硬化可能であり、高画質な画像が形成可能なインクジェット記録用インクセット、及び、該インクセットを用いたインクジェット画像記録方法を提供すること。【解決手段】それぞれ組成の異なる第１の液体及び第２の液体を少なくとも含み、複数種の液体から構成されるインクジェット記録用インクセットであって、前記第１の液体が、少なくとも１種の開裂型重合開始剤を含有してなり、前記第２の液体が、水素引抜型重合開始剤及び増感剤の少なくとも１種を含有してなり、前記複数種の液体の少なくとも１つが、重合性化合物を含有してなることを特徴とするインクジェット記録用インクセット、及び、前記第１の液体及び第２の液体を被記録媒体上に同時に付与するか、又はいずれか一方を先に、他方をその後に、両液体が接触するように付与することによって画像を形成するインクジェット画像記録方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれ組成の異なる第１の液体及び第２の液体を少なくとも含み、複数種の液体から構成されるインクジェット記録用インクセットであって、
前記第１の液体が、少なくとも１種の開裂型重合開始剤を含有してなり、
前記第２の液体が、水素引抜型重合開始剤及び増感剤の少なくとも１種を含有してなり、
前記複数種の液体の少なくとも１つが、重合性化合物を含有してなることを特徴とするインクジェット記録用インクセット。
【請求項２】
前記第１の液体及び第２の液体が重合性化合物を含有してなることを特徴とする請求項１に記載のインクジェット記録用インクセット。
【請求項３】
前記開裂型重合開始剤、前記水素引抜型重合開始剤、及び、前記増感剤の少なくとも１種は、前記重合性化合物に溶解していることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のインクジェット記録用インクセット。
【請求項４】
前記複数の液体の少なくとも１つに着色剤を含有することを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載のインクジェット記録用インクセット。
【請求項５】
前記第２の液体が、チオキサントン系化合物を含有することを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか１項に記載のインクジェット記録用インクセット。
【請求項６】
前記第２の液体が、アミン化合物を含有することを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載のインクジェット記録用インクセット。
【請求項７】
第１の液体及び第２の液体を少なくとも含み、複数種の液体から構成される請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載のインクジェット記録用インクセットを用い、
前記第１の液体及び第２の液体を被記録媒体上に同時に付与するか、又はいずれか一方を先に、他方をその後に、両液体が接触するように付与することによって画像を形成するインクジェット画像記録方法。
【請求項８】
前記第１の液体及び第２の液体を被記録媒体上に付与する手段が、インクジェットノズルによる噴射であることを特徴とする請求項７に記載のインクジェット画像記録方法。
【請求項９】
被記録媒体上に形成された画像に、エネルギーを付与して画像を固定する工程を設けたことを特徴とする請求項７又は請求項８に記載のインクジェット画像記録方法。
【請求項１０】
前記エネルギーの照射光源として、活性エネルギー線の中心波長が３６５±２０ｎｍである発光ダイオードを用いることを特徴とする請求項９に記載のインクジェット画像記録方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インクジェット記録用インクセット、及びインクジェット画像記録方法に関し、詳細には、高画質な画像を形成することができるインクジェット記録用インクセット、及び多液凝集型のインクジェット記録用インクセットに適用できるインクジェット画像記録方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ノズル等のインク吐出口からインクを吐出するインクジェット方式は、小型で安価であり、印字媒体に非接触で画像形成が可能である等の理由から多くのプリンターに用いられている。これらインクジェット方式の中でも、圧電素子の変形を利用しインクを吐出させるピエゾインクジェット方式、及び、熱エネルギーによるインクの沸騰現象を利用しインクを吐出する熱インクジェット方式は高解像度、高速印字性に優れるという特徴を有する。
【０００３】
現在、インクジェットプリンターにより、普通紙或いはプラスチックなど非吸水性の被記録媒体に印字する際の高速化及び高画質化が重要な課題となっている。特に、印字後の液滴の乾燥に時間が掛かると、画像の滲みが生じやすく、また、隣接するインク液滴間の混合による打滴干渉が生じ、鮮鋭な画像形成の妨げとなるばかりでなく、非吸水性被記録媒体を用いた場合、溶剤の乾燥が極めて遅いために印字直後には記録物を重ねずに乾燥させる必要があるなど、実用上の問題があった。尚、打滴干渉とは、隣接して打滴された液滴同士が表面エネルギーを低下させるため（表面積を小さくするため）に、合一する現象である。隣接する液滴が合一するときに液滴の移動が起こるために、着弾した位置からずれ、特に着色剤を含むインクで細線を描く場合には、線幅の不均一が生じ、面を描写する場合には、ムラとなって現れる。
画像のにじみや打滴干渉の抑制のため、インクの硬化を促進する方法の一つとして、インク溶媒の揮発ではなく放射線によって硬化し固着するインクジェット用インクが提案されている（例えば、特許文献１参照。）。しかし着色成分として顔料分散物を用いているために、顔料の凝集によりノズルが目詰りし安定してインクを吐出させることが困難であった。
このため、顔料を用いずに透明性や色調に優れた画像形成を行うため、着色剤に染料を用いた紫外線硬化型インクも開示されている（例えば、特許文献２参照。）。このインクは、保存中に好ましくない重合反応が起こりやすく、保存安定性が充分ではないといった問題点を有していた。更には、導電性塩類を含んでおり、それらのインク中での溶解性が悪い場合があるため、長期保存状態での析出による印字不良の懸念があった。
【０００４】
保存性と高速乾燥性との両立を目的として、２液式のインクを用いて、被記録媒体上で両者を反応させる技術が提案され、例えば、塩基性ポリマーを有する液体を付着させた後、アニオン染料を含有するインクを記録する方法（例えば、特許文献３参照。）、カチオン性物質を含む液体組成物を適用した後、アニオン性化合物と色材を含有するインクを適用する方法（例えば、特許文献４参照。）、また、一方に光硬化型樹脂を、もう一方に光重合開始剤を含んだインクを用いる記録方法（例えば、特許文献５参照。）などが開示されている。しかし、これらの方法は、染料自体の析出により画像のにじみを抑制させようとするものであり、打滴干渉を抑制しうるものではなく、また、水性溶媒を含むため、乾燥速度が遅く、さらに、析出した染料が被記録媒体上に不均一に分布しやすく、画質の低下を招く懸念もあった。
【０００５】
また、活性光線硬化型インクを用い、種々の記録材料に、文字品質に優れ、色混じりの発生がなく、高精細な画像を安定に記録することを目的として、色材を含有しない活性光線硬化型インクまたは色材の含有量が１％未満の活性光線硬化型インクを記録材料上に先に吐出し、その後色材入り活性光線硬化型インクを吐出することを特徴とする画像形成方法が開示される（例えば、特許文献６参照。）。しかし、同文献に開示され活性光線硬化型インク及びこれ用いた画像形成方法は、インクの硬化に多くのエネルギーを要するため、特に、発光ダイオードなどを露光光源として用いた場合には、画像を安定に記録することができなという問題があった。
【特許文献１】特開平５−２１４２７９号公報
【特許文献２】米国特許第４３０３９２４号明細書
【特許文献３】特開昭６３−６０７８３号公報
【特許文献４】特開平８−１７４９９７号公報
【特許文献５】特許第３４７８４９５号明細書
【特許文献６】特開２００５−９６２５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、長期保存安定性を有し、低露光エネルギーであっても硬化可能であり、高画質な画像が形成可能なインクジェット記録用インクセットを提供することにある。
また、本発明の他の目的は、優れた定着性を維持しつつ、高画質な画像を形成することができるインクジェット画像記録方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するための具体的手段は以下通りである。
＜１＞  それぞれ組成の異なる第１の液体及び第２の液体を少なくとも含み、複数種の液体から構成されるインクジェット記録用インクセットであって、
前記第１の液体が、少なくとも１種の開裂型重合開始剤を含有してなり、
前記第２の液体が、水素引抜型重合開始剤及び増感剤の少なくとも１種を含有してなり、
前記複数種の液体の少なくとも１つが重合性化合物を含有してなることを特徴とするインクジェット記録用インクセットである。
【０００８】
＜２＞  前記第１の液体及び第２の液体が重合性化合物を含有してなることを特徴とする前記＜１＞に記載のインクジェット記録用インクセットである。
【０００９】
＜３＞  前記開裂型重合開始剤、前記水素引抜型重合開始剤、及び、前記増感剤の少なくとも１種は、前記重合性化合物に溶解していることを特徴とする前記＜１＞又は＜２＞に記載のインクジェット記録用インクセットである。
【００１０】
＜４＞  前記複数の液体の少なくとも１つに着色剤を含有することを特徴とする前記＜１＞乃至＜３＞のいずれか１項に記載のインクジェット記録用インクセットである。
【００１１】
＜５＞  前記第２の液体が、チオキサントン系化合物を含有することを特徴とする前記＜１＞乃至前記＜４＞のいずれか１項に記載のインクジェット記録用インクセットである。
【００１２】
＜６＞  前記第２の液体が、アミン化合物を含有することを特徴とする前記＜１＞乃至＜５＞のいずれか１項に記載のインクジェット記録用インクセットである。
【００１３】
＜７＞  第１の液体及び第２の液体を少なくとも含み、複数種の液体から構成される前記＜１＞〜＜６＞のいずれか１項に記載のインクジェット記録用インクセットを用い、
前記第１の液体及び第２の液体を被記録媒体上に同時に付与するか、又はいずれか一方を先に、他方をその後に、両液体が接触するように付与することによって画像を形成するインクジェット画像記録方法である。
【００１４】
＜８＞  前記第１の液体及び第２の液体を被記録媒体上に付与する手段が、インクジェットノズルによる噴射であることを特徴とする前記＜７＞に記載のインクジェット画像記録方法である。
【００１５】
＜９＞  被記録媒体上に形成された画像に、エネルギーを付与して画像を固定する工程を設けたことを特徴とする前記＜７＞又は＜８＞に記載のインクジェット画像記録方法である。
【００１６】
＜１０＞  前記エネルギーの照射光源として、活性エネルギー線の中心波長が３６５±２０ｎｍである発光ダイオードを用いることを特徴とする前記＜９＞に記載のインクジェット画像記録方法である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、長期保存安定性を有し、低露光エネルギーであっても硬化可能であり、高画質な画像が形成可能なインクジェット記録用インクセットを提供することができる。
また、本発明によれば、優れた定着性を維持しつつ、高画質な画像を形成することができるインクジェット画像記録方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
本発明のインクジェット記録用インクセット（以下、単に「インクセット」ということがある。）は、それぞれ組成の異なる第１の液体及び第２の液体を少なくとも含み、複数種の液体から構成されるインクジェット記録用インクセットであって、前記第１の液体が、少なくとも１種の開裂型重合開始剤を含有してなり、前記第２の液体が、水素引抜型重合開始剤及び増感剤の少なくとも１種を含有してなり、前記複数種の液体の少なくとも１つが、重合性化合物を含有してなることを特徴とするインクジェット記録用インクセットである。
本発明のインクジェット記録用インクセットは、上記構成としたことにより、長期保存安定性に優れ、滲みや打滴干渉を効果的に抑制することができ、低露光エネルギーであっても硬化可能であるため、かかるインクセットにより高画質な画像を形成することができる。
【００１９】
また、本発明のインクジェット画像記録方法（以下、単に「画像記録方法」ということがある。）は、前記第１の液体及び第２の液体を被記録媒体上に同時に付与するか、又はいずれか一方を先に、他方をその後に付与することによって画像を形成するインクジェット画像記録方法である。尚、前記第１の液体及び第２の液体の被記録媒体上への付与は、インクジェットノズルによる噴射で行うことが、生産性及び記録装置の小型化の観点からより好ましい。
以下、本発明を詳細に説明するにあたり、まず上記複数種の液体を構成する成分について述べる。
【００２０】
＜開裂型重合開始剤＞
本発明における開裂型重合開始剤は、エネルギー線の付与により開裂してラジカルなどの開始種を発生する重合開始剤である。
開裂型重合開始剤は、本発明のインクセットにおける第１の液体に少なくとも１種含有されることが必要である。
【００２１】
開裂型重合開始剤としては、アセトフェノン系化合物、ベンゾイン系化合物、ケトオキシムエステル化合物、アシルフォスフィンオキサイド系化合物等が挙げられる。
【００２２】
