(57)【要約】【課題】蒸しタオルとして適した温度が十分な時間持続する蒸気温熱タオルを提供すること。【解決手段】蒸気温熱タオル１０は、収容体１２内に、被酸化性金属、水、電解質及び反応促進剤を含有する水蒸気発生部１１が収容されてなる。被酸化性金属／水が重量比で０．１〜１０である。蒸気温熱タオル１０全体の剛性値は０．０１〜１０Ｎ／幅８ｃｍである。収容体１２は、肌に近い側に位置する第１の通気面１３と、肌から遠い側に位置する第２の通気面１４とを有する。第１の通気面１３の側を使用者の肌に当接させた状態下に第１の通気面１３を通じて水蒸気発生部１１から生じた水蒸気を使用者の肌に適用して湿潤させる。【選択図】図１
2007236410.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
収容体内に、被酸化性金属、水、電解質及び反応促進剤を含有する水蒸気発生部が収容されてなる蒸気温熱タオルであって、
被酸化性金属／水が重量比で０．１〜１０であり、蒸気温熱タオル全体の剛性値が０．０１〜１０Ｎ／幅８ｃｍである蒸気温熱タオル。
【請求項２】
面積（ｃｍ2）に対する厚み（ｍｍ）の比率（面積／厚み）が、０．２〜２００００ｃｍ2／ｍｍである請求項１記載の蒸気温熱タオル。
【請求項３】
前記収容体が、肌に近い側に位置する第１の通気面と、肌から遠い側に位置する第２の通気面とを有し、第１の通気面の側を使用者の肌に当接させた状態下に第１の通気面を通じて水蒸気発生部から生じた水蒸気を使用者の肌に適用して湿潤させる請求項１又は２記載の蒸気温熱タオル。
【請求項４】
前記第１の通気面の通気度（ＪＩＳ  Ｐ８１１７）を０．０１〜１５０００秒／（１００ｍｌ・６．４２ｃｍ2）とすると共に前記第２の通気面の通気度を１００〜３００００秒／（１００ｍｌ・６．４２ｃｍ2）とした請求項１ないし３の何れかに記載の蒸気温熱タオル。
【請求項５】
前記収容体はその周縁部に、前記第１の通気面と前記第２の通気面とが接合して形成された周縁接合部を有し、該周縁接合部には前記水蒸気発生部が存在しておらず、該周縁接合部の幅が０．１〜１００ｍｍである請求項１ないし４の何れかに記載の蒸気温熱タオル。
【請求項６】
酸素との接触開始から３０分以内に発熱温度がピークに到達するものである請求項１ないし５の何れかに記載の蒸気温熱タオル。
【請求項７】
酸素との接触開始から１０分後までの水蒸気の積算発生量が１〜１００ｍｇ／ｃｍ2である請求項１ないし６の何れかに記載の蒸気温熱タオル。
【請求項８】
前記水蒸気発生部が、湿式抄造により製造されたシート状物からなる請求項１ないし７の何れかに記載の蒸気温熱タオル。
【請求項９】
前記第１の通気面の面積が１〜２００００ｃｍ2である請求項１ないし８の何れかに記載の蒸気温熱タオル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、所定温度の水蒸気の発生が可能な蒸気温熱タオルに関する。
【背景技術】
【０００２】
介護を要する者の身体を清潔に保つための簡便な手段として、蒸しタオルによる身体の清拭が広く行われている。しかし蒸しタオルの適温持続時間は、身体全体を十分に清拭するに足るほどは長くない。従って清拭の途中で蒸しタオルの温度が低下し、被介護者に冷感を与えることがしばしばある。被介護者には体力ないし抵抗力の低下している者が多いことから、身体が冷やされることは体調を崩す原因となる。
【０００３】
前記の蒸しタオルとは別に、本出願人は先に、被酸化性金属の酸化によって生ずる熱を利用した水蒸気発生部を有する蒸気温熱具を提案した（特許文献１参照）。該蒸気温熱具は、これを身体に適用することで、身体の各種生理機能が改善されるという利点を有している。しかしこの蒸気温熱具は、その面積が、最大でも２００ｃｍ2程度という比較的小さなものであり、蒸しタオルとして使用するには面積が十分なものとは言えない。
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２００５／０５８２１３号パンフレット
