(57)【要約】【課題】安価に製造することができるジョイントコネクタを提供する。【解決手段】ジョイントコネクタ１は、主として、ジョイント回路１１と、接続端子１２１（相手方端子）を有するコネクタ１２とから構成されている。ジョイント回路１１は、絶縁基板１１１と、その片面上に形成された銅箔等の配線パターン１１２と、この配線パターン１１２の上を覆う保護膜としての樹脂等のレジスト１１３とを有する。このジョイント回路１１のレジスト１１３の片面の端部には、開口１１４が形成され、配線パターン１１２が剥き出しの状態とされている。この開口１１４により剥き出し状態となった配線パターン１１２の部分が、メス型の接続端子１２１と接続されるオス型の接続端子部１１５として機能する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ジョイント回路と、該ジョイント回路と接続可能な複数本の電線の端部に接続された相手方端子とを有するジョイントコネクタであって、
前記ジョイント回路は、
絶縁基板と、
前記絶縁基板の少なくとも一方の面に形成された配線パターンと、
前記配線パターン上に形成された配線パターンを保護する保護膜と、
前記絶縁基板の端部の保護膜が除去されて前記配線パターンが露出されることにより形成された接続端子部とを有し、
前記相手方端子は、前記接続端子部に直接接続される圧接型のメス端子である
ことを特徴とするジョイントコネクタ。
【請求項２】
前記ジョイント回路は、フレキシブル基板により形成されていることを特徴とする請求項１記載のジョイントコネクタ。
【請求項３】
前記接続端子部は、少なくとも前記ジョイント回路の２辺以上の端部に形成されていることを特徴とする請求項１又は２記載のジョイントコネクタ。
【請求項４】
前記ジョイント回路は、前記絶縁基板の両面に前記配線パターンを有し、各面の接続端子部にそれぞれ別の相手方端子が接続される
ことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項記載のジョイントコネクタ。
【請求項５】
前記ジョイント回路は、両端部に接続端子部が形成されると共に、前記両端部の接続端子部が同一方向から前記相手方端子を接続されるように全体屈曲されていることを特徴とする請求項２記載のジョイントコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数本の電線を相互に接続するために用いられるジョイントコネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、特許文献１のように、ジョイントコネクタとしては各電線に接続された多数の接続端子をハウジング内に収容し、これらの接続端子をバスバーなどで短絡させて相互接続を行い、分岐回路を構成するものが知られている。
【０００３】
従来技術においては、この種のジョイントコネクタは、接続端子をバスバーなどで短絡させるために、多品種のジョイントコネクタが必要となる場合には各ジョイント部固有のバスバー端子が必要となり、そのため、バスバーを作成する金型が必要になる為、特に少量である場合に製造コストが高くなってしまうという欠点がある。そこで、上記欠点を解決する特許文献２に開示されたジョイントコネクタがある。
【特許文献１】特開２００５−１２３１００号公報
【特許文献２】特開２００４−１１１２７９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献２に開示されたジョイントコネクタであっても、オス端子をプリント回路板に実装するという工程が増えてしまうという問題が生じる。つまり、工程が増えるので、製造コストも高くなってしまう。
【０００５】
本発明は、このような問題を鑑みてなされたものであって、安価に製造することができるジョイントコネクタを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るジョイントコネクタは、ジョイント回路と、該ジョイント回路と接続可能な複数本の電線の端部に接続された相手方端子とを有するジョイントコネクタであって、前記ジョイント回路は、絶縁基板と、前記絶縁基板の少なくとも一方の面に形成された配線パターンと、前記配線パターン上に形成された配線パターンを保護する保護膜と、前記絶縁基板の端部の保護膜が除去されて前記配線パターンが露出されることにより形成された接続端子部とを有し、前記相手方端子は、前記接続端子部に直接接続される圧接型のメス端子であることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、絶縁基板の少なくとも一方の面に配線パターンを形成し、その配線パターンの上に、保護膜を形成してなるプリント基板の端部の保護膜を除去して配線パターンを剥き出しとすることにより、接続端子部を形成し、これをジョイント回路としている。そして、その接続端子部をオス端子として圧接型のメス端子である相手方端子と接続可能に構成しているので、電線間の接続にバスバーやオス端子を必要としない。したがって、ジョイントコネクタを安価に製造することができると共に、部品の軽量化が可能となる。また、ジョイント回路には、プリント基板を使用しているため、回路変更にも柔軟に対応することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、図面を参照して、本発明に係るジョイントコネクタの一実施形態について説明する。
