(57)【要約】【課題】可変動弁機構の基本部分の設計を変更することなく、シリンダ内に発生するスワールの強さを調節できるようにする。【解決手段】可変動弁機構９は、軸線Ｘ上に揺動可能に支持され、回転カム１０により入力部２１が駆動されるとその両側の各出力部３１ａ，３１ｂにて各バルブ８を駆動する仲介駆動機構２０と、入力部２１及び出力部３１との間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギア４４を軸線方向Ｆ，Ｒへ駆動することによって、入力部２１と出力部３１との相対回動位相差を変動させる回動位相差可変機構４１とを備えている。入力部２１と一方の出力部３１ｂとの間には、該出力部３１ｂを軸線方向Ｆ，Ｒへ位置調節するシム３６が介装され、該位置調節に伴い該一方の出力部３１ｂがヘリカルスプラインの噛み合いで微小回動して、両出力部３１ａ，３１ｂ間に相対回動位相差Ｇが形成されている。【選択図】図２
2007332884.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
同一の軸線上に並べて揺動可能に支持された１つの入力部とその両側に配された２つの出力部とを備え、回転カムにより前記入力部が駆動されると各出力部にて同一のシリンダに対して設けられた各バルブを駆動する仲介駆動機構と、前記入力部及び前記出力部との間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギアを軸線方向へ駆動することによって、前記入力部と前記出力部との相対回動位相差を変動させる回動位相差可変機構とを備えた内燃機関の可変動弁機構によるスワールの調節方法において、
前記入力部と少なくともいずれか一方の前記出力部との間に、両出力部間に所望の相対回動位相差を形成するのに対応した厚さのシムを、互いに厚さの異なる複数のシムの中から選択して介装し、該一方の出力部を前記軸線方向へ位置調節することによって、該一方の出力部を前記スライダギアとのヘリカルスプラインの噛み合いで微小回動させて両出力部間に前記所望の相対回動位相差を形成し、以って前記シリンダ内に発生するスワールを所望の強さに調節することを特徴とする内燃機関の可変動弁機構によるスワールの調節方法。
【請求項２】
同一の軸線上に並べて揺動可能に支持された１つの入力部とその両側に配された２つの出力部とを備え、回転カムにより前記入力部が駆動されると各出力部にて同一のシリンダに対して設けられた各バルブを駆動する仲介駆動機構と、前記入力部及び前記出力部との間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギアを軸線方向へ駆動することによって、前記入力部と前記出力部との相対回動位相差を変動させる回動位相差可変機構とを備えた内燃機関の可変動弁機構において、
前記入力部と少なくともいずれか一方の前記出力部との間には、該一方の出力部を前記軸線方向へ位置調節するシムが介装され、該位置調節に伴い該一方の出力部が前記スライダギアとのヘリカルスプラインの噛み合いで微小回動して、両出力部間に相対回動位相差が形成されたことを特徴とする内燃機関の可変動弁機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の運転状況に応じてバルブのリフト量及びタイミングを変化させる可変動弁機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の可変動弁機構の中には、特許文献１記載のもの等、図７に示す従来例の可変動弁機構９０のように、同一の軸線Ｘ上に並べて揺動可能に支持された１つの入力部９３とその両側に配された２つの出力部９４ａ，９４ｂとを備え、回転カム（図示略）により入力部９３が駆動されると各出力部９４ａ，９４ｂにて同一のシリンダ（図示略）に対して設けられた各バルブ８を駆動する仲介駆動機構９２と、入力部９３及び出力部９４ａ，９４ｂとの間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプライン９８の噛み合いをしたスライダギア９７を軸線方向Ｆ，Ｒへ駆動することによって、入力部９３と出力部９４ａ，９４ｂとの相対回動位相差を変動させる回動位相差可変機構９６とを備えたものがある。
