(57)【要約】【課題】高感度かつ反復帯電の安定性に優れた電子写真感光体及びそれを採用した電子写真画像形成装置を提供する。【解決手段】可視光線−赤外線吸収スペクトルで７８０ｎｍ±１０ｎｍの波長で最大吸収ピークを有し、また６９０ｎｍ±１０ｎｍで上記最大吸収ピークの３／４以下の強度を有する副吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶を電荷発生物質として含み、また特定の構造のジスチリル化合物を電荷輸送物質として含有する電子写真感光体及びそれを採用した電子写真画像形成装置である。これにより、電荷発生物質として新たな結晶型の高感度のチタニルフタロシアニン及びこれとよく両立できる電荷輸送物質であるジスチリル化合物の最適の組み合わせを利用することによって、優秀な感度、帯電性及び反復安定性を兼備して実用性に優れる。【選択図】図２
2007219522.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体と、
前記導電性支持体上に形成された感光層と、
を備える電子写真感光体であって、
前記感光層は、可視光線−赤外線吸収スペクトルで７８０ｎｍ±１０ｎｍの波長で最大吸収ピークを有し、かつ６９０ｎｍ±１０ｎｍで前記最大吸収ピークの３／４以下の強度を有する副吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶と、下記化学式１で表示されるジスチリル化合物と、を含む
ことを特徴とする、電子写真感光体。
【化１】
2007219522.tif 000037
ここで、前記化学式１におけるフェニル基またはフェニレン基の水素原子は、それぞれ独立的に炭素数１〜６のアルキル基または炭素数１〜６のアルコキシ基に置換されうる。
【請求項２】
前記感光層は、電荷発生機能と電荷輸送機能とを同時に有する単層型感光層であることを特徴とする、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記感光層は、電荷発生層と電荷輸送層とを備える積層型であり、
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記電荷発生層に含まれており、
前記ジスチリル化合物は、電荷輸送層に含まれている
ことを特徴とする、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記可視光線−赤外線吸収スペクトルで、８００ｎｍ以上の波長に吸収ピークを有さないことを特徴とする、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、Ｘ線回折スペクトルで９．２°，１４．５°，１８．１°，２４．１°及び２７．３°（いずれも±０．２°の誤差を含む）のブラッグ角（２θ）で、明瞭なピークを表すことを特徴とする、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記可視光線−赤外線吸収スペクトルで８００ｎｍ以上の波長で吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶を、アルコール系溶媒を利用して混練処理することによって得られたことを特徴とする、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記ジスチリル化合物は、下記化合物１〜６のうちいずれか一つであることを特徴とする、請求項１に記載の電子写真感光体。
【化２】
2007219522.tif 000038
【化３】
2007219522.tif 000039
【化４】
2007219522.tif 000040
【化５】
2007219522.tif 000041
【化６】
2007219522.tif 000042
【化７】
2007219522.tif 000043
【請求項８】
導電性支持体と、前記導電性支持体上に形成された感光層と、を備える電子写真感光体であって、前記感光層は、可視光線−赤外線吸収スペクトルで７８０ｎｍ±１０ｎｍの波長で最大吸収ピークを有し、かつ６９０ｎｍ±１０ｎｍで前記最大吸収ピークの３／４以下の強度を有する副吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶と、下記化学式１で表示されるジスチリル化合物と、を含む電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電させる帯電装置と、
前記電子写真感光体上に静電潜像を形成するために、前記帯電された電子写真感光体を画像化された光で照射する画像化光照射装置と、
前記電子写真感光体上にトナー画像を形成するために、前記静電潜像をトナーで現像する現像ユニットと、
画像受容体上に前記トナー画像を転写する転写装置と、
を備えることを特徴とする、電子写真画像形成装置。
【化８】
2007219522.tif 000044
ここで、前記化学式１において、フェニル基またはフェニレン基の水素原子は、それぞれ独立的に炭素数１〜６のアルキル基または炭素数１〜６のアルコキシ基に置換されうる。
【請求項９】
前記感光層は、電荷発生機能と電荷輸送機能とを同時に有する単層型感光層であることを特徴とする、請求項８に記載の電子写真画像形成装置。
【請求項１０】
前記感光層は、電荷発生層と電荷輸送層とを備える積層型であり、
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記電荷発生層に含まれており、
前記ジスチリル化合物は、電荷輸送層に含まれている
ことを特徴とする、請求項８に記載の電子写真画像形成装置。
【請求項１１】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記可視光線−赤外線吸収スペクトルで、８００ｎｍ以上の波長に吸収ピークを有さないことを特徴とする、請求項８に記載の電子写真画像形成装置。
【請求項１２】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、Ｘ線回折スペクトルで９．２°，１４．５°，１８．１°，２４．１°及び２７．３°（いずれも±０．２°の誤差を含む）のブラッグ角（２θ）で明瞭なピークを表すことを特徴とする、請求項８に記載の電子写真画像形成装置。
【請求項１３】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記可視光線−赤外線吸収スペクトルで８００ｎｍ以上の波長で吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶を、アルコール系溶媒を利用して混練処理することによって得られたことを特徴とする、請求項８に記載の電子写真画像形成装置。
【請求項１４】
前記ジスチリル化合物は、下記化合物１〜６のうちいずれか一つであることを特徴とする、請求項８に記載の電子写真画像形成装置。
【化９】
2007219522.tif 000045
【化１０】
2007219522.tif 000046
【化１１】
2007219522.tif 000047
【化１２】
2007219522.tif 000048
【化１３】
2007219522.tif 000049
