(57)【要約】【課題】電子写真プロセスでフォトライクな高光沢で、定着ローラーや定着ベルトとの離型性に優れ、カールが小さく、かつ波打ち耐性に優れたプリントが得られ、更に高温で定着してもペーパーブリスタの発生が抑制された電子写真受像材料を提供する。【解決手段】紙支持体が、紙基体の少なくとも一方の面側に、電子線を照射して硬化した電子線硬化樹脂被覆層を有し、該紙支持体の電子線硬化樹脂被覆層上に、空隙を有する断熱層と、該断熱層の上部に少なくとも一層の熱可塑性樹脂を含有するトナー受容層とを有することを特徴とする電子写真受像材料。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
紙支持体が、紙基体の少なくとも一方の面側に、電子線を照射して硬化した電子線硬化樹脂被覆層を有し、該紙支持体の電子線硬化樹脂被覆層上に、空隙を有する断熱層と、該断熱層の上部に少なくとも一層の熱可塑性樹脂を含有するトナー受容層とを有することを特徴とする電子写真受像材料。
【請求項２】
前記電子線硬化樹脂被覆層が、白色顔料を含有することを特徴とする請求項１に記載の電子写真受像材料。
【請求項３】
前記紙支持体の電子線硬化樹脂被覆層を有する面とは反対側の面が、樹脂被覆層を有することを特徴とする請求項１または２に記載の電子写真受像材料。
【請求項４】
前記樹脂被覆層が、少なくとも熱可塑性樹脂または電子線硬化樹脂を含有することを特徴とする請求項３に記載の電子写真受像材料。
【請求項５】
前記トナー受容層が、ワックスを含有することを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の電子写真受像材料。
【請求項６】
前記空隙を有する断熱層が、中空粒子と親水性バインダーとを含有することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の電子写真受像材料。
【請求項７】
前記親水性バインダーが、可逆的にゾルゲル変換するバインダーであることを特徴とする請求項６に記載の電子写真受像材料。
【請求項８】
前記可逆的にゾルゲル変換するバインダーが、ゼラチンバインダーであることを特徴とする請求項７に記載の電子写真受像材料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、プリンター、ファキシミリ等の電子写真方式の画像形成機器に用いられる新規の電子写真受像材料に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
現在、オフィス等では電子写真方式を用いた画像形成機器が広く普及している。この電子写真方式による画像形成機器には普通紙が使われてきたが、電子写真方式による多色画像やフルカラー画像形成方法の普及、発展に伴って、高画質なフルカラー画像を形成する電子写真用受像紙の開発が行われてきている。
【０００３】
近年では、銀塩写真プリントやインクジェット出力プリント並のフォトライクなプリントの要望が強くなってきているが、電子写真方式によるカラー出力画像では、前者のようなプリントに比較し、未だ満足のいく品質にまでは至っていないのが現状である。
【０００４】
これら電子写真方式で形成したカラープリントでは、数μｍオーダーのトナーを画像形成要素として使用しているため、光沢に乏しく、トナーの付与量にも限界があり、写真画像を達成するために必要な濃度を実現できていないのが現状であり、フォトライクの画像出力にはこれらの改善が強く望まれている。
【０００５】
上記課題に対し、コート紙にトナー溶融粘度低下剤を含む熱可塑性樹脂層を設けることにより光沢性を向上させる方法が開示されている（例えば、特許文献１参照。）。しかしながら、基紙の平滑性で劣ること、トナーを高溶融して光沢出すために必要な高温定着ではトナー定着面と接する定着部の加熱ローラーや加熱ベルトとの離型性悪化が発生し、逆に光沢劣化となる等の問題を抱えており、十分な光沢は得られないのが現状である。また、定着時の熱の影響により、定着後にはコート紙の波打ち状の表面性劣化や、カールが大きくなることも判明した。
【０００６】
また、支持体上に空隙粒子を有する受像層を設けることで光沢等の画質を向上させる本方法が開示されている（例えば、特許文献２参照。）。しかしながら、特許文献２に記載の方法は、主に、特殊な定着ベルトを用いて、冷却、剥離する画像形成プロセスに適用する方法であり、ローラー定着、ベルト定着等の汎用な定着方法では、十分な光沢を得ることができなかった。
【０００７】
また、基紙の両面にポリオレフィン樹脂被覆層を設けた高平滑な紙支持体上に熱可塑性樹脂層を設けることで光沢感等の写真感を向上させる方法が開示されている（例えば、特許文献３参照。）。この方法によれば、耐水性の高い紙支持体を用いることで定着後の波打ちは改善されるが、カール改善にはまだ不十分であり、フォトライクな光沢までは到達せず、十分な写真感は得られないこと、あるいは定着後に、基紙中の水分が高温の定着熱により水蒸気化して紙を膨らませる、いわゆるペーパーブリスタの発生や定着部との離型性による光沢劣化も見られ、未だ多くの課題を抱えているのが現状である。
【特許文献１】特開２００４−１９８９６５号公報
【特許文献２】特開２００３−３２２９９３号公報
【特許文献３】特開２０００−６６４６６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上記課題に鑑みなされたものであり、その目的は、電子写真プロセスでフォトライクな高光沢で、定着ローラーや定着ベルトとの離型性に優れ、カールが小さく、かつ波打ち耐性に優れたプリントが得られ、更に高温で定着してもペーパーブリスタの発生が抑制された電子写真受像材料を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の上記目的は、以下の構成により達成される。
【００１０】
１．紙支持体が、紙基体の少なくとも一方の面側に、電子線を照射して硬化した電子線硬化樹脂被覆層を有し、該紙支持体の電子線硬化樹脂被覆層上に、空隙を有する断熱層と、該断熱層の上部に少なくとも一層の熱可塑性樹脂を含有するトナー受容層とを有することを特徴とする電子写真受像材料。
【００１１】
２．前記電子線硬化樹脂被覆層が、白色顔料を含有することを特徴とする前記１に記載の電子写真受像材料。
【００１２】
３．前記紙支持体の電子線硬化樹脂被覆層を有する面とは反対側の面が、樹脂被覆層を有することを特徴とする前記１または２に記載の電子写真受像材料。
【００１３】
４．前記樹脂被覆層が、少なくとも熱可塑性樹脂または電子線硬化樹脂を含有することを特徴とする前記３に記載の電子写真受像材料。
【００１４】
５．前記トナー受容層が、ワックスを含有することを特徴とする前記１〜４のいずれか１項に記載の電子写真受像材料。
【００１５】
６．前記空隙を有する断熱層が、中空粒子と親水性バインダーとを含有することを特徴とする前記１〜５のいずれか１項に記載の電子写真受像材料。
【００１６】
７．前記親水性バインダーが、可逆的にゾルゲル変換するバインダーであることを特徴とする前記６に記載の電子写真受像材料。
【００１７】
８．前記可逆的にゾルゲル変換するバインダーが、ゼラチンバインダーであることを特徴とする前記７に記載の電子写真受像材料。
【発明の効果】
【００１８】
本発明により、電子写真プロセスでフォトライクな高光沢で、定着ローラーや定着ベルトとの離型性に優れ、カールが小さく、かつ波打ち耐性に優れたプリントが得られ、更に高温で定着してもペーパーブリスタの発生が抑制された電子写真受像材料を提供することができた。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明を実施するための最良の形態について詳細に説明する。
【００２０】
