(57)【要約】【課題】被調理物の滑り落ちを防止しつつ、熱伝導性や清掃性の低下を抑えることが可能な加熱調理器を提供する。【解決手段】プレート１は、油分を流す溝部５を形成するために凸部６を設けており、被調理物Ａの載置面７となる凸部６の表面を、溝部５と同様に傾斜させている。そして、凸部６の下側にのみ被調理物Ａの滑り防止部としての突起８を設けている。凸部６の表面に載せられた被調理物Ａは、傾斜した凸部６の表面に沿って下側に移動しようとするが、突起８が抵抗になって被調理物Ａの滑り落ちを防止するので、所定の場所で被調理物を美味しく調理できる。また、溝部５に対して凸部６全体を高くする必要がなく、熱伝導性や清掃性の低下を抑制できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
溝部と凸部を設け、前記凸部を傾斜させたプレートを有する加熱調理器において、前記凸部の下側にのみ滑り防止部を設けたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
本体と、加熱手段と、プレートと、調節する調節器とを着脱可能に設け、
前記加熱手段は、前記プレートを加熱する加熱体と、保護するプロテクターとからなる加熱調理器において、
前記加熱手段を前記本体に装着すると解除される第１安全機構と、前記プレートを前記本体に装着すると解除される第２安全機構とを前記プロテクターに配設し、
前記第１安全機構および前記第２安全機構が共に解除されると、前記プロテクターへの前記調節器の装着を可能にする構成としたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項３】
前記調節器を前記プロテクターに装着した状態で、前記第２安全機構を前記プレートから離間させるストッパー部を前記調節器に設けたことを特徴とする請求項２記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ホットプレートなどの調理板（プレート）を使用する加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、この種の加熱調理器は例えば特許文献１に開示されているように、枠状の本体内に加熱手段としてのシーズヒータを配置し、このシーズヒータに対向して本体に皿状のプレートが着脱自在に設けられており、本体の一側部から差し込んだ調節器としてのヒートマスターによって、プレートの温度を感知しながらシーズヒータへの通断電タイミングを制御することで、プレートに載置された被調理物を所望の温度に加熱調理するようになっている。
【特許文献１】特開２００４−１０５４６２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記構成において、特に焼肉用として使用するプレートの上面には、焼肉の油分などが被調理物に付着しないように、油分を分離して流すための溝部が設けられている。これを例えば図８で説明すると、１は焼肉用のプレートで、当該プレート１は、図示しないシーズヒータにほほ対向してプレート１の中央部に形成され、その中心部Ｃから周辺部にかけて下方に傾斜した調理部２と、調理部２の外周端部より外方にほぼ水平方向に形成された油溜り部３と、油溜り部３の外周端部より上方に立ち上がる側壁部４とを有している。また、前述した油分を流すための溝部５を調理部２に形成するために、当該調理部２の表面には複数の凸部６が設けられ、この凸部６の表面が焼肉などの被調理物を載せる載置面７となっている。ここでの載置面７は、溝部５と同様に中心部Ｃから周辺部にかけて下方に傾斜している。
【０００４】
図８に示す構造のプレート１では、凸部６の表面に載せた焼肉などから油分を落とし、これを傾斜した溝部５から下流の油溜り部３へと流すようにしている。そのため、油分を円滑に油溜り部３へと流すには、調理部２の上面に形成した溝部５の傾斜を大きくすればよいが、この場合は図９に示すように、肉などの被調理物Ａを載せる凸部６の表面（載置面７）も、溝部５と同様に傾斜が大きくなって、被調理物Ａが下流側の油溜り部３に滑り落ち、分離した油分と混ざってしまう不具合があった。
【０００５】
また、このような不具合に対処するために、例えば図１０に示すように、凸部６の上面と溝部５との傾斜を変え、凸部６の載置面７のみほぼ水平に形成して傾斜を小さくすると、肉などの被調理物Ａは確かに滑り落ちにくくなるが、周辺部に向かうに従って凸部６の高さが著しく大きくなってしまい、被調理物Ａに熱が十分に伝わらなかったり、溝部５が深く清掃性が悪化するなどの問題を生じていた。