【０００３】
この図７に示す従来例には、軸線方向Ｆ，Ｒへ反転させて略同一形状の両出力部９４ａ，９４ｂが回動方向Ｏ，Ｃへ位相を揃えて設置された、すなわち、両出力部９４ａ，９４ｂが両バルブ８を略同じタイミング及びリフト量で開閉するものを示しているが、更に同特許文献１の中には、この状態から両出力部９４ａ，９４ｂによる両バルブ８の開閉のタイミング及びリフト量を相互にずらすことによって、内燃機関の稼動時にシリンダ内に発生するスワールの強さを増強し、該シリンダ内での吸気ガスの攪拌性を向上させたものも記載されている。そして、その開閉のタイミング及びリフト量をずらす方法としては、ヘリカルスプライン９８の形状を両出力部９４ａ，９４ｂ間で異ならせたり、両出力部９４ａ，９４ｂが備えるバルブ８を駆動するための出力ノーズ９５の形状又は位置に差を設けたりする方法が記載されている。
【特許文献１】特開２００１−２６３０１５公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、上記方法では、内燃機関の違い等に応じてスワールの強さを変更しようとした場合、各強さ毎にヘリカルスプライン９８や出力ノーズ９５等の設計を微妙に変更していく必要性が生じ、量産する過程において全ての可変動弁機構９０を共通設計にすることができなくなるためコスト面や労力面等での無駄が多い。
【０００５】
そこで、ヘリカルスプラインや出力ノーズ等、可変動弁機構の基本部分の設計を変更することなく、シリンダ内に発生するスワールの強さを調節できるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本発明の内燃機関の可変動弁機構によるスワールの調節方法は、同一の軸線上に並べて揺動可能に支持された１つの入力部とその両側に配された２つの出力部とを備え、回転カムにより前記入力部が駆動されると各出力部にて同一のシリンダに対して設けられた各バルブを駆動する仲介駆動機構と、前記入力部及び前記出力部との間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギアを軸線方向へ駆動することによって、前記入力部と前記出力部との相対回動位相差を変動させる回動位相差可変機構とを備えた内燃機関の可変動弁機構によるスワールの調節方法において、前記入力部と少なくともいずれか一方の前記出力部との間に、両出力部間に所望の相対回動位相差を形成するのに対応した厚さのシムを、互いに厚さの異なる複数のシムの中から選択して介装し、該一方の出力部を前記軸線方向へ位置調節することによって、該一方の出力部を前記スライダギアとのヘリカルスプラインの噛み合いで微小回動させて両出力部間に前記所望の相対回動位相差を形成し、以って前記シリンダ内に発生するスワールを所望の強さに調節することを特徴とする。
【０００７】
また、本発明の内燃機関の可変動弁機構は、同一の軸線上に並べて揺動可能に支持された１つの入力部とその両側に配された２つの出力部とを備え、回転カムにより前記入力部が駆動されると各出力部にて同一のシリンダに対して設けられた各バルブを駆動する仲介駆動機構と、前記入力部及び前記出力部との間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギアを軸線方向へ駆動することによって、前記入力部と前記出力部との相対回動位相差を変動させる回動位相差可変機構とを備えた内燃機関の可変動弁機構において、前記入力部と少なくともいずれか一方の前記出力部との間には、該一方の出力部を前記軸線方向へ位置調節するシムが介装され、該位置調節に伴い該一方の出力部が前記スライダギアとのヘリカルスプラインの噛み合いで微小回動して、両出力部間に相対回動位相差が形成されたことを特徴とする。
