(57)【要約】【課題】蓄熱式床下暖房器本体の容積を増大させることなく、それの設置台数を減少させることができるとともに、床下空間及び床面を広域にわたり均等に効率よく暖められるようにする。【解決手段】本発明は、蓄熱式床下暖房器本体１の上面に配設した放熱板２からの輻射熱により床下空間δ及び床パネルＦを暖房する蓄熱式床下暖房器において、上記放熱板２の放熱面積を、蓄熱式床下暖房器本体１上面の面積よりも増大させていることを特徴としている。【選択図】図１
2007101160.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
蓄熱式床下暖房器本体の上面に配設した放熱板からの輻射熱により床下空間及び床パネルを暖房する蓄熱式床下暖房器において、
上記放熱板の放熱面積を、蓄熱式床下暖房器本体上面の面積よりも増大させていることを特徴とする蓄熱式床下暖房器。
【請求項２】
蓄熱式床下暖房器本体の放熱量を増加させるとともに、その放熱量の増加に伴う放熱板の表面温度の上昇を相殺するように、各放熱板の放熱面積を増大させていることを特徴とする請求項１に記載の蓄熱式床下暖房器。
【請求項３】
蓄熱式床下暖房器本体内で暖められた空気を外部に放出するための暖気放出用孔を、その蓄熱式床下暖房器本体に形成したことを特徴とする請求項１又は２に記載の蓄熱式床下暖房器。
【請求項４】
暖気放出用孔を、蓄熱式床下暖房器本体の側壁であって放熱板の下方位置に配設していることを特徴とする請求項３に記載の蓄熱式床下暖房器。
【請求項５】
暖気放出用孔から放出される蓄熱式床下暖房器本体内で暖められた空気を放熱板に向けて誘導するための暖気誘導部材を設けたことを特徴とする請求項３又は４に記載の蓄熱式床下暖房器。
【請求項６】
蓄熱式床下暖房器本体に対し、放熱板を着脱自在に取り付けていることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の蓄熱式床下暖房器。
【請求項７】
蓄熱式床下暖房器本体から外方に延伸した放熱板の長さに合わせて、暖気放出用孔の開口面積を変えていることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の蓄熱式床下暖房器。
【請求項８】
暖気放出用孔の下側に、外部の空気を蓄熱式床下暖房器本体内に取り入れるための外気取入れ用孔を形成していることを特徴とする請求項３〜７のいずれかに記載の蓄熱式床下暖房器。
【請求項９】
放熱板の放熱面を波形にしていることを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載の蓄熱式床下暖房器。
【請求項１０】
所定空間の暖房負荷にほぼ合致する総放熱量となる複数台の蓄熱式床下暖房器を床下空間内に設置して、それら各蓄熱式床下暖房器本体の上面に配設した放熱板からの輻射熱により床下空間及び床パネルを暖房する蓄熱式床下暖房器を用いた暖房システムであって、
上記各蓄熱式床下暖房器本体の放熱量を増加させるとともに、その放熱量の増加に伴う放熱板の表面温度の上昇を相殺するように、各放熱板の放熱面積を増大させていることを特徴とする蓄熱式床下暖房器を用いた暖房システム。
【請求項１１】
各蓄熱式床下暖房器の蓄熱量が基準値となるように、それらの蓄熱量を一括して増減制御する蓄熱量制御手段を設けたことを特徴とする請求項１０に記載の蓄熱式床下暖房器を用いた暖房システム。
【請求項１２】
蓄熱式床下暖房器本体に異常が生じているか否かを判定する異常判定手段と、この異常判定手段により異常であると判定したときには、その異常を報知する異常報知手段とを有することを特徴とする請求項１０又は１１に記載の蓄熱式床下暖房器を用いた暖房システム。
【請求項１３】