前記アセトフェノン系化合物としては、例えば、２，２−ジエトキシアセトフェノン、２−ヒドロキシメチル−１−フェニルプロパン−１−オン、４’−イソプロピル−２−ヒドロキシ−２−メチル−プロピオフェノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−プロピオフェノン、ｐ−ジメチルアミノアセトン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルジクロロアセトフェノン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルトリクロロアセトフェノン、ｐ−アジドベンザルアセトフェノン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルホリノフェニル）ブタノン、２−メチル−１−〔４−（メチルチオ）フェニル〕−２−モルフォリノ−１−オン、１−〔４−（２−ヒドロキシエトキシ）−フェニル〕−２−ヒドロキシ−２−メチル−１−プロパン１−オン等が挙げられる。
【００２３】
前記ケトオキシムエステル化合物としては、３−ベンゾイロキシイミノブタン−２−オン、３−アセトキシイミノブタン−２−オン、３−プロピオニルオキシイミノブタン−２−オン、２−アセトキシイミノペンタン−３−オン、２−アセトキシイミノ−１−フェニルプロパン−１−オン、２−ベンゾイロキシイミノ−１−フェニルプロパン−１−オン、３−ｐ−トルエンスルホニルオキシイミノブタン−２−オン、２−エトキシカルボニルオキシイミノ−１−フェニルプロパン−１−オン等が挙げられる。
【００２４】
前記ベンゾイン系化合物としては、例えば、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾイン−ｎ−プロピルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾイン−ｎ−ブチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンジルジメチルケタール等が挙げられる。
【００２５】
前記アシルフォスフィンオキサイド系化合物としては、ビス（２，６−ジメトキシベンゾイル）（２，４，４−トリメチルペンチル）フォスフィンオキサイド、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルフォスフィンオキサイド、２−メチル−２−エチルヘキサノイルジフェニルフォスフィンオキサイド、２，６−ジメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、２，６−ジメトキシベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、２，３，６−トリメチルベンゾイル−ジフェニルフォスフィンオキサイド、ビス（２，３，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルフォスフィンオキサイド、２，４，６−トリクロロベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド等が挙げられる。
【００２６】
開裂型重合開始剤としては、上記した中でも、アセトフェノン系化合物、アシルフォスフィンオキサイド系化合物が好ましく、具体的化合物としては、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルホリノフェニル）ブタノン、２−メチル−１−〔４−（メチルチオ）フェニル〕−２−モルフォリノ−１−オン、１−〔４−（２−ヒドロキシエトキシ）−フェニル〕−２−ヒドロキシ−２−メチル−１−プロパン１−オン、ビス（２，６−ジメトキシベンゾイル）（２，４，４−トリメチルペンチル）フォスフィンオキサイド、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルフォスフィンオキサイドが好ましい。
【００２７】
開裂型重合開始剤は、１種のみを単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
本発明のインクセットにおいて、第１の液体に含有される開裂型重合開始剤の含有量としては、硬化性の観点から、該液体中、１〜３０質量％が好ましく、２〜１５質量％がより好ましく、５〜１０質量％が更に好ましい。
【００２８】
＜水素引抜型重合開始剤＞
本発明における水素引抜型重合開始剤は、エネルギー線の付与により水素の引き抜きが生じ、これに起因してラジカルどの開始種を発生させる重合開始剤である。
水素引抜型重合開始剤は、本発明のインクセットにおける第２の液体に、単独で、又は、後述する増感剤と併用する態様で少なくとも１種含有される。なお、本発明における第２の液体は、水素引抜型重合開始剤を含有せず増感剤のみを含有する態様も含む。
【００２９】
水素引抜型重合開始剤としては、ベンゾフェノン系化合物、チオキサントン系化合物、ベンジル系化合物、キノン誘導体等が挙げられる。
【００３０】
前記ベンゾフェノン系化合物としては、例えば、ベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル、ミヒラーズケトン、４，４’−ビスジエチルアミノベンゾフェノン、４，４’−ジクロロベンゾフェノン等が挙げられる。
【００３１】
前記チオキサントン系化合物としては、例えば、チオキサントン、２−メチルチオキサントン、２−エチルチオキサントン、２−イソプロピルチオキサントン、４−イソプロピルチオキサントン、２−クロロチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン，２，４−ジクロロチオキサントン，１−クロロ−４−プロポキシチオキサントン等が挙げられる。
【００３２】
前記ベンジル系化合物としては、例えば、ベンジル、ベンジル−β−メトキシエチルアセタール等が挙げられる。
【００３３】
前記キノン誘導体としては、２−エチルアントラキノン、９，１０−フェナントレンキノン等が挙げられる。
【００３４】
水素引抜型開始剤としては、上記した中でも、チオキサントン系化合物が好ましく、具体的化合物としては、イソプロピルチオキサントン、２−クロロチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン，１−クロロ−４−プロポキシチオキサントンが好ましい。
【００３５】
本発明のインクセットにおいて、第１の液体に含有される水素引抜型重合開始剤の含有量としては、硬化性の観点から、該液体中、０．４〜１５質量％が好ましく、１〜１０質量％がより好ましく、２〜５質量％が更に好ましい。
水素引抜型開始剤は、１種のみを単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３６】
また、水素引抜型開始剤と後述する増感剤が併用される場合、水素引抜型開始剤と増感剤との含有比（質量比）としては、２０：８０〜８０：２０が好ましく、３０：７０〜７０：３０がより好ましく、４０：６０〜６０：４０が特に好ましい。
【００３７】
また、第１の液体に含有される開裂型重合開始と、第２の液体に含有される水素引抜型開始剤との好ましい組み合わせとしては、アセトフェノン化合物とチオキサントン系化合物、アシルフォスフィンオキサイド化合物とチオキサントン系化合物の組み合わせが好ましい。
【００３８】
＜増感剤＞
本発明のインクセットにおける第２の液体は、増感剤を、単独で、又は、前記水素引抜型重合開始剤と併用する態様で含有する。低露光エネルギーで硬化させるという観点からは、水素引抜型重合開始剤と併用する態様が好ましい。
【００３９】
本発明における第２の液体に含有される増感剤としてはアミン化合物が好ましい。該アミン化合物としては、Ｎ，Ｎ−ジエチルアニリン、ｏ−トルイジン、ｐ−トルイジン、ジフェニルアミン、トリフェニルアミン、α−ナフチルアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、Ｎ−エチルジエタノールアミン、トリオクチルアミン、テトラエチレンペンタミン、ジエタノールアミン、メチル−４−ジメチルアミノベンゾエート、エチル−４−ジメチルアミノベンゾエート、エチル−４−ジエチルアミノベンゾエート、２−エチルヘキシル−４−ジメチルアミノベンゾエート、２−ｎ−ブトキシエチル−４−ジメチルアミノベンゾエート、イソアミル−４−ジメチルアミノベンゾエート、２−（ジメチルアミノ）エチルベンゾエート等のアミノベンゾエート化合物等が挙げられる。
これらの中でも、アミノベンゾエート化合物が好ましく、具体的化合物としては、エチル−４−ジメチルアミノベンゾエート、２−エチルヘキシル−４−ジメチルアミノベンゾエート、イソアミル−４−ジメチルアミノベンゾエートが好ましい。
【００４０】
本発明のインクセットにおいて、第２の液体に含有される増感剤の含有量としては、硬化性及びインク物性の観点から、該液体中、０．２〜１２質量％が好ましく０．５〜８質量％がより好ましく、１〜４質量％が更に好ましい。
また、水素引抜型開始剤と増感剤が併用される場合における、水素引抜型開始剤と増感剤との含有比（質量比）の含有比（質量比）は前述の通りである。
【００４１】
以上説明した、開裂型重合開始剤、水素引抜型重合開始剤、及び増感剤の少なくとも１種は、インクジェット吐出性の観点から、後述する重合性化合物に溶解していることが好ましい。
本発明においては、開裂型重合開始剤、水素引抜型重合開始剤、及び増感剤の総てが、重合性化合物に溶解していることが好ましい。
【００４２】
＜重合性化合物＞
本発明のインクセットは、該インクセットを構成する複数の液体の少なくとも一つが、重合性化合物を含有することを必須の要件とし、硬化性の観点からは、第１の液体及び第２の液体が重合性化合物を含有することが好ましい。
【００４３】
重合性化合物は、重合開始剤から発生するラジカルなどの開始種により、重合反応を生起し、硬化する機能を有する。
このような重合性化合物としては、少なくとも一個のエチレン性不飽和二重結合を有する付加重合性化合物であることが好ましく、末端エチレン性不飽和結合を少なくとも１個、より好ましくは２個以上有する多官能の合性化合物から選ばれることが好ましい。かかる化合物群は当該産業分野において広く知られるものであり、本発明においてはこれらを特に限定無く用いることができる。これらは、例えば、モノマー、プレポリマー、すなわち２量体、３量体及びオリゴマー、又はそれらの混合物ならびにそれらの共重合体などの化学的形態を持つものを包含する。
【００４４】
重合性化合物は、分子内に、アクリロイル基、メタクリロイル基、アリル基、ビニル基、内部二重結合性基（マレイン酸など）などの重合性基を有することが好ましく、中でも、アクリロイル基、メタクリロイル基を有する化合物が、低エネルギーで硬化反応を生起させることができるので好ましい。
【００４５】
本発明に用いうる多官能重合性化合物としては、ビニル基含芳香族化合物、２価以上のアルコールと（メタ）アクリル酸とのエステルである（メタ）アクリレート、２価以上のアミンと（メタ）アクリル酸とのアミドである（メタ）アクリルアミド、多塩基酸と２価アルコールの結合で得られるエステル又はポリカプロラクトンに（メタ）アクリル酸を導入したポリエステル（メタ）アクリレート、アルキレンオキサイドと多価アルコールの結合で得られるエーテルに（メタ）アクリル酸を導入したポリエーテル（メタ）アクリレート、エポキシ樹脂に（メタ）アクリル酸を導入するか、あるいは２価以上のアルコールとエポシキ含有モノマーを反応させて得られるエポキシ（メタ）アクリレート、ウレタン結合をもったウレタンアクリレート、アミノ樹脂アクリレート、アクリル樹脂アクリレート、アルキッド樹脂アクリレート、スピラン樹脂アクリレート、シリコーン樹脂アクリレート、不飽和ポリエステルと前記光重合性モノマーの反応生成物およびワックス類と前記重合性モノマーの反応生成物などが挙げられ、（メタ）アクリレート、ポリエステル（メタ）アクリレート、ポリエーテル（メタ）アクリレート、エポキシアクリレート、ウレタンアクリレート、アクリル樹脂アクリレート、シリコーン樹脂アクリレート、不飽和ポリエステルと前記光重合性モノマーの反応生成物が好ましく、アクリレート、ポリエステルアクリレート、ポリエーテルアクリレート、エポキシアクリレート、ウレタンアクリレートが特に好ましい。
なお、本明細書では、アクリル酸、メタアクリル酸のいずれか、又は、双方を指すとき、「（メタ）アクリル酸」と表記することがある。
【００４６】
多官能重合性化合物の具体例としては、例えば、ジビニルベンゼン、１，３−ブタンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、１，６−アクリロイルアミノヘキサン、ヒドロキシピバリン酸エステルネオペンチルグリコールジアクリレート、２塩基酸と２価アルコールからなる分子量５００〜３００００のポリエステルの分子鎖末端に（メタ）アクリロイル基をもつポリエステルアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ビスフェノール（ＡあるいはＳ、Ｆ）骨格を含有する分子量４５０〜３００００のエポキシアクリレート、フェノールノボラック樹脂の骨格を含有する分子量６００〜３００００のエポキシアクリレート、分子量３５０〜３００００の多価イソシアネートと水酸基を有する（メタ）アクリル酸モノマーとの反応物、また分子内にウレタン結合を有するウレタン変性物などが挙げられる。
【００４７】
また、本発明に用いうる単官能重合性モノマーとしては、（メタ）アクリレート、スチレン、アクリルアミド、ビニル基含有モノマー（ビニルエステル類、ビニルエーテル類、Ｎ−ビニルアミドなど）、（メタ）アクリル酸などが挙げられ、（メタ）アクリレート、アクリルアミド、ビニルエステル類、ビニルエーテル類が好ましく、（メタ）アクリレート、アクリルアミドが特に好ましい。これらの重合性モノマーは、置換基を有していてもよく、導入可能な置換基としては、ハロゲン原子、水酸基、アミド基、カルボン酸基などが挙げられる。
【００４８】