【化１４】
2007219522.tif 000050
【請求項１５】
導電性支持体と、
前記導電性支持体上に形成された感光層と、
を備える電子写真感光体であって、
前記感光層は、チタニルフタロシアニン結晶と、下記化学式１で表示されるジスチリル化合物と、を含むことを特徴とする、電子写真感光体。
【化１５】
2007219522.tif 000051
ここで、前記化学式１におけるフェニル基またはフェニレン基の水素原子は、それぞれ独立的に炭素数１〜６のアルキル基または炭素数１〜６のアルコキシ基に置換可能であり、
前記チタニルフタロシアニン結晶は、可視光線−赤外線吸収スペクトルで８００ｎｍの波長で吸収ピークを有する原料チタニルフタロシアニンとアルコール系溶媒との混合物を、格子シンメトリの変形に十分な剪断応力下で混練処理することによって得られたものである。
【請求項１６】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記可視光線−赤外線吸収スペクトルで７８０ｎｍ±１０ｎｍの波長で最大吸収ピークを有し、かつ６９０ｎｍ±１０ｎｍで前記最大吸収ピークの３／４以下の強度を有する副吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶であることを特徴とする、請求項１５に記載の電子写真感光体。
【請求項１７】
前記混合物は、高分子結着樹脂を含むことを特徴とする、請求項１５に記載の電子写真感光体。
【請求項１８】
前記感光層は、電荷発生機能と電荷輸送機能とを同時に有する単層型感光層であることを特徴とする、請求項１５に記載の電子写真感光体。
【請求項１９】
前記感光層は、電荷発生層と電荷輸送層とを備える積層型であり、
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記電荷発生層に含まれており、
前記ジスチリル化合物は、電荷輸送層に含まれている
ことを特徴とする、請求項１５に記載の電子写真感光体。
【請求項２０】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記可視光線−赤外線吸収スペクトルで、８００ｎｍ以上の波長に吸収ピークを有さないことを特徴とする、請求項１５に記載の電子写真感光体。
【請求項２１】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、Ｘ線回折スペクトルで９．２°，１４．５°，１８．１°，２４．１°及び２７．３°（いずれも±０．２°の誤差を含む）のブラッグ角（２θ）で明瞭なピークを表すことを特徴とする、請求項１５に記載の電子写真感光体。
【請求項２２】
前記ジスチリル化合物は、下記化合物１〜６のうちいずれか一つであることを特徴とする、請求項１５に記載の電子写真感光体。
【化１６】
2007219522.tif 000052
【化１７】
2007219522.tif 000053
【化１８】
2007219522.tif 000054
【化１９】
2007219522.tif 000055
【化２０】
2007219522.tif 000056
【化２１】
2007219522.tif 000057
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体及び電子写真画像形成装置に係り、特に高感度であり、かつ優秀な反復帯電の安定性を有する新たな電子写真感光体及びそれを採用した電子写真画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
フタロシアニン化合物は、可視光線領域から近赤外線領域の光に対して良好な光導電性を表すので、電子写真感光体の電荷発生物質や有機太陽電池などの光電変換材料として広く利用されている。そのうち、中心金属として酸素分子１個と結合した４価のチタン原子を有するチタニルフタロシアニン化合物は、特に優秀な感度と安定性とを表すので、現在最も広く利用されている。他の多くのフタロシアニン化合物のように、チタニルフタロシアニン化合物も常温で色々な結晶形態を有する。
【０００３】
例えば、特許文献１には、７６０ｎｍ近辺で最大吸収ピークを表すチタニルフタロシアニン結晶が開示されている。この結晶型は、一般的にはβ型と知られた最安定形態であるが、感度は実用化されているチタニルフタロシアニンのうち最も低いものである。
【０００４】
特許文献２には、８３０ｎｍ近辺で最大吸収ピークを表すα型チタニルフタロシアニンが開示されている。このα型は、β型に比べて１．５倍ほど感度が高いため、さらに高性能の電子写真感光体が実現可能である。
【０００５】
特許文献３には、Ｘ線回折スペクトルで約２７．３°で最大ピークを表す結晶型が開示されている。この結晶型は、一般的にはＹ型またはγ型と呼ばれており、一般的な電場強度で９０％以上の高量子効率を表すため、超高感度の感光体用として実用化されている。このＹ型結晶は、長波長領域で複数の最大吸収ピークを表すことを特徴とし、通常８００ｎｍ近辺と８５０ｎｍ近辺とに吸収ピークがあり、その強度比は製造条件などにより変化することが知られている。この結晶型は、準安定型であり、熱、機械的応力、または溶媒との接触などによりさらに安定した結晶型に変化するため、感度が低下しやすいという問題点がある。また、この結晶型は、結晶中に水分子が介在していることが知られており、周辺の湿度条件により特性が変動しやすいという問題点もある。
【０００６】
特許文献４には、アモルファスチタニルフタロシアニンをモノクロロベンゼンと水で処理して得られた結晶が開示されている。この結晶は、Ｘ線回折スペクトルでＹ型結晶のように約２７．３°で最大ピークを表すが、可視光線−赤外線光吸収スペクトルでＹ型結晶と異なり、７９０ｎｍ付近で最大吸収ピークを有し、また７１０ｎｍ付近で副吸収ピークを有することが前記特許文献４に開示されている。
【０００７】
【特許文献１】米国特許第４，６６４，９９７号明細書
【特許文献２】米国特許第４，７２８，５９２号明細書
【特許文献３】米国特許第４，８９８，７９９号明細書
【特許文献４】米国特許第５，２５２，４１７号明細書
【特許文献５】特開２０００−２３９２３６号公報
【特許文献６】特開平１０−２０７０９３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、かかる高感度のチタニルフタロシアニン電荷発生物質を使用すれば、感光体の感度が向上するが、これだけでは十分でなく、これと組み合わせて用いられる電荷輸送物質がよく選定されねばならない。もし、電荷発生物質と電荷輸送物質とのエネルギー的な組み合わせが不良であれば、高感度のチタニルフタロシアニン電荷発生物質の性能が十分に発揮されずに、高感度のチタニルフタロシアニン電荷発生物質を使用するとしても、これから製造された電子写真感光体の感度が不十分であるか、及び／または反復帯電の安定性が急激に低下するという問題点が発生しやすい。
【０００９】