各蓄熱式床下暖房器の蓄熱量の増減設定を行うための操作部を、床上に配置していること特徴とする請求項１０〜１２のいずれかに記載の蓄熱式床下暖房器を用いた暖房システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
例えば住宅等の床下に設置して床下空間及び床面を暖房する蓄熱式床下暖房器とこれを用いた暖房システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、標準的な住宅（関東の４人居住２階建て高気密高断熱住宅（Ｑ値２．５Ｗ／ｍ２・Ｋ）において、１階６５（ｍ２）の住宅、外気・室内温度差１８（℃））を想定して、その標準的な住宅の暖房負荷にほぼ合致する放熱量を計算し、また、後述する床下の設置スペースの制限を考慮して、それぞれ電気容量２．２（ＫＷ）の蓄熱式床下暖房器を５台設置した構成にしている。なお、「暖房負荷」は外気・室内温度差を保持するのに必要な熱量のことである。
【０００３】
床下の設置スペースの制限は、上記した電気容量２．２（ＫＷ）の蓄熱式床下暖房器の場合、これの本体上面に設置した放熱パネルの表面温度を６０〜７０（℃）程度に上昇させることにより、その放熱パネル表面からの輻射熱で床面及び床下空間を暖めているが、建築基準法で定められた一定の床下高さ（最低４５０（mm））にした床材の下側に設置しなければならないという制約に加えて、その床材の温度上昇を抑えるため、暖房器本体の放熱パネルとの間に１５０（mm）程度の距離を保つ必要があることである。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述した床下の設置スペースの制限を考慮し、各暖房器本体の容積をそのままにして、１台当たりの放熱量、従ってまた電気容量を増やすことによって設置台数を減少させようとすると、当然のことながら、暖房器本体の内部温度の上昇に伴って放熱パネルの表面温度が上昇する。
【０００５】
この放熱パネルの表面温度の上昇が、当該暖房器の直上の床面温度の上昇を招く結果となって、木製の床面パネルにそりや収縮等を生じさせてしまうが、そのために床下高さを変更して放熱パネルと床材との間の距離を大きくすることや基礎を掘り下げること等を行うことはできないという解決しがたい問題があった。
【０００６】
そこで本発明は、床下空間及び床面を広域にわたり均等に効率よく暖めることができるとともに、蓄熱式床下暖房器本体の容積を増大させることなく、それの設置台数を減少させることができる蓄熱式床下暖房器とこれを用いた暖房システムの提供を目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するための本発明の構成は、次のとおりである。
請求項１に記載した蓄熱式床下暖房器は、蓄熱式床下暖房器本体の上面に配設した放熱板からの輻射熱により床下空間及び床パネルを暖房するものであり、上記放熱板の放熱面積を、蓄熱式床下暖房器本体上面の面積よりも増大させていることを特徴としている。
【０００８】
請求項２に記載の蓄熱式床下暖房器は、請求項１に記載した蓄熱式床下暖房器本体の放熱量を増加させるとともに、その放熱量の増加に伴う放熱板の表面温度の上昇を相殺するように、各放熱板の放熱面積を増大させていることを特徴としている。
【０００９】
請求項３に記載の蓄熱式床下暖房器は、請求項１又は２に記載した蓄熱式床下暖房器本体内で暖められた空気を外部に放出するための暖気放出用孔を、その蓄熱式床下暖房器本体に形成している。
【００１０】
請求項４に記載の蓄熱式床下暖房器は、請求項２に記載した暖気放出用孔を、放熱板の下方位置の側壁に配設したものである。
【００１１】
請求項５に記載の蓄熱式床下暖房器は、請求項２又は３に記載した暖気放出用孔から放出される蓄熱式床下暖房器本体内で暖められた空気を放熱板に向けて誘導するための暖気誘導部材を設けたものである。
【００１２】