【０００６】
一方、前記ヒートマスターの装着時における安全機構についても、以下に説明するような問題があった。
【０００７】
図１１は、加熱調理器であるホットプレートの一般的な構造を示している。ここでのホットプレートは、被調理物を載せる皿状のプレート11と、シーズヒータ12を含むシーズヒータ組立体13と、シーズヒータ12から下方への熱を遮断する遮熱板15と、ホットプレートの外郭をなす本体16と、シーズヒータ12に給電を行なう電源プラグ17を備え、且つプレートの温度を検知する感熱棒18を突出して設けたヒートマスター19とにより構成され、これらの各部品は何れも汚れ易く、個々に清掃が必要なため、互いに分解可能になっている。またプレート11として、ここでは図示しないが焼肉用の専用穴あきプレートも交換して使用でき、その場合はシーズヒータ12の下方に、有底状の水受け皿20を装着できるようになっている。
【０００８】
前記シーズヒータ組立体13は、加熱体としてのシーズヒータ12の他に、このシーズヒータ12の両端部を保護する例えば樹脂製のプロテクター14とにより構成され、プレート11ひいては被調理物を加熱する加熱手段として本体16に着脱可能に設けられる。一方、このプロテクター14に装着される温度調節器としてのヒートマスター19は、器本体21の一側面に電源プラグ17が接続されると共に、器本体21の他側面に感熱棒18が設けられ、さらに器本体21の上面に回動可能な温度調節ツマミ22が設けられている。そして、感熱棒18をプロテクター14の挿入孔（図示せず）に向けて、ヒートマスター19をプロテクター14に差込むと、シーズヒータ12の両端部にヒートマスター19が連結されると共に、感熱棒18がプレート11の底面に接触する。ヒートマスター19は、感熱棒18で検知されるプレート11の温度が、温度調節ツマミ22で設定した温度にほぼ一致するように、電源プラグ17からシーズヒータ12への給電を通断電制御し、プレート11に載せられた被調理物を加熱調理するようになっている。
【０００９】
ところで、上記構成のホットプレートでは、プレート11やシーズヒータ組立体13を本体11に装着していないと、ヒートマスター19がシーズヒータ組立体13に差し込めないように安全機構が設けられている。この安全機構の構成を図１２〜図１４に基づき説明すると、プロテクター14には、ヒートマスター19の感熱棒18が挿入可能な２つの挿入孔25，26が設けられ、この挿入孔25，26間に位置して、プロテクター14の内部には、弾性部材としてのコイルばね31と、このコイルばね31により常時一方向に付勢される第１可動部材としての第１シャッター32とによる第１安全機構33が設けられている。そして、図１２に示すように、プロテクター14を含むシーズヒータ組立体13が本体16に装着されていない場合には、コイルばね31の付勢力により第１シャッター32が下方に移動し、感熱棒18の先端が第１シャッター32に突き当たって、ヒートマスター19をそれより先に差し込むことができなくなるが、図１３に示すように、シーズヒータ組立体13を本体16に装着した場合には、コイルばね31の付勢に抗して、本体16に設けたリブ35が第１シャッター32を押し上げて、感熱棒18の先端が第１シャッター32に設けた貫通孔34を通過するようになる。
【００１０】
また、前記第１安全機構33とは別に、ここでは第２安全機構として、プレート11を本体16に装着したときに解除される第２シャッター36が、遮熱板15に取付けられている。この第２シャッター36は、ばね性を有する金具で形成され、図１３に示すように、プレート11を本体16に装着していない場合には、感熱棒18の先端が第２シャッター36に突き当たって、ヒートマスター19をそれより先に差し込むことができなくなるが、図１４に示すように、プレート11を本体16に装着した場合には、プレート11の底面にあるリブ38が第２シャッター36を弾性変形させ、感熱棒18の先端がプレート11の底面に触れる位置にまで、ヒートマスター19を差し込むことができるようになる。
【００１１】
このように、従来の安全機構では、シーズヒータ組立体13を本体11に装着しないと、第１シャッター32がオープン（開状態）せず、なお且つ、プレート11を本体16に装着しないと、第２シャッター36がオープンしないようになっており、第１シャッター32および第２シャッター36が何れもオープンして、初めてシーズヒータ12が通電可能となる位置にまでヒートマスター19が挿入できるようになっている。
【００１２】