本発明者は、上記課題に鑑み鋭意検討を行った結果、紙支持体が、紙基体の少なくとも一方の面側に、電子線を照射して硬化した電子線硬化樹脂被覆層を有し、該紙支持体の電子線硬化樹脂被覆層上に、空隙を有する断熱層と、該断熱層の上部に少なくとも一層の熱可塑性樹脂を含有するトナー受容層とを有することを特徴とする電子写真受像材料により、電子写真プロセスでフォトライクな高光沢で、定着ローラーや定着ベルトとの離型性に優れ、カールが小さく、かつ波打ち耐性に優れたプリントが得られ、更に高温で定着してもペーパーブリスタの発生が抑制された電子写真受像材料を実現できることを見出し、本発明に至った次第である。
【００２１】
すなわち、本発明で規定する上記構成では、放射線で硬化する樹脂被覆層を有する紙支持体上に空隙を有する断熱層を設け、更にトナー相溶性に高いトナー受容層を最上部に設けることで、断熱層と放射線樹脂被覆層の断熱、蓄熱効果により、トナーの溶融効率を高めて高い光沢を発現できると共に、ペーパーブリスタを大きく改善でき、放射線樹脂被覆層は適度な透気性、透湿性を有することで、定着熱ダメージによる定着後の波打ちやカールを改善できることを見出した。
【００２２】
以下、本発明の電子写真受像材料の詳細について説明する。
【００２３】
《紙支持体》
本発明に係る紙支持体は、シート状の紙基体（以下、基紙ともいう）の少なくとも一方の面に、電子線を照射することで硬化された電子線硬化樹脂被覆層を有する樹脂被覆紙である。
【００２４】
本発明に係る紙支持体に用いられる基紙は、通常の天然パルプを成分とするもののほか、合成パルプや合成繊維等でもよく、これらの混合物でもよい。これらの中では針葉樹材パルプ、広葉樹材パルプ、針葉樹広葉樹材混合パルプの木材パルプを主成分とする天然パルプ紙が好ましく使用される。本発明に係る基紙中には、各種の高分子化合物、添加剤を含有させることができ、例えば、乾燥低力強剤、サイズ剤、顔料、湿潤紙力増強剤、定着剤、ｐＨ調節剤などを適宜組み併せて含有させることができる。
【００２５】
本発明に係る基紙の坪量に関しては、特に制限はないが、その坪量は５０ｇ／ｍ2〜２００ｇ／ｍ2が好ましく、又、密度に関しても、特に制限はないが、通常０．９０〜１．１５ｇ／ｃｍ3が好ましい。
【００２６】
本発明に係る電子線硬化樹脂被覆層は、基紙上に電子線照射によって重合硬化する有機化合物の塗布液を塗布した後に、電子線を照射することにより硬化することで形成することができる。
【００２７】
電子線照射によって重合硬化する有機化合物は、１分子中に２個以上のＣ＝Ｃ結合を含む不飽和化合物、例えば、アクリル系及びメタクリル系オリゴマー、多官能性アクリル系及びメタクリル系モノマー、並びに１分子中に少なくとも１個のＣ＝Ｃ結合を含む不飽和化合物、例えば、単官能性アクリルモノマー及びメタクリルモノマー、並びにビニルモノマーなどである。
【００２８】
これらの不飽和有機化合物は、電子線照射によりラジカルを発生して重合し、かつ分子間及び分子内で架橋反応による架橋結合を形成して硬化し、硬化樹脂を生成する。
【００２９】
アクリル系及びメタクリル系のオリゴマーとしては、ポリウレタンのアクリル酸エステル又はメタクリル酸エステル、ポリエーテルアルコールのアクリル酸エステル又はメタクリル酸エステル、ビスフェノールＡのアクリル酸エステル又はメタクリル酸エステル、ポリエステルのマレイン酸エステル又はフマル酸エステルなどを挙げることができる。又、多官能性アクリルモノマー及びメタクリルモノマーとしては、１，６−ヘキサンジオールアクリレート、ネオペンチルジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、ブタジエンアクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、グリセロールトリメタクリレート、ステアリルアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、グリシジルメタクリレート、メチルアクリレート、エチルアクリレート、ブチルアクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレート、２−ヒドロキシエチルメタクリレート、２−ヒドロキシプロピルアクリレート、フェノキシエチルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、ベンジルアクリレート、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルアクリレート、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルメタクリレート、エチレノキシド変性フェノキシ化リン酸アクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、イソシアヌル酸ジアクリレート、イソシアヌル酸トリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、プロピレンオキシド変性トリメチロールプロパントリアクリレート、１，３−ビス（Ｎ，Ｎ−ジエポキシプロピルアミノメチル）シクロヘキサン、ペンタエリスリトールペンタアクリレートなどを挙げることができる。また、単官能性アクリルモノマー及びメタクリルモノマー並びにビニルモノマーとしては、スチレン、Ｎ−ビニルピロリドン、ポリオキシエチレンフェニルアルコールのアクリル酸エステル、２−エチルへキシルアクリレートなどを挙げることができる。
【００３０】
本発明に係る重合硬化する有機化合物の塗布液中には、電子線硬化性有機化合物と均一に混合された白色顔料を含んでいることが好ましい。白色顔料としては、二酸化チタン（アナターゼ型及びルチル型）、硫酸バリウム、炭酸カルシウム、酸化アルミニウム及び酸化マグネシウムなどを使用することができる。また、二酸化チタン粒子の表面を、含水酸化アルミナなどの金属酸化物で処理し、その分散性を向上させることもできる。
【００３１】
塗布液中の白色無機顔料の含有量は、電子線硬化樹脂被覆層の全固形分質量に対して１〜６０質量％になるように設定されることが好ましい。白色無機顔料を電子線硬化性不飽和有機化合物の中に分散する方法としては、例えば、３本ロールミル、２本ロールミル、カウレスディゾルバー、ホモミキサー、サンドグラインダー及び超音波分散機などを使用することができる。
【００３２】
電子線硬化性有機化合物を含む塗布液の塗布方法としては、ローラーコート法を用いてもよく、一般的なバーコート法、エアドクターコート法、プレートコート法、スクイズコート法、エアナイフ法、リバースロールコート法及びトランスファーコート法などのいずれを用いてもよい。又、ファウンテンコーターあるいはスリットオリフィスコーター方式を用いることもできる。
【００３３】
本発明に用いられる電子線照射装置に格別の制限は無く、一般にはこのような電子線照射用の電子線加速機として、比較的安価で大出力が得られるカーテンビーム方式のものが、有効に用いられる。電子線照射の際の加速電圧は、１００〜３００ＫＶであることが好ましく、吸収線量としては、０．５〜１０Ｍｒａｄであることが好ましい。
【００３４】
塗布層の厚みとしては３〜１００μｍ、好ましくは５〜５０μｍが適当である。この範囲を外れると、塗布むらを生じたり、硬化のために多大なエネルギーが必要とされ、硬化が不十分になって品質上好ましくない。
【００３５】
また、必要に応じて塗布後もしくは硬化後に鏡面ロールによる表面平滑化あるいは絹目ロール等のマットロールによる表面マット化を施してもよい。
【００３６】
本発明に係る電子線硬化樹脂被覆層の上は、トナー受像層を設ける側となり、以下、この電子線硬化樹脂被覆層を表面樹脂被覆層と称す。
【００３７】
本発明に係る表面樹脂被覆層を設けた面とは反対側の裏面には、樹脂被覆層を設けることが好ましく、以下、この樹脂被覆層を裏面樹皮被覆層と称す。
【００３８】