単官能重合性モノマーとしては、具体的には、例えば、ヒドロキシエチルアクリレート、グリシジルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、２−アクリロイルオキシエチルホスフェート、アリルアクリレート、Ｎ、Ｎ−ジメチルアミノエチルアクリレート、Ｎ、Ｎ−ジメチルアクリルアミド、Ｎ、Ｎ−ジエチルアミノプロピルアクリルアミド、Ｎ−ブトキシメチルアクリルアミド、アクリロイルモルホリン、２−ヒドロキシエチルビニルエーテル、Ｎ−ビニルホルムアミド、Ｎ−ビニルアセトアミド、２−シクロヘキシルカルバモイルオキシエチルアクリレート、エステルにポリブチルアクリレート部位を含有するアクリレート、エステルにポリジメチルシロキサン部位を含有するアクリレートなどが挙げられる。
【００４９】
重合性化合物は１つの液体中において、１種のみを用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。また、第１の液体及び第２の液体において、同一種の重合性化合物を用いてもよいし、異なる重合性化合物を用いてもよい。
【００５０】
インクセットを構成する複数種の液体において、１つの液体に含有させる重合性化合物の含有量としては、５０〜９９質量％の範囲が好ましく、７０〜９７質量％の範囲がより好ましく、８０〜９５質量％の範囲がさらに好ましい。
これらの範囲よりも少ない場合には、充分に硬化できなくなる場合があり、多い場合には、所望により含有される着色剤等の含有成分を必要量含有できなくなる可能性があり好ましくない。
【００５１】
第１の液体及び第２の液体の双方に重合性化合物が含有される場合、第２の液体に含有させる重合性化合物の含有量を１００質量部とした場合、第１の液体に含有させる重合性化合物の含有量は、１〜１，０００質量部であることが好ましく、５〜１００質量部であることがより好ましく、１０〜５０質量部であることが更に好ましい。
【００５２】
第１の液体又は第２の液体に含有される重合性化合物と重合開始剤との含有量としては、保存安定性の面から、重合開始剤の含有量を１００質量部とした場合、重合性化合物の含有量は、１００〜１０，０００質量部であることが好ましく、２００〜５，０００重量部であることがより好ましく、５００〜１，０００質量部であることが更に好ましい。
【００５３】
＜着色剤＞
本発明のインクセットを構成する複数の液体は、その少なくとも１つに着色剤を含有することができる。インクセットを構成する液体に着色剤を含有することにより、着色画像を形成することができる。
【００５４】
本発明に用いられる着色剤には特に制限はなく、インクの使用目的に適合する色相、色濃度を達成できるものであれば、公知の水溶性染料、油溶性染料及び顔料から適宜選択して用いることができる。なかでも、本発明のインクセットを構成する液体は、非水溶性の液体であって水性溶媒を含有しないことがインク打滴安定性及び速乾性の観点から好ましく、そのような観点からは、非水溶性の液体に均一に分散、溶解しやすい油溶性染料や顔料を用いることが好ましい。
【００５５】
（油溶性染料）
本発明に使用可能な油溶性染料には特に制限はなく、任意のものを使用することができる。以下、本発明に使用しうる油溶性染料を色相別に例示する。
イエロー染料としては、例えば、カップリング成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類、ピラゾロン類、ピリドン類、開鎖型活性メチレン化合物類を有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料；カップリング成分として開鎖型活性メチレン化合物類を有するアゾメチン染料；ベンジリデン染料やモノメチンオキソノール染料等のようなメチン染料；ナフトキノン染料、アントラキノン染料等のようなキノン系染料などが挙げられ、その他の染料種としてはキノフタロン染料、ニトロ・ニトロソ染料、アクリジン染料、アクリジノン染料等を挙げることができる。
【００５６】
マゼンタ染料としては、例えば、カップリング成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類を有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料；カップリング成分としてピラゾロン類、ピラゾロトリアゾール類を有するアゾメチン染料；アリーリデン染料、スチリル染料、メロシアニン染料、オキソノール染料のようなメチン染料；ジフェニルメタン染料、トリフェニルメタン染料、キサンテン染料のようなカルボニウム染料、ナフトキノン、アントラキノン、アントラピリドンなどのようなキノン系染料、ジオキサジン染料等のような縮合多環系染料等を挙げることができる。
【００５７】
シアン染料としては、例えば、インドアニリン染料、インドフェノール染料あるいはカップリング成分としてピロロトリアゾール類を有するアゾメチン染料；シアニン染料、オキソノール染料、メロシアニン染料のようなポリメチン染料；ジフェニルメタン染料、トリフェニルメタン染料、キサンテン染料のようなカルボニウム染料；フタロシアニン染料；アントラキノン染料；カップリング成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類を有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料、インジゴ・チオインジゴ染料を挙げることができる。
【００５８】
前記の各染料は、発色原子団（クロモフォア）の一部が解離して初めてイエロー、マゼンタ、シアンの各色を呈するものであってもよく、その場合のカウンターカチオンはアルカリ金属や、アンモニウムのような無機のカチオンであってもよいし、ピリジニウム、４級アンモニウム塩のような有機のカチオンであってもよく、さらにはそれらを部分構造に有するポリマーカチオンであってもよい。
【００５９】
着色剤として油溶性染料を用いる場合の染料の含有量は、着色剤を含有する液体中において、固形分換算で０．０５〜２０質量％の範囲であることが好ましく、０．１〜１５質量％が更に好ましく、０．２〜６質量％が特に好ましい。
【００６０】
（顔料）
着色剤として顔料を用いる態様もまた、複数種の液体の混合時に凝集が生じやすいという観点から好ましい。
顔料としては、特に限定されるものではなく、一般に市販されているすべての有機顔料および無機顔料、または顔料を、分散媒として不溶性の樹脂等に分散させたもの、或いは顔料表面に樹脂をグラフト化したもの等を用いることができる。また、樹脂粒子を染料で染色したもの等も用いることができる。
これらの顔料としては、例えば、伊藤征司郎編「顔料の辞典」（２０００年刊）、Ｗ．Ｈｅｒｂｓｔ，Ｋ．Ｈｕｎｇｅｒ「Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｉｇｍｅｎｔｓ」、特開２００２−１２６０７号公報、特開２００２−１８８０２５号公報、特開２００３−２６９７８号公報、特開２００３−３４２５０３号公報に記載の顔料が挙げられる。
【００６１】
本発明において使用できる有機顔料及び無機顔料の具体例としては、例えば、イエロー色を呈するものとしては、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１（ファストイエローＧ等），Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４の如きモノアゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２（ジスアジイエローＡＡＡ等）、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１７の如きジスアゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８０の如き非ベンジジン系のアゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１００（タートラジンイエローレーキ等）の如きアゾレーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２８、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９３，Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９５（縮合アゾイエローＧＲ等）の如き縮合アゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１１５（キノリンイエローレーキ等）の如き酸性染料レーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８（チオフラビンレーキ等）の如き塩基性染料レーキ顔料、フラバントロンイエロー（Ｙ−２４）の如きアントラキノン系顔料、イソインドリノンイエロー３ＲＬＴ（Ｙ−１１０）の如きイソインドリノン顔料、キノフタロンイエロー（Ｙ−１３８）の如きキノフタロン顔料、イソインドリンイエロー（Ｙ−１３９）の如きイソインドリン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５３（ニッケルニトロソイエロー等）の如きニトロソ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１１７（銅アゾメチンイエロー等）の如き金属錯塩アゾメチン顔料等が挙げられる。
【００６２】
赤またはマゼンタ色を呈するものとしては、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド３（トルイジンレッド等）の如きモノアゾ系顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド３８（ピラゾロンレッドＢ等）の如きジスアゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５３：１（レーキレッドＣ等）やＣ．Ｉ．ピグメントレッド５７：１（ブリリアントカーミン６Ｂ）の如きアゾレーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４４（縮合アゾレッドＢＲ等）の如き縮合アゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７４（フロキシンＢレーキ等）の如き酸性染料レーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド８１（ローダミン６Ｇ'レーキ等）の如き塩基性染料レーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７７（ジアントラキノニルレッド等）の如きアントラキノン系顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド８８（チオインジゴボルドー等）の如きチオインジゴ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１９４（ペリノンレッド等）の如きペリノン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４９（ペリレンスカーレット等）の如きペリレン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９（無置換キナクリドン）、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２（キナクリドンマゼンタ等）の如きキナクリドン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１８０（イソインドリノンレッド２ＢＬＴ等）の如きイソインドリノン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド８３（マダーレーキ等）の如きアリザリンレーキ顔料等が挙げられる。
【００６３】
青またはシアン色を呈する顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー２５（ジアニシジンブルー等）の如きジスアゾ系顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５（フタロシアニンブルー等）の如きフタロシアニン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー２４（ピーコックブルーレーキ等）の如き酸性染料レーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１（ビクロチアピュアブルーＢＯレーキ等）の如き塩基性染料レーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６０（インダントロンブルー等）の如きアントラキノン系顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１８（アルカリブルーＶ−５：１）の如きアルカリブルー顔料等が挙げられる。
【００６４】
緑色を呈する顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン７（フタロシアニングリーン）、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン３６（フタロシアニングリーン）の如きフタロシアニン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン８（ニトロソグリーン）等の如きアゾ金属錯体顔料等が挙げられる。
オレンジ色を呈する顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６６（イソインドリンオレンジ）の如きイソインドリン系顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ５１（ジクロロピラントロンオレンジ）の如きアントラキノン系顔料が挙げられる。
【００６５】
黒色を呈する顔料としては、カーボンブラック、チタンブラック、アニリンブラック等が挙げられる。