しかし、第１安全機構33は、シーズヒータ12と一体になっているプロテクター14の内部に、コイルばね31で付勢された第１シャッター32を設けるようになっているのに対し、第２安全機構は別な本体16側にあって、ヒートマスター19の挿入をガードするようなばね性の金具（第２シャッター36）で構成されており、使用部品の共通化が図れず種類が増えるという問題があった。
【００１３】
そこで本発明は上記問題点に鑑み、被調理物の滑り落ちを防止しつつ、熱伝導性や清掃性の低下を抑えることが可能な加熱調理器を提供することを、その第１の目的とする。
【００１４】
また本発明の第２の目的は、安全機構における使用部品の共通化を図ることが可能な加熱調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明の請求項１における加熱調理器では、凸部の表面に載せられた焼肉などの被調理物が、傾斜した凸部の表面に沿って下側に移動しようとするが、この凸部の下側にある滑り防止部が抵抗になって、被調理物の滑り落ちを防止するため、所定の場所で被調理物を美味しく調理することができる。また、溝部に対して凸部全体を高くする必要がないので、熱伝導性の低下が抑えられ、且つ溝部の清掃を支障なく行なうことができる。さらに、被調理物の滑り落ちを気にすることなく、溝部の傾斜を大きく形成することができるので、被調理物から分離した油分などを、溝部を伝って素早く流し落とすことが可能になる。
【００１６】
本発明の請求項２における加熱調理器では、不用意に加熱体に通電が行なわれないように、第１安全機構と第２安全機構が共に解除されない限り、調節器をプロテクターに装着できないようになっているが、これらの第１安全機構や第２安全機構は共通の部材であるプロテクターに配設されているので、使用部品の共通化を簡単に図ることができ、型代の削減などが可能になる。また、加熱手段が第１安全機構や第２安全機構を含めて一つにユニット化されるので、機種切替時における汎用性を持たせることができる。
【００１７】
本発明の請求項３における加熱調理器では、調節器をプロテクターに装着して、加熱手段によりプレートを加熱できる状態になると、調節器のストッパー部が第２安全機構とプレート（プレートの取っ手も含む）とを離間させ、プレートからの熱を第２安全機構に直接伝えないようにすることができる。そのため、第２安全機構は勿論のこと、ユニット化された第１安全機構やプロテクターへの熱影響も最小限に止めることができる。
【発明の効果】
【００１８】
請求項１の発明では、被調理物の滑り落ちを防止しつつ、熱伝導性や清掃性の低下を抑えることが可能な加熱調理器を提供できる。
【００１９】
請求項２の発明では、安全機構における使用部品の共通化を図ることが可能な加熱調理器を提供できる。
【００２０】
請求項３の発明では、第２安全機構のみならず、プロテクターや第１安全機構への熱影響を最小限に止めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、添付図面を参照しながら、本発明における加熱調理器の好ましい実施例を説明する。なお、各実施例において、従来例で示したものと同一箇所には同一符号を付し、その共通する部分の説明は重複を避けるため極力省略する。
【実施例１】
【００２２】
図１および図２は、本発明の第１実施例を示すプレートの断面図である。これらの各図において、プレート１は前述したように、実質的に被調理物Ａを調理する部位である調理部２と、この調理部２の外周端部に繋がる油溜り部３と、プレート１の最外周に位置する側壁部４とにより構成され、熱伝導性の良好な材料で一体的に形成される。また、調理部２の表面に複数の凸部６を一体的に設けることで、調理部２に油分を流すための溝部５を形成している。調理部２の溝部５は、被調理物Ａから滴下した油分などを速やかに油溜り部３へと流すために、中心部Ｃから外周部に掛けて下方に傾斜した形状を有しているが、ここでは凸部６の表面である被調理物Ａの載置面７も、同様に中心部Ｃから外周部に掛けて下方に傾斜した形状を有している。
【００２３】
凸部６の外周部すなわち下側には、被調理物Ａが油溜り部３へ滑り落ちるのを防止する突起８が設けられる。この突起８は、プレート１の底面に配置される加熱手段（図示せず）から被調理物Ａへの熱伝導性を極力悪化させないように、凸部６の下側部分にのみ形成される。そうすることで、凸部６の下側を除く載置面７の殆どの部分で、被調理物Ａを良好に加熱調理することができる。
【００２４】