裏面樹脂被覆層の厚みは、表面樹脂被覆層の厚みに合わせて決められるが、厚みとしては３〜１００μｍ、好ましくは５〜５０μｍの範囲である。
【００３９】
裏面樹脂被覆層としては、表面樹脂被覆層と同じ様に電子線硬化樹脂被覆層とするか、熱可塑性樹脂被覆層とすることが好ましい。
【００４０】
熱可塑性樹脂被覆層とした場合、熱可塑性樹脂としては、汎用の熱可塑性樹脂を用いることができるが、ポリエチレン樹脂が好ましい。
【００４１】
ポリエチレン樹脂は、密度の違いから密度０．９１０ｇ／ｃｍ3以上、０．９３０ｇ／ｃｍ3未満を低密度ポリエチレン、密度０．９３０ｇ／ｃｍ3以上、０．９４２ｇ／ｃｍ3未満を中密度ポリエチレン、密度０．９４２ｇ／ｃｍ3以上を高密度ポリエチレンに分類されるが、本発明に係る裏面樹脂被覆層に用いるポリエチレン樹脂は、高密度ポリエチレンを５０質量％以上含むポリエチレン樹脂が好ましい。
【００４２】
この熱可塑性樹脂は、基紙上に熱可塑性樹脂からなる樹脂組成物をスリツトダイからフイルム状に溶融押し出し塗工して設けることが好ましい。その際、溶融押出温度は２００℃乃至３５０℃であることが好ましい。スリツトダイとしては、Ｔ型ダイ、Ｌ型ダイ、フイツシユテイル型ダイが好ましい。また、被覆操作前の基紙にコロナ放電処理、火炎処理などの活性化処理を施したり、加熱溶融した樹脂フィルムの表面にオゾンガスを吹きつけてこれを活性化することにより基紙と樹脂被覆層の接着性を向上させてもよい。
【００４３】
また、本発明に係る紙支持体の片面あるいは両面には、その上に設けられる層との密着性を改良する目的で、種々の表面処理や下塗り処理を施すことができる。表面処理としては、例えば、光沢面、又は特開昭５５−２６５０７号公報記載の微細面、マット面、又は絹目面の型付け処理、コロナ放電処理、火炎処理、グロー放電処理、プラズマ処理等の活性化処理などが挙げられる。また、下塗り処理としては、例えば、特開昭６１−８４６４４３号公報に記載の方法が挙げられる。これらの処理は、単独で施してもよいし、また、前記型付け処理等を行った後に活性化処理を施してもよいし、更に活性化処理等の表面処理後に下塗り処理を施してもよく、それらの各手段を任意に組合せることができる。
【００４４】
紙支持体中、紙支持体の表面あるいは裏面、またはこれらの組合せにおいて、親水性バインダーと、アルミナゾルや酸化スズ等の半導性金属酸化物と、カーボンブラックその他の帯電防止剤とを塗布してもよい。
【００４５】
《断熱層》
本発明の電子写真受像材料では、支持体とトナー受容層との間に、空隙を有する断熱層を有することを特徴とし、高い空隙率（空隙容量）を有する断熱層であることが好ましい。
【００４６】
トナー受容層の下部に本発明に係る断熱層を設けることにより、定着時に定着ローラー等から付与される熱エネルギーを拡散を遮断し、トナー受容層の高温状態を維持することにより、トナー受容層に着弾したトナー粒子の融解、平滑化あるいはトナー受容層中への埋込効果を発揮させることにより、光沢感のあるプリントが得られると共に、紙ブリスタが発生するのを防止し、かつ定着熱の効率化でトナーを高融解することで、トナー中のワックスのブリードアウトを促進することで、定着ローラーや定着ベルトからなる定着加熱部とトナーとの離型性を向上することが分かった。
【００４７】
本発明に係る断熱層の空隙率としては３０％以上であればよいが、４０％以上であることが好ましく、５０％以上、８０％以下であることが特に好ましい。
【００４８】
本発明で規定する高空隙率を有する断熱層を形成する材料としては、発泡プラスチック、中空粒子あるいは多孔質粒子を樹脂層に分散させたものが用いられる。
【００４９】
発泡性プラスチックは熱可融性物質を殻とし、内部に低沸点溶剤を含有する中空状のプラスチックフィラーであり、加熱により発泡する。このプラスチックフィラーの殻となる熱可塑性樹脂としては、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリ酢酸ビニル、ポリアクリル酸エステル、ポリアクリルニトリル、ポリブタジエン、或いはそれらの共重合体が挙げられる。また、殻内に含まれる発泡剤としては、プロパンやイソブタン、ネオペンタン、石油エーテル等がある。例えば、松本油脂社製のミクロパール、ケマノード社製のＥｘｐａｎｃｅｌがある。
【００５０】
中空粒子としては、ガラス、セラミックス、プラスチックス等の種々の材質で形成された微小中空体があり、ガラス微小中空体としては硼硅酸塩ガラスのマイクロフェアー、例えば、グラパーベル社製のＭｉｃｒｏｓｅｌ  Ｍ．、アルミノシリケート系微小中空体としては、低発泡射出成型用及び標準射出成型用プレミックス、例えば、日本フィライト社製のＦｉｌｌｉｔｅがある。
【００５１】
また、断熱層に有機中空粒子を用いる場合、熱膨張性の中空粒子やカプセル状の中空ポリマーが挙げられる。熱膨張性の中空粒子は、塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体等の熱可塑性物質を壁材とする中空粒子であり、粒子内部にプロパン、ｎ−ブタン、イソブタン等の熱膨張性気体を含有する物質である。又、非膨張性の中空粒子は、スチレン−アクリル等の樹脂を壁材とし、内部に水が入っており、乾燥時に水が蒸発し中空粒子となるポリマーである。上記のような中空粒子は、一般に０．１〜１００μｍ程度の粒径を有しているが、本発明において用いられる中空粒子の粒子径は、０．２〜１０μｍが好ましく、より好ましくは０．３〜５μｍである。０．３μｍ未満では、中空粒子として十分な断熱効果が得られず、１０μｍを超えると平滑性の低下が著しくなる。
【００５２】
本発明に係る断熱層としては、非膨張性の中空粒子で形成されていることが好ましい。
【００５３】
上記断熱層を保持するバインダーとしては、特に限定はないが、例えば、スチレン−ブタジエンゴム、スチレン−メチルメタクリレート−ブタジエンゴム、アクリル樹脂、アクリル−スチレン樹脂、アクリル−マレイン酸樹脂、アクリル−酢酸ビニル樹脂、エチレン−酢酸ビニル樹脂等のエマルジョンタイプの合成樹脂、ポリビニルアルコール、スターチ、カゼイン、ゼラチン等の水溶性高分子、カルボキシ・メチルセルローズ、ポリエチレンオキシド等が挙げられるが、可逆的にゾル−ゲル変換するバインダーであることが好ましい。
【００５４】
可逆的にゾル−ゲル変換するバインダーとしては、ゼラチン、ジェランガム、カラーギーナン、寒天、ペクチン等があるが、ゼラチンバインダーが好ましい。
【００５５】
本発明に係る断熱層の膜厚としては、概ね２０μｍであるが、３０μｍ以上が好ましく、更に好ましくは３０μｍ以上、６０μｍ以下である。
【００５６】
《トナー受容層》
本発明に係るトナー受容層は、熱可塑性樹脂により構成されている。
【００５７】
本発明に係るトナー受容層に適用可能な熱可塑性樹脂としては、例えば、以下の熱可塑性樹脂を例示することができる。
【００５８】
（イ）ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂等のポリオレフィン樹脂や、エチレンやプロピレン等のオレフィンと他のビニルモノマーとの共重合体樹脂や、アクリル樹脂等、
（ロ）エステル結合を有するもの