白色顔料の具体例としては、塩基性炭酸鉛（２ＰｂＣＯ3Ｐｂ（ＯＨ）2、いわゆる、シルバーホワイト）、酸化亜鉛（ＺｎＯ、いわゆる、ジンクホワイト）、酸化チタン（ＴｉＯ2、いわゆる、チタンホワイト）、チタン酸ストロンチウム（ＳｒＴｉＯ3、いわゆる、チタンストロンチウムホワイト）などが利用可能である。
【００６６】
ここで、酸化チタンは他の白色顔料と比べて比重が小さく、屈折率が大きく化学的、物理的にも安定であるため、顔料としての隠蔽力や着色力が大きく、更に、酸やアルカリ、その他の環境に対する耐久性にも優れている。したがって、白色顔料としては酸化チタンを利用することが好ましい。もちろん、必要に応じて他の白色顔料（列挙した白色顔料以外であってもよい。）を使用してもよい。
【００６７】
顔料の分散には、例えばボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、ジェットミル、ホモジナイザー、ペイントシェーカー、ニーダー、アジテータ、ヘンシェルミキサ、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、パールミル、湿式ジェットミル等の分散装置を用いることができる。
顔料の分散を行う際に分散剤を添加することも可能である。分散剤としては水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリアクリレート、脂肪族多価カルボン酸、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキル燐酸エステル、顔料誘導体等を挙げることができる。また、Ｚｅｎｅｃａ社のＳｏｌｓｐｅｒｓｅシリーズなどの市販の高分子分散剤を用いることも好ましい。
また、分散助剤として、各種顔料に応じたシナージストを用いることも可能である。これらの分散剤および分散助剤は、顔料１００質量部に対し、１〜５０質量部添加することが好ましい。
【００６８】
顔料などの諸成分の分散媒としては、溶剤を添加してもよく、また、無溶媒で、低分子量成分である前記重合性化合物を分散媒として用いてもよいが、本発明のインクセットは、放射線硬化型であり、インクを被被記録媒体上に適用後、硬化させるため、無溶剤であることが好ましい。これは、硬化されたインク画像中に、溶剤が残留すると、耐溶剤性が劣化したり、残留する溶剤のＶＯＣ（Ｖｏｌａｔｉｌｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄ）の問題が生じるためである。このような観点から、分散媒としては、重合性化合物を用いることが好ましい。
【００６９】
本発明における液体中に含まれる顔料粒子の体積平均粒子径は、光学濃度と保存安定性とのバランスといった観点からは、３０〜２５０ｎｍの範囲であることが好ましく、さらに好ましくは５０〜２００ｎｍである。ここで、顔料粒子の体積平均粒子径は、例えば、ＬＢ−５００（ＨＯＲＩＢＡ（株）製）などの測定装置により測定することができる。
【００７０】
着色剤として顔料を用いる場合の含有量は、光学濃度と噴射安定性の観点から、着色剤を含有する液体中において、固形分換算で０．１質量％〜２０質量％の範囲であることが好ましく、１質量％〜１０質量％の範囲であることがより好ましい。
着色剤は１種のみならず、２種以上を混合して使用してもよい。また、液体毎に異なった着色剤を用いても、同じであってもよい。
【００７１】
＜インクジェット記録用インクセット＞
本発明のインクジェット記録用インクセットは、前述の第１のインク（液体）及び第２の液体を少なくとも含み、複数種の液体から構成される。
本発明に係る複数種の液体においては、少なくとも１種の開裂型重合開始剤を含有してなる第１の液体と、水素引抜型重合開始剤及び増感剤の少なくとも１種を含有してなる第２の液体と、を少なくとも含む複数種の液体を用い、該複数種の液体の少なくとも１つに重合性化合物を含有する。
【００７２】
ここで、第１の液体と第２の液体とからなる、２液式を例に挙げてインクジェット記録用インクセットを説明すれば、
＜１＞  第１の液体に開裂型重合開始剤と重合性化合物とが、第２の液体に水素引抜型重合開始剤と増感剤と重合性化合物と着色剤とが、含まれる組み合わせ、
＜２＞  第１の液体に開裂型重合開始剤と重合性化合物とが、第２の液体に水素引抜型重合開始剤と重合性化合物と着色剤とが、含まれる組み合わせ、
を例示することができる。
【００７３】
また、３液式の場合のインクジェット記録用インクセットとしては、第１の液体に開裂型重合開始剤と重合性化合物とが、第２の液体に水素引抜型重合開始剤と増感剤と重合性化合物と着色剤とが、第３の液体に水素引抜型重合開始剤と増感剤と重合性化合物と着色剤とが、含まれる組み合わせ、等を例示することができる。
【００７４】
＜その他の成分＞
本発明における複数種の液体には、上記した成分の他、目的に応じて下記のような添加剤を併用することができる。
【００７５】
（高沸点有機溶媒）
本発明においては、複数種の液体のいずれか１つ、又はそれ以上の液体中に、（１）２５℃での粘度が１００ｍＰａ・ｓ以下又は６０℃での粘度が３０ｍＰａ・ｓ以下であり、且つ（２）沸点が１００℃よりも高い高沸点有機溶媒を含有することができる。
上記高沸点有機溶媒を含有させることにより、滲み、打滴干渉の発生をより効果的に防止することができる。
尚、滲み、打滴干渉の発生の更なる抑制という観点からは、上記高沸点有機溶媒は、着色剤を含有しない液体中に含有することがより好ましい。
【００７６】
上記（１）の粘度条件のいずれをも満たさない高沸点有機溶媒では、粘度が高くなり、被記録媒体上への液体の付与に支障をきたす場合がある。一方、（２）の沸点条件を満たさない高沸点有機溶媒では、沸点が低くなりすぎて画像形成中に蒸発し、本発明の打滴干渉回避の効果を阻害することがある。また、蒸発して大気中に放出されるということは、環境面からも好ましくない。
尚、上記（１）の条件の内、２５℃での粘度は、更に７０ｍＰａ・ｓ以下であることが好ましく、４０ｍＰａ・ｓ以下であることがより好ましく、２０ｍＰａ・ｓ以下であることが特に好ましい。６０℃での粘度は、更に２０ｍＰａ・ｓ以下であることが好ましく、１０ｍＰａ・ｓ以下であることが特に好ましい。また、（２）の条件である沸点は、１５０℃以上であることがより好ましく、１７０℃以上であることが特に好ましい。更に、上記高沸点有機溶媒は、融点が８０℃以下であることが好ましく、水の溶解度（２５℃）が４ｇ以下であることが好ましい。水の溶解度は、更に３ｇ以下であることが好ましく、２ｇ以下であることがより好ましく、１ｇ以下であることが特に好ましい。
【００７７】
ここで、本発明における「粘度」は、東機産業（株）社製のＲＥ８０型粘度計を用いて求めた粘度をさす。ＲＥ８０型粘度計は、Ｅ型に相当する円錐ロータ／平板方式粘度計であり、ロータコードＮｏ．１番のロータを用い、１０ｒｐｍの回転数にて測定を行う。但し、６０ｍＰａ・ｓより高粘なものについては、必要により回転数を５ｒｐｍ、２．５ｒｐｍ、１ｒｐｍ、０．５ｒｐｍ等に変化させて測定を行う。
【００７８】
また、本発明において「水の溶解度」とは、２５℃における高沸点有機溶媒中の水の飽和濃度であり、２５℃での高沸点有機溶媒１００ｇに溶解できる水の質量（ｇ）を意味する。
【００７９】
上記高沸点有機溶媒の使用量としては、使用する着色剤に対し、塗設量換算で５〜２０００質量％が好ましく、１０〜１０００質量％がより好ましい。
【００８０】
本発明において、前記高沸点有機溶媒としては、下記式〔Ｓ−１〕から〔Ｓ−９〕で表される化合物が好ましい。
【００８１】
【化１】
2007237405.tif 000002
【００８２】
前記式〔Ｓ−１〕においてＲ1、Ｒ2及びＲ3は各々独立に、脂肪族基又はアリール基を表す。また、ａ，ｂ，ｃは、各々独立に０又は１を表す。
【００８３】
式〔Ｓ−２〕においてＲ4及びＲ5は各々独立に、脂肪族基又はアリール基を表し、Ｒ6は、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ以下同じ）、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基又はアリールオキシカルボニル基を表し、ｄは０〜３の整数を表す。ｄが複数のとき、複数のＲ6は同じでも異なっていてもよい。
【００８４】
式〔Ｓ−３〕においてＡｒはアリール基を表し、ｅは１〜６の整数を表し、Ｒ7はｅ価の炭化水素基又はエーテル結合で互いに結合した炭化水素基を表す。
【００８５】
式〔Ｓ−４〕においてＲ8は脂肪族基を表し、ｆは１〜６の整数を表し、Ｒ9はｆ価の炭化水素基又はエーテル結合で互いに結合した炭化水素基を表す。
【００８６】
式〔Ｓ−５〕においてｇは２〜６の整数を表し、Ｒ10はｇ価の炭化水素基（ただしアリール基を除く）を表し、Ｒ11は脂肪族基又はアリール基を表す。
【００８７】
式〔Ｓ−６〕においてＲ12、Ｒ13及びＲ14は各々独立に、水素原子、脂肪族基又はアリール基を表す。Ｘは−ＣＯ−又は−ＳＯ2−を表す。Ｒ12とＲ13又はＲ13とＲ14は互いに結合して環を形成していてもよい。
【００８８】
式〔Ｓ−７〕においてＲ15は脂肪族基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アリール基又はシアノ基を表し、Ｒ16はハロゲン原子、脂肪族基、アリール基、アルコキシ基又はアリールオキシ基を表し、ｈは０〜３の整数を表す。ｈが複数のとき、複数のＲ16は同じでも異なっていてもよい。
【００８９】
式〔Ｓ−８〕においてＲ17及びＲ18は、各々独立に、脂肪族基又はアリール基を表し、Ｒ19はハロゲン原子、脂肪族基、アリール基、アルコキシ基又はアリールオキシ基を表し、ｉは０〜５の整数を表す。ｉが複数のとき、複数のＲ19は同じでも異なっていてもよい。
【００９０】
式〔Ｓ−９〕においてＲ20及びＲ21は、各々独立に、脂肪族基又はアリール基を表す。ｊは１又は２を表す。Ｒ20及びＲ21は互いに結合して環を形成していてもよい。
【００９１】
式〔Ｓ−１〕〜〔Ｓ−９〕においてＲ1〜Ｒ6、Ｒ8、Ｒ11〜Ｒ21が脂肪族基又は脂肪族基を含む基であるとき、脂肪族基は直鎖状、分岐鎖状、環状のいずれであってもよく、また不飽和結合を含んでいても置換基を有していてもよい。置換基の例として、ハロゲン原子、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基、ヒドロキシル基、アシルオキシ基、エポキシ基等がある。
【００９２】
式〔Ｓ−１〕〜〔Ｓ−９〕においてＲ1〜Ｒ6、Ｒ8、Ｒ11〜Ｒ21が環状脂肪族基、すなわちシクロアルキル基であるか、又はシクロアルキル基を含む基であるとき、シクロアルキル基は３〜８員の環内に不飽和結合を含んでよく、また置換基や架橋基を有していてもよい。置換基の例としてハロゲン原子、脂肪族基、ヒドロキシル基、アシル基、アリール基、アルコキシ基、エポキシ基等があり、架橋基の例としてメチレン、エチレン、イソプロピリデン等が挙げられる。
【００９３】
式〔Ｓ−１〕〜〔Ｓ−９〕においてＲ1〜Ｒ6、Ｒ11〜Ｒ21、Ａｒがアリール基又はアリール基を含む基であるとき、アリール基はハロゲン原子、脂肪族基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基等の置換基で置換されていてもよい。
【００９４】
式〔Ｓ−３〕、〔Ｓ−４〕、〔Ｓ−５〕においてＲ7、Ｒ9又はＲ10が炭化水素基であるとき、炭化水素基は環状構造（例えばベンゼン環、シクロペンタン環、シクロヘキサン環）や不飽和結合を含んでいてもよく、また置換基を有していてもよい。置換基の例としてハロゲン原子、ヒドロキシル基、アシルオキシ基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、エポキシ基等がある。
【００９５】
以下に、式〔Ｓ−１〕〜〔Ｓ−９〕で表される高沸点有機溶媒の中でも、特に好ましい高沸点有機溶媒について述べる。
式〔Ｓ−１〕においてＲ1、Ｒ2及びＲ3は、各々独立して、炭素原子数１〜２４（好ましくは４〜１８）の脂肪族基（例えばｎ−ブチル、ｎ−ヘキシル、ｎ−オクチル、ＥＨ−オクチル、２−エチルヘキシル、３，３，５−トリメチルヘキシル、３，５，５−トリメチルヘキシル、ｎ−ドデシル、ｎ−オクタデシル、ベンジル、オレイル、２−クロロエチル、２，３−ジクロロプロピル、２−ブトキシエチル、２−フェノキシエチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、４−ｔ−ブチルシクロヘキシル、４−メチルシクロヘキシル）、又は炭素原子数６〜２４（好ましくは６〜１８）のアリール基（例えばフェニル、クレジル、ｐ−ノニルフェニル、キシリル、クメニル、ｐ−メトキシフェニル、ｐ−メトキシカルボニルフェニル）が好ましい。これらの中でも、Ｒ1、Ｒ2及びＲ3は特に、ｎ−ヘキシル、ｎ−オクチル、ＥＨ−オクチル、２−エチルヘキシル、３，５，５−トリメチルヘキシル、ｎ−ドデシル、２−クロロエチル、２−ブトキシエチル、シクロヘキシル、フェニル、クレジル、ｐ−ノニルフェニル、クメニルが好ましい。
ａ、ｂ、ｃは各々独立に０又は１であり、より好ましくはａ、ｂ、ｃすべて１である。
【００９６】
式〔Ｓ−２〕においてＲ4及びＲ5は、各々独立して、炭素原子数１〜２４（好ましくは４〜１８）の脂肪族基（例えば前記Ｒ1について挙げた脂肪族基と同じ基、ヘプチル、エトキシカルボニルメチル、１，１−ジエチルプロピル、２−エチル−１−メチルヘキシル、シクロヘキシルメチル、１−エチル−１，５−ジメチルヘキシル、３，５，５−トリメチルシクロヘキシル、メンチル、ボルニル、１−メチルシクロヘキシル）、又は炭素原子数６〜２４（好ましくは６〜１８）のアリール基（例えば前記Ｒ1について挙げたアリール基、４−ｔ−ブチルフェニル、４−ｔ−オクチルフェニル、１，３，５−トリメチルフェニル、２，４，−ジ−ｔ−ブチルフェニル、２，４，−ジ−ｔ−ペンチルフェニル）が好ましい。これらの中でも、Ｒ4及びＲ5は更に、脂肪族基が好ましく、特に、ｎ−ブチル、ヘプチル、２−エチルヘキシル、ｎ−ドデシル、２−ブトキシエチル、エトキシカルボニルメチルが好ましい。
