(57)【要約】【課題】  この発明は、ブロックの構成の自由度を得つつ、構成ブロックをいずれの位置へも移動できるようにすることを課題とするものである。【解決手段】  この発明は、球体を分割して得られた複数のブロックを隣接ブロックと相対移動可能に連結した立体において、全部又は一部の隣接ブロック同士をジョイント部材Ｊを介して連結し、前記ジョイント部材はブロックと嵌合する２縁を双方とも凸部又は双方とも凹部として移動ブロックで構成された立体を構成するものである。  前記ジョイント部材は、ブロックを移動させたときに凸部同士又は凹部同士が隣接することになる連結部分に配設することが必要であるが、これ以外の連結部もジョイントを介して連結する構成としてもよい。【選択図】  図５
2007202906.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
球体を分割して得られた複数のブロックを隣接ブロックと相対移動可能に連結した立体において、全部又は一部の隣接ブロック同士をジョイント部材を介して連結し、前記ジョイント部材はブロックと嵌合する２縁を双方とも凸部又は双方とも凹部とした、移動ブロックで構成された立体
【請求項２】
ブロックは、球体に接する面対称仮想多面体の３以上の頂点を通る任意の円若しくはこれらと平行な円で分割して形成した、請求項1記載の移動ブロックで構成された立体
【請求項３】
ブロックは、球体に接する面対称仮想多面体の各稜の中心と前記球体の中心とを通る直線の、球体表面との３以上の交点を通る任意の円若しくはこれらと平行な円で分割して形成した、請求項1記載の移動ブロックで構成された立体
【請求項４】
ブロックは、球体に内接する面対称仮想多面体の各面の中心と前記球体の中心とを通る直線の、球体表面との３以上の交点を通る任意の円若しくはこれらと平行な円で分割して形成した、請求項１記載の移動ブロックで構成された立体
【請求項５】
ブロックは、請求項２ないし請求項４の円を任意に組み合わせて分割して形成した、請求項1記載の移動ブロックで形成された立体
【請求項６】
ブロックは、請求項２ないし請求項４の円を任意に組み合わせて分割すると共に、球体の赤道線及び／又は赤道線と平行な円で分割して形成した、請求項1記載の移動ブロックで形成された立体
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、主としてパズルやオブジェ、パッケージなどの収納具、更には球形又は多面体の建築物などに利用される、移動ブロックで構成された立体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
【特許文献１】特開平８−１５５１３５号
【０００３】
球体を構成しつつ、その構成ブロックがいずれの位置にも移動できるようにしたものとして、特開平８−１５５１３５号の発明が提案されている。
この発明は、球面に仮想上内接する正２０面体の頂点を中心として描かれた円によって分割されたブロック、すなわち１２個の回転主部材と、３０個の補助部材と２０個の隙間部材を係合させて構成したものである。
この発明においては、ブロックの構成を上記ように限定しているために、複数のブロックを１組として移動させることにより、各ブロックを任意に移動させることができる。
しかしながら、ブロックの構成を上記以外とした場合には、凹凸嵌合しているブロックを移動させたときに、隣接するブロックの周縁に形成された係止部が、双方共に凸部であったり、双方共に凹部であったりする場合が生じ、任意の回転ができない場合がある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
この発明は、ブロックの構成の自由度を得つつ、構成ブロックをいずれの位置へも移動できるようにすることを課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１の発明は、球体を分割して得られた複数のブロックを隣接ブロックと相対移動可能に連結した立体において、全部又は一部の隣接ブロック同士をジョイント部材を介して連結し、前記ジョイント部材はブロックと嵌合する２縁を双方とも凸部又は双方とも凹部として移動ブロックで構成された立体を構成するものである。
前記ジョイント部材は、ブロックを移動させたときに凸部同士又は凹部同士が隣接することになる連結部分に配設することが必要であるが、これ以外の連結部もジョイントを介して連結する構成としてもよい。
【０００６】
請求項２以下は、ブロックの構成例である。
請求項２のブロックは、球体に接する面対称仮想多面体の３以上の頂点を通る任意の円若しくはこれらと平行な円で分割して形成する。
なお、いずれの３点を選択して円を得るか、また得る円の数は適宜選択するものであり、必ずしも全ての組み合わせで円を得る必要はない。このことは、請求項３以下においても同様である。
【０００７】