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従って本発明の目的は、前述した従来技術がよりも性能が一層向上した蒸しタオルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、収容体内に、被酸化性金属、水、電解質及び反応促進剤を含有する水蒸気発生部が収容されてなる蒸気温熱タオルであって、
被酸化性金属／水が重量比で０．１〜１０であり、蒸気温熱タオル全体の剛性値が０．０１〜１０Ｎ／幅８ｃｍである蒸気温熱タオルを提供するものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の蒸気温熱タオルは、蒸しタオルとして適した温度が十分な時間持続するものである。また、本発明の蒸気温熱タオルは布タオルに近い剛性を有しているので、使用者の身体にフィットしやすい。更に、心臓に負担を掛けずに発汗作用があり、代謝が促進される。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下本発明を、その好ましい実施形態に基づき図面を参照しながら説明する。図１には、本発明の蒸気温熱タオルの一実施形態の一部破断斜視図が示されている。図２は、図１におけるII−II線断面図である。図１及び図２に示す蒸気温熱タオル１０は略扁平な形状であり、水蒸気発生部１１及び該水蒸気発生部１１を収容する収容体１２を備えている。収容体１２は扁平なものであり、複数のシート材を貼り合わせて、水蒸気発生部１１が収容される密閉空間が形成されたものである。扁平な形状を有する収容体１２は、第１の通気面１３及びそれと反対側に位置する第２の通気面１４を有している。各通気面１３，１４は何れも空気及び水蒸気の透過が可能になっている。水蒸気発生部１１には、被酸化性金属のほかに水等が含まれており、水蒸気発生部１１が酸素と接触して発熱することを利用して、水蒸気を発生させている。
【０００９】
図１に示すように、タオル１０は矩形状をしている。このタオル１０は長辺とそれに直交する短辺とを有しているが、タオル１０の形態はこれに限られず四辺が同じ長さである正方形であってもよい。またタオル１０は矩形に限られず、タオルとして用いられ得る形状であればその形状に制限はない。
【００１０】
タオル１０は、その第１の通気面１３の側が使用者の肌面に対向し、第２の通気面１４の側が外方を向くように使用される。水蒸気発生部１１の発熱によって発生した水蒸気は、第１の通気面１３を通じて対象物である肌面に付与されるようになっている。先に述べた通り、収容体１２の各面は通気面となっているが、水蒸気は、第２の通気面１４に比較して、第１の通気面１３を通じて優先的に放出されるようになっている。この理由については後述する。
【００１１】
タオル１０は、第１の通気面１３を使用者の肌に当接させた状態下に第１の通気面１３を通じて水蒸気発生部１１から生じた水蒸気を使用者の肌に直接適用してこれを湿潤させる。それによって蒸しタオルを用いた場合と同様の効果が奏される。しかも蒸しタオルと異なり、本実施形態のタオルでは、適度な温度の水蒸気の発生が持続するので、肌を湿潤させるのみならず、適用部位及びその周辺の皮膚温度を上昇させ、また全身の皮膚平均温度も上昇させる。それによって、発汗が促進されてサウナ浴的な代謝促進の効果が生じる。つまり、身体に負担をかけずに心地よく汗をかき、また血行が促進されるという有利な効果が生じる。また、この効果は、体力が低下している者、例えば高齢者等の介護を要する者向けの代替入浴法としても有効である。高齢者等の入浴には、血圧の上昇や心拍数の増大などが懸念されるが、本実施形態のタオル１０を用いた代替入浴法にはそのようなおそれがない。更に、本実施形態のタオル１０によれば、身体が温まることで脳波（アルファ波）が上昇し、リラクゼーション効果も期待できる。従って、本実施形態のタオル１０は、看護用のタオルとして特に有用である。看護とは、病気や怪我をしている者を病院内外で手当てしたり世話したりすることのみならず、寝たきり或いはそれに近い者を病院内外で世話すること、つまり介護することを含む概念である。