請求項６に記載の蓄熱式床下暖房器は、請求項１〜４のいずれかに記載した蓄熱式床下暖房器本体に対し、放熱板を着脱自在に取り付けた構成にしている。
【００１３】
請求項７に記載の蓄熱式床下暖房器は、蓄熱式床下暖房器本体から外方に延伸した放熱板の長さに合わせて、暖気放出用孔の開口面積を変えた構成にしている。
【００１４】
請求項８に記載の蓄熱式床下暖房器は、請求項２〜６のいずれかに記載した暖気放出用孔の下側に、外部の空気を蓄熱式床下暖房器本体内に取り入れるための外気取入れ用孔を形成している。
【００１５】
請求項９に記載の蓄熱式床下暖房器は、請求項１〜７のいずれかに記載した放熱板の放熱面を波形にしている。
【００１６】
請求項１０に記載の蓄熱式床下暖房器を用いた暖房システムは、所定空間の暖房負荷にほぼ合致する総放熱量となる複数台の蓄熱式床下暖房器を床下空間内に設置して、それら各蓄熱式床下暖房器本体の上面に配設した放熱板からの輻射熱により床下空間及び床面を暖房するものであり、上記各蓄熱式床下暖房器本体の放熱量を増加させるとともに、その放熱量の増加に伴う放熱板の表面温度の上昇を相殺するように、各放熱板の放熱面積を増大させていることを特徴としている。
【００１７】
請求項１１に記載の蓄熱式床下暖房器を用いた暖房システムは、請求項１０に記載した各蓄熱式床下暖房器の蓄熱量が基準値となるように、それらの蓄熱量を一括して増減制御する蓄熱量制御手段を設けたことを特徴としている。
【００１８】
請求項１２に記載の蓄熱式床下暖房器を用いた暖房システムは、請求項１０又は１１に記載した蓄熱式床下暖房器本体に異常が生じているか否かを判定する異常判定手段と、この異常判定手段により異常であると判定したときには、その異常を報知する異常報知手段とを有することを特徴としている。
【００１９】
請求項１３に記載の蓄熱式床下暖房器を用いた暖房システムは、請求項１０〜１２のいずれかに記載した各蓄熱式床下暖房器の蓄熱量の増減設定を行うための操作部を床上に配置したものである。
【発明の効果】
【００２０】
請求項１〜１３に記載した発明によれば、放熱板の放熱面積を増大させているので、床下空間及び床面を広域にわたり均等に効率よく暖めることができる。
【００２１】
請求項１〜１３に記載の発明で得られる上記共通の効果に加え、各請求項に記載した発明によれば次の各効果を得ることができる。
請求項２に記載した発明によれば、蓄熱式床下暖房器本体の放熱量を増加させるとともに、その放熱量の増加に伴う放熱板の表面温度の上昇を相殺するように、各放熱板の放熱面積を増大させているので、暖房器本体の容積を増大させることなく、床下空間及び床面を広域にわたり均等に効率よく暖めることができる。
【００２２】
請求項３に記載した発明によれば、蓄熱式床下暖房器本体内で暖められた空気を暖気放出用孔から外部に放出することができる。従って、放熱板の輻射熱のみで床下空間及び床面を暖める場合に比較して、短い時間で床下空間及び床面を所期の温度に上昇させることができる。
【００２３】
請求項４に記載した発明によれば、暖気放出用孔を、蓄熱式床下暖房器本体の側壁であって放熱板の下方位置に配設しているので、暖気放出用孔から放出された蓄熱式床下暖房器内で暖められた空気は、放熱板の下面に沿って辺縁部に向けて流れ、これにより、放熱板を均一に暖めることができるとともに、暖められる領域を拡大することができる。
【００２４】
請求項５に記載した発明によれば、暖気放出用孔から放出された空気は、暖気誘導部材により放熱板に向けて誘導されるので、放熱板をより均一に暖めることができる。
【００２５】
請求項６に記載した発明によれば、蓄熱式床下暖房器本体に対し、放熱板を着脱自在に取り付けているので、蓄熱式床下暖房器本体を設置現場に搬送するときには、放熱板を取り外しておけるので、搬送の際に放熱板が嵩張って取り扱いを煩雑化することを回避できる。
【００２６】