【０００８】
前記シムの厚さは、特に限定されないが、１．０〜３．０ｍｍであることが好ましく、２．０〜３．０ｍｍであることがより好ましい。
【０００９】
両出力部間の相対回動位相差の大きさは、特に限定されないが、２．１〜６．２°であることが好ましく、４．１〜６．２°であることがより好ましい。また、該相対回動位相差の大きさは、前記入力部と前記出力部との相対回動位相差の変動に伴って変動してもよいし、該変動に関わらず一定であってもよい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、入力部と一方の出力部との間にシムを介装して両出力部間に所望の相対回動位相差を形成することによって、該シム以外の部分では可変動弁機構の設計をほとんど変更することもなく、シリンダ内に発生するスワールの強さを調節することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明の内燃機関５の可変動弁機構９は、同一の軸線Ｘ上に並べて揺動可能に支持された１つの入力部２１とその両側に配された２つの出力部３１ａ，３１ｂとを備え、回転カム１０により入力部２１が駆動されると各出力部３１ａ，３１ｂにて同一のシリンダ６に対して設けられた各バルブ８を駆動する仲介駆動機構２０と、入力部２１及び出力部３１ａ，３１ｂとの間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギア４４を軸線方向Ｆ，Ｒへ駆動することによって、入力部２１と出力部３１ａ，３１ｂとの相対回動位相差ｇ１，ｇ２を変動させる回動位相差可変機構４１とを備えている。
【００１２】
ここで、入力部２１と少なくともいずれか一方の出力部３１ｂとの間に、両出力部３１ａ，３１ｂ間に所望の相対回動位相差Ｇを形成するのに対応した厚さＴのシム３６を、互いに厚さの異なる複数のシムの中から選択して介装し、該一方の出力部３１ｂを軸線方向Ｆ，Ｒへ位置調節することによって、該一方の出力部３１ｂをスライダギア４４とのヘリカルスプラインの噛み合いで微小回動させて両出力部３１ａ，３１ｂ間に該所望の相対回動位相差Ｇを形成し、以ってシリンダ６内に発生するスワールを所望の強さに調節する。
【実施例】
【００１３】
本実施例の図１〜図３に示す可変動弁機構９は、内燃機関の運転状況に応じてバルブの開閉量を連続的に変化させる機構であって、ここでは、内燃機関５の吸気用のバルブ８に対して取り付けられている。詳しくは、該可変動弁機構９は、各シリンダ６毎に１つずつ存在し、各可変動弁機構９は、シリンダヘッド７に各シリンダ６毎に２ずつ設置された前述の吸気用のバルブ８を２つ同時に押圧している。
【００１４】
可変動弁機構９は、内燃機関５が稼動するのに従って回転駆動される回転カム１０と、動力が伝えられると揺動してバルブ８を開閉するロッカアーム１５と、回転カム１０とロッカアーム１５との間に介在して、回転カム１０からの動力をロッカアーム１５へ伝達量可変に伝えることによって、バルブ８の開閉量を調節する仲介駆動機構２０とを含み構成されている。
【００１５】
回転カム１０は、シリンダヘッド７の上方に回転可能に設置されたカムシャフト１０ｘに形成されており、基本部分となるベース円部１１と、該ベース円部１１から突出したカムノーズ１２とを含み構成されている。そして、該回転カム１０の外周面には、仲介駆動機構２０を押圧するカム面１０ｓが形成されている。
【００１６】
ロッカアーム１５は、各可変動弁機構９毎に２つずつ存在しており、各バルブ８に対して１つずつ設置されている。各ロッカアーム１５は、基端部１５ａがラッシュアジャスタ１７に揺動可能に支持されており、先端部１５ｂがバルブ８のステムエンド８ｅに当接している。また、該ロッカアーム１５の中間部には、仲介駆動機構２０に押圧されるローラ１６が軸着されている。