Ｒ6はハロゲン原子（好ましくは塩素原子）、炭素原子数１〜１８のアルキル基（例えばメチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、ｎ−ドデシル）、炭素原子数１〜１８のアルコキシ基（例えばメトキシ、ｎ−ブトキシ、ｎ−オクチルオキシ、メトキシエトキシ、ベンジルオキシ）、炭素原子数６〜１８のアリールオキシ基（例えばフェノキシ、ｐ−トリルオキシ、４−メトキシフェノキシ、４−ｔ−ブチルフェノキシ）又は炭素原子数２〜１９のアルコキシカルボニル基（例えばメトキシカルボニル、ｎ−ブトキシカルボニル、２−エチルヘキシルオキシカルボニル）又は炭素原子数６〜２５のアリールオキシカルボニル基が好ましい。これらの中でも、Ｒ6は更に、アルコキシカルボニル基がより好ましく、特に、ｎ−ブトキシカルボニルが好ましい。
ｄは０又は１である。
【００９７】
式〔Ｓ−３〕においてＡｒは炭素原子数６〜２４（好ましくは６〜１８）のアリール基（例えばフェニル、４−クロロフェニル、２，４−ジクロロフェニル、４−メトキシフェニル、１−ナフチル、４−ｎ−ブトキシフェニル、１，３，５−トリメチルフェニル、２−（２−ｎ−ブトキシカルボニルフェニル）フェニル）が好ましく、これらの中でも、Ａｒは特に、フェニル、２，４−ジクロロフェニル、２−（２−ｎ−ブトキシカルボニルフェニル）フェニルが好ましい。
ｅは１〜４（好ましくは１〜３）の整数である。
Ｒ7はｅ価の炭素原子数２〜２４（好ましくは２〜１８）の炭化水素基〔例えば前記Ｒ4について挙げた脂肪族基、ｎ−オクチル、前記Ｒ4について挙げたアリール基、−（ＣＨ2）2−、
【００９８】
【化２】
2007237405.tif 000003
【００９９】
〕又はｅ価の炭素原子数４〜２４（好ましくは４〜１８）のエーテル結合で互いに結合した炭化水素基〔例えば、−ＣＨ2ＣＨ2ＯＣＨ2ＣＨ2−、−ＣＨ2ＣＨ2（ＯＣＨ2ＣＨ2）3−、−ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2ＯＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2−、
【０１００】
【化３】
2007237405.tif 000004
【０１０１】
〕が好ましい。これらの中でも、Ｒ7は、更にアルキル基が好ましく、特に、ｎ−ブチル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシルが好ましい。
【０１０２】
式〔Ｓ−４〕においてＲ8は炭素原子数１〜２４（好ましくは１〜１７）の脂肪族基（例えばメチル、ｎ−プロピル、１−ヒドロキシエチル、１−エチルペンチル、ｎ−ヘプチル、ｎ−ウンデシル、ｎ−トリデシル、ペンタデシル、８，９−エポキシヘプタデシル、シクロプロピル、シクロヘキシル、４−メチルシクロヘキシル）が好ましく、これらの中でも、Ｒ8は特に、ｎ−ヘプチル、ｎ−トリデシル、１−ヒドロキシエチル、１−エチルペンチル、８，９−エポキシヘプタデシルが好ましい。
ｆは１〜４（好ましくは１〜３）の整数である。
Ｒ9はｆ価の炭素原子数２〜２４（好ましくは２〜１８）の炭化水素基又はｆ価の炭素原子数４〜２４（好ましくは４〜１８）のエーテル結合で互いに連結した炭化水素基（例えば前記Ｒ7について挙げた基、１−メチル−２−メトキシエチル、２−ヘキシルデシル）が好ましく、これらの中でも、Ｒ9は特に、２−エチルヘキシル、２−ヘキシルデシル、１−メチル−２−メトキシエチル、
【０１０３】
【化４】
2007237405.tif 000005
【０１０４】
が好ましい。
【０１０５】
式〔Ｓ−５〕においてｇは２〜４（好ましくは２又は３）である。
Ｒ10はｇ価の炭化水素基〔例えば、−ＣＨ2−、−（ＣＨ2）2−、−（ＣＨ2）4−、−（ＣＨ2）7−、−（ＣＨ2）8−、
【０１０６】
【化５】
2007237405.tif 000006
【０１０７】
〕が好ましく、これらの中でも、Ｒ10は特に、−（ＣＨ2）4−、−（ＣＨ2）8−、
【０１０８】
【化６】
2007237405.tif 000007
【０１０９】
が好ましい。
Ｒ11は炭素原子数１〜２４（好ましくは４〜１８）の脂肪族基、又は炭素原子数６〜２４（好ましくは６〜１８）のアリール基（例えば前記Ｒ4について挙げた脂肪族基、アリール基）が好ましく、これらの中でも、Ｒ11は、更にアルキル基が好ましく、特に、ｎ−ブチル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシルが好ましい。
【０１１０】
式〔Ｓ−６〕において、Ｒ12は水素原子、炭素原子数１〜２４の脂肪族基（好ましくは３〜２０）〔例えばｎ−プロピル、１−エチルペンチル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ペンタデシル、２，４−ジ−ｔ−ペンチルフェノキシメチル、４−ｔ−オクチルフェノキシメチル、３−（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノキシ）プロピル、１−（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェキシ）プロピル、シクロヘキシル、４−メチルシクロヘキシル、８−Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバモイルオクチル〕、又は炭素原子数６〜２４（好ましくは６〜１８）のアリール基（例えば前記Ａｒについて挙げたアリール基、３−メチルフェニル、２−（Ｎ，Ｎ−ジ−ｎ−オクチルカルバモイル）フェニル）が好ましく、これらの中でも、Ｒ12は特に、ｎ−ウンデシル、８−Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバモイルオクチル、３−メチルフェニル、２−（Ｎ，Ｎ−ジ−ｎ−オクチルカルバモイル）フェニルが好ましい。
Ｒ13及びＲ14は、水素原子、炭素原子数１〜２４（好ましくは１〜１８）の脂肪族基（例えばメチル、エチル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｎ−ヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシル、シクロペンチル、シクロプロピル）又は炭素原子数６〜１８（好ましくは６〜１５）のアリール基（例えばフェニル、１−ナフチル、ｐ−トリル）が好ましく、これらの中でも、Ｒ13及びＲ14は特に、メチル、エチル、ｎ−ブチル、ｎ−オクチル、ｎ−テトラデシル、フェニルが好ましい。
Ｒ13とＲ14とが互いに結合し、Ｎとともにピロリジン環、ピペリジン環、モルホリン環を形成してもよく、Ｒ12とＲ13とが互いに結合し、Ｎとともにピロリドン環、ピペリジン環を形成してもよい。
Ｘは−ＣＯ−又は−ＳＯ2−であり、好ましくはＸは−ＣＯ−である。
【０１１１】
式〔Ｓ−７〕においてＲ15は炭素原子数１〜２４（好ましくは３〜１８）の脂肪族基（例えばメチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、ｔ−ペンチル、ｔ−ヘキシル、ｔ−オクチル、２−ブチル、２−ヘキシル、２−オクチル、２−ドデシル、２−ヘキサデシル、ｔ−ペンタデシル、シクロペンチル、シクロヘキシル）、炭素原子数２〜２４（好ましくは５〜１７）のアルコキシカルボニル基（例えばｎ−ブトキシカルボニル、２−エチルヘキシルオキシカルボニル、ｎ−ドデシルオキシカルボニル）、炭素原子数７〜２４（好ましくは７〜１８）のアリールオキシカルボニル基（例えばフェノキシカルボニル基、ナフトキシカルボニル基、クレジルオキシカルボニル基）、炭素原子数１〜２４（好ましくは１〜１８）のアルキルスルホニル基（例えばメチルスルホニル、ｎ−ブチルスルホニル、ｎ−ドデシルスルホニル）、炭素原子数６〜３０（好ましくは６〜２４）のアリールスルホニル基（例えばｐ−トリルスルホニル、ｐ−ドデシルフェニルスルホニル、ｐ−ヘキサデシルオキシフェニルスルホニル）、炭素原子数６〜３２（好ましくは６〜２４）のアリール基（例えばフェニル、ｐ−トリル）又はシアノ基が好ましく、これらの中でも、Ｒ15は、更に炭素原子数１〜２４の脂肪族基、炭素原子数１〜２４のアルコキシカルボニル基がより好ましく、特に、炭素原子数１〜２４の脂肪族基が好ましい。
Ｒ16はハロゲン原子（好ましくはＣｌ）、炭素原子数１〜２４（好ましくは１〜１８）の脂肪族基｛より好ましくは、アルキル基（例えば前記Ｒ15について挙げたアルキル基）、炭素原子数３〜１８（更に好ましくは５〜１７）のシクロアルキル基（例えばシクロペンチル、シクロヘキシル）｝、炭素原子数６〜３２（好ましくは６〜２４）のアリール基（例えばフェニル、ｐ−トリル）、炭素原子数１〜２４（好ましくは１〜１８）のアルコキシ基（例えばメトキシ、ｎ−ブトキシ、２−エチルヘキシルオキシ、ベンジルオキシ、ｎ−ドデシルオキシ、ｎ−ヘキサデシルオキシ）又は炭素原子数６〜３２（好ましくは６〜２４）のアリールオキシ基（例えばフェノキシ、ｐ−ｔ−ブチルフェノキシ、ｐ−ｔ−オクチルフェノキシ、ｍ−ペンタデシルフェノキシ、ｐ−ドデシルオキシフェノキシ）が好ましく、これらの中でも、Ｒ16は、更に炭素原子数１〜２４の脂肪族基がより好ましく、特に炭素原子数１〜１２の脂肪族基が好ましい。
ｈは１〜２の整数である。
【０１１２】
式〔Ｓ−８〕においてＲ17及びＲ18の好ましい例は、前記Ｒ13及びＲ14における水素原子以外の例と同じであり、これらの中でも、Ｒ17及びＲ18は、更に脂肪族基がより好ましく、特に、ｎ−ブチル、ｎ−オクチル、ｎ−ドデシルが好ましい。但し、Ｒ17及びＲ18は互いに結合して環を形成することはない。
Ｒ19の好ましい例は、前記Ｒ16と同じであり、これらの中でもＲ19は、更にアルキル基及びアルコキシ基がより好ましく、特に、ｎ−オクチル、メトキシ、ｎ−ブトキシ、ｎ−オクチルオキシが好ましい。
ｉは１〜５の整数である。
【０１１３】
式〔Ｓ−９〕においてＲ20及びＲ21の好ましい例は、結合して環を形成しない場合には、前記Ｒ1、Ｒ2及びＲ3と同じであり、これらの中でもＲ20及びＲ21は、特に、炭素原子数１〜２４の置換又は無置換の脂肪族基が好ましい。
Ｒ20とＲ21とが互いに結合し環を形成してもよく、形成される環としては、３〜１０員環が好ましく、５〜７員環が特に好ましい。
ｊは１又は２を表し、好ましくは、ｊは１である。
【０１１４】
本発明において、高沸点有機溶媒は１種類を単独で使用しても、２種以上を混合〔例えばトリクレジルホスフェートとジブチルフタレート、トリオクチルホスフェートとジ（２−エチルヘキシル）セバケート、ジブチルフタレートとポリ（Ｎ−ｔ−ブチルアクリルアミド）〕して使用してもよい。
【０１１５】
本発明において、前記着色剤と前記高沸点有機溶媒との質量比としては、着色剤：高沸点有機溶媒が、１：０．０１〜１：１であるのが好ましく、１：０．０５〜１：０．５であるのがより好ましい。
【０１１６】
本発明において用いられる高沸点有機溶媒の前記以外の化合物例、及び／又はこれら高沸点有機溶媒の合成方法については、例えば、米国特許第２，３２２，０２７号、同第２，５３３，５１４号、同第２，７７２，１６３号、同第２，８３５，５７９号、同第３，５９４，１７１号、同第３，６７６，１３７号、同第３，６８９，２７１号、同第３，７００，４５４号、同第３，７４８，１４１号、同第３，７６４，３３６号、同第３，７６５，８９７号、同第３，９１２，５１５号、同第３，９３６，３０３号、同第４，００４，９２８号、同第４，０８０，２０９号、同第４，１２７，４１３号、同第４，１９３，８０２号、同第４，２０７，３９３号、同第４，２２０，７１１号、同第４，２３９，８５１号、同第４，２７８，７５７号、同第４，３５３，９７９号、同第４，３６３，８７３号、同第４，４３０，４２１号、同第４，４３０，４２２号、同第４，４６４，４６４号、同第４，４８３，９１８号、同第４，５４０，６５７号、同第４，６８４，６０６号、同第４，７２８，５９９号、同第４，７４５，０４９号、同第４，９３５，３２１号、同第５，０１３，６３９号、欧州特許第２７６，３１９Ａ号、同第２８６，２５３Ａ号、同第２８９，８２０Ａ号、同第３０９，１５８Ａ号、同第３０９，１５９Ａ号、同第３０９，１６０Ａ号、同第５０９，３１１Ａ号、同第５１０，５７６Ａ号、東独特許第１４７，００９号、同第１５７，１４７号、同第１５９，５７３号、同第２２５，２４０Ａ号、英国特許第２，０９１，１２４Ａ号等の各明細書、特開昭４８−４７３３５号、同５０−２６５３０号、同５１−２５１３３号、同５１−２６０３６号、同５１−２７９２１号、同５１−２７９２２号、同５１−１４９０２８号、同５２−４６８１６号、同５３−１５２０号、同５３−１５２１号、同５３−１５１２７号、同５３−１４６６２２号、同５４−９１３２５号、同５４−１０６２２８号、同５４−１１８２４６号、同５５−５９４６４号、同５６−６４３３３号、同５６−８１８３６号、同５９−２０４０４１号、同６１−８４６４１号、同６２−１１８３４５号、同６２−２４７３６４号、同６３−１６７３５７号、同６３−２１４７４４号、同６３−３０１９４１号、同６４−９４５２号、同６４−９４５４号、同６４−６８７４５号、特開平１−１０１５４３号、同１−１０２４５４号、同２−７９２号、同２−４２３９号、同２−４３５４１号、同４−２９２３７号、同４−３０１６５号、同４−２３２９４６号、同４−３４６３３８号等の各公報に記載されている。
【０１１７】
（貯蔵安定剤）
本発明においては、複数種の液体の保存中の好ましくない重合を抑制する目的で、貯蔵安定剤を添加することができる。貯蔵安定剤は、重合性化合物と同じ液体に共存させて用いることが好ましく、また、該液体或いは共存する他の成分に可溶性のものを用いることが好ましい。
貯蔵安定剤としては、４級アンモニウム塩、ヒドロキシアミン類、環状アミド類、ニトリル類、置換尿素類、複素環化合物、有機酸、ハイドロキノン、ハイドロキノンモノエーテル類、有機ホスフィン類、銅化合物などが挙げられ、具体的にはベンジルトリメチルアンモニウムクロライド、ジエチルヒドロキシルアミン、ベンゾチアゾール、４−アミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、クエン酸、ハイドロキノンモノメチルエーテル、ハイドロキノンモノブチルエーテル、ナフテン酸銅などが挙げられる。