そこで、本発明は、このような問題に鑑みてなされたもので、その目的は、優秀な感度及び反復安定性を有する、新規かつ改良された電子写真感光体と、この電子写真感光体を備えた電子写真画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために、本発明の第１の観点によれば、導電性支持体と、前記導電性支持体上に形成された感光層と、を備える電子写真感光体であって、前記感光層は、可視光線−赤外線吸収スペクトルで約７８０ｎｍ±１０ｎｍの波長で最大吸収ピークを有し、かつ約６９０ｎｍ±１０ｎｍで前記最大吸収ピークの３／４以下の強度を有する副吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶と、下記化学式１で表示されるジスチリル化合物と、を含む電子写真感光体が提供される。
【００１１】
【化１】
2007219522.tif 000003
【００１２】
ここで、前記化学式１におけるフェニル基またはフェニレン基の水素原子は、それぞれ独立的に炭素数１〜６のアルキル基または炭素数１〜６のアルコキシ基に置換されうる。
【００１３】
前記感光層は、電荷発生機能と電荷輸送機能とを同時に有する単層型感光層であってもよい。
【００１４】
前記感光層は、電荷発生層と電荷輸送層とを備える積層型であり、前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記電荷発生層に含まれており、前記ジスチリル化合物は、電荷輸送層に含まれていてもよい。
【００１５】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記可視光線−赤外線吸収スペクトルで、８００ｎｍ以上の波長に吸収ピークを有さなくてもよい。
【００１６】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、Ｘ線回折スペクトルで９．２°，１４．５°，１８．１°，２４．１°及び２７．３°（いずれも±０．２°の誤差を含む）のブラッグ角（２θ）で、明瞭なピークを有してもよい。
【００１７】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記可視光線−赤外線吸収スペクトルで８００ｎｍ以上の波長で吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶を、アルコール系溶媒を利用して混練処理することによって得られたものであってもよい。
【００１８】
前記ジスチリル化合物は、下記化合物１〜６のうちいずれか一つであってもよい。
【００１９】
【化２】
2007219522.tif 000004
【００２０】
【化３】
2007219522.tif 000005
【００２１】
【化４】
2007219522.tif 000006
【００２２】
【化５】
2007219522.tif 000007
【００２３】
【化６】
2007219522.tif 000008
【００２４】
【化７】
2007219522.tif 000009
【００２５】
上記課題を解決するために、本発明の第２の観点によれば、導電性支持体と、前記導電性支持体上に形成された感光層と、を備える電子写真感光体であって、前記感光層は、可視光線−赤外線吸収スペクトルで約７８０ｎｍ±１０ｎｍの波長で最大吸収ピークを有し、かつ約６９０ｎｍ±１０ｎｍで前記最大吸収ピークの３／４以下の強度を有する副吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶と、下記化学式１で表示されるジスチリル化合物と、を含む電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電させる帯電装置と、前記電子写真感光体上に静電潜像を形成するために、前記帯電された電子写真感光体を画像化された光で照射する画像化光照射装置と、前記電子写真感光体上にトナー画像を形成するために、前記静電潜像をトナーで現像する現像ユニットと、画像受容体上に前記トナー画像を転写する転写装置と、を備える電子写真画像形成装置が提供される。
【００２６】
【化８】
2007219522.tif 000010
【００２７】
ここで、前記化学式１において、フェニル基またはフェニレン基の水素原子は、それぞれ独立的に炭素数１〜６のアルキル基または炭素数１〜６のアルコキシ基に置換されうる。
【００２８】
前記感光層は、電荷発生機能と電荷輸送機能とを同時に有する単層型感光層であってもよい。
【００２９】
前記感光層は、電荷発生層と電荷輸送層とを備える積層型であり、前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記電荷発生層に含まれており、前記ジスチリル化合物は、電荷輸送層に含まれていてもよい。
【００３０】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記可視光線−赤外線吸収スペクトルで、８００ｎｍ以上の波長に吸収ピークを有さなくてもよい。
【００３１】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、Ｘ線回折スペクトルで９．２°，１４．５°，１８．１°，２４．１°及び２７．３°（いずれも±０．２°の誤差を含む）のブラッグ角（２θ）で明瞭なピークを有してもよい。
【００３２】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記可視光線−赤外線吸収スペクトルで８００ｎｍ以上の波長で吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶を、アルコール系溶媒を利用して混練処理することによって得られたものであってもよい。
【００３３】
前記ジスチリル化合物は、下記化合物１〜６のうちいずれか一つであってもよい。
【００３４】
【化９】
2007219522.tif 000011
【００３５】
【化１０】
2007219522.tif 000012
【００３６】
【化１１】
2007219522.tif 000013
【００３７】
【化１２】
2007219522.tif 000014
【００３８】
【化１３】
2007219522.tif 000015
【００３９】
【化１４】
2007219522.tif 000016
【００４０】
上記課題を解決するために、本発明の第３の観点によれば、導電性支持体と、前記導電性支持体上に形成された感光層と、を備える電子写真感光体であって、前記感光層は、チタニルフタロシアニン結晶と、下記化学式１で表示されるジスチリル化合物と、を含む電子写真感光体が提供される。
【００４１】
【化１５】
2007219522.tif 000017
【００４２】
ここで、前記化学式１におけるフェニル基またはフェニレン基の水素原子は、それぞれ独立的に炭素数１〜６のアルキル基または炭素数１〜６のアルコキシ基に置換可能であり、前記チタニルフタロシアニン結晶は、可視光線−赤外線吸収スペクトルで８００ｎｍ以上の波長で吸収ピークを有する原料チタニルフタロシアニンとアルコール系溶媒との混合物を、格子シンメトリ（格子対称性）の変形に十分な剪断応力下で混練処理することによって得られたものである。
【００４３】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記可視光線−赤外線吸収スペクトルで約７８０ｎｍ±１０ｎｍの波長で最大吸収ピークを有し、かつ約６９０ｎｍ±１０ｎｍで前記最大吸収ピークの３／４以下の強度を有する副吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶であってもよい。
【００４４】
前記混合物は、高分子結着樹脂を含んでもよい。
【００４５】
前記感光層は、電荷発生機能と電荷輸送機能とを同時に有する単層型感光層であってもよい。
【００４６】
前記感光層は、電荷発生層と電荷輸送層とを備える積層型であり、前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記電荷発生層に含まれており、前記ジスチリル化合物は、電荷輸送層に含まれていてもよい。
【００４７】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、前記可視光線−赤外線吸収スペクトルで、８００ｎｍ以上の波長に吸収ピークを有さなくてもよい。
【００４８】
前記チタニルフタロシアニン結晶は、Ｘ線回折スペクトルで９．２°，１４．５°，１８．１°，２４．１°及び２７．３°（いずれも±０．２°の誤差を含む）のブラッグ角（２θ）で明瞭なピークを有してもよい。
【００４９】
前記ジスチリル化合物は、下記化合物１〜６のうちいずれか一つであってもよい。
【００５０】
【化１６】
2007219522.tif 000018
【００５１】
【化１７】
2007219522.tif 000019
【００５２】
【化１８】
2007219522.tif 000020
【００５３】
【化１９】
2007219522.tif 000021
【００５４】
【化２０】
2007219522.tif 000022
【００５５】
【化２１】
2007219522.tif 000023
【発明の効果】
【００５６】
本発明による電子写真感光体及びこれを採用した電子写真画像形成装置は、新たな結晶型の高感度のチタニルフタロシアニン及びこれとよく両立できる電荷輸送物質であるジスチリル化合物の最適の組み合わせを利用することによって、優秀な感度、帯電性及び優秀な反復安定性を兼備して実用性に優れる。したがって、本発明による電子写真感光体を備えた電子写真画像形成装置を利用すれば、高品質の画像が安定的に得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５７】
以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００５８】
本発明は、新たな結晶型の高感度のチタニルフタロシアニンを最大限よく利用することによって、優秀な感度及び反復安定性を有する電子写真感光体と、この電子写真感光体を備えた電子写真画像形成装置を提供することである。
【００５９】
以下、本発明の一態様による電子写真感光体について詳細に説明する。
【００６０】
本発明の電子写真感光体は、導電性支持体と、前記導電性支持体上に形成された感光層と、を備える電子写真感光体であって、前記感光層は、可視光線−赤外線吸収スペクトルで約７８０ｎｍ±１０ｎｍの波長で最大吸収ピークを有し、かつ約６９０ｎｍ±１０ｎｍで前記最大吸収ピークの３／４以下の強度を有する副吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶を電荷発生物質として含み、また、下記化学式１で表示されるジスチリル化合物を電荷輸送物質として含む。
【００６１】
【化２２】
2007219522.tif 000024
【００６２】
ここで、フェニル基またはフェニレン基の水素原子は、それぞれ独立的に炭素数１〜６のアルキル基または炭素数１〜６のアルコキシ基に置換されてもよい。
【００６３】
すなわち、本発明の電子写真感光体は、導電性支持体上に形成された感光層を備え、前記感光層は、電荷発生物質として前記特性を有するチタニルフタロシアニン結晶、及び電荷輸送物質として前記化学式１で表示されるジスチリル化合物を含む。
【００６４】
本発明で電荷発生物質として用いられるチタニルフタロシアニン結晶の可視光線−赤外線吸収スペクトルパターンは、従来公知のチタニルフタロシアニン結晶のそれとは顕著に異なるものである。すなわち、従来の低減度のβ型チタニルフタロシアニン結晶を除いて、高感度のチタニルフタロシアニン結晶は、８００ｎｍ以上の波長で最大吸収ピークを有することが特徴であった。しかし、本発明で用いられるチタニルフタロシアニン結晶は、可視光線−赤外線吸収スペクトルで約７８０ｎｍ±１０ｎｍの波長で最大吸収ピークを有し、また約６９０ｎｍ±１０ｎｍで前記最大吸収ピークの３／４以下の強度を有する副吸収ピークを表すことを特徴とする。前記副吸収ピークの強度の下限値は、特別に限定されず、独立的なピークの存在と認定されうる強度であればよい。前記チタニルフタロシアニン結晶は、また８００ｎｍ以上の波長で実質的に独立的な吸収ピークを有さない。
【００６５】
本発明で用いられるチタニルフタロシアニン結晶は、Ｘ線回折スペクトルパターンでも従来公知のチタニルフタロシアニン結晶のそれとは顕著に異なるものである。すなわち、本発明のチタニルフタロシアニン結晶は、Ｘ線回折スペクトルで９．２°、１４．５°、１８．１°、２４．１°及び２７．３°（いずれも±０．２°の誤差を含む）のブラッグ角（２θ）で明瞭なピークを表す。かかるピークの多くは、Ｙ型チタニルフタロシアニンでも共通的に観察されるものであるが、これは、Ｙ型結晶のＸ線回折スペクトルパターン特徴である９．６°、１１．７°、１５．０°（いずれも±０．２°の誤差を含む）などの他の多くのピークを有さない。これは、本発明で用いられるチタニルフタロシアニン結晶がＹ型チタニルフタロシアニン結晶と類似した格子定数を有するが、格子対称性で差があることを示唆する。
【００６６】
また、本発明で用いられるチタニルフタロシアニン結晶は、特許文献４に開示されているチタニルフタロシアニン結晶と比較するとき、可視光線−赤外線吸収スペクトルで８００ｎｍ以上の吸収ピークがないという点で同じであるが、Ｘ線回折ピークの位置、及び可視光線−赤外線吸収スペクトルのピーク位置及び強度分布の差により結晶型の差を区別できる。例えば、特許文献４に開示されているチタニルフタロシアニン結晶のＸ線回折スペクトルは、９．２°のブラッグ角位置で回折ピークを有さない。
【００６７】
上記のように、本発明で用いられるチタニルフタロシアニン結晶は、前述の従来文献に開示されたチタニルフタロシアニン結晶と比較するとき、可視光線−赤外線吸収スペクトル及びＸ線回折スペクトルの全体的な形態において非常に異なるものである。
【００６８】
次いで、本発明で用いられるチタニルフタロシアニン結晶の製造方法について説明する。
【００６９】
本発明で用いられる前記チタニルフタロシアニン結晶は、可視光線−赤外線吸収スペクトルで８００ｎｍ以上の波長で吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶を、アルコール系溶媒を利用して混練処理することによって得られる。すなわち、本発明で用いられるチタニルフタロシアニン結晶は、原料としてアシッドペースト処理されたアモルファス型（擬α型）またはＹ型（γ型）チタニルフタロシアニンのように８００ｎｍ以上の波長で吸収ピークを有する準安定型のチタニルフタロシアニン結晶を利用する。かかるチタニルフタロシアニンをアルコール系溶媒、及び必要に応じて結着樹脂と共に加圧混練処理すれば、前記特徴を有する本発明のチタニルフタロシアニン結晶が得られる。