上記分割方法を図１を参照して説明する。球体１に内接する面対称仮想多面体２としての正１２面体を内接させると、その各頂点Ｐが球体に接する。球面上に表される円の大きさ、位置は３点を特定することにより定まる。そこで、球面上に３以上の頂点（例えば、Ｐ１，Ｐ２と背面側の任意の頂点Ｐ）を通る任意の円Ｒを複数描き、各円に沿って球体を分割して複数のブロックを得る。
【０００８】
請求項３のブロックは、球体に接する面対称仮想多面体の各稜の中心と前記球体の中心とを通る直線の、球体表面との３以上の交点を通る任意の円若しくはこれらと平行な円で分割して形成する。
【０００９】
上記分割方法を図２を参照して説明する。球体１に仮想多面体２としての正１２面体を内接させる。この正１２面体の各稜の中心Ｍと球体の中心Oを通る直線と前記球体の表面との交点をＫＲとする。球面上に得られる複数の交点(例えば、稜の中点Ｍ１と球体の中心Oを通る直線と球面との交点ＫＲ１、中点Ｍ２と点Oとを通る直線の球面との交点ＫＲ２、背面側の同様の交点）を通る円Ｒを描き、この円に沿って球体を分割して複数のブロックを得る。
【００１０】
請求項４のブロックは、球体に内接する面対称仮想多面体の各面の中心と前記球体の中心とを通る直線の、球体表面との３以上の交点を通る任意の円若しくはこれらと平行な円で分割して形成する。
【００１１】
上記分割方法を図３を参照して説明する。球体１に仮想多面体２としての正１２面体を内接させる。この正１２面体の各面の中心ｍと球体の中心Oを通る直線と前記球体１の表面との交点をＫＭとする。球体上に得られる複数の交点ＫＭの任意の３以上の交点（例えば、図３中ＫＭ１，ＫＭ２，ＫＭ３）を通る円Ｒを複数描き、これらの円に沿って球体を分割して複数のブロックを得る。
【００１２】
請求項５のブロックは、請求項２ないし請求項４の円を任意に組み合わせて分割して形成する。
請求項６のブロックは、請求項２ないし請求項４の円を任意に組み合わせて分割すると共に、球体の赤道線及び／又は赤道線と平行な円で分割して形成する。
請求項５、請求項６のように、複数の分割方法を組み合わせることにより、ブロックを一層複雑に移動させることが可能となる。
【００１３】
この発明は、球のみでなく多面体に適用することもできる。正多面体を、前記請求項２ないし６の手法で分割し、分割面は球体の中心に向かう傾斜面とし、分割された多面体に形成される各ブロックを、適宜ジョイント部材を使用して隣接ブロックと相対移動可能に連結することにより、移動ブロックで構成された立体となる。
この態様は、前記請求項１ないし６の発明における各ブロックの表面の弧面部分をそぎ落として平面としたものに相当する。また、球を構成する各ブロックの表面に立体的なパーツを取り付けて多面体として構成したり、任意の三次元形状とすることもできる。
なお、各ブロックの分割面は、前記傾斜面に限られない。ブロックが相対移動可能であれば、垂直面（例えば赤道面と平行な面）とすることもできる。
【００１４】
前記請求項２ないし６における「面対称仮想多面体」は、分割する位置を決定するために仮想するものであり、これらの発明の構成要素として「多面体」が存在するものではない。そして、仮想多面体の形状としては、面対称であればよく、例えば正四面体、正六面体、正八面体、正１２面体、正２０面体、２６面体、３２面体などがある。
【００１５】
前記各ブロックの連結は、各ブロックの側面に隣接ブロックの周縁に設けた凸部と嵌合する溝を設けて凹凸嵌合により行う。そして回転に支障の生じる連結部においては、隣接する双方のブロックの対向する周縁共に凸部又は凹部の一方を形成し、両周縁共に凹部又は両周縁共に凸部を形成したジョイントブロックを装着して隣接ブロックを連結する。
【００１６】
この発明において、ブロックは薄い板状であっても、球体の中心まで至る角錐状のものでもよい。前記ブロックの一部を着脱可能とする（例えばブロックを弾性変形可能とする）、あるいは一部のブロックを省略して開口部を設けると共に、球体又は多面体を中空にする（すなわちブロックを肉薄にする）ことにより収納具などとして使用することも可能となる。
また、前記各ブロックを中空とし（球体の場合、各ブロックの形状はその中心に向けて先細となる中空角錐状とする）、表面盤を開閉可能として各ブロックの中に物を収納できるようにしたり、中空部に空気の入ったボールなど水に浮くものを入れることにより水に浮かすこともできる。
さらに、各ブロックの嵌合部に小突起と凹部を形成し、ブロックを移動して左右又は上下のブロックとの相対位置が正しくなったときにクリック感（カシャという感触）が得られるようにすることもできる。
なお、以下の実施形態に示す隣接ブロックとの係止構造は一例であり、係止構造は適宜選択することができる。
【００１７】
この発明の作動を、最も単純な構成である仮想多面体２を正四面体とした場合を例にとって説明する。