例えば、テレフタル酸、イソフタル酸、マレイン酸、フマル酸、フタル酸、アジピン酸、セバシン酸、アゼライン酸、アビエチン酸、コハク酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等のジカルボン酸成分（これらのジカルボン酸成分にはスルホン酸基、カルボキシル基等が置換していてもよい）と、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＡのジエーテル誘導体（例えば、ビスフェノールＡのエチレンオキサイド２付加物、ビスフェノールＡのプロピレンオキサイド２付加物など）、ビスフェノールＳ、２−エチルシクロヘキシルジメタノール、ネオペンチルグリコール、シクロヘキシルジメタノール、グリセリン等のアルコール成分（これらのアルコール成分には水酸基などが置換されていてもよい）との縮合により得られるポリエステル樹脂、ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリメチルアクリレート、ポリブチルアクリレート等のポリアクリル酸エステル樹脂又はポリメタクリル酸エステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、スチレンアクリレート樹脂、スチレン−メタクリル酸エステル共重合体樹脂、ビニルトルエンアクリレート樹脂等。具体的には、特開昭５９−１０１３９５号、同６３−７９７１号、同６３−７９７２号、同６３−７９７３号、同６０−２９４８６２号に記載のものを挙げることができる。また、市販品としては東洋紡製のバイロン２９０、バイロン２００、バイロン２８０、バイロン３００、バイロン１０３、バイロンＧＫ−１４０、バイロンＧＫ−１３０等、花王製のタフトンＮＥ−３８２、タフトンＵ−５、ＡＴＲ−２００９、ＡＴＲ−２０１０等、ユニチカ製のエリーテルＵＥ３５００、ＵＥ３２１０、ＸＡ−８１５３等、日本合成化学製のポリエスターＴＰ−２２０、Ｒ−１８８等を挙げることができる。
【００５９】
（ハ）ポリウレタン樹脂等、
（ニ）ポリアミド樹脂、尿素樹脂等、
（ホ）ポリスルホン樹脂等、
（ヘ）ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−プロピオン酸ビニル共重合体樹脂等、
（ト）ポリビニルブチラール等の、ポリオール樹脂、エチルセルロース樹脂、酢酸セルロース樹脂等のセルロース樹脂等、
（チ）ポリカプロラクトン樹脂、スチレン−無水マレイン酸樹脂、ポリアクリロニトリル樹脂、ポリエーテル樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂等。
【００６０】
上記の各熱可塑性樹脂は、単独で使用してもよく、またはこれらの熱可塑性樹脂を２種以上混合して使用してもよい。
【００６１】
トナー受容層は、単層でもよく、また２層以上で構成されていてもよく、トナー受容層の膜厚としては、概ね０．１〜５０μｍであり、好ましくは０．５〜２０μｍである。
【００６２】
本発明に係るトナー受容層で用いる熱可塑性樹脂のガラス転移点としては、０℃以上、好ましくは２０℃以上であり、熱伝導率は０．３Ｗ／ｍ・Ｋ以下であることが好ましい。熱可塑性樹脂の熱伝導率は、例えば、「新版プラスチック材料読本」（工業調査会、１９９３年４月１日、新版４刷発行）、「プラスチック成形加工データブック」（日刊工業新聞、昭和６３年３月初版１刷発行）、「プラスチック・データブック」（工業調査会、１９９９年１２月初版１刷発行）に記載されている方法に従って求めることができる。
【００６３】
本発明に係るトナー受容層で用いる熱可塑性樹脂は、受容するトナーを構成する結着樹脂との相溶性の高い樹脂を選択することが、本発明の効果をより発揮できる観点から好ましい。
【００６４】
本発明でいうトナーの結着樹脂と相溶するということは、定着後の画像においてトナー受容層の熱可塑性樹脂Ａとトナーの結着樹脂とが境界を形成しない状態になることを意味する。トナーの結着樹脂との相溶性を評価する方法として、例えば、特開平２−２６３６４２号公報に記載の溶解度パラメータが用いて測定する方法が記載されているが、より適切な評価方法として、溶融トナー傾斜角の測定方法を挙げることができる。
【００６５】
溶融トナー傾斜角の測定方法としては、トナーのディスクを成形した後、所定の温度に設定された熱可塑性樹脂Ａから構成されるトナー受容層とトナーディスクを密着させ、トナーディスクを溶融させるた後、急冷、固化させる。この試料を、共和界面化学（株）製の接触角測定装置を使用し、トナーが固化した後のトナーの裾野の角度を２回測定し、その平均値をもって溶融トナー傾斜角とする。
【００６６】
この溶融トナー傾斜角の観点から熱可塑性樹脂を選択する場合、カラー画像形成に用いるトナーと熱可塑性樹脂とのトナー傾斜角が４０度以下の樹脂を用いることが好ましい。溶融トナー傾斜角が４０度以下になる透明樹脂層の樹脂としては、ポリエステル樹脂、スチレン−アクリルエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリメチルメタクリレート樹脂、塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体等の熱可塑性樹脂を挙げることができる。特に好ましいのは、トナーの主要樹脂（結着樹脂を基準として、５０質量％以上含有される樹脂）と同種の樹脂である。すなわち、トナーの主要樹脂がポリエステル樹脂であればトナー受容層の熱可塑性樹脂としてはポリエステル樹脂を、トナーの主要樹脂がスチレン−アクリルエステル樹脂であればトナー受容層の熱可塑性樹脂として、アクリル樹脂か、スチレン−アクリルエステル樹脂を用いることが好ましい。
【００６７】
《ワックス》
本発明に係るトナー受容層は、ワックスを含有することが好ましい。
【００６８】
本発明に適用可能なワックスとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選定することができ、例えば、石油ワックス、変性ワックス、水素化ワックス、植物系ワックス、動物系ワックス、鉱物系ワックス、合成炭化水素などが挙げられる。
【００６９】
石油ワックスとしては、例えば、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトロラタム、フィッシャートロプシュワックス、酸アミド化合物或いは酸イミド化合物などが挙げられる。
【００７０】
変性ワックスとしては、例えば、アミン変性ポリプロピレン、アクリル酸変性やフッ素変性、オレフィン変性ワックス、ウレタン型ワックス、アルコール型ワックスなどが挙げられる。
【００７１】
水素化ワックスとしては、例えば、硬化ひまし油、ヒマシ油誘導体、ステアリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ベヘニン酸、セバシン酸、ウンデシレン酸、マレイン酸、高度マレイン化油、吹込油、シクロペンタジエン化油などの合成ワックス等が挙げられる。
【００７２】
植物系ワックスとしては、例えば、カルナバワックス、ヒマシ油、ナタネ油、大豆油、木ろう、綿ろう、ライスワックス、サトウキビワックス、キャンデリラワックス、ジャパンワックス、ホホバ油などが挙げられる。
【００７３】
動物系ワックスとしては、例えば、蜜蝋、ラノリン、鯨蝋、ステ蝋（鯨油）、羊毛蝋などが挙げられる。
【００７４】
鉱物系ワックスとしては、例えば、オゾケライト、セレシンなどの天然ワックスや、モンタン酸エステルワックスなどの脂肪酸エステルなどが挙げられる。
【００７５】
合成炭化水素としては、例えば、ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス、フィッシャートロプシュワックスなど、酸アミド化合物或いは酸イミド化合物などが挙げられる。
【００７６】
以上列挙したワックスの中でも、カルナバワックス、脂肪酸エステル系ワックス、パラフィンワックス、酸アミド化合物などが好適である。
【００７７】
本発明で使用されるワックスの量は、ワックスの種類にもよるが、例えば、トナー受容層の質量に対して、１〜２０質量％、好ましくは２〜１５質量％であることが適当である。
【００７８】
トナー受容層へのワックスの添加方法においては、特に制限は無いが、ワックスを加熱して融解した液を添加する方法、ワックスが微細に分散された水分散エマルションを添加する方法等がある。
【００７９】
《トナー受容層、断熱層のその他の添加剤》
本発明に係るトナー受像層あるいは断熱層には、上記説明した各添加剤の他に、その熱力学的特性を改良する目的で、種々の添加剤を用いることができる。