貯蔵安定剤の添加量は、用いる重合開始剤の活性や重合性化合物の重合性、貯蔵安定剤の種類に基づいて適宜調整するのが好ましいが、保存安定性と液体混合時のインクの硬化性とのバランスといった観点からは、液体中における固形分換算で０．００５〜１質量％が好ましく、０．０１〜０．５質量％がより好ましく、０．０１〜０．２質量％がさらに好ましい。
【０１１８】
（導電性塩類）
導電性塩類は、導電性を向上させる固体の化合物である。本発明においては、保存時に析出する懸念が大きいために実質的に使用しないことが好ましいが、導電性塩類の溶解性を上げたり、液体成分に溶解性の高いものを用いたりすることで溶解性が良い場合には、適当量添加してもよい。導電性塩類の例としては、チオシアン酸カリウム、硝酸リチウム、チオシアン酸アンモニウム、ジメチルアミン塩酸塩などが挙げられる。
【０１１９】
（溶剤）
溶剤は、インクの極性や、粘度、表面張力、着色材料の溶解性・分散性の向上、導電性の調整および印字性能の調整などのために使用できる。前記溶剤としては、非水溶性の液体であって水性溶媒を含有しないことがインク打滴安定性及び速乾性の観点から好ましく、特に前述の高沸点有機溶媒が好ましい。
低沸点有機溶媒は沸点が１００℃以下の有機溶剤である。該低沸点有機溶媒は、硬化性に影響を与える懸念があり、また、低沸点有機溶媒は環境汚染を考慮すると使用しないことが望ましい。使用する場合には、安全性の高いものを用いることが好ましく、安全性が高い溶媒とは、管理濃度（作業環境評価基準で示される指標）が高い溶媒であり、１００ｐｐｍ以上のものが好ましく、２００ｐｐｍ以上が更に好ましい。具体的には、例えば、アルコール類、ケトン類、エステル類、エーテル類、炭化水素などが挙げられ、具体的には、メタノール、２−ブタノール、アセトン、メチルエチルケトン、酢酸エチル、テトラヒドロフランなどが挙げられる。
【０１２０】
溶剤は一種類でも複数組み合わせて使用してもよく、上記の水及び／又は低沸点有機溶媒を用いる場合のその使用量は、各液体中０〜２０質量％が好ましく、０〜１０質量％が更に好ましく、実質的に含まないのが特に好ましい。ここで実質的に含まないとは、不可避不純物の存在を容認することを意味する。液体中に水を含有すると、経時による不均一化、染料の析出等に起因する液体の濁りが生じるという経時安定性の点、及び、非吸水性の被記録媒体を用いた場合の乾燥性の観点から好ましくない。
【０１２１】
（その他の添加剤）
また、その他の添加剤として、ポリマー、表面張力調整剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、ｐＨ調整剤等の公知の添加剤を併用することができる。
表面張力調整剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、ｐＨ調整剤に関しては、公知の化合物を適宜選択して用いればよいが、具体的には例えば、特開２００１−１８１５４９号公報に記載されている添加剤などを用いることができる。
【０１２２】
また、上記のほか、混合により反応して凝集物を生成するか、増粘する１組の化合物を、それぞれ異なる液体中に含有することができる。上記１組の化合物は、凝集体を急速に形成させるか、或いは、液体を急速に増粘させる特徴を有し、これにより隣接する液滴との打滴干渉の発生を更に効果的に抑制することができる。
上記混合により反応して凝集物を生成するか、増粘する１組の化合物の反応例としては、酸／塩基反応、カルボン酸／アミド基含有化合物による水素結合反応、ボロン酸／ジオールに代表される架橋反応、カチオン／アニオンによる静電的相互作用による反応等が挙げられる。
【０１２３】
＜インクジェット画像記録方法＞
次に、本発明のインクジェット画像記録方法について説明する。
本発明のインクジェット画像記録方法（以下、単に「画像記録方法」ということがある。）は、前述の第１の液体と第２の液体とを含む複数種の液体を用い、前記第１の液体及び第２の液体を被記録媒体上に同時に付与するか、又はいずれか一方を先に、他方をその後に、両液体が接触するように付与することによって画像を形成することを特徴とする。
【０１２４】
（液体の付与手段）
上記画像記録方法においては、第１の液体及び第２の液体を含む複数種の液体を、必ずしも全てインクジェットノズルでの噴射によって被記録媒体上に付与する必要はなく、塗布等の他の手段によって付与してもよいが、第１の液体と第２の液体の双方をインクジェットノズルでの噴射によって被記録媒体上に付与する態様が好ましく、更には、第１の液体を付与すると同時、又は付与した後に、第２の液体をインクジェットノズルによる噴射で行うことが、滲みや打滴干渉の抑制の観点から好ましい。
【０１２５】
ここで、上記画像記録方法における、被記録媒体上への液体の付与手段について説明する。該付与手段としては、特に限定されるわけではないが、具体例として以下の２点が挙げられる。
【０１２６】
（ｉ）塗布装置を用いた塗布
本発明のインクジェット画像記録方法における液体の付与手段の一態様として、塗布装置を用いて第１の液体及び第２の液体のいずれか一方を被記録媒体上に塗布し、その後に他方をインクジェットノズルによって先に塗布した液体に接触するように噴射することにより、画像を形成する態様が挙げられる。
上記塗布装置としては、特に制限はなく公知の塗布装置を目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エアドクターコーター、ブレードコーター、ロットコーター、ナイフコーター、スクイズコーター、含浸コーター、リバースロールコーター、トランスファーロールコーター、グラビアコーター、キスロールコーター、キャストコーター、スプレイコーター、カーテンコーター、押出コーター等が挙げられる。詳しくは、原崎勇次著「コーティング工学」を参照されたい。
また、上記インクジェットノズルとしては、特に制限はなく公知のノズルを目的に応じて適宜選択することができる。インクジェットノズル（インクジェット方式）については後に詳述する。
尚、第１の液体及び第２の液体以外の他の液体は、上記塗布装置による塗布や、インクジェットノズルによる噴射など、いかなる方法で被記録媒体上に付与してもよく、また付与のタイミングも特に限定されるわけではないが、着色剤を含有する場合には、インクジェットノズルでの噴射による手段が好ましい。
【０１２７】
（ii）インクジェットノズルによる噴射
また、インクジェットノズルによって第１の液体及び第２の液体のいずれか一方を噴射し、それと同時か又はその後に、他方を同様にインクジェットノズルによって先に噴射した液体に接触するように噴射することにより、画像を形成する態様が挙げられる。
上記インクジェットノズルについては、前記と同様である。
また、前記同様、第１の液体及び第２の液体以外の他の液体は、上記塗布装置による塗布や、インクジェットノズルによる噴射など、いかなる方法で被記録媒体上に付与してもよく、また付与のタイミングも特に限定されるわけではないが、着色剤を含有する場合には、インクジェットノズルでの噴射による手段が好ましい。
【０１２８】
尚、前述した本発明のインクジェット記録用インクセットは、上記（ii）の手段であって、他の液体全てがインクジェットノズルで噴射される態様のインクジェット画像記録方法に用いることにより、その優れた効果を顕著に発揮する。
【０１２９】
ここで、上記インクジェットノズルによる噴射の方式（インクジェット記録方式）について説明する。本発明においては、例えば、静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式（圧力パルス方式）、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式、インクを加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェット（バブルジェット（登録商標））方式、等の公知の方式が好適に使用される。
尚、前記インクジェット記録方式には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式や無色透明のインクを用いる方式が含まれる。
【０１３０】
上記（ｉ）の手段による場合には、第１の液体及び第２の液体のいずか一方が、このようなインクジェット記録方式により、既に他方の液体が塗布された被記録媒体上に適用され、画像が形成される。一方、上記（ii）の手段による場合には、少なくとも第１の液体及び第２の液体が、このようなインクジェット記録方式により、同時に又は順次被記録媒体上に適用され、画像が形成される。
尚、２種以上の液体が上記インクジェット記録方式によって被記録媒体上に噴射される場合、それらの液体が互いに接触するように付与される。２種以上の液体が接触する態様には特に制限はなく、互いに隣接するよう噴射されてもよく、一方の液体の付与領域と同じ領域になるように噴射されてもよい。
噴射のタイミングは任意であり、同時であっても順次であってもよいが、順次噴射される場合には、最初の液体を噴射した後、１秒以下で、次の液体を噴射することが好ましい。また、液滴の質量には特に制限はなく、形成される画像の鮮鋭度により選択されるが、一般的には１つの液体の１液滴あたりの質量は０．５ｐｌ〜１０ｐｌ程度であることが好ましい。
【０１３１】
上記（ｉ）及び（ii）の手段のいずれによる場合でも、第１の液体及び第２の液体は、双方の液体が同時に、又は既に他方の液体が付与された被記録媒体上に、先に付与された液体と接触するように、後に付与する液体が噴射されるため打滴干渉は発生せず、ドット形状が保持された形となる。より良好なドット形状保持の観点から、先に被記録媒体上に付与される液体は、後に付与される液体を噴射しようとする範囲より幅広く付与することが好ましい。
【０１３２】
また、２液式の場合における、画像形成部への１打滴当たりの液体の付与量のバランスとしては、後に付与する液体の付与量を１とした場合の先に付与する液体の付与量（質量比）は、０．０５〜５の範囲であることが好ましく、０．０７〜１の範囲であることがより好ましく、０．１〜１の範囲であることが特に好ましい。先に付与する液体に対する後に付与する液体の比率が５以下であることにより、レリーフ感の観点で良好な画像品質が得られ、また、０．０５以上であることにより、本発明の効果である打滴干渉回避が充分に行われる。
【０１３３】
液滴を重なり部分を有して打滴する際の重なり率は、少なくとも液滴が重なって打滴されてから１秒後の重なり率であり、特に先に付与された液滴を打滴した後に付与された液滴の打滴から１秒後の重なり部分における重なり率が１０％以上９０％以下となるように打滴するようにするのが好ましい。より高解像度の画像記録に有効である。中でも、重なり率は、２０％以上８０％以下であるのが好ましく、３０％以上７０％以下であるのが好ましい。
【０１３４】
前記重なり率とは、隣接する液滴（液滴a1、液滴a2、・・・）が、いかなる割合で重なっているかを示す指標である。被記録媒体上に着弾後の液滴の直径をａとした場合、１／２ａが重なっている場合には重なり率は５０％である。本発明における場合、隣接して打滴された液滴は互いに合一せずに打滴形状を保持しうるが、重なり率は、１滴打滴して１秒後の液滴半径をｂとし、隣接打滴間の間隔をｃとしたとき、１００×（２ｂ−ｃ）／２ｂ［％］で表される。
【０１３５】
また、被記録媒体に、先に付与する液体の付与した後、後に付与する液体の液滴が打滴されるまでの打滴間隔としては、５μ秒以上４００ｍ秒以下の範囲内であるのが好ましい。打滴間隔が前記範囲内であると、本発明の効果を顕著に奏し得る点で有効である。打滴間隔は、より好ましくは１０μ秒以上３００ｍ秒以下であり、特に好ましくは２０μ秒以上２００μ秒以下である。
【０１３６】
尚、上記インクジェット記録方式によって被記録媒体上に噴射される液体（インク）の好ましい物性は、印字装置により異なるが、一般的には、各液体の粘度は５〜１００ｍＰａ・ｓが好ましく、１０〜８０ｍＰａ・ｓがより好ましい。インク組成物の表面張力は２０〜６０ｍＮ／ｍが好ましく、３０〜５０ｍＮ／ｍがより好ましい。
更に好ましい物性は、第１の液体と第２の液体との関係において、粘度差が２５ｍＰａ・ｓ以内であり、表面張力は２０ｍＮ／ｍ以内である。
【０１３７】
（エネルギー付与工程）
また、本発明の画像記録方法においては、優れた定着性を得る観点から、画像形成後エネルギーを付与することによって画像を固定する工程を設けることができる。エネルギーを付与することで、凝集体中の重合、硬化反応を促進させ、より強固な画像をより効率よく形成することができる。このようなエネルギー付与は光照射又は加熱により行われることが好ましい。
【０１３８】
露光、加熱などのエネルギー付与により、混合された液体中の重合開始剤の分解による活性種の発生が促進されるとともに、活性種の増加や温度の上昇により、活性種に起因する重合性化合物の重合硬化反応が促進される。
【０１３９】
本発明において重合性化合物の重合を進行させるための露光光源としては、紫外線、可視光線などを使用することができる。また、光以外の放射線、例えば、α線、γ線、Ｘ線、電子線などを照射してエネルギー付与を行うこともできるが、これらのうち、紫外線、可視光線を用いることがコスト及び安全性の点から好ましく、紫外線を用いることが更に好ましい。
特に、本発明においては、エネルギーの照射光源として活性エネルギー線の中心波長が３６５±２０ｎｍである発光ダイオードを好適に用いることができ、低露光エネルギーであっても優れた硬化画像を得ることができる。
硬化反応に必要なエネルギー量は、重合開始剤の種類や含有量などによって異なるが、一般的には、５００〜５０００ｍＪ／ｃｍ2程度である。
【０１４０】
また、加熱によりエネルギー付与を行う場合には、被記録媒体表面の温度が４０〜８０℃の温度範囲となる条件で、０．１秒〜１秒間、加熱することが好ましい。