この実施例では、焼肉などの被調理物Ａを凸部６の載置面７に載せ、図示しない加熱手段からプレート１への熱伝導により被調理物Ａを加熱する。この加熱調理中、被調理物Ａから滴下した油分は、傾斜した溝部５を伝わって油溜り部３に流れ、そこで滞留する。また、被調理物Ａは傾斜した載置面７を滑って次第に凸部６の外周側（下側）に移動しようとするが、この凸部６の外周側には突起８があって、それ以上の被調理物Ａの滑り落ちを規制する。そのため、被調理物Ａは油溜り部３に移動することなく載置面７の上に留まって、美味しく調理することが可能になる。
【００２５】
また、加熱調理後にプレート１を清掃する際にも、突起８を除く凸部６の大部分が、調理部２の表面とほぼ同じ傾斜を有しているので、溝部５に付着した油分などを凸部６に邪魔されることなく簡単に除去できる。しかもこの溝部５の傾斜は、必要に応じて大きく形成することができ、溝部５に伝わった油分を素早く油溜り部３へ流し落とすことが可能になる。
【００２６】
なお、この突起８は凸部６の下側全周に設ける必要はなく、デザイン性などを考慮して部分的に設けるようにしてもよい。また、突起８を含めて凸部６をプレート１の母材として一体的に形成するのが製造上好ましいが、突起８を別体に設けても構わない。例えば、突起８に代わり、載置面７よりも滑りにくい部材を凸部６の下側に取付けてもよい。また、被調理物Ａの滑り落ち防止を意図した例えば段差を、凸部６の下側に形成してもよい。
【００２７】
以上のように本実施例では、油分を流す溝部５を形成するために凸部６を設け、被調理物Ａの載置面７となる凸部６の表面を、溝部５と同様に傾斜させたプレート１を有する加熱調理器において、凸部６の下側にのみ被調理物Ａの滑り防止部としての突起８を設けている。
【００２８】
この場合、凸部６の表面に載せられた焼肉などの被調理物Ａが、傾斜した凸部６の表面に沿って下側に移動しようとするが、この凸部６の下側にある突起８が抵抗になって、被調理物Ａの滑り落ちを防止するため、所定の場所で被調理物を美味しく調理することができる。また、溝部５に対して凸部６全体を高くする必要がないので、熱伝導性の低下が抑えられ、且つ溝部５の清掃を支障なく行なうことができる。さらに、被調理物Ａの滑り落ちを気にすることなく、溝部５の傾斜を大きく形成することができるので、被調理物Ａから分離した油分などを、溝部Ａを伝って素早く流し落とすことが可能になる。
【００２９】
図２は、本実施例に関わる別な変形例を示したものである。ここでは前記図１の突起８に代わり、波形状（ギザギザ形状）の滑り防止部９が凸部６と一体的に設けられている。この滑り防止部９も、プレート１の熱伝導性や清掃性を考慮して、凸部６の下側部分にのみ設けられる。そしてこの場合も、凸部６の表面に載せられた被調理物Ａが、傾斜した凸部６の表面に沿って下側に移動しようとするが、この凸部６の下側にある滑り防止部９が抵抗になって、被調理物Ａの滑り落ちを防止するため、所定の場所で被調理物を美味しく調理することができる。
【実施例２】
【００３０】
次に、本発明の第２実施例を図３〜図７に基づき説明する。先ず、シーズヒータ組立体13の構成を図３に基づき説明すると、本体16の一側に配置されるプロテクタ14は、その一側にヒートマスター19の差込み口41を備えている。この差込み口41は凹状で、その基端からはシーズヒータ12の両端部12Ａ，12Ｂが突出しており、ヒートマスター19を差込み口41に装着したときに、当該両端部12Ａ，12Ｂがヒートマスター19と電気的に接続されるようになっている。
【００３１】
また、本実施例では前記第１安全機構33のみならず、第２安全機構42もプロテクタ14内に配設されている。これを図５〜図７に基づき説明すると、プロテクター14には、ヒートマスター19の感熱棒18が挿入可能な３つの挿入孔25，26，27が設けられており、挿入孔25，26間に位置して、前記従来例と同一構造の第１安全機構33が設けられると共に、この第２安全機構33に隣接するように、挿入孔26，27間に位置して、別な第２安全機構42が設けられる。この第２安全機構42は、第１安全機構33と同じくプロテクター14の内部に配置されており、弾性部材であるコイルばね43と、このコイルばねにより常時一方向に付勢される第２可動部材としての第２シャッター44とにより構成される。このように、第１安全機構33と第２安全機構42を同じプロテクター14内に組み込むことで、これらの安全機構33，42の構成部品、すなわちコイルばね31，43とシャッター32，44を共通化することが可能になる。なお、第２シャッター44には貫通孔45が設けられているが、この貫通孔45を含む第２シャッター44は、プレート11が本体15に装着され、第２シャッター44がコイルばね43の付勢に抗して下方に押し込まれた状態で、貫通孔45に向けて感熱棒18を挿入すると、当該感熱棒18の下側部が貫通孔45の周縁に当接して、さらに第２シャッター44を下方に押し込み、結果的にプレート11と第２シャッター44とを非接触状態に維持するように、プロテクター14内に配置されている（図７参照）。