【００１２】
図３には、本実施形態のタオル１０の使用方法の一例が示されている。本例は、起き上がりに介護を要する者にタオル１０を適用した例である。本例では、先ず仰向けの状態で横になっている被介護者を横向きの姿勢にする。このとき、被介護者の上半身の着衣をとっておく。そして、下側になっている脇腹と布団との間にタオル１０を挿入する。本実施形態の蒸気温熱タオル１０はその全体の剛性値が、後述するように０．０１〜１０Ｎ／幅８ｃｍであることから、該タオル１０自体がよれることなく、タオル１０を首尾良く挿入できる。この場合、タオル１０における第１の通気面１３が被介護者の肌に向くようにタオル１０を挿入する。つまり、タオル１０における第１の通気面１３が被介護者の肌と直接接するようにする。タオル１０が挿入できたら、被介護者をもとの仰向けの姿勢に戻す。この状態下にタオル１０の水蒸気発生部１１から水蒸気を発生させることで、被介護者の肌に所定温度に加熱された水蒸気を適用する。
これによって上述の有利な効果が奏される。また、この使用方法によれば、布団を始めとする寝具を水蒸気で濡らすことなく、被介護者に水蒸気を適用することができる。通常の蒸しタオルを用いた場合には、タオルに含まれている水分によって布団等が濡れてしまうので、このような使用の仕方は決してできない。本使用方法の場合、タオル１０の適用時間は０．５〜３０分程度とすることが適切である。
【００１３】
なお、図３においては、タオル１０は被介護者の背中の一部を覆う大きさであったが、タオル１０の寸法はこれに限られない。例えばタオル１０を、被介護者の背中の全域を覆う大きさとすることができる。或いはタオル１０を、被介護者の肩から踵までを覆う大きさとすることもできる。更には、被介護者の背中と布団との間にタオル１０を挿入することに加えて、被介護者の胸部や腹部に別のタオル１０を掛けてもよい。タオル１０による被覆の度合いが大きくなるほど、上述したサウナ的な効果等が一層顕著になる。
【００１４】
図４には、本実施形態のタオル１０の別の使用方法が示されている。本例は、開腹手術をした者にタオル１０を適用した例である。開腹手術をした者は術後に排ガスが必要であるところ、本実施形態のタオル１０を適用することで血行が促進されて排ガスが起こるまでの日数が促進される。具体的には、先ず、対象者を俯せにする。また、対象者の腹部に対応する背中の部分の肌を露出させる。その露出した部分にタオル１０を載置する。この場合、タオル１０における第１の通気面１３が対象者の肌に向くようにタオル１０を載置する。つまり、タオル１０における第１の通気面１３が被介護者の肌と直接接するようにする。このタオル１０の上に、該タオル１０よりも寸法の大きな浴用タオル（図示せず）を重ねて該タオル１０を覆う。浴用タオルは、タオル１０を保温する目的で用いられる。この状態下に対象者の腹部に水蒸気を適用する。適用時間は０．５〜３０分程度である。この操作を一日に１〜５回程度行うことで、タオル１０を適用しない場合に比べて排ガスが生じるまでの期間を短縮化することが可能になる。
【００１５】
図５は、対象者の上体を起こした状態で本実施形態のタオル１０を適用した例である。本使用方法では、対象者の首部及び肩部の領域の肌を露出させる。タオル１０を横長に広げ、その露出した部分にタオル１０を載置する。この場合、タオル１０における第１の通気面１３が対象者の肌に向くようにする。つまり、タオル１０における第１の通気面１３が被介護者の肌と直接接するようにする。また、タオル１０位置ずれを起こしたり、落下したりしないようにするために、粘着テープを始めとする各種の固定手段（図示せず）によって、タオル１０を対象者の身体に固定することが好ましい。本使用方法においては、図４に示す使用方法の説明で述べたのと同様に、タオル１０の上に、該タオル１０よりも寸法の大きな浴用タオル（図示せず）を重ねて該タオル１０を覆、該タオル１０を保温することが好ましい。この状態下に対象者の首部及び肩部に水蒸気を適用する。適用時間は0.5〜30分程度である。