この加熱は、非接触型の加熱手段を使用して行われ、オーブン等の加熱炉内を通過させる加熱手段や、紫外光〜可視光〜赤外光等による全面露光を行う加熱手段などが好ましく用いられる。ここで、加熱手段としての露光に用いられる光源としては、メタルハライドランプ、キセノンランプ、タングステンランプ、カーボンアーク灯、水銀灯等が挙げられる。
【０１４１】
また、被記録媒体に先に付与した液体と後に付与した液体との打滴の間に前記活性光線で硬化させる過程を含むことも可能であるが、全く硬化させない、または半硬化させるというということが好ましい態様である。
【０１４２】
（被記録媒体）
本発明においては、インク浸透性の被記録媒体、インク非浸透性の被記録媒体共に使用することができる。インク浸透性の被記録媒体としては、普通紙、インクジェット専用紙、コート紙、電子写真共用紙、布、不織布、多孔質膜、高分子吸収体等が挙げられる。これらについては、特開２００１−１８９１５４９号公報などに「被記録材」として記載されている。
【０１４３】
本発明の優れた効果は、インク非浸透性の被記録媒体で顕著に発現する。インク非浸透性の被記録媒体としては、アート紙、合成樹脂、ゴム、樹脂コート紙、ガラス、金属、陶器、木材等が挙げられる。加えて機能を付加するために、これら材質を複数組み合わせ複合化した基材も使用することができる。
合成樹脂としては、いかなる合成樹脂も用いることができるが、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブタジエンテレフタレート等のポリエステル、ポリ塩化ビニル、ポリスチレン、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、アクリル樹脂、ポリカーボネート、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体等、ジアセテート、トリアセテート、ポリイミド、セロハン、セルロイド等が挙げられ、これらの合成樹脂基材の厚みや形状は、フィルム状でもよいし、カード状、ブロック状でもよく、何ら限定されることはない。また、これら合成樹脂は透明でも不透明でもよい。
合成樹脂の使用形態としては、所謂軟包装に用いられるフィルム状で用いることも好ましく、各種非吸収性のプラスチック及びそのフィルムを用いることができ、各種プラスチックフィルムとしては、例えば、ＰＥＴフィルム、ＯＰＳフィルム、ＯＰＰフィルム、ＰＮｙフィルム、ＰＶＣフィルム、ＰＥフィルム、ＴＡＣフィルム等を挙げることができる。その他のプラスチックとしては、ポリカーボネート、アクリル樹脂、ＡＢＳ、ポリアセタール、ＰＶＡ、ゴム類などが使用できる。
【０１４４】
樹脂コート紙としては、例えば、透明ポリエステルフィルム、不透明ポリエステルフィルム、不透明ポリオレフィン樹脂フィルム、及び紙の両面をポリオレフィン樹脂でラミネートした紙支持体等が挙げられるが、特に好ましいのは紙の両面をポリオレフィン樹脂でラミネートした紙支持体である。
【０１４５】
金属としては、いかなる金属も用いることが可能であるが、アルミニウム、鉄、金、銀、銅、ニッケル、チタン、クロム、モリブデン、シリコン、鉛、亜鉛等、又はステンレス等のこれらの複合材料が好ましく用いられる。
【０１４６】
尚、本発明のインクジェット画像記録方法に用いる支持体としては、更に、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ−ＲＯＭ等の読み出し専用光ディスク、ＣＤ−Ｒ、ＤＶＤ−Ｒ等の追記型光ディスク、更には書き換え型光ディスク等を用いることもでき、レーベル面側にインク受容層および光沢付与層を付与することもできる。
【実施例】
【０１４７】
以下、本発明を、実施例を挙げてより詳細に説明するが、本発明はこれらに制限されるものではない。
【０１４８】
＜顔料分散体の作製＞
まず、表１に示す顔料と分散剤と重合性組成物とをボールミルに入れて、直径０．６ｍｍのジルコンビーズを使用して、１６時間分散して、シアン顔料分散体及びマゼンタ顔料分散体を得た。顔料分散体の平均粒径は、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）で測定した。測定結果を表１に示す。
【０１４９】
【表１】
2007237405.tif 000008
【０１５０】
１．第１の液体（開裂型重合開始剤を含有する液体）の調製
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）の調製＞
モノマー：カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート    ６．０ｇ
（ＤＰＣＡ６０、ＳＡＲＴＯＭＥＲ製）
モノマー：１，６ヘキサンジオールジアクリレート                        １４．０ｇ
（ＨＤＤＡ、ダイセル・ユーシービー(株）製）
光重合開始剤：１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニルケトンと
ビス（２．６―ジメトキシベンゾイル）２，４，４−トリメチル−
ペンチルフォスフィンオキサイドとの混合物                  １．４ｇ
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ１８７０、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
着色剤：表１に示すマゼンタ顔料分散体                                    ４．０ｇ
以上の成分を撹拌混合溶解し、マゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）を得た。
【０１５１】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ２）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＩｒｇａｃｕｒｅ１８７０  １．４ｇに代えて、２−メチル−１−〔４−（メチルチオ）フェニル〕−２−モルフォリノ−１−オン（Ｉｒｇａｃｕｒｅ９０７、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）  １．４ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）と同様にして着色剤を含有するマゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ２）を調製した。
【０１５２】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ３）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＩｒｇａｃｕｒｅ１８７０  １．４ｇに代えて、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）−ブタノン−１（Ｉｒｇａｃｕｒｅ３６９、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）１．４ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）と同様にして着色剤を含有するマゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ３）を調製した。
【０１５３】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ４）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＩｒｇａｃｕｒｅ１８７０  １．４ｇに代えて、２，４，６−トリメチルベンゾイル−ジフェニル−フォスフィンオキサイド（ＤＡＲＯＣＵＲ  ＴＰＯ、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）１．４ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）と同様にして着色剤を含有するマゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ４）を調製した。
【０１５４】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ５）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＩｒｇａｃｕｒｅ１８７０  １．４ｇに代えて、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニル−フォスフィンオキサイド（Ｉｒｇａｃｕｒｅ９１９、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）１．４ｇを用いた以外は、インクジェット記、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）１．４ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ１）と同様にして着色剤を含有するマゼンタインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｍ５）を調製した。
【０１５５】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ１）の調製＞
モノマー：エトキシ化ペンタエリスリトールヘキサアクリレート            １０．０ｇ
（ＳＲ４９４、ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製）
モノマー：１，６ヘキサンジオールジアクリレート                        １０．０ｇ
（ＨＤＤＡ、ダイセル・ユーシービー(株）製）
光重合開始剤：１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニルケトンと
ビス（２．６―ジメトキシベンゾイル）２，４，４−トリメチル
−ペンチルフォスフィンオキサイドとの混合物                １．４ｇ
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ１８７０、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
着色剤：表１に示すシアン顔料分散体                                      ２．０ｇ
以上の成分を撹拌混合溶解し、シアンインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ１）を得た。
【０１５６】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ２）の調製＞
モノマー：エトキシ化ペンタエリスリトールヘキサアクリレート            １０．０ｇ
（ＳＲ４９４、ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製）
モノマー：１，６ヘキサンジオールジアクリレート                        １０．０ｇ
（ＨＤＤＡ、ダイセル・ユーシービー(株）製）
光重合開始剤：１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニルケトンと
ビス（２．６―ジメトキシベンゾイル）２，４，４−トリメチル
−ペンチルフォスフィンオキサイドとの混合物                １．４ｇ
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ１８７０、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
Ｎ−エチルジエタノールアミン                                            ０．６ｇ
着色剤：表１に示すシアン顔料分散体                                      ２．０ｇ
以上の成分を撹拌混合溶解し、シアンインクジェット記録用液体（Ｉ−Ｃ２）を得た。
【０１５７】
＜着色剤を含有しないインクジェット記録用液体（Ｉａ−１）の調製＞
モノマー：カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート    ６．０ｇ
（ＤＰＣＡ６０、ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製）
モノマー：１，６ヘキサンジオールジアクリレート                        １４．０ｇ
（ＨＤＤＡ、ダイセル・ユーシービー(株）製）
光重合開始剤：１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニルケトンと
ビス（２．６―ジメトキシベンゾイル）２，４，４−トリメチル−
ペンチルフォスフィンオキサイドとの混合物                  １．４ｇ
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ１８７０、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
界面活性剤：メガファック  Ｆ−４７５（大日本インキ化学工業（株）製）  ０．０５ｇ
以上の成分を撹拌混合溶解し、インクジェット記録用液体（Ｉａ−１）を得た。
【０１５８】
＜着色剤を含有しないインクジェット記録用液体（Ｉａ−２）の調製＞
モノマー：ジプロピレングリコールジアクリレート                        ２０．０ｇ
（ＤＰＧＤＡ：ダイセル・ユーシービー（株）製）
光重合開始剤：２−メチル−１−〔４−（メチルチオ）フェニル〕