請求項７に記載した発明によれば、蓄熱式床下暖房器本体から外方に延伸した放熱板の長さに合わせて、暖気放出用孔の開口面積を変えているので、放熱板を均一に暖めやすい。
【００２７】
請求項８に記載した発明によれば、暖気放出用孔の下側に、外部の空気を蓄熱式床下暖房器本体内に取り入れるための外気取入れ用孔を形成しているので、暖気放出用孔から放出させる空気を効率よく取り入れることができる。
【００２８】
請求項９に記載した発明によれば、放熱板の放熱面を波形にしているので、単位面積当たりの放熱面積を増大させることができ、当該放熱板の小型化を図ることができる。
【００２９】
請求項１０に記載した発明によれば、各蓄熱式床下暖房器本体の放熱量を増加させて設置台数を減少させるとともに、その放熱量の増加に伴う放熱板の表面温度の上昇を相殺するように、各放熱板の放熱面積を増大させているので、暖房器本体の容積を増大させることなく、設置台数を減少させることができるとともに、床下空間及び床面を広域にわたり均等に効率よく暖めることができる。
【００３０】
請求項１１に記載した発明によれば、蓄熱量制御手段により、各蓄熱式床下暖房器の蓄熱量が基準値となるように、それらの蓄熱量を一括して増減制御しているので、各蓄熱式床下暖房器の蓄熱量を個別に設定する必要がない。
【００３１】
請求項１２に記載の発明によれば、異常判定手段により、蓄熱式床下暖房器本体に異常が生じていると判定したときに、異常報知手段により異常が生じていることを報知しているので、異常が生じていることをいち早く認識させられる。
【００３２】
請求項１２に記載の発明によれば、各蓄熱式床下暖房器の蓄熱量の増減設定を行うための操作部を床上に配置しているので、蓄熱量の増減設定をきわめて容易に行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
以下に、本発明を実施するための最良の形態について、図面を参照して説明する。図１は、本発明の一実施形態に係る蓄熱式床下暖房器を用いた暖房システムの概略の構成を示す斜視図、図２は、蓄熱式床下暖房器の上面図、図３は、蓄熱式床下暖房器本体を示すものであり、（ａ）はその上面図、（ｂ）はその正面図、（ｃ）はその側面図、図４は、図２に示すＩ-Ｉ線に沿う断面図、図５は、図２に示すＩＩ-ＩＩ線に沿う断面図である。
【００３４】
本発明の一実施形態に係る蓄熱式床下暖房器を用いた暖房システム（以下、たんに「暖房システム」という）Ａは、電気容量３．３（ＫＷ）からなる４台の蓄熱式床下暖房器Ｂ…と、これらを制御する制御部Ｃと、操作部Ｄとを有して構成されている。
【００３５】
なお、電気容量３．３（ＫＷ）からなる４台の蓄熱式床下暖房器Ｂ…を使用する構成は、上記した標準的な住宅（関東の４人居住２階建て高気密高断熱住宅（Ｑ値２．５Ｗ／ｍ２・Ｋ）において、１階６５（ｍ２）の住宅、外気・室内温度差１８（℃））を想定し、その標準的な住宅の暖房負荷にほぼ合致させたものであり、従って、その暖房負荷の大小に応じて蓄熱式床下暖房器Ｂ…の設置台数を増減させてよいことは勿論である。
【００３６】
蓄熱式床下暖房器Ｂは、蓄熱式床下暖房器本体（以下たんに「本体」という）１上に、放熱板２を配設したものである。
本体１は、図３〜５に示すように、４つの側壁５〜８、上壁９及び下壁１０により直方体形に形成された筐体３内に、熱源４を設けた構成になっている。
筐体３は、高さＨ＝２８５（ｍｍ）、幅Ｗ１＝８７０（ｍｍ）、奥行きＷ２＝５４０（ｍｍ）の大きさになっている。
【００３７】
側壁５〜８の上側位置には、それぞれ本体１内で暖められた空気（以下「暖気」ともいう）を外部に放出するための複数の暖気放出用孔列１１〜１４が上側辺縁に沿って配列されているとともに、それら側壁５〜８の下側位置には、外部の空気を本体１内に取り入れるための外気取入れ用孔列１５〜１８が下側辺縁に沿って形成されている。
【００３８】