【００１７】
仲介駆動機構２０は、同一の支持パイプ２０ｘ上に並べて揺動可能に支持された１つの入力部２１とその両側に配された２つの出力部３１ａ，３１ｂとを備え、回転カム１０により入力部２１が駆動されると各出力部３１ａ，３１ｂにて各バルブ８を駆動する機構であって、その内部には、入力部２１及び両出力部３１ａ，３１ｂとの間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギア４４を軸線方向Ｆ，Ｒへ駆動することによって、入力部２１と両出力部３１ａ，３１ｂとの相対回動位相差ｇ１，ｇ２を変動させる回動位相差可変機構４１が設けられている。なお、以下においては、支持パイプ２０ｘの中心線である軸線Ｘの長さ方向（軸線方向）のうちの一方を前方Ｆ、他方を後方Ｒとし、該軸線Ｘを軸とした回動方向のうち、仲介駆動機構２０がロッカアーム１５を駆動してバルブ８を開く側の方向を開方向Ｏとし、その反対側の方向を閉方向Ｃとする。
【００１８】
支持パイプ２０ｘは、複数の可変動弁機構９が共有する一本のパイプであって、シリンダヘッド７の上部に前後方向Ｆ，Ｒに間隔を置いて並設された複数の立壁部７ｖに回動不能に固定されている。そして、該複数の立壁部７ｖのうちの２つの相互間に、一の仲介駆動機構２０の入力部２１と両出力部３１ａ，３１ｂとが、隣り合う部材と互いに端面どうしを合わせた状態で並べて支持されている。そして、これら入力部２１と両出力部３１ａ，３１ｂとは、それらの並びの両端が両側の立壁部７ｖに当接することによって、前後方向Ｆ，Ｒへの移動が抑止されている。但し、入力部２１と一方の出力部３１ｂとの間には、該入力部２１及び他方の出力部３１ａに対して該一方の出力部３１ｂを前後方向Ｆ，Ｒへ位置調節することによって、該一方の出力部３１ｂをスライダギア４４とのヘリカルスプラインの噛み合いで微小回動させて両出力部３１ａ，３１ｂ間に所望の大きさの相対回動位相差Ｇを形成する位相調節用シム３６が介装されている。また、各出力部３１ａ，３１ｂとそれぞれに隣接する各立壁部７ｖとの間には、両者間の隙間を過不足なく埋めるための隙間調整用シム３７ａ，３７ｂが介装されている。なお、以下においては、上記一方の出力部３１ｂを調節側の出力部３１ｂとし、他方の出力部３１ａを基準側の出力部３１ａとする。
【００１９】
入力部２１は、立壁部７ｖの相互間における略中央に配設されている。該入力部２１は、基本部分となる円筒状のベース円部２２と、回転カム１０に当接する入力ローラ２５を支持した入力アーム２４と、リターンスプリング２８が取り付けられたリターンアーム２７とを含み構成され、ベース円部２２の中心部には、スライダギア４４を挿通させるための軸穴が形成されている。入力アーム２４は、ベース円部２２の外周面に２本平行に突出形成されており、両入力アーム２４の先端における相互間には、シャフト２６を介し前述の入力ローラ２５が軸着されている。また、リターンアーム２７は、両入力アーム２４に対する入力部２１の径方向の略反対側に突出形成されており、外部のスプリング取付部２９との間には、該リターンアーム２７を閉方向Ｃへ付勢することによって、入力ローラ２５を回転カム１０のカム面１０ｓに常に当接させる前述のリターンスプリング２８が取り付けられている。なお、該入力部２１は、上記の仕組みによって、常に回転カム１０に当接するため、出力部３１ａ，３１ｂとの相対回動位相差ｇ１，ｇ２が変化した際にも、該入力部２１の基本位置が変化することはない。但し、該基本位置とは、開閉方向Ｏ，Ｃへ揺動する中で位置する最も閉方向Ｃ側の位置をいうものとし、このことは両出力部３１ａ，３１ｂにおいても同様とする。
【００２０】