【００７０】
アシッドペースト処理は、顔料を精製及び／または顔料の結晶形態を変換させる方法としてよく知られている。例えば、この方法は、米国特許第５，１０６，５３６号明細書に開示されている。通常、この方法は、顔料を硫酸に完全に溶解させるステップ、これにより得られた酸溶液を純水に加えて顔料を沈殿させ、かつ再結晶化させるステップ、及びこの沈殿された顔料を水から分離するステップを含むプロセスにより実施される。
【００７１】
かかる結晶変換に利用できるアルコール系溶媒は、例えば、炭素数１〜９の脂肪族低級アルコールを含む。そのうち、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなどが取扱便利性の側面で望ましい。また、これらの低級アルコールは、単独または２種以上の混合物で利用できる。また、本発明の効果を損傷させない範囲内で他の有機溶媒及び／または水と混合されて使われることもある。例えば、アルコール系溶媒／水＝９９／１〜１０／９０、望ましくは、９９／１〜４０／６０の範囲で混合して使用できる。
【００７２】
溶媒の使用量は、例えば、チタニルフタロシアニンの質量に対して１〜１００倍、望ましくは、２〜１０倍である。結着樹脂の使用量は、例えば、チタニルフタロシアニンの質量に対して０．１〜１００倍、望ましくは、０．２〜５倍、さらに望ましくは、０．３〜５倍である。
【００７３】
前記混練処理は、例えば、ニーダー、２ロールミル、３ロールミル、バンバリーミキサのように混練しつつ高い応力を加えうる装置を利用してなされる。これらの装置は、単独あるいは２種以上を複合して使用できる。一方、サンドミル、ボールミル、アトライタのような装置を利用すると、本発明で用いられる高感度のチタニルフタロシアニン結晶への結晶変換に必要な十分な応力を得ることが困難であるため、それらの装置は、本発明での結晶変換に実質的に使用できない。
【００７４】
また、混練時に適当に加熱することも結晶変換に有効である。例えば、結着樹脂のガラス転移温度に鑑みて、例えば、室温〜２００℃、望ましくは、５０〜１５０℃の温度で混練処理を行える。結着樹脂を共に利用する場合には、混練された分散体を粗粉砕して得た固形分散体を感光層形成用組成物（塗料）製造に直ちに投入できるので、従来の結晶変換方法のように濾過ステップ及びアルコールまたは水を利用する洗浄ステップを省略できる。
【００７５】
このようにして得られる本発明で用いられるチタニルフタロシアニンは、Ｙ型結晶と同じ程度の高い感度を有するだけでなく、混練処理により平均粒径が微細化されて均一化されている。したがって、本発明で用いられるチタニルフタロシアニンは、分散安定性に優れ、かつ結晶状態が安定化されているため、Ｙ型結晶に比べて熱及び溶媒に対してさらに安定的である。
【００７６】
本発明の電子写真感光体において、電荷輸送物質としては、前述のように前記化学式１で表示されるジスチリル化合物が含まれる。このジスチリル化合物は、米国特許第３，８７３，３１２号明細書に開示されているものであって、良好な正孔輸送特性を表すことが期待されるが、これは、組み合わせて用いられる電荷発生物質との両立性により特性は大きく変わり、場合によっては、大きい残留電位や反復帯電安定性の不良などを表す。かかる最適の組み合わせを支配する要因については、エネルギー準位により説明されることが一般的であるが、必ずしも予想したような結果が得られず、したがって、試行錯誤法により色々な材料の組み合わせ実験により最適の組み合わせを探し出せざるを得ない。本発明者らは、前述の特徴を有する高感度のチタニルフタロシアニン結晶を電荷発生物質として、前記化学式１のジスチリル化合物を電荷輸送物質として使用する組み合わせを利用すれば、高感度であり、かつ安定した反復帯電安定性を表して実用性の高い電子写真感光体が得られることを発見して本発明を完成するに至った。
【００７７】
一方、本発明の効果を損なわない範囲内で、前述のチタニルフタロシアニン結晶以外に他の公知の電荷発生物質が混合されうる。併用できる公知の電荷発生物質は、例えば、前述の特徴を有する本発明で用いられるチタニルフタロシアニン結晶以外のフタロシアニン系顔料、アゾ系顔料、キノン系顔料、ペリレン系顔料、インジゴ系顔料、ビスベンゾイミダゾール系顔料、キナクリドン系顔料、アズレニウム系染料、スクアリリウム系染料、ピリリウム系染料、トリアリールメタン系染料、シアニン系染料などの有機材料や、アモルファスシリコン、アモルファスセレン、三方晶セレン、テルル、セレン−テルル合金、硫化カドミウム、硫化アンチモン、硫化亜鉛などの無機材料を含みうる。
【００７８】
前述のように、本発明の電子写真感光体は、電荷輸送物質として下記化学式１で表示されるジスチリル化合物を含む。
【化２３】
2007219522.tif 000025
【００７９】
ここで、前記フェニル基またはフェニレン基の水素原子は、それぞれ独立的に炭素数１〜６のアルキル基または炭素数１〜６のアルコキシ基に置換されうる。
【００８０】
前記化学式１で表示されるジスチリル化合物及びその合成法は、特開２０００−２３９２３６号公報及び特開平１０−２０７０９３号公報に開示されており、その開示内容は引用により本明細書に統合される。
【００８１】
前記アルキル基の具体的な例は、これに限定されないが、例えば、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｎ−プロピル基、イソブチル基などを含む。前記アルコキシ基の具体的な例は、これに限定されないが、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、ｉｓｏ−プロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｉｓｏ−ブトキシ基などを含む。
【００８２】
前記化学式１で表示されるジスチリル化合物の具体的な例は、これに限定されないが、例えば、下記化合物１〜６のうちいずれか一つを含む。
【００８３】
【化２４】
2007219522.tif 000026
【００８４】
【化２５】
2007219522.tif 000027
【００８５】
【化２６】
2007219522.tif 000028
【００８６】
【化２７】
2007219522.tif 000029
【００８７】
【化２８】
2007219522.tif 000030
【００８８】
【化２９】
2007219522.tif 000031
【００８９】
一方、本発明の効果を損なわない範囲内で、前記化学式１で表示されるジスチリル化合物以外に他の公知の他の正孔輸送物質及び／または電子輸送物質が混合されうる。
【００９０】
併用可能な公知の正孔輸送物質は、例えば低分子化合物としては、例えば、ピレン系、カルバゾール系、ヒドラゾン系、オキサゾール系、オキサジアゾール系、ピラゾリン系、アリールアミン系、アリールメタン系、ベンジジン系、チアゾール系、スチルベン系、ブタジエン系などの含窒素環式化合物や縮合多環式化合物を含む。また、これらの置換基を主鎖あるいは側鎖に有する高分子化合物やポリシラン系化合物のような高分子化合物が使われうる。かかる高分子化合物の例は、例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ハロゲン化ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルピレン、ポリビニルアントラセン、ポリビニルアクリジン、ピレンホルムアルデヒド樹脂、エチルカルバゾールホルムアルデヒド樹脂、トリフェニルメタンポリマーなどを含む。