側壁５,７の上側位置の暖気放出用孔列１１（１３）は、図３に示すように、それぞれ多数の暖気放出用孔１１ａ…（１３ａ…）を所定の間隔で上側辺縁に沿って列設し、かつ、上下二段に配列した構成になっている。また、外気取入れ用孔列１５（１７）は、多数の外気取入れ用孔１５ａ…（１７ａ…）を所定の間隔で下側辺縁に沿って列設した構成になっている。
【００３９】
図４に示すように、各暖気放出用孔１１ａ（１３ａ）には、放出される暖気を放熱板２の下面に向けるための上向きの開口１１ｂ（１３ｂ）を備えた暖気誘導部材１９が外部に膨出して形成されている。これにより、暖気放出用孔１１ａ（１３ａ）から放出された空気は、放熱板２の下面２５ａに向けて誘導され、その下面２５ａに沿って辺縁部に向けて流れていくようになる。
各外気取入れ用孔１５ａ（１７ａ）には、下向きの開口１５ｂ（１７ｂ）を備えた誘導部材１８が外部に膨出して形成されている。
【００４０】
側壁６（８）に形成されている暖気放出用孔列１２（１４）は、多数の暖気放出用孔１２ａ…（１４ａ…）を所定の間隔で横一列に配列した構成になっている。各暖気放出用孔１２ａ（１４ａ）には、上記した暖気誘導部材１７が膨出して形成されている。
また、外気取入れ用孔列１６（１８）は、多数の外気取入れ用孔１６ａ…（１８ａ…）を所定の間隔で横一列に配列した構成になっている。各外気取入れ用孔１６ａ（１８ａ）には、下向きの開口１６ｂ（１８ｂ）を備えた上述した暖気誘導部材１８が外部に膨出して形成されている。
要約すると、上述した暖気放出用孔１１ａ…等を、本体１の側壁５等に形成することにより、それら暖気放出用孔１１ａ…等を放熱板２の下方位置に配設した構成になっている。
【００４１】
なお、暖気放出用孔１１ａ…,１３ａ…、暖気放出用孔１２ａ…,１４ａ…、外気取入れ用孔１５ａ…,１７ａ…、外気取入れ用孔１６ａ…,１８ａ…は、互いに同形同大の横長の長方形に形成されており、それらのうち側壁５,７に形成した暖気放出用孔１１ａ…,１３ａ…の総開口面積を、側壁６,８に形成した暖気放出用孔１２ａ…,１４ａ…の総開口面積よりも大きくしている。
すなわち、本体１から外方に延伸した放熱板２の長さに合わせて、側壁５,７側の暖気放出用孔１１ａ…,１３ａ…と、側壁６，８側の暖気放出用孔１２ａ…,１４ａ…の開口面積を変えている。
【００４２】
筐体３の上壁９は所要厚みの放熱パネルとなっており、これの四隅に、放熱板２を固定するための４つのねじ孔９ａ…が螺設されている。
【００４３】
図４に示すように、熱源４は、筐体３の下壁１０上に、これの内面との間に空間αをおいて載置されているとともに、上壁９との間にも、空間αが形成されている。また、側壁５〜８との内面との間には所要の空間βが区画形成されるようにしている。
【００４４】
この熱源４は、図５に示すように、４本のヒータ２０…を埋設した酸化マグネシウム等からなる蓄熱材２１を、珪酸カルシウムやシリカ等からなる断熱材２３により囲繞した構成になっている。また、各ヒータ２２には温度センサ（図７に示す）が取り付けられており、その温度センサ３２によってヒータ温度を測定している。
【００４５】
放熱板２は金属製の板状体であり、本体１上面の面積よりも増大させている。具体的には、本体１の発熱量の増加を相殺するように、その放熱面積を増大させている。
換言すると、本体１の発熱量を増加させる前の表面温度となるように放熱面積を増大させており、本実施形態においては、幅Ｗ３=１８００（ｍｍ）、奥行きＷ４=１２００（ｍｍ）厚み１（ｍｍ）ほどにしている。
この放熱板２には、上記したねじ孔９ａ…に対向する位置に、遊挿孔２ａ…が形成されている。
【００４６】
すなわち、本体１の上壁９に放熱板２を載置した状態で、遊挿孔２ａ…を介してねじ孔９ａにボルトを螺合することにより、放熱板２を本体１に対して着脱自在に固定されるようになっている。換言すると、本体１に対し、放熱板２を着脱自在に取り付ける取付け構造を有しており、本実施形態においては、その取付け構造を放熱板２の遊挿孔２ａ…、上壁９のねじ孔９ａ…及び図示しないボルトにより構成している。