【０００９】
［第１実施形態］
図１は、本発明の第１実施形態に係るジョイントコネクタの結合前の状態の斜視図、図２は、同ジョイントコネクタの分解斜視図であり、図３は、これらジョイントコネクタの結合状態を示す図１のＡ−Ａ’線による断面図である。
【００１０】
図１に示すように、ジョイントコネクタ１は、主として、ジョイント回路１１と、接続端子１２１（相手方端子）を有するコネクタ１２とから構成されている。
【００１１】
ジョイント回路１１は、絶縁基板１１１と、その片面上に形成された銅箔等の配線パターン１１２と、この配線パターン１１２の上を覆う保護膜としての樹脂等のレジスト１１３とを有する。
【００１２】
このジョイント回路１１のレジスト１１３の片面の端部には、開口１１４が形成され、配線パターン１１２が剥き出しの状態とされている。この開口１１４により剥き出し状態となった配線パターン１１２の部分が、メス型の接続端子１２１と接続されるオス型の接続端子部１１５として機能する。
【００１３】
コネクタ１２は、電線８の接続端部にかしめにより固定された複数の接続端子１２１と、これを内部に収容するハウジング１２２から構成されている。
【００１４】
接続端子１２１は、例えば図２及び図３に示すように、金属板をプレス加工して形成され、先端側にジョイント回路４１の接続端子部１１５が挿入されるスリットが形成されて接続端子部１１５に両面から圧接される圧接片１２１ａ，１２１ｂを有する圧接部１２１ｃが形成され、基端側に電線８の芯線８ａと接続される電線かしめ部１２１ｄ及び電線８の被覆線８ｂと接続される被覆線かしめ部１２１ｅが形成された電線圧着部１２１ｆを備えて構成されている。また、接続端子１２１は、その中央付近に開口１２１ｇが形成されている。
【００１５】
ハウジング１２２は、例えば、図３に示すように、内部に複数の接続端子１２１をそれぞれ収容する複数の端子収容室１２２ａが形成され、先端側にジョイント回路１１１の接続端子部１１５が挿入される平型の挿入口１２２ｂが設けられ、基端側に複数の接続端子１２１をそれぞれ収容する端子収容口１２２ｃが形成され、上面側にリテーナ１２２ｄを収容するリテーナ装着溝１２２ｅが設けられ、端子収容室１２２ａの内部に接続端子１２１を係止するためのランス１２２ｆが形成されたものである。リテーナ１２２ｄは、複数の接続端子１２１がそれぞれ挿入される複数の端子挿入孔１２２ｇを有する。
【００１６】
上記のように構成された第１実施形態に係るジョイントコネクタ１により、ジョイント回路１１では、レジスト１１３の開口１１４を接続端子部１１５として配線パターン１１２への接続箇所とし、その接続箇所に接続端子１２１の圧接部１２１ｃにより挟持させ、接続させることが可能となる。したがって、ジョイント回路１１をそのまま、接続端子として使用するので、オス端子を接続する工程が省け、省コストでジョイントコネクタを製造することが可能となる。
［第２実施形態］
図４は、本発明の第２実施形態に係るジョイントコネクタの結合前の状態を示す分解斜視図であり、図５は、これらジョイントコネクタの結合状態を示す図４のＢ−Ｂ’線断面図である。
【００１７】
図４に示すように、ジョイントコネクタ２は、主として、ジョイント回路２１と、接続端子２２１（相手方端子）を有するコネクタ２２とから構成されている。
【００１８】
ジョイント回路２１は、絶縁基板２１１と、その両面上に形成された銅箔等の配線パターン２１２と、この配線パターン２１２の上を覆う保護膜としての樹脂等のレジスト２１３とを有する。
【００１９】
このジョイント回路２１のレジスト２１３の両面の端部には、開口２１４が形成され、配線パターン２１２が剥き出しの状態とされている。この開口２１４により剥き出し状態となった配線パターン２１２の部分が、メス型の接続端子２２１と接続可能なオス型の接続端子部２１５として機能する。
【００２０】
コネクタ２２は、電線８の接続端部にかしめにより固定された複数の接続端子２２１と、これを内部に収容するハウジング２２２から構成されている。
【００２１】
接続端子２２１は、例えば図５に示すように、金属板をプレス加工して形成され、先端側にジョイント回路２１の接続端子部２１５から圧接される圧接部２２１ａが形成され、基端側に電線８の芯線８ａと接続される電線かしめ部２２１ｂ及び電線８の被覆線８ｂと接続される被覆線かしめ部２２１ｃが形成された電線圧着部２２１ｄを備えて構成されている。また、接続端子２２１は、その中央付近に開口２２１ｅが形成されている。
【００２２】