【００１６】
水蒸気が外部へ放出される面である第１の通気面１３はその面積が１〜２００００ｃｍ2、特に２００〜１５０００ｃｍ2であることが、使用者の身体の広い面積にわたって水蒸気を付与し得る点から好ましい。
【００１７】
本実施形態のタオル１０は、通常の蒸しタオルの代替として用いられ得るものであるから、布タオルに類似の剛性ないしドレープ性を有していることが望ましい。この観点から、本実施形態においてはタオル１０の剛性値を０．０１〜１０Ｎ／幅８ｃｍに設定し、好ましくは０．１〜５．０Ｎ／幅８ｃｍに設定している。この範囲の剛性値とすることで、取り扱い性や、風合い、肌触りに優れたタオルとすることができる。タオル１０の剛性値は、水蒸気発生部１１や収容体１２の材質を適切に選択することで調整することができる。タオル１０の剛性値は、曲げ強度試験機「ＲＴＡ−５００」（株式会社オリエンテック）にて測定する。測定方法は、蒸気温熱タオルから長さ１０ｃｍ、幅８ｃｍの矩形の試験体を切り出す。この試験体を、スパン間距離５０ｍｍで両端を支える。この状態下に試験体中央部を、幅５０ｍｍ、先端半径５ｍｍの押圧部材にて、クロスヘッドスピード２０ｍｍ／ｍｉｎで負荷を与える。そのときの最大荷重を剛性値とする。
【００１８】
また、本実施形態のタオル１０は、通常の蒸しタオルの代替として用いられ得るものであるから、その目的に適った大きさを有していることが好ましい。具体的には、その面積が１０〜５０００ｃｍ2、特に２００〜２０００ｃｍ2であることが好ましい。このこと、及び前述の剛性値に関連して、タオル１０は、面積（ｃｍ2）に対する厚み（ｍｍ）の比率（面積／厚み）が、０．２〜２００００ｃｍ2／ｍｍ、特に１０〜１０００ｃｍ2／ｍｍであることが、十分に広い面積を有しつつ、風合い、肌触りに優れたタオルとすることができる点から好ましい。
【００１９】
先に述べた通り、本実施形態のタオル１０においては、第１の通気面１３及び第２の通気面１４の通気度を適切に調整することで、第１の通気面１３を通じて水蒸気が優先的に放出されるようになっている。具体的には、第２の通気面の通気度を、第１の通気面の通気度よりも大きくしている。ＪＩＳ  Ｐ８１１７によって測定される通気度は、一定の圧力のもとで１００ｍｌの空気が通過する時間で定義されるものだから、通気度が大きいことは、空気の通過に時間がかかることを意味している。即ち通気性が低いことを意味している。逆に、通気度が小さいことは、通気性が高いことを意味している。このように、通気度の大小と通気性の高低とは逆の関係になっている。通気性に関して第１の通気面１３及び第２の通気面１４を比較すると、第１通気面１３の方が、第２の通気面１４よりも通気性が高くなっている。
【００２０】
通気性の高低が前述の関係になっている条件下で、第２の通気面の通気度を好ましくは１００〜３００００秒／（１００ｍｌ・６．４２ｃｍ2）、更に好ましくは１０００〜２５０００秒／（１００ｍｌ・６．４２ｃｍ2）、一層好ましくは５０００〜２００００秒／（１００ｍｌ・６．４２ｃｍ2）とすることで、空気は第２の通気面１４を通じて優先的に流入すると共に、水蒸気は第１の通気面１３を通じて優先的に放出されることが本発明者らの検討の結果判明した。その結果、タオル１０の寸法が大きい場合であっても、発熱体１１の全体にわたる空気の供給が安定的に行われ、発熱体１１が均一に発熱する。そして発熱によって発生した水蒸気は、第１の通気面１３を通じて使用者の肌面に均一に付与される。
【００２１】