図４において、球体１に内接する面対称仮想多面体２である仮想正四面体Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄにおいて、面の中心と球体１の中心とを結ぶ線の球面との交点ＫＭ１ないしＫＭ４を求め（ＫＭ４は裏面に隠れて図に表れない）、２頂点Ａ，Ｂと頂点Ａに対向する交点ＫＭ１を通る円Ｒ１，２頂点Ｂ，Ｃと頂点Ｂに対向する交点ＫＭ２，２頂点Ｃ、Ｄと頂点Ｃに対向する交点ＫＭ３，２頂点Ｄ，Ａと頂点Ｄに対向する交点ＫＭ４，２頂点Ａ，Ｃと頂点Ａに対向する交点ＫＭ１，２頂点Ｂ，Ｄと頂点Ｂに対向する交点ＫＭ１のそれぞれ３点を通る６つの円Ｒ１ないしＲ６を得る。
前記円Ｒ１ないしＲ６に沿って球体１を分割して多数のブロックＢを得る。これらのブロックＢの周縁には全て溝を設け、この溝と凹凸嵌合するジョイント部材Ｊ（図に破線で示す）を介して相対移動可能に連結する。
【００１８】
ここで各ブロックは、前記分割円Ｒ１ないしＲ６に沿って移動する。例えば、図５において分割円Ｒ３の上方に位置するブロック、下方に位置するブロックはそれぞれひとまとめとして分割円Ｒ３に沿って回転移動でき、分割円Ｒ４の右側に位置するブロック、左側に位置するブロックはそれぞれひとまとめとして分割円Ｒ４に沿って回転移動する。他の分割円においても同様である。したがって、各ブロックは球体１の任意の位置に移動することができる。
全てのブロックＢはジョイント部材Ｊを介して連結されているのでブロックの嵌合部同士が干渉するおそれはない。
【００１９】
図６ないし図９の構成は以下のとおりである。
球体１に内接する面対称仮想多面体２である仮想正四面体Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの３つの頂点を通る円を描き４本の分割円をえる。すなわち、頂点ＡＢＣを通る分割円Ｒ１，ＡＣＤを通る分割円Ｒ２、ＢＣＤを通る分割円Ｒ３，AＢDを通る分割円Ｒ４を得る（図６，図７）。
次いで、前記仮想正四面体Ａ，Ｂ，Ｃ、Ｄの各頂点と、各稜線の中点と球体１の中心とを結ぶ線が球体面と交差する点ＫＲ１ないしＫＲ６のうちの２点を通る６つの円Ｒ５ないしＲ１０を描き、前記分割円Ｒ１ないしＲ１０で球体を分割する（図８）。
上記により得られたブロック同士をジョイント部材（図９に破線で示す）を介して連結することにより、図９に示すように分割された立体を得る。
ここで、各分割円Ｒ１ないしＲ１０に沿って、各分割円に対峙するブロック毎にまとめて回転することができ、各ブロックＢは球体１の任意の位置に移動することができる。
【００２０】
図１０は２６面体を示すものであり、この２６面体が内接する球体を、２６面体の隣接する３つの頂点を通る円で分割すると、２６のブロックが得られる。上記により得られたブロック同士をジョイント部材を介して連結する。
このとき、例えば頂点Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆ，Ｇ，Ｈを通る円においては、ブロックは頂点Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆ，Ｇ，Ｈ，を結ぶ円を境界としたグループを単位として前記円に沿って回転移動することができる。同様に他の分割円においても、それぞれの円を境界としたグループを単位としてブロックを移動させることができる。
上記に加えて、球体の赤道線によって球体を上下に分割すると、３４のブロックに分割され、赤道部分にジョイント部材を配設して上下のブロックを連結すると、赤道を境界としたグループを単位として赤道に沿って回転移動させることができる。
また、更に赤道線又は子午線と平行な複数の円で分割して、各円部分にジョイント部材を配設して対向するブロックを連結して、ブロックを移動可能とすることもできる。
【００２１】
また、図１０に示す２６面体は面対称であるから、２６面体それ自体を移動ブロックで構成された立体とすることもできる。
すなわち、頂点Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆ，Ｇ，Ｈを含む第１の分割面、頂点Ｉ，Ｊ，Ｋを含む第１の分割面に平行な第２の分割面、頂点Ａ，Ｄを含む第１の分割面と直角な第３の分割面、頂点Ｈ，Ｅを含む前記第３の分割面と平行な第４の分割面で２６面体を分割すると、２６面体は２６個のブロックに分割される。そして、各ブロックが前記分割面に沿って分割面を境界としたグループ単位で回転移動できるように、隣接するブロック同士をジョイント部材を介して連結する。
前記各ブロックの側面形状は、２６面体の中心に向かう傾斜面であり、四角錐又は三角錐となる。
前記凹部と凸部は共に、各分割面の中心点を中心とした円をなして形成することにより、前記分割面を境界としたグループ単位での移動が可能となる。
なお、この発明において「任意の位置に移動することができる」とは移動前におけいて他のブロックが位置する位置に移動できることをいい、前記他のブロックと置き換わる場合のみを意味するものではない。
【００２２】
この発明の移動ブロックで構成された立体は、表面に絵や模様を表すことによりパズルとして使用したり、絵柄を変更できるオブジェとして使用したりすることができる。また一部のブロックに開口部を設けることによりモノ入れとして使用することもできる。更に、各ブロックの表面に立体的な造形物を付加することもできる他、建築物に利用することもできる。この発明により建築物を構成すると、建築物の外壁の色彩の組合せや模様を適宜変更することができる。