ハウジング２２２は、例えば、図５に示すように、先端側にジョイント回路２１の接続端子部２１５が挿入される平型の挿入口２２２ａが設けられ、基端側に複数の接続端子２２１をそれぞれ収容する端子収容口２２２ｂ，２２２ｃが形成されている。なお、この端子収容口２２２ｂ，２２２ｃは、ハウジング２２２の上下方向に並列して二つ形成されているとともに、挿入口２２２ａの上面が端子収容口２２２ｂの下面と，挿入口２２２ａの下面が端子収容口２２２ｃの上面と略重なる位置関係で形成されている。これにより、接続端子部２１５と接続端子２２１の圧接部２２１ａが圧接する状態とされる。また、ハウジング２２２は、その中央内側に弾性変形可能に形成されたランス２２２ｄを有しており、このランス２２２ｄに接続端子２２１の開口２２１ｅが嵌合される。
【００２３】
このように構成された第２実施形態に係るジョイントコネクタ２により、ジョイント回路２１は、接続端子（相手方端子）２２の圧接部２２１ａと圧接部２２１ａとにより挟持され、これら圧接部２２１ａと接続される。また、第２実施形態においては、ジョイント回路２１の両面に接続端子部２１５が形成されているので、接触を保証され、またジョイントコネクタの省スペース化が実現される。
［第３実施形態］
図６は、本発明の第３実施形態に係るジョイントコネクタの結合前の状態を示す斜視図である。
【００２４】
図６に示すように、ジョイントコネクタ３は、主として、ジョイント回路３１と、このジョイント回路３１が接続可能に構成された第１実施形態と同様の４つのコネクタ１２とから構成されている。なお、コネクタ１２は、第１実施形態と同一の構成なので、その説明は省略する。
【００２５】
ジョイント回路３１は、略正方形であって、４辺それぞれから矩形状に突出した形状を有する絶縁基板３１１と、絶縁基板３１１の上面に形成された配線パターン３１２と、配線パターン３１２の上面に形成された保護膜としての樹脂等のレジスト３１３とから形成されている。また、レジスト３１３には、接続端子３１の４辺の突出した端部に沿って、レジスト３１３を除去して開口３１４が形成されている。この開口３１４により剥き出し状態となった配線パターン３１２の部分が、メス型の接続端子１２１と接続されるオス型の接続端子部３１５として機能する。
【００２６】
このように形成された第３実施形態に係るジョイントコネクタ３においては、第１及び第２実施形態と異なり、ジョイント回路３１の４辺それぞれに接続端子部３１５が形成されているので、複数のコネクタ（接続端子）と接続可能である。
［第４実施形態］
図７は、本発明の第４実施形態に係るジョイントコネクタの結合前の状態を示す斜視図であり、図８は、これらジョイントコネクタの結合状態を示す図７のＣ−Ｃ’線による断面図である。
【００２７】
図７に示すように、ジョイントコネクタ４は、主として、ジョイント回路４１と、接続端子１２１（相手方端子）を有するコネクタ１２とから構成されている。なお、コネクタ１２は、第１実施形態と同一の構成なので、その説明は省略する。
【００２８】
ジョイント回路４１は、可撓性を有する可撓性絶縁基板４１１と、その上に形成された銅箔等の配線パターン４１２と、その上を覆う保護膜としての樹脂等のカバーレイ４１３とを有する。
【００２９】
このジョイント回路４１のカバーレイ４１３の片面の端部には、開口４１４が形成され、配線パターン４１２が剥き出しの状態とされている。この開口４１４により剥き出し状態となった配線パターン４１２の部分が、メス型の接続端子１２１と接続可能なオス型の接続端子部４１５として機能する。また、ジョイント回路４１の配線パターン４１２が形成された反対側の可撓性絶縁基板４１１の端部には、補強板４１６が設けられている。
【００３０】
このように形成された第４実施形態に係るジョイントコネクタ４においては、ジョイント回路４１は、可撓性を有する可撓性絶縁基板４１１で構成されていることから、第１実施形態と比較して、軽量なジョイントコネクタが構成される。また、可撓性絶縁基板４１１の先端に補強板４１６を設けているので、その先端が湾曲することなく、容易に接続端子１２１に接続することが可能である。
［第５実施形態］
図９は、本発明の第５実施形態に係るジョイントコネクタの結合前の状態を示す分解斜視図であり、図１０は、これらジョイントコネクタの結合状態を示す図９のＤ−Ｄ’線による断面図である。
【００３１】
図９に示すように、ジョイントコネクタ５は、主として、ジョイント回路５１と、接続端子１２１（相手方端子）を有するコネクタ５２とから構成されている。
【００３２】
ジョイント回路５１は、可撓性を有する可撓性絶縁基板５１１と、その上に形成された銅箔等の配線パターン５１２と、その上を覆う保護膜としての樹脂等のカバーレイ５１３とを有する。
【００３３】
このジョイント回路５１のカバーレイ５１３の片面の対向する２辺の端部には、開口５１４，５１４が形成され、配線パターン５１２が剥き出しの状態とされている。この開口５１４により剥き出し状態となった配線パターン５１２の部分が、メス型の接続端子２２１と接続可能なオス型の接続端子部５１５として機能する。また、ジョイント回路５１の配線パターン５１２が形成された反対側の可撓性絶縁基板５１１の対向する２辺の端部には、補強板５１６，５１６が設けられている。この可撓性を有するジョイント回路５１は２辺の端部が同一方向に並んで向くように屈曲されてコネクタ５２と接続される。