【００９１】
併用可能な電子輸送物質は、例えば、ベンゾキノン系、テトラシアノエチレン系、テトラシアノキノジメタン系、フルオレノン系、キサントン系、フェナントラキノン、無水フタル酸系、ジフェノキノン系、スチルベンキノン系、ナフタレン系、チオピラン系などの電子吸引性低分子化合物を含む。その他に、これらの低分子構造を主鎖あるいは側鎖に有する電子輸送性の高分子化合物または酸化チタン、酸化亜鉛、硫化カドミウムなどの電子輸送性の顔料なども使われうる。
【００９２】
本発明の電子写真用感光体で併用可能な正孔輸送物質または電子輸送物質は、ここに限定されるものではない。また、それらは、単独または２種類以上混合して利用できる。
【００９３】
本発明の電子写真感光体で用いられる導電性支持体としては、導電性がある材料ならばその種類に特別に制限されず、例えば、金属、導電処理されたポリマーなどからなるプレート、ディスク、シート、ベルト、ドラムなどが挙げられる。前記金属としては、例えば、アルミニウム、バナジウム、ニッケル、銅、亜鉛、パラジウム、インジウム、スズ、白金、ステンレススチールまたはクロムなどが挙げられる。前記導電処理されたポリマーとしては、例えば、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂及びこれらの混合物、前記樹脂の製造に使われたモノマーの共重合体などに導電性カーボン、酸化スズ、酸化インジウムなどの導電性物質を分散させたものが挙げられる。金属シートまたは金属を蒸着するか、またはラミネートした有機ポリマーシートなども使われうる。
【００９４】
前記導電性支持体上に形成された感光層は、電荷発生層と電荷輸送層とが別途に形成された積層型であってもよく、または一つの層に電荷発生と電荷輸送との機能を共に有させる単層型であってもよい。積層型感光層の場合、前述した特徴を有するチタニルフタロシアニン結晶は、電荷発生層に含まれ、前記ジスチリル化合物は、電荷輸送層に含まれる。単層型感光層の場合には、前記チタニルフタロシアニン結晶と前記ジスチリル化合物とは共に一つの感光層に含まれる。
【００９５】
積層型感光体の場合には、前記電荷発生物質を結着樹脂と共に溶媒に分散させて、浸漬塗布、リング塗布、ロール塗布、スプレー塗布などの方法で成膜して電荷発生層を形成する。この電荷発生層は、また真空蒸着、スパッタリング、化学気相蒸着（Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｖａｐｏｒ  Ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ：ＣＶＤ）などの方法で形成されることもある。
【００９６】
電荷発生層の厚さは、例えば、約０．１〜１μｍの範囲内に設定することが望ましい。前記厚さが０．１μｍ未満であれば、感度が足りないという問題点があり、１μｍを超えれば、帯電能及び感度が低下するという問題点がある。
【００９７】
前記積層型感光層の電荷発生層上には電荷輸送層が形成されるが、逆に電荷輸送層上に電荷発生層が形成されることもある。電荷輸送層を形成するために、正孔輸送物質及び結着樹脂などを溶媒で溶解させた溶液を塗布する方法が使われうる。塗布方法としては、感光層の場合と同様に浸漬塗布、リング塗布、ロール塗布、スプレー塗布などが挙げられる。電荷輸送層の厚さは、通常約５〜５０μｍの範囲内に設定される。前記厚さが５μｍ未満であれば、帯電性不良の問題点があり、５０μｍを超えれば、応答速度の低下及び画像品質の劣化などの問題点がある。電荷発生層と電荷輸送層の総厚さは、通常的に５〜５０μｍの範囲内で設定される。
【００９８】
前記電荷発生層で結着樹脂の含量は、例えば、前記高感度のチタニルフタロシアニン結晶を含む電荷発生物質の１００質量部に対して、結着樹脂の５〜３５０質量部であることが望ましく、１０〜２００質量部であることがさらに望ましい。結着樹脂の含量が５質量部未満であれば、電荷発生物質の分散が不十分で均一な電荷発生層を得難く、接着力も低下する恐れがある。結着樹脂の含量が３５０質量部を超えれば、帯電電位の維持が困難であり、不十分な感度で画像品質が低下する恐れがある。
【００９９】
電荷輸送層で電子輸送物質及び／又は正孔輸送物質を含む電荷輸送物質の含量は、例えば、電荷輸送層の総質量に対して１０〜６０質量％の範囲が望ましい。１０質量％未満であれば、電荷輸送能が不十分であるため、感度が足りなくて残留電位が大きくなる傾向があるので望ましくなく、また６０質量％を超えれば、感光層内の樹脂の含量が少なくなって機械的強度が低下する傾向があるので望ましくない。
【０１００】
単層型感光体の場合には、前述の特徴を有する本発明のチタニルフタロシアニン結晶を含む電荷発生物質、及び前記化学式１で表示されるジスチリル化合物を含む電荷輸送物質を、結着樹脂などと共に溶媒に分散させて塗布することによって、感光層が得られる。前記単層型感光層の厚さは、例えば、約５〜５０μｍの範囲であることが望ましい。
【０１０１】
電荷輸送物質としては、正孔輸送物質と電子輸送物質があるが、正孔輸送物質と電子輸送物質とを併用することが望ましい。特に、単層型感光層の場合にはさらにそうである。単層型感光体の場合、電荷輸送物質が電荷発生物質及び結着樹脂と共に分散された感光層を利用するため、電荷発生が感光層の内部で生じる特徴があるので、感光層は、正孔と電子いずれをも輸送できることが望ましいためである。
【０１０２】
前記結着樹脂は、電気絶縁性のフィルム形成可能な高分子重合体が望ましい。かかる高分子重合体は、例えば、ポリカーボネート、ポリエステル、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリスチレン、ポリビニルアセテート、スチレン−ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン−アクリロニトリル重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体、シリコン樹脂、シリコン−アルキド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、スチレン−アルキド樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルブチラル、ポリビニルホルマール、ポリスルホン、カゼイン、ゼラチン、ポリビニルアルコール、エチルセルロース、フェノール樹脂、ポリアミド、カルボキシメチルセルロース、塩化ビニリデン系ポリマーラテックス、ポリウレタンなどを含むが、これらに限定されるものではない。かかる結着樹脂は、単独または２種類以上混合して利用できる。
【０１０３】
単層型感光層中の電子輸送物質及び／又は正孔輸送物質を含む電荷輸送物質の含量は、例えば、感光層の総質量に対して１０〜６０質量％の範囲が望ましい。１０質量％未満であれば、電荷輸送能が不十分であるため感度が足りず、残留電位が大きくなる傾向があるので望ましくなく、また６０質量％を超えれば、感光層中の樹脂含量が少なくなって機械的強度が低下する傾向があるので望ましくない。