なお、ブロックは扁平なものでも、立体の中心に及ぶ厚いものでもよく、使用目的によって選択する。
【発明の効果】
【００２３】
この発明によれば、ブロック同士の連結に必要の都度ジョイントブロックを介在させることとしている。そのために、全てのブロックを直接連結した場合にブロックの移動時に隣接ブロックが凸部同士又は凹部同士となって移動不能となる事態を回避することができる。
そして、ブロックの構成によってはジョイント部材を用いなくとも自由な移動が可能であるが、ブロックの構成が複雑な場合は各ブロックのどの周縁を凸とし、どの周縁を凹とするかにつき複雑な検証作業が必要となる。しかしながら、この発明において全てのブロック同士の連結部にジョイントを介在させることとすれば、干渉が発生することはなく、検証作業をすることなく、確実に自由に移動できる立体を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態１】
【００２４】
図１１ないし図１３に示す実施形態は以下のとおり構成する。
球体１に内接する仮想正四面体Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの３つの頂点を通る円を描き４本の分割円Ｒ１ないしＲ４をえる。すなわち、頂点ＡＢＣを通る分割円Ｒ１，ＡＣＤを通る分割円Ｒ２、ＢＣＤを通る分割円Ｒ３，AＢDを通る分割円Ｒ４をえる（図１１）。
次いで、前記仮想正四面体Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄのいずれかの２頂点と、各面の中心点と球体１の中心とを結ぶ線が球体面と交差する点ＫＭ１ないしＫＭ４のいずれかの１点を通る６つの円Ｒ５ないしＲ１０を描き（図１２）、前記分割円Ｒ１ないしＲ１０で球体を分割する（図１３）。
前記各ブロックの側面は球体の中心に向かう傾斜面であり、隣接ブロックごとに移動可能に連結してある。連結構造は双方のブロックの側壁に溝を設け、この溝に嵌るジョイント体（図１３に破線で示す）で連結する。
なお、上記分割例においては、図１２に示す分割線の部分にのみジョイントをいれ、ほかはブロック同士を直接雄、雌で嵌合させても、ブロックを自由に移動させることができる。
【００２５】
この実施形態において、分割円Ｒ５ないしＲ１０は球体を半球に分割するものなので、各ブロックは分割円Ｒ５ないしＲ１０に沿って、自由に移動することができる。すなわち、分割円Ｒ９に沿ってブロックＢ２−１１，Ｂ２−３，Ｂ２−６，Ｂ２−９、Ｂ２−１２、Ｂ２−１、そしてＢ１−２他図面上これらの背後にあるブロックが１組として回転し、他の分割円に沿ってもそれぞれ各分割円で対峙するブロックが１組となって回転する。
したがって、例えばブロックＢ２−１１を分割円Ｒ９に沿って１８０度回転させて点対称の位置へ移動し、次いで分割円Ｒ５に沿って回転させて図中Ｂ１−１の位置まで移動させることができる。そして、同じ要領で各部ブロックを任意の位置へ移動させることができる。
【発明を実施するための最良の形態２】
【００２６】
図１４は、正四面体の任意の３つの頂点を通る４つの円Ｒ１ないしＲ４に加えて、分割円を１つの頂点において複数本形成したものである。図１４においては、仮想正四面体の１つの頂点ごとに頂点を中心とした３本の分割円８，８ａ，８ｂ、９，９ａ，９ｂ、１０，１０ａ，１０ｂ、１１，１１ａ，１１ｂ、（１１，１１ａ、１１ｂは図に現れていない）を形成してある。前記分割円８，９，１０，１１は３つの頂点を中心に描かれた３本の分割円が１点で交差するようにしてあり、分割円８は分割円９ｂ、１０ｂ、１１ｂと接し、分割円８ａは分割円９ａ，１０ａ，１１ａと接し、分割円８ｂは分割円９，１０，１１と接するように形成してあり、ブロックＢ１ないしＢ４（図にはＢ１のみ示す）をそれぞれ１８個のブロックＢ１−１ないしＢ１−１８に分割してある。
図においては、前記頂点を中心とした分割円相互の交わりにより、木の葉状のブロックＣ、Ｄなどが形成されている。この木の葉状のブロックはその上下に隣接する何れのブロックとも共に移動することができる。
前記ブロックＢ１ないしＢ４を構成するブロックの周縁には溝を形成し、この溝に嵌合するジョイント部材により相互に連結してある。また木の葉状のブロックＣ、Ｄは周縁に凸部が形成してあり、隣接するブロックＢ１ないしＢ４の構成ブロックと嵌合している。
前記分割円の間隔は上記に限定されるものではなく、例えば分割円８と分割円９ｂが交差する態様とすることもできる。
この実施形態においては、合計１２本の分割円に沿ってブロックを移動させることができ、複雑な動きを得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態３】
【００２７】