【００３４】
コネクタ５２は、第１実施形態と同様の接続端子１２１と、その接続端子１２１を格納するハウジング５２２とから構成されている。
【００３５】
ハウジング５２２は、例えば、図１０に示すように、先端側にジョイント回路５１の対向する端部に形成された接続端子部５１５の対向する端部が挿入される平型の挿入口５２２ａ，５２２ａが設けられ、基端側に複数の接続端子１２１をそれぞれ収容する端子収容口５２２ｂ，５２２ｂが形成されている。なお、この端子収容口５２２ｂ，５２２ｂは、ハウジング５２２の上下方向に並列して二つ形成されている。また、ハウジング５２２は、その中央内側に弾性変形可能なランス５２２ｃ，５２２ｃを有しており、このランス５２２ｃに接続端子１２１の開口１２１ｇが嵌合される。
【００３６】
このように形成された第５実施形態に係るジョイントコネクタ５においては、
軽量であると共に、第４実施形態と比較して、同一方向から複数の接続端子を接続可能であるので、ジョイントコネクタの省スペース化が可能となる。
［第６実施形態］
図１１は、本発明の第６実施形態に係るジョイントコネクタの結合前の状態を示す斜視図である。
【００３７】
図１１に示すように、ジョイントコネクタ６は、主として、ジョイント回路６１と、その接続端子が接続可能に構成された第１実施形態と同様の構成とされた４つのコネクタ１２とから構成されている。なお、コネクタ１２は、第１実施形態と同一の構成なので、その説明は省略する。
【００３８】
ジョイント回路６１は、略正方形であって、４辺それぞれから矩形状に突出した形状の可撓性を有する可撓性絶縁基板６１１と、絶縁基板６１１の上面に形成された配線パターン６１２と、配線パターン６１２の上面に形成された保護膜としての樹脂等のカバーレイ６１３とから形成されている。また、カバーレイ６１３には、接続端子６１の４辺の突出した端部に沿って、カバーレイ６１３を除去して開口６１４が形成されている。この開口６１４により剥き出し状態となった配線パターン６１２の部分が、メス型の接続端子１２１と接続可能なオス型の接続端子部６１５として機能する。
【００３９】
このように形成された第６実施形態に係るジョイントコネクタ６においては、第４及び第５実施形態と異なり、基板６１の４辺それぞれに接続端子部６１５が形成されているので、複数のコネクタ（接続端子）と接続可能である。
【００４０】
以上、発明の実施の形態を説明したが、本発明はこれらに限定されるものではなく、発明の趣旨を逸脱しない範囲内において種々の変更、追加、置換等が可能である。例えば、第３及び第６実施形態において、接続端子部は片面のみに形成された構成としたが、両面に形成してよい。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の第１実施形態に係るジョイントコネクタの結合前の状態を示す斜視図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係るジョイントコネクタのコネクタの分解状態を示す斜視図である。
【図３】本発明の第１実施形態に係るジョイントコネクタの接続状態を示す図１のＡ−Ａ’線による断面図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係るジョイントコネクタの結合前の状態を示す斜視図である。
【図５】本発明の第２実施形態に係るジョイントコネクタの接続状態を示す図４のＢ−Ｂ’線による断面図である。
【図６】本発明の第３実施形態に係るジョイントコネクタの結合前の状態を示す斜視図である。
【図７】本発明の第４実施形態に係るジョイントコネクタの結合前の状態を示す斜視図である。
【図８】本発明の第４実施形態に係るジョイントコネクタの接続状態を示す図７のＣ−Ｃ’線による側面断面図である。
【図９】本発明の第５実施形態に係るジョイントコネクタの結合前の状態を示す斜視図である。
【図１０】本発明の第５実施形態に係るジョイントコネクタの接続状態を示す図９のＤ−Ｄ’線による側面断面図である。
【図１１】本発明の第６実施形態に係るジョイントコネクタの結合前の状態を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００４２】
１，２，３，４，５，６…ジョイントコネクタ、１１，２１，３１，４１，５１，６１…ジョイント回路、１２，２２，５２…コネクタ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2007220590.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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