【０１０４】
本発明の電子写真感光体で、積層型または単層型に関係なく、前記感光層には、結着樹脂と共に、可塑剤、表面改質剤、分散安定剤、酸化防止剤、光安定剤などの添加剤が含まれうる。
【０１０５】
本発明で使われうる可塑剤は、例えば、ビフェニル、塩化ビフェニル、ターフェニル、ジブチルフタレート、ジエチレングリコールフタレート、ジオクチルフタレート、トリフェニルリン酸、メチルナフタレン、ベンゾフェノン、塩素化パラフィン、ポリプロピレン、ポリスチレン、各種フルオロ炭化水素などを含むが、これに限定されるものではない。
【０１０６】
本発明で使われうる表面改質剤は、例えばシリコンオイル、フッ素樹脂などを含むが、これに限定されるものではない。
【０１０７】
また、本発明の感光層中には、耐環境性や有害な光に対する安定性を向上させる目的で、酸化防止剤や光安定剤などの劣化防止剤が含まれうる。かかる目的で使われうる化合物の具体的な例は、例えば、トコフェロールなどのクロマノール誘導体及びそのエーテル化化合物またはエステル化化合物、ポリアリールアルカン化合物、ヒドロキノン誘導体とそのモノ及びジエーテル化化合物、ベンゾフェノン誘導体、ベンゾトリアゾール誘導体、硫化エーテル化合物、フェニレンジアミン誘導体、ホスホン酸エステル、亜燐酸エステル、フェノール化合物、立体障害構造のフェノール化合物、直鎖アミン化合物、環状アミン化合物、立体障害構造のアミン化合物などを含むが、これに限定されるものではない。
【０１０８】
本発明の電子写真感光体において、前記導電性支持体と感光層との間には、接着性の向上、あるいは支持体からの電荷注入を阻止する目的で、中間層が設置されることもある。かかる中間層としては、例えば、アルミニウムの正極酸化層（アルマイト層）や、酸化チタン、酸化スズなどの金属酸化物粉末の樹脂分散層や、ポリビニルアルコール、カゼイン、エチルセルロース、ゼラチン、フェノール樹脂、ポリアミドなどの樹脂層などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。前記中間層の厚さは、例えば、約０．０５〜５μｍであることが望ましい。
【０１０９】
また、本発明の電子写真感光体は、必要に応じて表面保護層をさらに備えてもよい。
【０１１０】
前述した感光層を浸漬塗布法により形成する場合、前述した含量の電荷発生物質及び／又は電荷輸送物質などを結着樹脂に混合したものを、適当量の溶剤に溶解または分散した塗料を利用する。結着樹脂を溶解する溶剤は、結着樹脂の種類によって異なる。かかる有機溶剤は、例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール、１−ブタノール、２−ブタノール、１−メトキシ−２−プロパノールなどのアルコール類や、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、メチルイソプロピルケトン、メチルイソブチルケトン、４−メトキシ−４−メチル−２−ペンタノンなどのケトン類や、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどのアミド類や、テトラヒドロフラン、ジオキサン、メチルセロソルブなどのエーテル類や、メチルアセテート、エチルアセテート、イソプロピルアセテート、ｔ−ブチルアセテートなどのエステル類や、ジメチルスルホキシド、スルホン酸などのスルホキシド及びスルホン類や、１，２−ジクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、ジクロロメタン、塩化メチレン、クロロホルム、四塩化炭素、トリクロロエタンなどの脂肪族ハロゲン化炭化水素や、ベンゼン、トルエン、エチルベンゼン、キシレン、モノクロロベンゼン、ジクロロベンゼンなどの芳香族類や、ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミンなどのアミン類などが挙げられる。積層型または単層型感光層を問わず、かかる溶剤は、隣接した層に影響を与えないことを選択することが望ましい。
【０１１１】
本発明の電子写真感光体は、レーザプリンタ、コピー機、ファックスマシン、ＬＥＤプリンタなどの電子写真画像形成装置に統合されうる。
【０１１２】
本発明の他の態様による電子写真画像形成装置は、導電性支持体と、前記導電性支持体上に形成された感光層と、を備える電子写真感光体であって、前記感光層は、可視光線−赤外線吸収スペクトルで約７８０ｎｍ±１０ｎｍの波長で最大吸収ピークを有し、かつ約６９０ｎｍ±１０ｎｍで前記最大吸収ピークの３／４以下の強度を有する副吸収ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶を電荷発生物質として含み、また前記化学式１で表示されるジスチリル化合物を電荷輸送物質として含有する電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電させる帯電装置と、前記電子写真感光体上に静電潜像を形成するために、前記帯電された電子写真感光体を画像化された光で照射する画像化光照射装置と、前記電子写真感光体上にトナー画像を形成するために、前記静電潜像をトナーで現像する現像ユニットと、画像受容体上に前記トナー画像を転写する転写装置と、を備える。すなわち、本発明の電子写真画像形成装置は、前述した本発明による電子写真感光体を備えたことを特徴とする。
【０１１３】
図１は、本発明の電子写真感光体を備えた本発明の画像形成装置の一具現例を示す模式図である。
【０１１４】
図１に示すように、図面番号１で表したものは、半導体レーザである。制御回路１１により画像情報によって信号変調されたレーザ光は、放出後に補正光学系２を通じて平行化されて、回転多面鏡３により反射されて走査運動を行う。レーザ光は、走査レンズ４により本発明の電子写真感光体５の表面上に集光されて画像情報の露光を行う。電子写真感光体５は、帯電装置６によりあらかじめ帯電されているので、この露光により表面に静電潜像が形成され、次いで、現像ユニット７により可視画像化される。この可視画像は、転写装置８により紙などの画像受容体１２に転写されて、定着装置１０で定着されてプリント物として提供される。電子写真感光体５は、表面に残存する着色剤をクリーニング装置９により除去して反復して使われうる。一方、ここには、ドラム状の電子写真感光体が図示されているが、前述したようにシート状、ベルト状でありうる。
【実施例】
【０１１５】
以下、実施例を通じて本発明の具体的な効果をさらに詳細に説明するが、本発明の範囲がこれにより限定されるものではないということは言うまでもない。本実施例の記載で、“部”は、特に表示がない限り、“質量部”を意味する。
【０１１６】
（製造例１）
特許文献３に開示された製造法によって合成したＹ型チタニルフタロシアニン２部とポリビニルブチラル樹脂（積水化学社製、“Ｓ−ＬＥＣ  ＢＭ−１”）１部を、イソプロピルアルコール５部と混合して、２本のロールミル（小平製作所製、Ｒ２型）で２０分間混練処理した。加工後の分散体を１００℃のオーブンで１時間乾燥させた後、粗粉砕してチップ状の固形分散体を得た。
【０１１７】