【００８０】
そのような添加剤としては、その目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、可塑剤、フィラー、架橋剤、帯電調整剤、導電剤、顔料、界面活性剤、染料、調湿剤、マット剤等が挙げられる。
【００８１】
可塑剤は、トナーを定着する時の熱または圧力によって、トナー受容層が流動または柔軟化するのを調整する機能を有する。可塑剤としては、「化学便覧」（日本化学会編、丸善）や、「可塑剤−その理論と応用−」（村井孝一編著、幸書房）や、「可塑剤の研究  上」「可塑剤の研究  下」（高分子化学協会編）や、「便覧  ゴム・プラスチック配合薬品」（ラバーダイジェスト社編）等を参考にして選択することができる。
【００８２】
また、フィラーとしては、樹脂用の補強剤、充填剤、強化材として公知のものが用いることができ、有機及び無機のフィラーが好ましい。フィラーとしては、「便覧  ゴム・プラスチック配合薬品」（ラバーダイジェスト社編）、「新版  プラスチック配合剤  基礎と応用」（大成社）、「フィラーハンドブック」（大成社）等を参考にして選択することができる。
【００８３】
架橋剤としては、反応基としてエポキシ基、イソシアネート基、アルデヒド基、活性ハロゲン基、活性メチレン基、アセチレン基、その他公知の反応基を２個以上分子内に持つ化合物が挙げられ、また、水素結合、イオン結合、配位結合等により結合を形成することが可能な基を２個以上持つ化合物も挙げられる。また、前記架橋剤としては、樹脂用のカップリング剤、硬化剤、重合剤、重合促進剤、凝固剤、造膜剤、造膜助剤、等で公知の化合物も挙げられる。
【００８４】
帯電調整剤としては、トナーの転写、付着等を調整し、電子写真用受容紙の帯電接着を防止する等の目的で使用することができる。帯電調整剤としては、従来公知の帯電防止剤、帯電調整剤がいずれも使用可能であり、カチオン界面活性剤、アニオン系界面活性剤、両性界面活性剤、ノニオン系界面活性剤等の界面活性剤等の他、高分子電解質、導電性金属酸化物等を使用できる。
【００８５】
導電剤としては、ＺｎＯ、ＴｉＯ2、ＳｎＯ2、Ａｌ2Ｏ3、Ｉｎ2Ｏ3、ＳｉＯ2、ＭｇＯ、ＢａＯ、ＭｏＯ3などの金属酸化物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００８６】
また、顔料としては、画質、特に白色度を改良する目的で、蛍光増白剤、白色顔料、有色顔料、染料等が挙げられる。前記蛍光増白剤は、近紫外部に吸収を持ち、４００〜５００ｎｍに蛍光を発する化合物で、公知のものが使用される。蛍光増白剤としては、例えば、スチルベン系化合物、クマリン系化合物、ビフェニル系化合物、ベンゾオキサゾリン系化合物、ナフタルイミド系化合物、ピラゾリン系化合物、カルボスチリル系化合物などが挙げられる。
【００８７】
染料としては、公知の種々の染料を用いることができ、例えば、油溶性染料などが挙げられる。油溶性染料としては、アントラキノン系化合物、アゾ系化合物などが挙げられる。
【００８８】
本発明に係るトナー受容層の白色度は、特に制限はなく目的に応じて適宜選択することができるが、高い方が好ましい。白色度としては、ＣＩＥ  １９７６（Ｌ*ａ*ｂ*）色空間において、Ｌ*値が８０以上が好ましく、８５以上がより好ましく、９０以上が特に好ましい。また、白色の色味は、できるだけニュートラルであることが好ましい。白色の色味としては、Ｌ*ａ*ｂ*空間において、（ａ*）2＋（ｂ*）2の値が、５０以下が好ましく、１８以下がより好ましく、５以下が特に好ましい。
【００８９】
本発明に係るトナー受容層の平滑度は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、高い方が好ましい。また、平滑度としては、特に制限はなく目的に応じて適宜選択することができるが、高い方が好ましい。平滑度としては、トナーが無い白色から最大濃度の黒色までの全領域において、算術平均粗さ（Ｒａ）が３μｍ以下であるのが好ましく、１μｍ以下であるのがより好ましく、０．５μｍ以下であるのが特に好ましい。前記算術平均粗さは、ＪＩＳ  Ｂ  ０６０１、ＪＩＳ  Ｂ  ０６５１、ＪＩＳ  Ｂ  ０６５２に基づいて測定することができる。
【００９０】
本発明に係るトナー受容層における表面電気抵抗としては、１×１０6〜１×１０15Ω（２５℃、６５％ＲＨの条件）であるのが好ましく、本発明に係るトナー受容層以外のその他の層における表面電気抵抗も１×１０6〜１×１０15Ω（２５℃、６５％ＲＨの条件）であるのが好ましい。
【００９１】
また、本発明に係るトナー受容層には、マット剤を添加できる。マット剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、固体粒子などが挙げられる。前記固体粒子としては、無機粒子と有機粒子とに分類できる。
【００９２】
《その他の構成層》
本発明の電子写真受像材料においては、上記説明したトナー受容層と断熱層の他に、その他の構成層を設けることができる。その他の構成層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、表面保護層、中間層、下塗り層、クッション層、帯電調節（防止）層、反射層、色味調製層、保存性改良層、接着防止層、アンチカール層、平滑化層などが挙げられる。これらは、単層構造であってもよいし、積層構造であってもよい。支持体が反射性支持体であり、支持体上に本発明に係るトナー受容層等が設けられる反射型の電子写真用受像材料である場合は、支持体上の設ける各層は透明である必要はなく、むしろ白色であることが好ましい。
【００９３】
本発明の電子写真用受像材料の不透明度としては、ＪＩＳ  Ｐ  ８１３８に規定される方法で測定した値が、８５％以上が好ましく、９０％以上がより好ましい。
【００９４】
本発明の電子写真用受像材料においては、裏面出力適性付与、裏面出力画質改良、カールバランス改良、筆記性付与、インクジェット、その他のプリント適性付与、機器通過性改良等の目的で、前記支持体における、前記受像層が設けられた側とは反対側にバック層を設けることができる。また、前記バック層は、両面出力適性改良のため、その構成が受像層側と同様であってもよい。該バック層には、前述の各種の添加剤を用いることができ、特に前述のマット剤、滑り剤、帯電調整剤等を用いるのが好ましい。バック層は、１層であってもよいし、２層以上であってもよい。また、定着時のオフセット防止のため定着ローラー等に離型性オイルを用いている場合、裏面にオイル吸収性を持たせることが好ましい。
【００９５】
本発明の電子写真用受像材料においては、支持体、断熱層、トナー受容層と、その他の構成層との密着を改良する目的で、密着改良層を設けることができる。
【００９６】
本発明の電子写真用受像材料には、出力画像の安定性改良、受像層自身の安定性改良の目的で、各種の添加剤を用いることができる。このような添加剤としては、種々の公知の酸化防止剤、老化防止剤、紫外線吸収剤、光安定剤、劣化防止剤、オゾン劣化防止剤、防腐剤、防黴剤、などが挙げられる。
【００９７】
本発明の電子写真用受像材料は、電子写真方式により電子写真用トナーによる画像形成に使用することができ、電子写真用カラートナーによるカラー画像形成に好適に使用することができる。
【００９８】
《電子写真用トナー》
本発明に用いられるトナーは、公知の電子写真用のトナーであれば特に限定されず、トナーの製造方法については粉砕法、重合法等、公知の製造方法であれば特に限定されないが、本発明の効果を出すには、懸濁重合法や、必要な添加剤の乳化液を加えた液中にて単量体を乳化重合し、微粒の重合体粒子を製造し、その後に、有機溶媒、凝集剤等を添加して会合する製造方法であることが好ましい。会合の際にはトナーの構成に必要な離型剤や着色剤などの分散液と混合して会合させて調製する方法や、単量体中に離型剤や着色剤などのトナー構成成分を分散した上で乳化重合する方法などが好ましく挙げられる。なお、ここでいう会合とは、樹脂粒子及び着色剤粒子が複数個融着することを示す。