【００４７】
図６は、蓄熱式床下暖房器本体を床下に設置した状態を示す正面図、図７は、制御系統を示すブロック図、図８は、操作部の詳細を示す説明図、図９は、蓄熱量を増減制御するときのフローチャートである。なお、同図には、４台の蓄熱式床下暖房器本体のうちの１台のもののみを示している。
【００４８】
図６に示すように、上記した構成からなる４台の本体１…は、床下の空間δであって基礎Ｇ上に据え付けられ、床パネルＦと本体１上面の放熱板２との間には所要の空間γが形成されるようになっている。
【００４９】
各本体１、従ってまた、それらの各熱源４は、制御部３０の出力側に接続されているとともに、その制御部３０の入力側には、各本体１の蓄熱量の増減設定を行う操作部Ｄと、ヒータ２２の温度を測定するための温度センサ３２…が接続されている。
本実施形態においては、操作部Ｄを床パネルＦの上側（床上）に配置していることにより、室内から本体１の制御を行うことができ、いちいち床下に入って作業をする必要がない。なお、３３は各本体１等に電力を供給する配電盤である。
【００５０】
制御部３０は、所要のプログラムを実行することによって、次の機能を有している。
（１）各熱源４の蓄熱量を一括して増減制御する機能（以下「蓄熱量制御手段３０ａ」という）。
「蓄熱量を増減制御する」とは、熱源４の温度を昇降制御することと同義である。
「一括して」とは、各本体１の蓄熱量を操作部Ｄで設定した一の熱量となるようにすること、言い換えると、それらが操作部Ｄで設定した一の温度となるように昇降制御することを意味している。
蓄熱量制御手段３０ａとしては、上記した機能の他、次のような機能を有するものとしてもよい。
・各本体１の蓄熱量をそれぞれ操作部Ｄで設定した個別の蓄熱量となるように増減制御する機能。このような機能を設けることにより、必要に応じて床面に温度差をもたせることができる。
本実施形態においては、所要のプログラムに基づいて当該機能を発揮する制御部３０と、ヒータ２１…とにより、蓄熱量制御手段３０ａを構成している。
【００５１】
（２）本体１に異常が生じているか否かを判定する機能（以下「異常判定手段３０ｂ」という）。
本実施形態においては、温度センサ３２により熱源４の温度を例えば一定時間間隔で測定し、この測定した温度と予め設定した基準温度とを比較して、測定温度が所定の時間内で基準温度に至らなかったときに、本体１に異常が生じていると判定している。
また、測定した温度が、予め定めた基準温度よりも高い危険温度領域に入ったときにも、本体１に異常が生じていると判定する。
本実施形態においては、温度センサ３２と、所要のプログラムに基づいて当該機能を発揮する制御部３０とにより異常判定手段３０ｂを構成している。
【００５２】
（３）異常判定手段３０ｂにより異常が生じていると判定したときには、その異常の発生を報知する機能（異常報知手段３０ｃ）。
後述する操作部Ｄには、異常が生じていることを示す表示部Ｄｃが設けられており、その表示部Ｄｃに、異常が生じている本体１と、異常であることを示すマークが表示されるようになっている。
なお、例えば音声やブザー等により異常が生じていることを単独で若しくは上記した表示とともに報知するようにしてもよい。この場合には、表示を確認することなく、異常が生じていることをいち早く認識することができる。
本実施形態においては、操作部Ｄの表示部Ｄｃと、所要のプログラムに基づいて当該機能を発揮する制御部３０とにより、異常報知手段３０ｃを構成している。
【００５３】
操作部Ｄは、蓄熱量の設定を有効にするか否かを切り換える切換えスイッチＤａ、蓄熱量設定スイッチＤｂ、異常が生じていることを示す表示部Ｄｃ等が設けられているものである。