図１５は、球体の北極Ｎを頂点とし、ここと赤道４０を１０等分する点Ａ，Ｂ，Ｃ，・・・Ｊを結んで得られる１０個の二等辺三角形と、南極Ｓを頂点とし、ここと赤道を１０等分する点Ａ，Ｂ，Ｃ，・・・Ｊ（ＧないしＪは図に現れていない）を結んで得られる１０個の二等辺三角形より構成される２０面体を、球に内接する仮想多面体としたものである。
前記仮想２０面体の任意の３頂点を通る円として、図１６に示すように赤道線４０と５本の子午線４１，４２，４３，４４，４５を得る。そして球体を前記赤道線を挟む赤道線と平行な２本の線４０ａ、４０ｂ及び赤道線４０と北極Ｎにおいて同心の２本の分割円５１，５２と南極Ｓにおいて同心の２本の分割円５３、５４によって分割し、赤道線４０に沿ったブロック列Ｂ０と、その上方及び下方のブロック列Ｂ１１，Ｂ１２，Ｂ１３を得る。図においては前記各ブロック列の縦方向の長さは同じ長さとしてあるが、ブロック列Ｂ１１，Ｂ１２，Ｂ１３が赤道線を中心として上下対称であればよく、必ずしも同一とする必要はない。
【００２８】
前記各ブロック列は、前記５本の子午線（経線）４１〜４５に沿って移動できるように分割されている。
すなわち、前記ブロック列Ｂ０及びＢ１１ないしＢ１３は、前記５本の子午線で各ブロック列共にそれぞれ１０のブロックＢ０−１ないしＢ０−１０、Ｂ１１−１ないしＢ１１−１０、Ｂ１２−１ないしＢ１２−１０，Ｂ１３−１ないしＢ１３−１０に分割されている。
【００２９】
前記図１６において上下に隣接する各ブロックは、赤道と平行な各分割線に沿って何れの方向にも移動できるように凸部３１と凹部３２によって連結されている。その具体的態様は以下の通りである（図１７ないし図１８）。
（ブロック列Ｂ０）
ブロック列Ｂ０を構成する１０枚のブロックは、左右両側に左右の隣接ブロックの裏面に当接する凸段部６１を有するブロックＢ０−１，３，５，７，９（図１７）と、左右両側に前記凸段部６１の上面に当接する凹段部６２を有するブロックＢ０−２、Ｂ０−４、Ｂ０−６、Ｂ０−８、Ｂ０−１０（図１８）の二種類のブロックで構成してある。前記二種類のブロックは、何れも上側及び下側に上下のブロック列Ｂ１と係止する凸部３１を有している。
前記凸段部６１の幅は凹段部６２の幅よりも狭くし、凹段部６２に形成される間隙をジョイントブロックＢ１１−Ｊの凸部３１が通過できるようにしてある（図１９）。
【００３０】
（ブロック列Ｂ１１、Ｂ１２）
前記ブロック列Ｂ１１、Ｂ１２において、子午線４１ないし４５に沿ってそれぞれジョイントブロックＢ１１−Ｊ、Ｂ１２−Ｊが介在し、これらのジョイントブロックを介してブロックＢ１１−１ないしＢ１１−１０，Ｂ１２−１ないしＢ１２−１０は連結されている。
すなわち、前記各ブロックＢ１１−１ないしＢ１１−１０（図２０）はいずれも裏面の左右両側にジョイントブロックＢ１１−Ｊの凸部３１と係止する溝３２が形成してあり、上側にはブロック列Ｂ１２のブロックの溝３２に係止する凸部３１、下側にはブロック列Ｂ０のブロックの凸部３１に係止する溝３２が形成してある。
前記ブロックＢ１２−１ないしＢ１２−１０（図２１）も同様の構成であり、裏面の左右両側にジョイントブロックＢ１２−Ｊの凸部３１と係止する溝３２が、上側にはブロックれるＢ１３のブロックの溝３２に係止する凸部３１，下側にはブロック列Ｂ１１のブロックの凸部３１に係止する溝３２が係止してある。
前記溝３２はブロックの上面の周縁よりも内側に形成してあり、連結したときにジョイントブロックは裏面に隠れて、ブロック列を構成するブロックの上面の周縁同士が接するようにしてある。
前記ジョイントブロックＢ１−ＪとＢ２−Ｊ（図２２）とは同じ形状、大きさであり、左右両側に隣接するブロックＢ１−１ないしＢ１−１０又はＢ２−１ないしＢ２−１０の両側に形成された溝３２と係止する凸部３１が形成してあり、上側には凸部３１，下側には溝３２が形成してある。
【００３１】
（ブロック列Ｂ１３）
前記ブロック列Ｂ１３は、平面視三角形の１０個のブロックＢ１３−１ないしＢ１３−１０と、これらを連結する１０個のジョイントブロックＢ３−Ｊで構成してあり、前記ブロックＢ３−１ないしＢ３−１０は共同して極点Ｎ、Ｓを形成するようにしてある。
前記ブロックＢ１３−１ないしＢ１３−１０（図２３）は裏面の左右両側にジョイントブロックＢ１３−Ｊと係止する溝３２が形成してあり、下側にはブロック列Ｂ１２の凸部３１と係止する溝３２が形成してある。そして、前記溝３２はブロックの上面の周縁よりも内側に形成してあり、連結したときにジョイントブロックは裏面に隠れてブロック列を構成するブロックの上面の周縁同士が接するようにしてある。
ジョイントブロックＢ３−Ｊ（図２４）は、左右両側に隣接するブロックＢ３−１ないしＢ３−１０の両側に形成された溝３２と係止する凸部３１が形成してあり、下側にはブロック列Ｂ１２のブロックに形成された凸部３１に係止する溝３２が形成してある。
なお、ジョイントブロックＢ１３−ＪはブロックＢ１３−１ないしＢ１３−１０が上部で幅狭であるので、その長さはブロックＢ１３−１ないしＢ１３−１０よりも短くして、ブロック列Ｂ１３のブロックが子午線に沿って移動できるようにしてある。
前記各凸部３１及び溝３２は、各部ブロックが移動可能となるように、移動の際に凸部同士が接触しないような長さとしてある。