【００９９】
懸濁重合法の製造方法としては、特に限定されるものではないが、下記の様な製造方法を挙げることができる。
【０１００】
すなわち、重合性単量体中に着色剤や必要に応じて離型剤、荷電制御剤、さらに重合開始剤等の各種構成材料を添加し、ホモジナイザー、サンドミル、サンドグラインダー、超音波分散機などで重合性単量体に各種構成材料を溶解あるいは分散させる。この各種構成材料が溶解あるいは分散された重合性単量体を分散安定剤を含有した水系媒体中にホモミキサーやホモジナイザーなどを使用しトナーとしての所望の大きさの油滴に分散させる。その後、撹拌機構が前述の撹拌翼である反応装置へ移し、加熱することで重合反応を進行させる。反応終了後、分散安定剤を除去し、濾過、洗浄し、さらに乾燥することで、本発明に適用可能なトナーを調製する。
【０１０１】
また、本発明において、トナーを製造する方法として、樹脂粒子を水系媒体中で融着させて調製する方法も挙げることができる。この方法としては、特に限定されるものではないが、例えば、特開平５−２６５２５２号公報や特開平６−３２９９４７号公報、特開平９−１５９０４号公報に記載の方法を挙げることができる。すなわち、樹脂粒子と着色剤などの構成材料の分散粒子、あるいは樹脂及び着色剤等より構成される微粒子を複数以上会合させる方法、特に、水中にこれらを乳化剤を用いて分散した後、臨界凝集濃度以上の凝集剤を加え塩析させると同時に、形成された重合体のガラス転移点温度以上で加熱融着させ、その粒子を含水状態のまま流動状態で加熱乾燥することにより、本発明に適用可能なトナーを形成することができる。尚、ここにおいて凝集剤と同時に水に対して無限溶解する有機溶媒を加えてもよい。
【０１０２】
トナーの樹脂成分としては、公知の樹脂を用いることができるが、一般には、ポリエステル樹脂やスチレン−アクリル樹脂等を主に用いることができる。また、塗被層上に画像を形成する場合には、塗被層に含まれる接着剤等の樹脂成分との相溶性の高い樹脂をトナーの樹脂成分として選択することが好ましい。このような観点からは、トナーの樹脂成分としては、ポリエステル樹脂、スチレン−アクリル酸エステル樹脂、スチレン−メタクリル酸エステル樹脂等の中から目的に応じて１種或いは２種以上の混合物を使用することが好ましい。
【０１０３】
トナーの体積平均粒子径は、２〜１０μｍの範囲内であることが好ましく、３〜９μｍの範囲内であることがより好ましい。トナーの体積平均粒子径が、２μｍ未満であると、帯電性が不十分になり易く、現像性が低下する場合があり、一方、１０μｍを越えると、画像の解像性が低下する場合があるため、それぞれ好ましくない。
【実施例】
【０１０４】
以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例において「部」あるいは「％」の表示を用いるが、特に断りがない限り「質量部」あるいは「質量％」を表す。
【０１０５】
実施例１
《支持体の作製》
〔支持体Ａの作製〕
硫酸塩法晒広葉樹パルプ（ＬＢＫＰ）９０質量％、硫酸塩法晒針葉樹パルプ（ＮＢＳＰ）１０質量％のパルプ配合に、パルプに対し、カチオン澱粉０．７％、アルケニル無水コハク酸０．０７％、重質炭酸カルシウム２０％、バンド１％を添加して調製した原料を長網式抄紙機で抄紙し、サイズプレスにおいてポリアクリルアマイド及び表面サイズ剤としてアルキルケテンダイマーを含有した水溶液を乾燥固形量両面に０．９ｇ／ｍ2になるよう処理し、乾燥後坪量１７０ｇ／ｍ2の白色基紙ａを得た。
【０１０６】
別にカオリン７０質量％、軽質炭酸カルシウム３０％の配合にポリアクリル酸ソーダ０．１質量％を加えて、コースレス分散機で６５％の顔料スラリーを調製した。このスラリーに、カゼイン１０％、スチレン−ブタジエン共重合体ラテックス１０％を加え、さらに、水を加えて固形分濃度５０％の塗布液を調製した。この塗布液を白色基紙ａの表面側に乾燥質量で２０ｇ／ｍ2となるようにリバースロールコーターで塗布し、次いで、１００℃のキャストドライヤーに圧接乾燥して、キャストコート紙である支持体Ａを作製した。
【０１０７】
〔支持体Ｂの作製〕
５０質量％の硫酸塩法晒広葉樹パルプ（ＬＢＫＰ）と、５０％の硫酸塩法晒針葉樹パルプ（ＮＢＳＰ）からなる坪量１６０ｇ／ｍ2の白色基紙ｂを用意した。
【０１０８】
この白色基紙ｂの裏面に、裏面樹脂層として密度０．９３５ｇ／ｃｍ3のポリエチレンを３００℃にて溶融押し出しコーティングを行って、２５ｇ／ｍ2の裏面樹脂層を被覆させた。
【０１０９】
次に、表面側に表面樹脂層として、密度０．９２０ｇ／ｃｍ3のポリエチレンを９２％、ルチル型酸化チタンを８％混練した後、３００℃にて溶融押し出しコーティングにより２５ｇ／ｍ2の表面樹脂層を被覆させ、両面に樹脂被覆層を有する支持体Ｂを作製した。
【０１１０】
〔支持体Ｃの作製〕
前記白色基紙ｂの裏面に、裏面樹脂層として密度０．９５２ｇ／ｃｍ3のポリエチレンを３００℃にて溶融押し出しコーティングを行って、２０ｇ／ｍ2の裏面樹脂層を被覆させた。
【０１１１】
次に、下記組成の電子線硬化性有機化合物−白色顔料組成物を調製した。
【０１１２】
エポキシアクリレート（新中村化学（株）製：ＮＫエステル  ＥＡ８００）  ３０％
ポリブタジエン（日本曹達（株）製：ＴＥＡ−１０００）                  ２０％
トリエチレングリコールジアクリレート                                  ３０％
ルチル型酸化チタン                                                    ２０％
上記の各成分の混合物を、ボールミルで２０時間分散した。
【０１１３】
次いで、得られた分散物を、上記白色基紙ｂの表面に、硬化後の塗布量が２５ｇ／ｍ2になるように塗布した。次いで、背面から加速電圧１７５ＫＶ、吸収線量２Ｍｒａｄの条件で電子線を照射し、樹脂を硬化させて表面樹脂被覆層を形成した。
【０１１４】
〔支持体Ｄの作製〕
前記白色基紙ｂの裏面に、裏面樹脂層として密度９５２ｇ／ｃｍ3のポリエチレンを３００℃にて溶融押し出しコーティングを行って、２０ｇ／ｍ2の裏面樹脂層を被覆させた。
【０１１５】
次に、下記組成の電子線硬化性有機化合物−白色顔料組成物を調製した。
【０１１６】
ウレタンアクリレートオリゴマー（米国特許第４，０９２，１７３号明細書に記載の化合物）                                                                  ２５％
ジエチレングリコールジアクリレート                                    ２５％
アナターゼ型酸化チタン                                                ５０％
上記各成分の混合物を、ボールミルで２０時間分散した。
【０１１７】
次いで、得られた分散物を、上記白色基紙ｂの表面に、硬化後の塗布量が２５ｇ／ｍ2になるように塗布した。次いで、背面から加速電圧１７５ＫＶ、吸収線量２Ｍｒａｄの条件で電子線を照射し、樹脂を硬化させて表面樹脂被覆層を形成した。
【０１１８】
〔支持体Ｅの作製〕
前記白色基紙ｂの裏面に、裏面樹脂層として密度０．９５２ｇ／ｃｍ3のポリエチレンを３００℃にて溶融押し出しコーティングを行って、２０ｇ／ｍ2の裏面樹脂層を被覆させた。
【０１１９】
次いで、下記組成の電子線硬化性有機化合物−白色顔料組成物を調製した。
【０１２０】
ポリエステルアクリレート                                              ３５％
ヘキサンジオールジアクリレート                                        ３５％