シート材料の気体の透過させやすさを表す物性値としては、前述の通気度の他に透湿度（ＪＩＳ  Ｚ０２０８、４０℃、９０％ＲＨ、以下、透湿度というときにはこの方法の測定値をいう）が知られている。そして、使い捨てカイロのような発熱具における通気性シート材料の気体の透過のさせやすさは、専ら透湿度によって表されている。これに対して本実施形態においては、透湿度ではなく、通気度によって気体の透過のさせやすさを評価している。そして、通気度の値を調整することで、両面が通気性を有する蒸気温熱タオル１０において、優先的に一方の面から水蒸気を放出させることが可能となったものである。この理由は、通気度と透湿度とで、その測定条件が相違することに起因していると本発明者らは考えている。透湿度は静水圧下で測定されるのに対し、通気度は加圧下に測定される。本実施形態のタオル１０においては、発熱体１１の発熱によって水蒸気が発生し、収容体１２内は正圧状態になっている。このような状態下での気体の透過のさせやすさを評価するには、静水圧下で測定される透湿度を用いるよりも、加圧下で測定される通気度を用いた方が、実際の状態に合っていると考えられる。
【００２２】
先に述べた通り、外方を向く面である第２の通気面１４は、外部から空気を流入させるものの、外部への水蒸気の放出量は、第１の通気面１３よりも低いものとなっている。即ち、第２の通気面１４を通じての空気の流入量が多いからと言って、水蒸気の放出量も多いとは言えないのである。この理由の一つは、収容体１２の各面が通気性を有していることにある。つまり、第１の通気面１３と第２の通気面１４の通気度のバランスが、第２の通気面１４における空気の流入量及び水蒸気の放出量に影響している。そこで、第２の通気面１４を通じての空気の流入を確保しつつ、水蒸気の放出を抑制させる観点から、第２の通気面１４の通気度を、第１の通気面１３の通気度の５倍以上、特に１０倍以上とすることが好ましい。或いは、第１の通気面１３の通気度と第２の通気面１４の通気度との比を０〜０．５、特に０〜０．２とすることも好ましい。これによって、第２の通気面１４を通じての水蒸気の放出を一層減じさせることができ、且つ第１の通気面１３を通じての水蒸気の放出を一層増加させることができる。
【００２３】
第１の通気面１３の通気度そのものは、第２の通気面１４の通気度、及び第２の通気面１４と第１の通気面１３との通気度の比率が先に述べた範囲となることを条件として、０．０１〜１５０００秒／（１００ｍｌ・６．４２ｃｍ2 ）、特に０．０１〜１００００秒／（１００ｍｌ・６．４２ｃｍ2）であることが好ましい。これによって、第２の通気面１４を通じての水蒸気の放出を更に一層減じさせることができ、且つ第１の通気面１３を通じての水蒸気の放出を更に一層増加させることができる。
【００２４】
第１の通気面１３及び第２の通気面１４は、それらの通気度をコントロールすることに加えて、それらの透湿度もコントロールすることで、発熱体１１の発熱特性が良好なものとなる。通気度が水蒸気の放出の程度に関連しているのに対して、透湿度は空気の流入の程度に関連している。この理由は、先に述べた透湿度の測定条件から明らかなように、透湿度は静水圧下で測定されるものなので、大気圧下での空気の通過のしやすさを評価するのに適しているからである。第１の通気面１３の透湿度は１０００〜６０００ｇ／（ｍ2・２４ｈ）、特に２０００〜６０００ｇ／（ｍ2・２４ｈ）であることが好ましい。一方、第２の通気面１４の透湿度は８００〜６０００ｇ／（ｍ2・２４ｈ）、特に１０００〜５０００ｇ／（ｍ2・２４ｈ）であることが好ましい。なおＪＩＳで定められた透湿度は、所定量の塩化カルシウムを用いて測定されるために、吸湿重量に上限があり６０００ｇ／（ｍ2・２４ｈ）以上の透湿度を測定することが困難である。本発明はＪＩＳの測定方法に従うので透湿度の上限を６０００ｇ／（ｍ2・２４ｈ）としたが、実際には６０００ｇ／（ｍ2・２４ｈ）以上の透湿度のものも用いることができる。
【００２５】
先に述べた通り、シート材料の気体の透過させやすさを表す物性値としては、通気度と透湿度が代表的なものである。両者の相関関係は、シート材料によってまちまちである。つまり、シート材料によっては両者間に或る程度の相関関係がある場合もあれば、相関関係がない場合もある。従って、本実施形態において、各通気面の通気度に加えて透湿度の好ましい範囲を設定することは、技術的な意義を有するものである。
【００２６】