両出力部３１ａ，３１ｂは、入力部２１の前後方向Ｆ，Ｒ両側に１つずつ配設されており、互いに前後方向Ｆ，Ｒへ反転させて同一の形状をしている。各出力部３１ａ，３１ｂは、基本部分となる円筒状のベース円部３２と、ロッカアーム１５を押圧するための出力カム面３４ｓを備えた出力ノーズ３４とを含み構成され、ベース円部３２の中心部には、スライダギア４４を挿通させるための軸穴が形成されている。また、各出力部３１ａ，３１ｂの入力部側とは反対側の端面には、支持パイプ２０ｘを挿通させるための中心孔を備えた軸受部３３が設けられている。各出力部３１ａ，３１ｂの出力ノーズ３４は、ベース円部３２の外周面に突出形成されており、該出力ノーズ３４の頂部よりも開方向Ｏ側の外周面には、凹状に湾曲した前述の出力カム面３４ｓが形成されている。
【００２１】
位相調節用シム３６は、厚さＴの異なるものが複数枚用意されており、それらの中から両出力部３１ａ，３１ｂ間に所望の相対回動位相差Ｇを形成するのに対応した厚さＴのものが選択され使用されることとなる。ここでは、該厚さＴが約３．０ｍｍのシムが選択され使用されており、それによって両出力部３１ａ，３１ｂ間には該所望の大きさの約２．１°の相対回動位相差Ｇが形成されている。その相対回動位相差Ｇによって、内燃機関５の稼動時には、両出力部３１ａ，３１ｂによる両バルブ８の開閉のタイミング及びリフト量に適度な差が生じ、シリンダ６内に所望の強さのスワール流が発生することとなる。この位相調節用シム３６は、内側にスライダギア４４を挿通させるための凹所を備えた円形枠状の部材となっている。
【００２２】
隙間調整用シム３７ａ，３７ｂも、位相調節用シム３６と同様、厚さの異なるものが複数枚用意されており、それらの中から各出力部３１ａ，３１ｂとそれぞれに隣接する各立壁部７ｖとの間の各隙間を過不足なく埋めるのに対応した厚さのものが選択され使用されることとなる。そのため、いずれの厚さＴの位相調節用シム３６が使用された場合にも、それに対応した厚さのものが選択され使用されることにより、各隙間は常に過不足なく埋められることとなる。この隙間調整用シム３７ａ，３７ｂは、内側に支持パイプ２０ｘを挿通させるための凹所を備えた馬蹄形状の部材となっている。
【００２３】
回動位相差可変機構４１は、前述のスライダギア４４と、軸線Ｘ上を前後方向Ｆ，Ｒへスライドするコントロールシャフト４８と、該スライダギア４４を該コントロールシャフト４８に前後方向Ｆ，Ｒへは拘束し、且つ開閉方向Ｏ，Ｃへはスライド可能に連結した連結機構５２とを含み構成されている。
【００２４】
スライダギア４４は、支持パイプ２０ｘと入力部２１及び両出力部３１ａ，３１ｂとの相互間に挿入されており、該スライダギア４４の外周面には、入力部２１の内周面に設けられた入力部ヘリカルスプライン４２と噛み合う入力用ヘリカルスプライン４５と、両出力部３１ａ，３１ｂの内周面にそれぞれ設けられた出力部ヘリカルスプライン４３と噛み合う出力用ヘリカルスプライン４６とが設けられている。これらヘリカルスプラインの詳細は、入力用ヘリカルスプライン４５及びそれと噛み合う入力部ヘリカルスプライン４２が、前方Ｆから後方Ｒに進むに従って閉方向Ｃへ旋回する螺旋状（図においては右ねじの螺旋状）に形成されており、出力用ヘリカルスプライン４６及びそれと噛み合う出力部ヘリカルスプライン４３が、前方Ｆから後方Ｒに進むに従って開方向Ｏへ旋回する螺旋状（図においては左ねじの螺旋状）に形成されている。該スライダギア４４の形状は、略円筒状であって、内周面は支持パイプ２０ｘに摺接し、外周面には、前述の入力用ヘリカルスプライン４５と出力用ヘリカルスプライン４６とが前後方向Ｆ，Ｒへ間隔を空けて形成されている。そして、それら両ヘリカルスプライン４５，４６の相互間には、他の部分に比べて径が小さくなった小径部４７が形成されている。
【００２５】
コントロールシャフト４８は、支持パイプ２０ｘと同じく、複数の可変動弁機構９が共有する一本のシャフトであって、支持パイプ２０ｘの内部に挿入されている。そして、このコントロールシャフト４８の一端には、該コントロールシャフト４８を前後方向Ｆ，Ｒへ駆動するリフト量可変アクチュエータ４９が連結されている。
【００２６】