−２−モルフォリノ−１−オン                            １．４ｇ
（Ｉｒｇａｃｕｒｅ９０７、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
界面活性剤：ガファック  Ｆ−４７５（大日本インキ化学工業（株）製）    ０．１ｇ
以上の成分を撹拌混合溶解し、インクジェット記録用液体（Ｉａ−２）を得た。
【０１５９】
２．第２の液体（水素引抜型重合開始剤及び増感剤を含有する液体）の調製
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ１）の調製＞
モノマー：エトキシ化ペンタエリスリトールヘキサアクリレート            １０．０ｇ
（ＳＲ４９４：ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製）
モノマー：１，６ヘキサンジオールジアクリレート                        １０．０ｇ
（ＨＤＤＡ  ダイセル・ユーシービー（株）製）
光重合開始剤：イソプロピルチオキサントン                                ０．５ｇ
（ＤＡＲＯＣＵＲ  ＩＴＸ、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
増感剤：エチル−４−ジメチルアミノベンゾエート                          ０．５ｇ
（ＤＡＲＯＣＵＲ  ＥＤＢ、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
着色剤：表１に示すシアン顔料分散体                                      ２．０ｇ
（ＤＡＲＯＣＵＲ  ＥＤＢ、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
以上の成分を撹拌混合溶解し、着色剤を含有するシアンインクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ１）を得た。
【０１６０】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ２）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＤＡＲＯＣＵＲ  ＩＴＸ  ０．５ｇに代えて、２，４−ジエチルチオキサントン（ＫＡＹＡＣＵＲＥ  ＤＥＴＸ−Ｓ、日本化薬（株）製）０．５ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ１）と同様にして着色剤を含有するシアンインクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ２）を調製した。
【０１６１】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ３）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＤＡＲＯＣＵＲ  ＩＴＸ  ０．５ｇに代えて、２−クロロチオキサントン（ＫＡＹＡＣＵＲＥ  ＤＥＴＸ−Ｓ、日本化薬（株）製）０．５ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ１）と同様にして着色剤を含有するシアンインクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ３）を調製した。
【０１６２】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ４）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ１）の調製において、光重合開始剤として用いたＤＡＲＯＣＵＲ  ＩＴＸ  ０．５ｇに代えて、ベンゾフェノン０．５ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ１）と同様にして着色剤を含有するシアンインクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ４）を調製した。
【０１６３】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ５）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ１）の調製において、増感剤として用いたＤＡＲＯＣＵＲ  ＥＤＢ  ０．５ｇに代えて、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸イソアミルエステル（ＫＡＹＡＣＵＲＥ  ＤＭＢＩ、日本化薬（株）製）  ０．５ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ１）と同様にして着色剤を含有するシアンインクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ５）を調製した。
【０１６４】
＜着色剤を含有するインクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ６）の調製＞
前記インクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ１）の調製において、増感剤として用いたＤＡＲＯＣＵＲ  ＥＤＢ  ０．５ｇに代えて、Ｎ−エチルジエタノールアミン  ０．５ｇを用いた以外は、インクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ１）と同様にして着色剤を含有するシアンインクジェット記録用液体（ＩＩ−Ｃ６）を調製した。
【０１６５】
＜着色剤を含有しないインクジェット記録用液体（ＩＩｂ−１）の調製＞
モノマー：エトキシ化ペンタエリスリトールヘキサアクリレート            １０．０ｇ
（ＳＲ４９４：ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製）
モノマー：１，６ヘキサンジオールジアクリレート                        １０．０ｇ
（ＨＤＤＡ  ダイセル・ユーシービー（株）製）
光重合開始剤：イソプロプルチオキサントン                                ０．５ｇ
（ＤＡＲＯＣＵＲ  ＩＴＸ、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
増感剤：エチル−４−ジメチルアミノベンゾエート                          ０．５ｇ
（ＤＡＲＯＣＵＲ  ＥＤＢ、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
以上の成分を撹拌混合溶解し、インクジェット記録用液体（ＩＩｂ−１）を得た。
【０１６６】
＜着色剤を含有しないインクジェット記録用液体（ＩＩｂ−１）の調製＞
モノマー：１，６ヘキサンジオールジアクリレート                        ２０．０ｇ
（ＨＤＤＡ、ダイセル・ユーシービー（株）製）
光重合開始剤：２−クロロチオキサントン                                  ０．５ｇ
（ＤＡＲＯＣＵＲ  ＩＴＸ、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
増感剤：２−エチルヘキシル−４−ジメチルアミノベンゾエート              ０．５ｇ
（ＤＡＲＯＣＵＲ  ＥＨＡ、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
界面活性剤：メガファック  Ｆ−４７０（大日本インキ化学工業（株）製）    ０．１ｇ
以上の成分を撹拌混合溶解し、インクジェット記録用液体（ＩＩｂ−２）を得た。
【０１６７】
（実施例１〜２１）
上記により得られたインクジェット記録用液体（第１の液体及び第２の液体）を、表２及び表３に示すように組み合わせて、実施例１〜２１のインクジェット記録用インクセットとした。なお、実施例１〜１０はマゼンタ色のインクセットであり、実施例１１〜２１はシアン色のインクセットである。
【０１６８】
（比較例１〜６）
開裂型重合開始剤を含有するインクジェット記録用液体（第１の液体）を、表２及び表３に示すように組み合わせて、比較例１〜６のインクジェット記録用インクセットとした。なお、比較例１及び２はマゼンタ色のインクセットであり、比較例３〜６はシアン色のインクセットである。
【０１６９】
３．評価方法
＜印字・露光方法＞
２液型の液体を用いた印字・露光方法について説明する。
各実施例及び比較例のインクセットを構成するインクジェット記録用液体（第１の液体及び第２の液体）のうち、着色剤を含有しない液体を印字した。次いで、着色剤を含有する液体をその上から重なるように印字した。
いずれの液体もインクジェットプリンター（マイクロジェット社製実験機（商品名：インクジェット実験システムＩＪＥＴ１０００Ｒ）、印字密度：３００ｄｐｉ、打滴周波数：２ｋＨｚ、ノズル数：６４、２列配列）で印字した。
【０１７０】
なお、ここで、上記印字を行った被記録媒体としては、厚さ６０μｍのポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）シート（商品名：ＰＰＬ／レーザープリンタ用ゼロックスＦＩＬＭ（ＯＨＰ  ＦＩＬＭ）を用いた。
【０１７１】
被記録媒体（メディア）に印字（打滴）した後、紫外発光ダイオード（ＵＶ−ＬＥＤ）により露光し画像を形成した。なお、ＵＶ−ＬＥＤとしては、日亜化学製の「ＮＣＣＵ０３３」を用いた。本ＬＥＤは１チップから波長３６５ｎｍの紫外光を出力するものであって、約５００ｍＡの電流を通電することにより、チップから約１００ｍＷの光が発光される。これを７ｍｍ間隔に複数個配列し、メディア表面で０．３Ｗ／ｃｍ2のパワーが得られる。打滴後露光されるまでの時間、及び、露光時間はメディアの搬送速度及びヘッドとＬＥＤの搬送方向の距離により変更可能である。本実施例では着弾後、約０．５秒後に露光される。
メディアとの距離及び搬送速度の設定に応じて、メディア上の露光エネルギーを０．０１〜１５Ｊ／ｃｍ2の間で調整することができる。本実施例では搬送速度により露光エネルギーを調整した。
これら露光パワー、露光エネルギーの測定には、ウシオ電機製のスペクトロラディオメータ「ＵＲＳ−４０Ｄ」を用い、波長２２０ｎｍから４００ｎｍの間を積分した値を用いた。
なお、本実施例では印字及び露光テストは２３℃、Ｒ．Ｈ．６０％の環境で実施した。
【０１７２】
＜硬化性評価＞
実施例及び比較例の各インクセットを用い、前記した方法により、印字を行った後、２００ｍＪ／ｃｍ2、７００ｍＪ／ｃｍ2、２０００ｍＪ／ｃｍ2、及び１００００ｍＪ／ｃｍ2の各露光エネルギーで露光を行った。硬化性は、露光直後の各被記録媒体（印字サンプル）に上質紙を重ね、圧力ローラー（５０ｋｇ／ｃｍ2）を通したときの着色剤の上質紙への転写の程度を、下記基準により目視で評価した。評価結果を表２及び表３に示す。
○：まったく転写せず。
△：一部転写する。
×：ほとんど全量転写する。
【０１７３】
＜耐擦過性評価＞
各インクセットにおいて、最も低エネルギーの露光でまったく転写がなかった被記録媒体（印字サンプル）の印字面を消しゴムで数回こすり印字面の変化を観察し、下記基準により評価した。評価結果を表２及び表３に示す。
なお、いずれの露光エネルギーにおいても画像が硬化しなかったサンプルについては、当該評価は実施せず、「−」で示した。
○：変化無し
×：印字面が剥がれる。
【０１７４】
＜打滴干渉性能評価＞
（ライン品質）
上記印字の工程において、各液体をライン状に重ね打ちし、打滴形状の重なり具合（滲み具合）を下記基準で評価した。具体的に、ライン状の重ね打ちとは、第１の液体及び第２の液体のうち、一方の液体を５列ラインが接するように打滴し、該液体打滴１０秒後に、その上から他方の液体を１列打滴した。
Ａ：ラインの太さが均一である。
Ｂ：ラインのところどころに液だまり由来の微細な線太さのばらつきがある。
Ｃ：ライン上に液溜り由来のはっきりとした線のばらつきがある。
【０１７５】
（ベタ画像品質）
上記印字の工程において、各液体をベタ画像状に重ね打ちし、濃度ムラ具合を下記基準で評価した。具体的に、ベタ画像状の重ね打ちとは、第１の液体及び第２の液体のうち、一方の液体を６０列ラインが接するように打滴し、該液体打滴１０秒後に、その上から他方の液体を５０列ラインが接するように打滴した。評価結果を表２及び表３に示す。
Ａ：濃度ムラがほとんど観察されない。
Ｂ：僅かに濃度ムラが観察されるが、全体として問題の無いレベルである。
Ｃ：ベタ画像に濃度ムラがあり、品質が劣る。
【０１７６】
＜ライン色分かれ評価＞
上記印字の工程において、各液体をライン状に重ね打ちし、ラインの色分かれを下記基準で評価した。評価結果を表２及び表３に示す。
Ａ：色分かれが無い。
Ｂ：僅かに色分かれが観測され、中心に僅かな白抜けが観測される。
Ｃ：大きく色分かれし、中心に太い白抜けが観測される。
【０１７７】
＜インク耐熱性＞
得られた各インクジェット記録用液体を６０℃のオーブン中に４週間保存し、保存前後の２５℃における粘度（ｍＰａ）をＲＥ８０Ｌ型粘度計（東機産業社製）を用いて測定し、下記基準で評価した。評価結果を表２及び表３に示す。
○：粘度上昇が２０％未満
△：粘度上昇が２０％以上（ゲル化はしていない）
×：インクがゲル化している
【０１７８】
【表２】
2007237405.tif 000009
【０１７９】
【表３】
2007237405.tif 000010
【０１８０】
表２及び表３に示されるように、実施例のインクセットは、ＬＥＤによるエネルギー付与で効率的に素早く硬化反応が進行し、印字画質に優れると共に、高い耐擦過性を有する画像が得られることが分かる。また、実施例のインクセットは、充分なインク耐熱性を有しており、長期保存安定性にも優れたインクセットであることが分かる。