ところで、蒸気温熱タオルにおける着用者の肌に対向する面のみが通気面である構造の場合には、空気はタオルの周縁部から流入することになる。従って、そのような構造のタオルは、その面積が大きくなると、周縁部と中央部とで空気の供給の程度が相違することに起因して発熱の程度も相違してしまう。つまり、発熱が不均一になりやすくなる。これに対して本実施形態のタオル１０では、肌に対向しない第２の通気面１４を通じて空気が供給されるので、比較的面積の大きい本実施形態のタオル１０であっても、均一な発熱が可能である。つまり、両面が通気性を有する構造の本実施形態のタオル１０は、その面積が大きい場合に、両面通気性であることの意義が顕著となる。
【００２７】
タオル１０の全体を一層均一に発熱させるためには、その周囲からの空気の流入を抑制して、第２の通気面１４を通じての空気の供給と、タオル１０の周囲からの空気の流入とをバランスさせることが好ましい。この観点から、本実施形態のタオル１０は、図１及び図２に示すように、その周縁部に、第１の通気面１３と第２の通気面１４との接合して形成された周縁接合部１５を有していることが好ましい。周縁接合部１５は、水蒸気発生部１１の周囲を連続して取り囲むように形成されており、該周縁接合部１５には水蒸気発生部１１が存在していない。周縁接合部１５が形成されていることで、これが抵抗になってタオル１０の周囲から水蒸気発生部１１へ向けて空気が流入しづらくなる。
【００２８】
タオル１０の周囲からの空気の流入を効果的に抑制する観点から、周縁接合部１５の幅は０．１〜１００ｍｍ、特に１０〜５０ｍｍであることが好ましい。なお、本実施形態におけるタオル１０では、周縁接合部１５の幅は四辺の何れにおいても同じであるが、これに制限されない。また、周縁接合部１５は、水蒸気発生部１１を連続して取り囲むように形成されているが、これに限られず水蒸気発生部１１を断続的に取り囲むように周縁接合部１５が形成されていてもよい。
【００２９】
図１及び図２に示す通り、周縁接合部１５は、閉じた形状をしている接合部位１６と、該接合部位１６によって取り囲まれた非接合部位１７とを有している。非接合部位１７には空間が形成されている。周縁接合部１５がこのような構造を有していることで、非接合部位１７に形成されている空間が、タオル１０の周囲から流入する空気の調節部となる。その結果、タオル１０の周囲からの空気の流入が一層効果的に抑制される。
【００３０】
図２に示すように、タオル１０における第１の通気面１３及び第２の通気面１４は何れもシート材から構成されている。どのようなシート材を用いるかは、シート材の通気度、透湿度、風合い、肌触り、強度、粉体の漏れ出し防止等を考慮して適宜決定すればよい。通気度を支配し且つ粉体の漏れ出しを防止するシート材としては、メルトブローン不織布や透湿性フィルムが好適に用いられる。透湿性フィルムは、熱可塑性樹脂及び該樹脂と相溶性のない有機又は無機のフィラーの溶融混練物をフィルム状に成形し、一軸又は二軸延伸して得られたものであり、微細な多孔質構造になっている。強度を付与する目的で用いられるシート材としては、スパンボンド不織布が好適に用いられる。また風合いを良好にする目的で用いられるシート材としては、サーマルボンド不織布が好適に用いられる。種々の通気度及び透湿度を有するシート材を組み合わせて積層シートを構成することで、各通気面の通気度及び透湿度を所望の値に設定する自由度が増す。一例として、三層構造の積層シートにおいて、最内層としてスパンボンド不織布を用い、中間層としてメルトブローン不織布を用い、最外層としてサーマルボンド不織布を用いることができる。
【００３１】