上記各ブロック同士の嵌合状態は図２５ないし図２８に示すとおりである。
【００３２】
上記実施形態において、子午線に沿ってジョイントブロックを介在させ、ジョイントブロック以外のブロックは、赤道に沿ったブロック列Ｂ０における５個のブロックを除き、左右の連結部は全て凹部としてある。したがって、１本の子午線を挟んで２分割された半球部分を単位として、子午線に沿って自由に回転させることができる。
また各ブロック列は、ブロック列を１セットとして赤道方向に回転させることができる。
したがって、表面に現れている全てのブロックは任意の位置に移動させることができる。
【００３３】
上記実施形態においては図１６に示すように、経線方向に５本の分割線で分割されている。
経線方向の分割線が偶数本の場合、横方向に隣接するブロック同士を直接凹凸嵌合で連結させると、回転時（ブロック移動時）に隣接するブロックの対向縁が双方とも凸部であったり、双方とも凹部である場合が発生し、ブロックを自由に移動させることができない。しかるに、上記のようにジョイントブロックを介在させて連結することにより、ブロック同士の干渉は発生せず、自由に移動させることが可能となる。
なお、上記のように経線方向の分割線が奇数の場合は、ジョイントブロックを用いずとも干渉が生ずることがないように構成することができる。
【発明を実施するための最良の形態４】
【００３４】
図２９は、３２面体を球に内接する仮想多面体としたものであり、この３２面体は、正五角形の各辺に正三角形を接合させ、１２面の正五角形と２０面の正三角形で構成されている。前記３２面体の３つの頂点を通る円によって、分割円Ｒ１ないしＲ５を得、球体を五角形状のブロック６１と三角形状のブロック６２に分割してある。各ブロックの縁には凹部が形成してあり、隣接するブロックと凹部間にジョイントブロック（図１８参照）を介在させて連結し、各ブロックは移動可能としてある。
この実施形態において、各分割線を境として対峙するブロック群は移動することができる。
なお、上記と同じ分割円は、正１２面体を球に内接させ、各辺の中点と球体の中心とを結ぶ直線が球面と交わる交点を求め、３つの交点を通る円を分割円としても得ることができる。
【００３５】
図３０は、３２面体を球に内接させ、各面の中心と球体の中心とを結ぶ直線が球面と交わる交点を求め、３つの交点を通る円によって分割円Ｒ１１ないしＲ２０を得（分割円Ｒ１１は裏面側にあり図には表れていない）、球体を正三角形状のブロック６３，二等辺三角形状のブロック６４，五角形状のブロック６５に分割してある。
ここで、正三角形状のブロック６３の３縁には凹部が、二等辺三角形状のブロック６４の等しい長さの２縁には凸部、他の縁には凹部が、五角形状のブロック６５の全ての縁には凸部がそれぞれ形成してあり、二等辺三角形状のブロック６４がジョイントの機能を果たして正三角形状のブロック６３と五角形状のブロック６５が凹凸嵌合により連結されている。
この実施形態において、各分割円を境として対峙するブロック群は移動することができる。
【００３６】
図３１は球体を図２９における分割線Ｒ１ないしＲ５と、図３０における分割円Ｒ１１ないしＲ２０の双方で分割し（分割円Ｒ１１は裏面側にあり図には表れていない）、図２９における五角形状ブロック６１を図３０における正三角形状のブロック６３，二等辺三角形状のブロック６４，五角形状のブロック６５に分割したものである。
前記五角形状のブロック６５の縁には凸部を形成し、他のブロックの縁には凹部を形成して、凹部同士が隣接する位置においてはジョイントブロックで連結する構成は上記と同様である。
この実施形態においては、分割線Ｒ１ないしＲ５と分割円Ｒ１１ないしＲ２０の双方に沿ってブロック群を移動することができる。
【発明を実施するための最良の形態５】
【００３７】
図３２は、上記と同じく３２面体を仮想多面体としたものであり、上記図２９における分割円Ｒ１ないしＲ５を挟んでそれぞれ一対の分割線Ｒ１ａ，Ｒ１ｂ，Ｒ２ａ，Ｒ２ｂ，Ｒ３ａ，Ｒ３ｂ，Ｒ４ａ，Ｒ４ｂ，Ｒ５ａ，Ｒ５ｂを描き、これら分割円Ｒ１ないしＲ５と平行な分割円で分割して、五角形状のブロック６１，三角形状のブロック６２に加えて平行四辺形状のブロック６７に分割したものである。
各ブロックの縁には凹部が形成してあり、隣接するブロックと凹部間にジョイントブロック（図２２参照）を介在させて連結し、各ブロックは移動可能としてある。
この実施形態において、各分割線を境として対峙するブロック群は移動することができ、加えて対向する分割線に挟まれた三角形状のブロックと平行四辺形状のブロックは帯をなしたまま移動することができる。
また、以下のように連結部を構成することも可能である。
前記五角形状のブロック６１の全ての縁と平行四辺形状のブロック６７の全ての縁に凹部を、三角形状のブロック６２の全ての縁には凸部を形成してブロック同士を連結する構成。この場合、三角形状のブロックがジョイントブロックとして機能する。