トリメチロールプロパントリアクリレート                                ２５％
ルチル型酸化チタン                                                      ５％
上記各成分の混合物を、ボールミルで２０時間分散した。
【０１２１】
次いで、得られた分散物を、前記シート状基体の表面に、硬化後の塗布量が２５ｇ／ｍ2になるように塗布した。次に、背面から加速電圧１７５ＫＶ、吸収線量２Ｍｒａｄの条件で電子線を照射し、樹脂を硬化させて表面樹脂被覆層を形成した。
【０１２２】
〔支持体Ｆの作製〕
下記組成の電子線硬化性有機化合物−白色顔料組成物を調製した。
【０１２３】
ウレタンアクリレートオリゴマー                                        ５０％
アクリレートモノマー                                                  ５０％
上記各成分の混合物を、ボールミルで混合した。
【０１２４】
次いで、得られた組成物を、白色基紙ｂの裏面に硬化後の塗布量が１５ｇ／ｍ2になるように塗布した。次いで、背面から加速電圧１７５ＫＶ、吸収線量１Ｍｒａｄの条件で照射し、樹脂を硬化させて裏面樹脂被覆層を形成した。
【０１２５】
次に、白色基紙ｂの表面に、上記組成物を硬化後の塗布量が１５ｇ／ｍ2になるように塗布した後、背面から加速電圧１７５ＫＶ、吸収線量２Ｍｒａｄの条件で照射し、樹脂を硬化させて表面樹脂被覆層を形成した。
【０１２６】
〔支持体Ｇの作製〕
前記白色基紙ｂの裏面に、裏面樹脂層として密度０．９３１ｇ／ｃｍ3のポリエチレンを３００℃にて溶融押し出しコーティングを行って、２０ｇ／ｍ2の裏面樹脂層を被覆させた。
【０１２７】
次いで、下記組成の電子線硬化性有機化合物−白色顔料組成物を調製した。
【０１２８】
ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート                              ８５％
アナターゼ型酸化チタン                                                １５％
上記各成分の混合物を、ボールミルで２０時間分散した。
【０１２９】
次いで、得られた組成物を、前記シート状基体の表面に、硬化後の塗布量が２０ｇ／ｍ2になるように塗布した。次いで、背面から加速電圧１７５ＫＶ、吸収線量２Ｍｒａｄの条件で電子線を照射し、樹脂を硬化させて表面樹脂被覆層を形成した。
【０１３０】
《電子写真受像材料の作製》
〔試料１０１の作製〕
紙支持体Ａのコート層を有する表面側に、常法に従ってコロナ放電処理を施した後、熱可塑性樹脂からなるトナー受容層ａとして、下記トナー受容層ａ塗布液を、ワイヤーバーを用いて、乾燥後の膜厚が１５μｍとなるように塗布、乾燥して、試料１０１を作製した。
【０１３１】
（トナー受容層ａ塗布液）
ポリエステル水分散液（東洋紡バイロナールＭＤ−１１００、固形分濃度３０％）
５０％
ジオクチル・スルホ琥珀酸ナトリウム水溶液（固形分濃度１％）            １０％
ポリエチレンオキシド（明成化学製アルコックスＥ３０）                    １％
水                                                                    ３９％
〔試料１０２の作製〕
紙支持体Ｂの表樹脂層面側に、常法に従ってコロナ放電処理を施した後、ゼラチンからなるアンカー層ａを乾燥膜厚０．１μｍで設け、次いでその上に、試料１０１と同様に前記トナー受容層ａ塗布液を用いてトナー受容層ａを形成し、試料１０２を作製した。
【０１３２】
〔試料１０３の作製〕
紙支持体Ａのコート層を有する表面側に、常法に従ってコロナ放電処理を施した後、下記の中空粒子からなる断熱層ａ塗布液を用いて、乾燥後の平均膜厚が３０μｍとなるようにワイヤーバーで塗布、乾燥して、試料１０２を作製した。
【０１３３】
（断熱層ａ塗布液）
中空粒子分散液（日本ゼオン製ＭＨ８１０１、固形分濃度２６．５％）      ４０％
アルカリ処理ゼラチン                                                    ３％
２，４−ジクロロ−６−ヒドロキシ−Ｓ−トリアジン・ナトリウム水溶液（固形分濃度４％）                                                                    ２％
ジオクチル・スルホ琥珀酸ナトリウム水溶液（固形分濃度１％）            １０％
水                                                                    ４５％
なお、上記断熱層ａの空隙率は、６３％であった。
【０１３４】
〔試料１０４の作製〕
紙支持体Ｃの表樹脂層側に、常法に従ってコロナ放電処理を施した後、ゼラチンからなるアンカー層ａを乾燥膜厚０．１μｍで設け、次いでその上に、前記断熱層ａ塗布液を、乾燥後の平均膜厚が３０μｍとなるようにワイヤーバーで塗布、乾燥した後、下記のアクリル樹脂からなるトナー受容層ｂ塗布液を、乾燥後の平均膜厚が５μｍとなるようにワイヤーバーで塗布、乾燥して、試料１０４を作製した。
【０１３５】
（トナー受容層ｂ塗布液）
アクリル樹脂水溶液（ニチゴー・モビニール社製・モビニール７４３、固形分濃度４３％）                                                                    ４０％
アルカリ処理ゼラチン                                                    ２％
２，４−ジクロロ−６−ヒドロキシ−Ｓ−トリアジン・ナトリウム水溶液（固形分濃度４％）                                                                    １％
ジオクチル・スルホ琥珀酸ナトリウム水溶液（固形分濃度１％）            １５％
水                                                                    ４２％
〔試料１０５の作製〕
紙支持体Ｃの表樹脂層側に、常法に従ってコロナ放電処理を施した後、ゼラチンからなるアンカー層ａを乾燥膜厚０．１μｍで設け、次いでその上に、前記断熱層ａ塗布液を用いて、乾燥後の平均膜厚が３０μｍとなるようにワイヤーバーで塗布、乾燥した後、下記のアクリル樹脂からなるトナー受容層ｃ塗布液を用いて、乾燥後の平均膜厚が５μｍとなるようにワイヤーバーで塗布、乾燥して試料１０５を作製した。
【０１３６】
（トナー受容層ｃ塗布液）
アクリル樹脂水溶液（ニチゴー・モビニール社製・モビニール７４３、固形分濃度４３％）                                                                    ４０％
アルカリ処理ゼラチン                                                    ２％
２，４−ジクロロ−６−ヒドロキシ−Ｓ−トリアジン・ナトリウム水溶液（固形分濃度４％）                                                                    １％
ジオクチル・スルホ琥珀酸ナトリウム水溶液（固形分濃度１％）            １５％
カルナバワックス・エマルション水溶液（中京油脂製・セロゾール５２４、有効成分濃度３０％）                                                              １０％