連結機構５２は、スライダギア４４に設けられた開閉方向Ｏ，Ｃへ延びるスリット孔５４と、支持パイプ２０ｘに設けられた前後方向Ｆ，Ｒへ延びる長孔５５と、コントロールシャフト４８から突出して長孔５５を挿通してスリット孔５４に係合した係合ピン５３とを含み構成されている。
【００２７】
以上に示した仲介駆動機構２０が回転カム１０によって駆動されて揺動してバルブ８を開閉する際の様子を、回転カム１０のベース円部１１が入力ローラ２５に当接する（ｉ）ベース円部当接時と、回転カム１０のカムノーズ１２が入力ローラ２５に当接する（ii）カムノーズ当接時とに分けて以下に説明する。
【００２８】
（ｉ）ベース円部当接時
図４（ａ）に示すように、入力部２１、両出力部３１ａ，３１ｂとも基本位置に静止したままであり、両出力部３１ａ，３１ｂ間には相対回動位相差Ｇが存在するが、いずれの出力部３１ａ，３１ｂの出力ノーズ３４もロッカアーム１５に当接することはない。そのため、いずれのバルブ８も押圧されることはなく、両バルブ８は閉じたままである。
【００２９】
（ii）カムノーズ当接時
図４（ｂ）に示すように、入力部２１と両出力部３１ａ，３１ｂとが、ヘリカルスプラインの噛み合いで結合したスライダギア４４と一体的に開方向Ｏへ回動する。このとき、両出力部３１ａ，３１ｂは、相互間に相対回動位相差Ｇがあるため、位相を相互にずらした状態で開方向Ｏへ回動して、両バルブ８を互いに異なったタイミング及びリフト量で開くこととなる。
【００３０】
次に以上に示した可変動弁機構９が、バルブ８を開閉する際の様子を、（ア）バルブ開閉量一定時、（イ）バルブ開閉量増加時、（ウ）バルブ開閉量減少時の３通りに分けて、以下に順に説明する。
【００３１】
（ア）バルブ開閉量一定時（回動位相差可変機構４１の静止時）
バルブ８の開閉量を一定に保つ際には、入力部２１と両出力部３１ａ，３１ｂとの相対回転位相差ｇ１，ｇ２を変動させる必要はないため、スライダギア４４が前後方向Ｆ，Ｒへ駆動されることはない。そのため、入力部２１と両出力部３１ａ，３１ｂとは、入−出力部間の相対回動位相差ｇ１，ｇ２及び両出力部間の相対回動位相差Ｇを固定したまま、スライダギア４４と一体的に回動して両バルブ８を開閉する。
【００３２】
（イ）バルブ開閉量増加時（回動位相差可変機構４１の実働時）
バルブ８の開閉量を増加させるときは、図５（ａ）に示すように、リフト量可変アクチュエータ４９によってコントロールシャフト４８が前方Ｆへ押圧されスライドするのに従い、スライダギア４４も係合ピン５３に押圧され、開閉方向Ｏ，Ｃへ揺動つつも前方Ｆへスライドする。これにより、入力部２１と両出力部３１ａ，３１ｂとは、ヘリカルスプラインの噛み合いよって互いに反対方向へ回動し、入−出力部間の相対回転位相差ｇ１，ｇ２がそれぞれ増大する。このとき、入力部２１は、前述のように、リターンスプリング２８と回転カム１０とによってその基本位置が固定されるため、該入力部２１の位置を基準に、スライダギア４４が開方向Ｏへ回動し、更に該回動するスライダギア４４に対して両出力部３１ａ，３１ｂが開方向Ｏへそれぞれ回動する。これにより、両出力部３１ａ，３１ｂは、相互間に相対回動位相差Ｇを形成した状態で開閉方向Ｏ，Ｃへ揺動しつつも、それぞれ入力部２１との相対回動位相差ｇ１，ｇ２の増大分だけ、その基本位置を開方向Ｏへシフトさせる。これにより、回転カム１０による両ロッカアーム１５の駆動量が増大して、両バルブ８の開閉量が増大する。
【００３３】
（ウ）バルブ開閉量減少時（回動位相差可変機構４１の実働時）