前記五角形状のブロック６１の全ての縁に凸部を、平行四辺形状のブロック６７の全ての縁に凹部を、三角形状のブロック６２の五角形状ブロック側の縁に凹部を、他の全ての縁には凸部を形成してブロック同士を連結する構成。この場合、平行な分割円に挟まれたブロックの帯がジョイントブロックとして機能する。
前記五角形状のブロック６１の全ての縁に凹部を、平行四辺形状のブロック６７の全ての縁に凸部を、三角形状のブロック６２の五角形状ブロック側の縁に凸部を、他の全ての縁には凹部を形成してブロック同士を連結する構成。この場合も、平行な分割円に挟まれたブロックの帯がジョイントブロックとして機能する。
【００３８】
上記図３２の球体において、平行な分割線（Ｒ１ａとＲ１ｂ、Ｒ２ａとＲ２ｂ、Ｒ３ａとＲ３ｂ、Ｒ４ａとＲ４ｂ、Ｒ５ａとＲ５ｂ、Ｒ６ａとＲ６ｂ）の間を三等分する２本の分割線Ｒｔ１、Ｒｔ２で更に分割し、分割された各ブロック同士をジョイントブロックで連結した構成とすることもできる（図３３）。
【発明を実施するための最良の形態６】
【００３９】
図３４は、球体に内接する正２０面体をもとに分割したものである。点Ａを中心とする円Ｒ１は、図３５に示す正２０面体において、点Ａを中心として隣接する５つの面の頂点を通る円を球体に反映させたものである。同様にして、点Ｂを中心として隣接する面の頂点を結ぶ円Ｒ２、点Ｃを中心として隣接する面の頂点を結ぶ円Ｒ３，と順次円を得、各円で球体を分割する。
そうすると、球体は２０個の三角形状のブロックＢ１と３０個の木の葉状のブロックＪとに分割される。
ここで、前記三角形状のブロックＢの周縁に凹部を形成し、木の葉状ブロックＪの周縁に凸部を形成して連結する。この実施形態においては、前記木の葉状ブロックＪがジョイント部材を構成することとなる。
【００４０】
このように構成された球体は、例えば点Ａを中心とする５個の三角形状ブロックと５個の木の葉状ブロックは１グループをなして分割円Ｒ１に沿って回転することができる。同様に他の分割円に沿って他のブロックを回転することができるので、各ブロックは球体のいずれの１にも自由に移動することができる。
そして、移動に際して、各ブロックの凹凸嵌合部が干渉することはない。
【発明を実施するための最良の形態７】
【００４１】
図３６は、球体に内接する正１２面体をもとに分割したものである（正２０面体から得ることもできる）。分割円Ｒ１は、正１２面体を構成する五角形Ｇ１の１辺Ｈ１の両端の頂点Ａ,Ｂと、前記辺Ｈ１に隣接する辺Ｈ２を共有する五角形Ｇ２の中点Ｃを通る円である（図３７）。同じ要領で、正１２面体を構成する五角形に基づいて分割円を得ると、球体に図３８の分割線が得られる。これらの分割線で球体を分割すると、鏡面対象の２種類の三角形状のブロックＢ１，Ｂ２が得られる。これらブロックＢ１，Ｂ２の周縁下方に凹部を形成し、ジョイントブロックＪで連結して球体を構成する。
【００４２】
このように構成された球体は、各分割円に沿って分割円の内側のブロックを１グループをなして分割円に沿って回転することができる。同様に他の分割円に沿って他のブロックを回転することができるので、各ブロックは球体のいずれの１にも自由に移動することができる。
そして、移動に際して、各ブロックの凹凸嵌合部が干渉することはない。
【発明を実施するための最良の形態８】
【００４３】
図３９は、球体に外接する正１２面体をもとに分割したものである。分割円Ｒ１は、正１２面体を構成する五角形Ｇ１の１辺Ｈ１の中点、辺Ｈ１に対向する辺Ｈ２の中点、そして辺Ｈ２を共有する五角形Ｇ２の辺Ｈ２に対向するＨ３の中点を通る円である。同じ要領で、正１２面体を構成する五角形に基づいて分割円を得ると、球体に図４０の分割線が得られる。
分割円ｒ１は、五角形Ｇ１の隣接する二つの辺Ｈ１とＨ４の中点を通る円であり、球体の赤道に対応するものである（図４１）。
これらの分割線で球体を分割すると、同じ大きさ形状の三角形状のブロックＢ、縦長三角形状のブロックＣ、五角形状のブロックＤが得られる。ここで、赤道線を介して接するブロックＢ同士は、その接合部には共に凹部を形成し、ジョイントブロックＪを介して連結し、その他のブロック同士はそれぞれ隣接縁に凹部又は凸部を設けて直接勘合させて連結して球体を構成する。
【００４４】
このように構成された球体は、各分割円に沿って分割円の内側のブロックを１グループをなして分割円に沿って回転することができる。同様に他の分割円に沿って他のブロックを回転することができるので、各ブロックは球体のいずれの１にも自由に移動することができる。
そして、赤道部においてはジョイントブロックを介して連結したので、移動に際して、各ブロックの凹凸嵌合部が干渉することはない。なお、全てのブロック同士をジョイントブロックを介して連結してもよい。
【発明を実施するための最良の形態９】
【００４５】
図４２は、図３２に示す分割線で得たブロックを更に以下の要領で分割したものである。
まず、図３２における赤道線を挟む平行な分割線Ｒ１ａとＲ１ｂ、Ｒ２ａとＲ２ｂ、Ｒ３ａとＲ４ｂ、Ｒ５ａとＲ５ｂの中間を円ＲＭ１，ＲＭ２，ＲＭ３，ＲＭ４，ＲＭ５で分割する（図４３）。次いで、図３２における五角形状ブロック６１の各辺の中心を結ぶ円Ｒｍで分割して分割ブロックを得る（図４４）。