【００３２】
一方、前記本体16は、その一側に凹状のプロテクター装着部48が形成され、このプロテクター装着部48の上面に突起35が一体的に設けられている。また、この本体16の一側には、感熱棒18の先端部が挿入可能な金属性の保持板49が取付けられている。前記プロテクター14は、その底面と先端側面が、プロテクター装着部48と保持板49にそれぞれ対向した状態で、本体11に装着され、このプロテクター14を含むシーズヒータ組立体13を本体16に装着した状態では、突起35が第１シャッター32の下端に当接し、コイルばね31の付勢に抗して第１シャッター32を押上げるようになっている。
【００３３】
次に、上記構成についてその作用を説明すると、図５に示すように、プロテクター14を含むシーズヒータ組立体13が本体16に装着されていない場合には、コイルばね31の付勢力により第１シャッター32が下方に移動し、感熱棒18の先端が第１シャッター32に突き当たって、ヒートマスター19をそれ以上の位置に差し込むことができなくなるが、図６に示すように、シーズヒータ組立体13を本体16の所定位置に装着した場合には、コイルばね31の付勢に抗して、本体16に設けたリブ35が第１シャッター32を押し上げて、感熱棒18の先端が第１シャッター32に設けた貫通孔34を通過するようになる。
【００３４】
ここで、図６に示すように、プレート11を本体16に装着していない場合には、コイルばね43の付勢力が第２シャッター44に作用し、第２シャッター44の一端がプロテクター14の上面から突出する。この状態では、感熱棒18の先端が第２シャッター44に突き当たって、ヒートマスター19をそれより先に差し込むことができなくなる。一方、図７に示すように、プレート11（またはプレート11の両側にある取っ手でもよい）を本体16に装着すると、プロテクター14の上面から突出した第２シャッター44の一端にプレート11が載ることにより、この第２シャッター44がコイルばね43の付勢に抗して下方に押し込まれ、感熱棒18の先端が貫通孔45を貫通できる位置にまで移動する。ここでヒートマスター19をさらに差し込むと、感熱棒18の外面が貫通孔45の周縁に当接して、さらに第２シャッター44を下方に押し込み、プレート11から第２シャッター44を離間させる。
【００３５】
図７に示す状態では、第１シャッター32および第２シャッター44の何れもがオープンしているので、シーズヒータ12が通電可能となる位置にまでヒートマスター19を挿入することができる。その後、プレート11に被調理物を載せ、温度調節ツマミ22で加熱温度を設定すれば、この設定した温度に感熱棒18で検知されるプレート11の温度がほぼ一致するように、ヒートマスター19が電源プラグ17からシーズヒータ12への給電を通断電制御する。
【００３６】
ここで、プレート11の加熱時には、少なくともヒートマスター19が本体16に対し通電可能な位置にまで差し込まれているので、プレート11と第２シャッター44とは離間し、プレート11からの熱が直接第２シャッター44に伝わることがない。そのため、第２安全機構42はもとより、この第２安全機構42を収容するプロテクター14や、同じプロテクター14に収容される第１安全機構33への熱影響を最小限に食い止めることができる。また、感熱棒18がプロテクター14に完全に差し込まれていない状態では、比較的重量のあるプレート11の自重を利用して、第２シャッター44を確実に所望の位置にまでオープンさせることができ、貫通孔45に対する感熱棒18の差し込みにくさを解消することができる。
【００３７】
以上のように本実施例では、加熱調理器の外郭をなす本体16と、加熱手段であるシーズヒータ組立体13と、被調理物を載せるプレート11と、プレート11の温度を監視しつつシーズヒータ組立体13の加熱量を調節する調節器としてのヒートマスター19とを互いに着脱可能に設け、シーズヒータ組立体13は、プレート11を加熱する加熱体としてのシーズヒータ12と、このシーズヒータ12を保護するプロテクター14とからなる加熱調理器において、シーズヒータ組立体13を本体16に装着すると解除される第１安全機構33と、プレートを前記本体に装着すると解除される第２安全機構42とを何れもプロテクター14に配設しており、これらの第１安全機構33および第２安全機構42が共に解除されると、プロテクター14へのヒートマスター19の装着が可能になるように構成されている。