水                                                                    ３２％
〔試料１０６〜１０９の作製〕
上記試料１０５の作製において、紙支持体Ｃに代えて、表１に記載の各紙支持体を用いた以外は同様にして、試料１０６〜試料１０９を作製した。
【０１３７】
〔試料１１０の作製〕
紙支持体Ｃの表樹脂層側に、常法に従ってコロナ放電処理を施した後、ゼラチンからなるアンカー層ａを乾燥膜厚０．１μｍで設け、その上に、下記の中空粒子からなる断熱層ｂ塗布液を用いて、乾燥後の平均膜厚が３０μｍとなるようにワイヤーバーで塗布、乾燥した後、前記のアクリル樹脂からなるトナー受容層ｃ塗布液を用いて、乾燥後の平均膜厚が５μｍとなるようにワイヤーバーで塗布、乾燥して試料１１０を作製した。
【０１３８】
（断熱層ｂ塗布液）
中空粒子分散液（日本ゼオン製ＭＨ５０５５、固形分濃度３０％）          ４０％
ポリビニルアルコール（平均重合度３５００）                              ３％
ホウ酸・ホウ砂＝１／１（１％溶液）                                      １％
ジオクチル・スルホ琥珀酸ナトリウム水溶液（固形分濃度１％）            １０％
水                                                                    ４６％
なお、上記断熱層ｂの空隙率は、５０％であった。
【０１３９】
〔試料１１１の作製〕
紙支持体Ｃの表樹脂層側に、常法に従ってコロナ放電処理を施した後、ゼラチンからなるアンカー層ａを乾燥膜厚０．１μｍで設け、その上に、下記の中空粒子からなる断熱層ｃ塗布液を用い、乾燥後の平均膜厚が３０μｍとなるようにワイヤーバーで塗布、乾燥した後、前記のアクリル樹脂からなるトナー受容層ｃ塗布液を用いて、乾燥後の平均膜厚が５μｍとなるようにワイヤーバーで塗布、乾燥して試料１１１を作製した。
【０１４０】
（断熱層ｃ塗布液）
球形多孔質シリカ粒子（富士シリシア化学製サイロスフィア１５０１）      ２０％
アルカリ処理ゼラチン                                                    ５％
２，４−ジクロロ−６−ヒドロキシ−Ｓ−トリアジン・ナトリウム水溶液（固形分濃度４％）                                                                    １％
ジオクチル・スルホ琥珀酸ナトリウム水溶液（固形分濃度１％）              ５％
水                                                                    ６９％
なお、上記断熱層ｃの空隙率は、６２％であった。
【０１４１】
〔試料１１２の作製〕
紙支持体Ｃの表樹脂層側に、常法に従ってコロナ放電処理を施した後、ゼラチンからなるアンカー層ａを乾燥膜厚０．１μｍで設け、その上に、前記断熱層ａ塗布液を用いて、乾燥後の平均膜厚が３０μｍとなるようにワイヤーバーで塗布、乾燥した後、下記のスチレン・アクリル樹脂からなるトナー受容層ｄ塗布液を用いて、乾燥後の平均膜厚が５μｍとなるようにワイヤーバーで塗布、乾燥して試料１１２を作製した。
【０１４２】
（トナー受容層ｄ塗布液）
スチレン・アクリル樹脂水溶液（ニチゴー・モビニール社製・モビニール７５２、固形分濃度４７％）                                                          ４０％
アルカリ処理ゼラチン                                                    ２％
２，４−ジクロロ−６−ヒドロキシ−Ｓ−トリアジン・ナトリウム水溶液（固形分濃度４％）                                                                    １％
ジオクチル・スルホ琥珀酸ナトリウム水溶液（固形分濃度１％）            １５％
ステアリン酸アミド・エマルション水溶液（中京油脂製ハイミクロンＬ−２７１、有効成分濃度２５％）                                                        １２％
水                                                                    ３０％
《電子写真用受像材料の評価》
上記作製した電子写真用受像材料である試料１０１〜１１２について、搬送速度と定着器の温度を変更できるように改造したコニカミノルタビジネステクノロジーズ社製のプリンターｍａｇｉｃｏｌｏｒ２４３０ＤＬを用いて、以下の評価を行った。なお、トナーは、ｍａｇｉｃｏｌｏｒ２４３０ＤＬ用トナーを用いた。
【０１４３】
〔光沢度の測定〕
改造したｍａｇｉｃｏｌｏｒ２４３０ＤＬの定着条件を、加熱ローラーの定着温度２００℃、定着速度５０ｍｍ／ｓｅｃの条件で、マゼンタベタ画像を出力した後、ＪＩＳ  Ｚ  ８７４１に従って、デジタル変角光沢度計（スガ試験機製、ＵＧＶ−５Ｄ）により、２０度光沢度を測定し、光沢度を求めた。
【０１４４】
〔ペーパーブリスタ耐性の評価〕
２３℃、５５％ＲＨの環境条件下で、改造したｍａｇｉｃｏｌｏｒ２４３０ＤＬの定着条件を、加熱ローラーの定着温度を２００℃、定着速度を線速度３０ｍｍ／ｓｅｃで、各電子写真受像材料をトナー未転写のまま、ハガキサイズで１００枚通して、ペーパーブリスタの発生の程度を目視観察し、下記の基準に従ってペーパーブリスタ耐性を評価した。
【０１４５】
Ａ：ブリスタの発生が認められない
Ｂ：１〜２枚にブリスタの発生が認められる
Ｃ：３〜１０枚にブリスタの発生が認められる
Ｄ：１１枚以上にブリスタの発生が認められる
上記ランクにおいて、Ａであれば高性能な電子写真受像材料に判断できる。Ｃ、Ｄの場合には、電子写真受像材料として使用することはできない。
【０１４６】
〔波打ち耐性の評価〕
２８℃、８０％ＲＨの環境条件下で、改造したｍａｇｉｃｏｌｏｒ２４３０ＤＬの定着条件を、加熱ローラーの定着温度を１８０℃、定着速度を線速度３０ｍｍ／ｓｅｃで片面プリントを行い、１分放置後の波打ちの状態を目視観察し、下記の基準に従って波打ち耐性を評価した。
【０１４７】
Ａ：全く波打ちの発生が認められない
Ｂ：極弱い波打ちが認められるが、良好な品質である
Ｃ：弱い波打ちの発生は認められるが、実用上許容される品質である
Ｄ：強い波打ちの発生が認められ、実用上問題となる品質である
Ｅ：著しい波打ちが発生し、実用に耐えない品質である
上記評価ランクにおいて、Ｄ、Ｅは高性能な電子写真受像材料として使用することはできない。
【０１４８】
〔カール耐性の評価〕
２３℃、２０％ＲＨの環境条件下で、改造したｍａｇｉｃｏｌｏｒ２４３０ＤＬの定着条件を、加熱ローラーの定着温度を２００℃、定着速度を線速度３０ｍｍ／ｓｅｃで片面プリントを行い、１０分放置後のカールを目視観察し、下記の基準に従ってカール耐性を評価した。
【０１４９】
Ａ：カールの発生が認められない
Ｂ：わずかにカールの発生が認められるが、ほぼ良好なカール特性である
Ｃ：明らかにカールの発生が認められ、実用上問題となる品質である
Ｄ：極めて強いカールが発生し、場合によっては円筒状になる
上記評価ランクにおいて、Ｃ、Ｄは高性能な電子写真受像材料として使用することはできない。
【０１５０】
以上により得られた結果を、表１に示す。
【０１５１】
【表１】
2007219120.tif 000002
【０１５２】
表１に記載の結果より明らかなように、本発明の電子写真受像材料は、比較例に対し、形成した画像が高い光沢度を有し、定着後のプリントのカールが小さく、波打ち耐性に優れ、更に高温定着でもペーパーブリスタ耐性に優れることが分かる。