前記各分割ブロックの内、五角形状のブロックを分割して得られたブロックの全周縁に溝を形成し、平行な分割線で挟まれたブロックの五角形状のブロックに接する縁に凸部を設けるて連結する。また平行な分割線に挟まれたブロック同士は、周縁に適宜溝又は凸部を形成して連結する。
この実施形態においては、前記平行な分割線で挟まれたブロックがジョイントブロックの機能を果たすこととなる。
なお、前記平行な分割線で挟まれたブロック同士の連結も、別途用意するジョイントブロックにより行うこともできる。
【００４６】
図４５は、図３６の分割線と図４２の分割線との双方で分割して、１０８０個の分割ブロックを得、これらの全周に溝を設け、ジョイントブロックで連結したものである。
ジョイントブロックを用いることによりこのように複雑な分割ブロックであっても、相互に連結部が干渉することなく、ブロックを任意の位置に移動させることができる。
【産業上の利用可能性】
【００４７】
この発明によれば、ジョイントブロックを用いることにより、立体を構成するブロックを、立体上の任意の位置に移動させることができる。特に、ブロックの数が多い場合であっても凹凸嵌合部の干渉の有無を検証する必要がない。
したがって、ブロックの表面に適宜の装飾を施すことにより、パズルや模様が変化するオブジェ、建築物などとして使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】請求項１の発明の概略を示す図
【図２】請求項２の発明の概略を示す図
【図３】請求項３の発明の概略を示す図
【図４】発明の概略を示す図
【図５】発明の概略を示す図
【図６】発明の概略を示す図
【図７】発明の概略を示す図
【図８】発明の概略を示す図
【図９】発明の概略を示す図
【図１０】正２０面体を用いた発明の概略を示す図
【図１１】実施形態１の分割方法を示す図
【図１２】実施形態１の分割方法を示す図
【図１３】実施形態１の斜視図
【図１４】実施形態２の分割方法を示す図
【図１５】実施形態３の多面体と球体の関係を示す図
【図１６】実施形態３の斜視図
【図１７】実施形態３のブロック列Ｂ０のブロックの裏側斜視図
【図１８】実施形態３のブロック列Ｂ０の他のブロックの裏側斜視図
【図１９】実施形態３のブロック列Ｂ０の連結部の断面図
【図２０】実施形態３のブロック列Ｂ１１のブロックの裏側斜視図
【図２１】実施形態３のブロック列Ｂ１２のブロックの裏側斜視図
【図２２】実施形態３のブロック列Ｂ１１，Ｂ１２のジョイントブロックの裏側斜視図
【図２３】実施形態３のブロック列Ｂ１３のブロックの裏側斜視図
【図２４】実施形態３のブロック列Ｂ１３のジョイントブロックの裏側斜視図
【図２５】実施形態３のブロック列Ｂ０とＢ１１の連結部の断面図
【図２６】実施形態３のブロック列Ｂ１１とＢ１２の連結部の断面図
【図２７】実施形態３のブロック列Ｂ１２とＢ１３の連結部の断面図
【図２８】実施形態３のブロック列Ｂ１１の連結部の断面図
【図２９】実施形態４の斜視図
【図３０】実施形態４の別の例の斜視図
【図３１】実施形態４の更に別の例の斜視図
【図３２】実施形態５の斜視図
【図３３】実施形態５の変形例を示す斜視図
【図３４】実施形態６の斜視図
【図３５】実施形態６の分割を示す図
【図３６】実施形態７の斜視図
【図３７】実施形態７の分割を示す図
【図３８】実施形態7の分割を示す図
【図３９】実施形態８の斜視図
【図４０】実施形態８の分割を示す図
【図４１】実施形態８の分割を示す図
【図４２】実施形態９の斜視図
【図４３】実施形態９の分割を示す図
【図４４】実施形態９の分割を示す図
【図４５】他のの実施形態を示す斜視図
【符号の説明】
【００４９】
１     球体
２     仮想多面体
Ｒ     分割円
Ｐ     仮想多面体の頂点
Ｍ     仮想多面体の稜の中点
ｍ     仮想多面体の面の中心
ＫＲ     仮想多面体の稜の中点と球の中心とを結ぶ直線が球面と交わる点
ＫＭ     仮想多面体の面の中心と球の中心とを結ぶ直線が球面と交わる点
Ｏ     球の中心
Ｂ     ブロック
３１    凸部
３２    溝
４０    赤道
４１，４２，４３，４４，４５    子午線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図５】
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【図９】
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【図１３】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
2007202906.tif 000041
【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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