図２及び図３は、それぞれこのサンプルの可視光線−赤外線吸収スペクトル及びＸ線回折スペクトル（Ｃｕ  Ｋα線を利用）を表す。図２の吸収スペクトルは、前記固形分散体をエタノールに分散させた希薄分散液に対して測定したものであり、図３のＸ線スペクトルは、前記固形分散体のサンプルにＣｕ  Ｋα線を照射して得たものである。
【０１１８】
図２に示すように、可視光線−赤外線吸収スペクトルで約７８０ｎｍ近辺の波長で最大吸収ピークを有し、また約７００ｎｍ近辺の波長で前記最大吸収ピークの約７０％の強度を有する副吸収ピークを確認できる。また、このチタニルフタロシアニン結晶は、約８００ｎｍ以上の波長では吸収ピークを有しないということが分かる。
【０１１９】
図３のＸ線回折スペクトルを参照すれば、前記チタニルフタロシアニン結晶は、約９．２°、約１４．５°、約１８．１°、約２４．１°及び約２７．３°近辺のブラッグ角（２θ）で明瞭な回折ピークを表すということが分かる。
【０１２０】
（実施例１）
陽極酸化処理を行った直径３０ｍｍのアルミニウムドラム上に、製造例１で得た固形分散体４部をエタノール９６部に溶解して得た塗布液をリングコート法で塗布して乾燥して、厚さ０．４μｍの電荷発生層を形成した。
【０１２１】
その上に、ポリカーボネートＺ樹脂（三菱ガス化学社製、“Ｉｕｐｉｌｏｎ  Ｚ−２００”）６０部と、下記ジスチリル化合物１を４０部とをクロロホルム３００部に溶解した溶液を前記電荷発生層上に塗布し、１００℃で１時間乾燥して厚さ約２０μｍの電荷輸送層を形成して積層型の電子写真感光体を得た。
【０１２２】
【化３０】
2007219522.tif 000032
【０１２３】
（実施例２）
前記ジスチリル化合物１の代わりに下記ジスチリル化合物２を利用した点を除いては、実施例１と同じ方法で積層型の電子写真感光体を得た。
【０１２４】
【化３１】
2007219522.tif 000033
【０１２５】
（実施例３）
前記ジスチリル化合物１の代わりに下記ジスチリル化合物３を利用した点を除いては、実施例１と同じ方法で積層型の電子写真感光体を得た。
【０１２６】
【化３２】
2007219522.tif 000034
【０１２７】
（比較例１）
Ｙ型チタニルフタロシアニン２部とポリビニルブチラル樹脂（積水化学社製、“Ｓ−ＬＥＣ  ＢＭ−１”）１部をエタノール１７部と共にサンドミルで１時間分散した。得られた分散液を攪拌しつつエタノールを積荷して固形分４％の塗布液を得た。この塗布液を実施例１と同じアルミニウムドラム上にリングコート法を利用して塗布して乾燥して、厚さ約０．４μｍの電荷発生層を形成した。
【０１２８】
前記電荷発生層上に実施例１と同様にして電荷輸送層を形成することによって、積層型の電子写真感光体を得た。これは、基本的に特開２０００−２３９２３６号公報に開示された電子写真感光体によるものである。
【０１２９】
図４及び図５は、それぞれ比較例１〜３で利用されたＹ型チタニルフタロシアニンの可視光線−赤外線吸収スペクトル及びＸ線回折スペクトル（Ｃｕ  Ｋα線を利用）を表す。
【０１３０】
これらをそれぞれ図２及び図３と比較すれば、可視光線−赤外線吸収パターン及びＸ線回折パターンが確実に差があるということが分かる。すなわち、本比較例のように、十分な応力下での結晶変形処理なしに通常的な従来の方法のようにボールミルを利用して電荷発生層用の分散液を製造する場合、加えられた応力が十分でないため、原料として使われたＹ型チタニルフタロシアニン結晶の結晶状態がそのまま維持されると推定される。
【０１３１】
（比較例２）
前記ジスチリル化合物１の代わりに下記スチルベン化合物７を利用した点を除いては、実施例１と同じ方法で積層型の電子写真感光体を得た。
【０１３２】
【化３３】
2007219522.tif 000035
【０１３３】
（比較例３）
前記ジスチリル化合物１の代わりに前記スチルベン化合物７を利用した点を除いては、比較例１と同じ方法で積層型の電子写真感光体を得た。
【０１３４】
（電子写真特性）
前記実施例及び比較例で得た各感光体の電子写真特性を、ドラム感光体静電特性評価装置（ＱＥＡ社製、“ＰＤＴ−２０００”）を利用して温度２３℃及び湿度５０％の条件で次のように測定した。
【０１３５】
コロナ電圧−７．５ｋＶ及び帯電器と感光体の相対速度１００ｍｍ／ｓｅｃの条件で各感光体を帯電し、その直後に波長７８０ｎｍの単色光を露光エネルギー０〜５ｍＪ／ｍ２の範囲内で変化させつつ前記感光体に照射した。露光後の前記感光体の表面電位値を記録することによって、エネルギー対表面電位の関係を測定した。ここで、光を照射しない場合の表面電位をＶ０［Ｖ］、５ｍＪ／ｍ２の露光後の電位をＶｉ［Ｖ］と表示した。また、Ｖ０が１／２に減衰するのに必要なエネルギーをＥ１／２［ｍＪ／ｍ２］と表示した。次いで、同じ条件で帯電、露光後、波長６６０ｎｍ及び露光エネルギー５０ｍＪ／ｍ２の除電光を照射するサイクルを２００サイクル反復した後の電気特性を前述のように記録して、初期特性からの変化を照射することによって反復安定性を評価した。測定結果を表１に示した。
【０１３６】
2007219522.tif 000036
【０１３７】
表１から明らかなように、実施例１〜３の感光体の場合には、比較例１〜３の感光体の場合より残留電位Ｖｉが小さく、Ｅ１／２感度が良好であった。また、２００サイクル終了後にも、実施例１〜３の感光体の場合には、比較例１〜３の感光体の場合と比較するとき、残留電位Ｖｉがほとんど上昇せず、Ｅ１／２感度もほとんど低下しなかった。したがって、電荷発生物質として前述した新たな結晶型の高感度のチタニルフタロシアニン結晶と、電荷輸送物質としてジスチリル化合物との組み合わせを利用した実施例１〜３の感光体は、比較例１〜３の感光体に比べて感度と反復安定性とに優れたことが証明された。特に、本発明による電子写真感光体は、特開２０００−２３９２３６号公報に開示された電子写真感光体による比較例１の電子写真感光体と比較するとき、Ｅ１／２感度は少し良好であるが、２００サイクル終了後の帯電電位Ｖｉが少し上昇するから反復帯電安定性にはるかに優れたということが分かる。
【０１３８】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【産業上の利用可能性】
【０１３９】
本発明は、電子写真画像形成装置関連の技術分野に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１４０】
【図１】本発明の電子写真感光体を備えた本発明の電子写真画像形成装置の一具現例を示す模式図である。
【図２】製造例１で得たチタニルフタロシアニン結晶の可視光線−赤外線吸収スペクトルを示す図面である。
【図３】製造例１で得たチタニルフタロシアニン結晶のＸ線回折スペクトルを示す図面である。
【図４】比較例１で使用したＹ型チタニルフタロシアニン結晶の可視光線−赤外線吸収スペクトルを示す図面である。
【図５】比較例１で使用したＹ型チタニルフタロシアニン結晶のＸ線回折スペクトルを示す図面である。
【図１】
2007219522.tif 000058
【図２】
2007219522.tif 000059
【図３】
2007219522.tif 000060
【図４】
2007219522.tif 000061
【図５】
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