【００３８】
この場合、不用意にシーズヒータ12に通電が行なわれないように、第１安全機構33と第２安全機構42が共に解除されない限り、ヒートマスター19をプロテクター14に装着できないようになっているが、これらの第１安全機構33や第２安全機構42は、別々な部材にではなく、共通の部材であるプロテクター14に配設されているので、例えばコイルばね31，43やシャッター32，44などの使用部品の共通化を簡単に図ることができ、型代の削減などが可能になる。また、シーズヒータ組立体13が第１安全機構33や第２安全機構42を含めて一つにユニット化されるので、機種切替時における汎用性を持たせることができる。
【００３９】
また本実施例では、ヒートマスター19をプロテクター14に装着した状態で、第２安全機構42をプレート11から離間させるストッパー部としての感熱棒18をヒートマスター19に設けている。
【００４０】
こうすると、ヒートマスター19をプロテクター14に装着して、シーズヒータ12によりプレート11を加熱できる状態になると、ヒートマスター19のストッパー部が第２安全機構42とプレート11とを離間させ、プレート11からの熱を第２安全機構42に直接伝えないようにすることができる。そのため、第２安全機構42は勿論のこと、ユニット化された第１安全機構32やプロテクター14への熱影響も最小限に止めることができる。
【００４１】
しかも、本実施例におけるストッパー部は、プレート11の温度を検知する感熱棒18を利用しているので、ヒートマスター19に何等手を加えることなく、上述した作用効果を達成できる。
【００４２】
なお本実施例では、プレート11の非装着時に、第２シャッター44の一端がプロテクター14より突出する構造となっているが、例えば指などで第２シャッター44が簡単に動かせないように、第２シャッター44の一端を突出させないようにし、代わりにプレート11またはプレート11の取っ手に、本体16の場合と同様の突起を配設してもよい。また、第１安全機構33や第２安全機構42は、実施例以外の構造を採用してもよく、第１シャッター32や第２シャッター44はどの方向から押し込まれてもよい。
【００４３】
本発明は、上記各実施例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で変更可能である。例えば加熱手段としては、ＩＨ（電磁誘導加熱）式のものを利用しても構わない。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の第１実施例におけるプレートの断面図である。
【図２】同上、別な変形例を示すプレートの断面図である。
【図３】本発明の第２実施例を示すプロテクタとその周辺の斜視図である。
【図４】同上、本体の要部斜視図である。
【図５】同上、安全機構の構成を示す要部断面図である。
【図６】同上、ヒートマスターの差込みを安全機構により制限している状態の要部断面図である。
【図７】同上、ヒートマスターの差込みが可能になった状態を示す要部断面図である。
【図８】従来例を示すプレートの断面図である。
【図９】図８において、焼肉などの被調理物を載せた状態のプレートの断面図である。
【図１０】図８および図９とは別の従来例を示すプレートの要部断面図である。
【図１１】一般的なホットプレートの構造をあらわした分解断面図である。
【図１２】従来の安全機構の構成を示す要部断面図である。
【図１３】図１２において、ヒートマスターの差込みを安全機構により制限している状態の要部断面図である。
【図１４】図１２において、ヒートマスターの差込みが可能になった状態を示す要部断面図である。
【符号の説明】
【００４５】
１  プレート
５  溝部
６  凸部
７  載置面
８  突起
９  滑り防止部
11  プレート
12  シーズヒータ（加熱体）
13  シーズヒータ組立体（加熱手段）
14  プロテクター
16  本体
18  感熱棒（ストッパー部）
19  ヒートマスター（調節器）
32  第１安全機構
44  第２安全機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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