蓄熱量設定スイッチＤｂは、蓄熱量を「大」「中」「小」の３段階に設定するようになっており、具体敵には、「大」がヒータ２２への通電時間が６時間、「中」がヒータ２１への通電時間が５時間、「小」がヒータ２２への通電時間が４時間というように、通電時間の長短に相当している。
異常であることの表示内容は、４台の本体１…のうち、異常が生じている本体１を示す表示と、異常であることを示すマークや文字等と含んでいる。
【００５４】
以上の構成からなる蓄熱式床下暖房器の蓄熱量を制御する手順について、図９を参照して説明する。
操作部Ｄの切換えスイッチＤａを操作して蓄熱量の設定を有効にすると、ステップ１に進む。
ステップ１（図中「Ｓ１」と略記する）：操作部Ｄの蓄熱量設定スイッチＤｂを操作して、熱源４の蓄熱量を「大」「中」「小」のいずれかに設定する。
ステップ２：通電開始から設定した通電時間が経過したか否かを判定し、設定した通電時間になっていれば、ステップ３に進み、そうでなければステップ４に進む。
【００５５】
ステップ３：設定した通電時間が経過しているので、ヒータ２２への通電を中断して、処理を終了する。
ステップ４：ヒータ２２の温度が上記した基準温度に達しているか否かを判定し、基準温度に達していなければステップ５に進み、達していればステップ６に進む。
ステップ６：ヒータ２２の温度が上記した危険温度領域に入っているか否かを判定し、危険温度領域に入っていればステップ５に進み、そうでなければステップ２に戻る。
ステップ５：異常が生じている本体１と、異常であることを示すマークを表示部３１ｃに表示することを内容とする異常の報知処理を行って、ステップ７に進む。
ステップ７：ヒータ２２への通電を停止する。
【００５６】
なお、本発明は上記した実施形態に限るものではなく、次のような変形実施が可能である。
上記の実施形態においては、放熱板を平坦な板状体とした構成のものについて説明したが、放熱板の放熱面を波形にした構成にしてもよい。この場合、平坦な板状体とした放熱板に比較して単位面積あたりの表面積を増加させられるため、幅と奥行き寸法を小さくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】本発明の一実施形態に係る蓄熱式床下暖房器を用いた暖房システムの概略の全体構成を示す斜視図である。
【図２】蓄熱式床下暖房器の上面図である。
【図３】蓄熱式床下暖房器本体を示すものであり、（ａ）は、その上面図、（ｂ）は、その正面図、（ｃ）は、その側面図である。
【図４】図２に示すＩ-Ｉ線に沿う断面図である。
【図５】図２に示すＩＩ-ＩＩ線に沿う断面図である。
【図６】蓄熱式床下暖房器本体を床下に設置した状態を示す正面図である。
【図７】制御系統を示すブロック図である。
【図８】操作部の詳細を示す説明図である。
【図９】蓄熱量を増減制御するときのフローチャートである。
【符号の説明】
【００５８】
１                            蓄熱式床下暖房器本体
２                            放熱板
１１ａ,１２ａ，１３ａ,１４ａ  暖気放出用孔
１５ａ,１６ａ，１７ａ,１８ａ  外気取入れ用孔
１７，１８                    暖気誘導部材
３０ａ                        蓄熱量制御手段
３０ｂ                        異常判定手段
３０ｃ                        異常報知手段
Ｂ                            蓄熱式床下暖房器
Ｄ                            操作部
δ                            床下空間
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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