バルブ８の開閉量を減少させるときは、図５（ｂ）に示すように、リフト量可変アクチュエータ４９によってコントロールシャフト４８が後方Ｒへ押圧されスライドするのに従い、スライダギア４４も係合ピン５３に押圧され、開閉方向Ｏ，Ｃへ揺動つつも後方Ｒへスライドする。これにより、入力部２１と両出力部３１ａ，３１ｂとは、ヘリカルスプラインの噛み合いよって互いに反対方向へ回動し、入−出力間の相対回転位相差ｇ１，ｇ２がそれぞれ減少する。このとき、入力部２１は、（イ）の場合と同じく、その基本位置が固定されるため、該入力部２１の位置を基準に、スライダギア４４が閉方向Ｃへ回動し、更に該回動するスライダギア４４に対して両出力部３１ａ，３１ｂが閉方向Ｃへ回動する。これにより、両出力部３１ａ，３１ｂは、相互間に相対回動位相差Ｇを形成した状態で開閉方向Ｏ，Ｃへ揺動しつつも、それぞれ入力部２１との相対回動位相差ｇ１，ｇ２の減少分だけ、その基本位置を閉方向Ｃへシフトさせる。これにより、回転カム１０による両ロッカアーム１５の駆動量が減少して、両バルブ８の開閉量が減少する。
【００３４】
以上に示した回動位相差可変機構４１の実働に伴うスライダギア４４の前後方向Ｆ，Ｒへのストロークと、各出力部３１ａ，３１ｂによる各バルブ８のリフト量との関係を、図６のイメージ図に示す。このとき、調節側の出力部３１ｂによる該リフト量を示す曲線は、基準側の出力部３１ａによる同リフト量を示す曲線に対して、位相調節用シム３６の厚さＴ分だけスライダギア４４のストローク方向へずれることとなる。そして、該ずれによって、該調節側の出力部３１ｂの軸受部３３側の端には、実働時にもスライダギア４４が移動してくることのないステ領域Ｄが形成される反面、該出力部３１ｂの位相調節用シム３６側の端には、新たにスライダギア４４が移動可能となる追加領域Ａが形成されることとなる。
【００３５】
本実施例によれば、入力部２１と出力部３１ｂとの間に位相調節用シム３６を介装して両出力部３１ａ，３１ｂ間に所望の相対回動位相差Ｇを形成することによって、該位相調節用シム３６及び隙間調整用シム３７ａ，３７ｂ以外の部分では可変動弁機構９の設計を変更することもなく、両出力部３１ａ，３１ｂによる両バルブ８の開閉のタイミング及びリフト量を相互にずらして、シリンダ６内に発生するスワールを所望の強さに調節することができる。そのため、各スワールの強さの可変動弁機構９を量産する際にも、シム３６，３７ａ，３７ｂ以外の部分は全て共通設計にすることができ、製造コストや労力等を低く抑えることができる。
【００３６】
なお、本発明は前記実施例の構成に限定されるものではなく、発明の趣旨から逸脱しない範囲で変更して具体化することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の実施例の可変動弁機構を示す全体側面図である。
【図２】同実施例の仲介駆動機構、及びその周辺を示す斜視図である。
【図３】同実施例の仲介駆動機構を示す分解斜視図である。
【図４】同実施例において、（ａ）は回転カムのベース円部当接時の、（ｂ）は回転カムのカムノーズ当接時の仲介駆動機構及びその周辺の様子を示す正面図である。
【図５】同実施例において、（ａ）はバルブ開閉量を増大させる際の、（ｂ）はバルブ開閉量を減少させる際の仲介駆動機構及びその周辺の様子を示す上面断面図である。
【図６】同実施例において、スライダギアのストロークとバルブのリフト量との関係を示すイメージ図である
【図７】従来例の仲介駆動機構、及びその周辺を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００３８】
５    内燃機関
８    バルブ
９    可変動弁機構
１０    回転カム
２０    仲介駆動機構
２１    入力部
３１ａ  基準側の出力部
３１ｂ  調節側の出力部（一方の出力部）
３６    位相調節用シム（シム）
４１    回動位相差可変機構
４４    スライダギア
Ｘ    軸線
Ｆ    前方（軸線方向）
Ｒ    後方（軸線方向）
Ｏ    開方向
Ｃ    閉方向
ｇ１  入力部と出力部との間の相対回動位相差
ｇ２  入力部と出力部との間の相対回動位相差
Ｇ    両出力部間の相対回動位相差
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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