収容体１２に収容される発熱体１１は、被酸化性金属、反応促進剤、電解質及び水を含む発熱シート又は発熱粉体からなる。発熱体１１が発熱シートからなる場合には、発熱シートは被酸化性金属、反応促進剤、繊維状物、電解質及び水を含む繊維シートから構成されていることが好ましい。つまり、発熱シートは、被酸化性金属、反応促進剤、繊維状物及び電解質を含む繊維シートが含水状態となっているものであることが好ましい。特に、発熱シートは、被酸化性金属、反応促進剤及び繊維状物を含有する成形シートに、電解質水溶液を含有させて構成されていることが好ましい。発熱シートとしては、湿式抄造により得られたシート状物や、発熱粉体を紙等で挟持してなる積層体等が挙げられる。そのような発熱シートは、例えば本出願人の先の出願に係る特開２００３−１０２７６１号公報に記載の湿式抄造法や、ダイコーターを用いたエクストルージョン法を用いて製造することができる。一方、発熱体１１が発熱粉体からなる場合には、発熱粉体は被酸化性金属、反応促進剤、保水剤、電解質及び水を含んで構成されていることが好ましい。発熱シート及び発熱粉体のうち、温度分布を均一化する事が容易であり、また、被酸化性金属の担持能力が優れている点から、発熱シートを用いることが好ましい。
【００３２】
本実施形態のタオル１０は、その使用前は、その全体が酸素バリア性を有する包装材（図示せず）によって包装されて、発熱体１１が空気中の酸素と接触しないようになされている。酸素バリア性の材料としては、例えばその酸素透過係数（ＡＳＴＭ  Ｄ３９８５）が１０ｃｍ3・ｍｍ／（ｍ2・ｄ・ＭＰａ）以下、特に２ｃｍ3・ｍｍ／（ｍ2・ｄ・ＭＰａ）以下であるようなものが好ましい。具体的にはエチレン−ビニルアルコール共重合体やポリアクリロニトリル等のフィルム、又はそのようなフィルムにセラミック若しくはアルミニウム等を蒸着したフィルムが挙げられる。
【００３３】
本実施形態のタオル１０においては、該タオル１０を包装材から取り出して空気（酸素）と接触してから発熱温度がピークに達するまでの時間、つまり発熱温度の立ち上がり時間が重要である。立ち上がり時間が長すぎると、タオル１０が温まるまでの間に、使用者に冷感を与えてしまうことがある。また、立ち上がり時間に加えて、水蒸気発生の持続時間も重要である。持続時間が短すぎると、肌を十分に湿潤させにくいことがある。
【００３４】
これらの観点から、タオル１０は、空気（酸素）と接触してから比較的短時間で、その発熱温度がピークに到達するように構成されている。具体的には、タオル１０は、空気（酸素）との接触開始から３０分以内に、好ましくは１０分以内にピークに到達することが好ましい。図６には、本実施形態の蒸気温熱タオル１０の発熱温度プロファイルの一例が示されている。この図から明らかなように、タオル１０は発熱開始から所定時間経過するまでは温度が素早く上昇する。そしてピーク温度に到達した後、温度が徐々に低下し、その後はほぼ一定の発熱温度で推移する。タオル１０がピーク温度に到達した後に、タオル１０を使用者の肌に適用することで、同図に示すように、約３５℃である皮膚表面温度が、約３８−４０℃に上昇する。これによって使用者に”ハッとした温感”を与えることができる（図６中「＊」で示した位置）。これによって交感神経優位から副交感神経優位となり、使用者にリラックス感を与える。その後はこの皮膚表面温度が持続し、使用者に心地よい温感を与えることができる（図６中「＊＊」で示した位置）。タオル１０のピーク温度到達時間は次のようにして測定される。酸素バリア性を有する包材を開封し、タオル１０を取り出し、直ちに肌に近い側に位置する第１の通気面中央部表面に温度センサー（ＬＴ−ＳＴ０８−１２；グラム社製）を取り付け、温度ユニット（ＬＴ−ＨＭ４；グラム社製）にて記録する。測定は、大気下（開放系）で行う。
【００３５】
これらの観点から、タオル１０は、空気（酸素）と接触してから比較的短時間で、肌を十分に湿潤させ得るような量及び／又は温度の水蒸気が発生するように構成されている。且つタオル１０は、肌を十分に湿潤させ得る温度状態が数分ないし数十分維持されるように構成されている。具体的には、タオル１０は、その水蒸気発生量が、空気（酸素）との接触開始から１０分後までの積算発生量が１〜１００ｍｇ／ｃｍ2、特に５〜５０ｍｇ／ｃｍ2であることが好ましい。水蒸気発生量は、以下の方法で測定される。例えば、直方体の密閉容器を用意する。この密閉容器にはその一つの面に、タオル１０と同形状の穴が開いている。タオル１０を、その水蒸気発生面と密閉容器の穴とが一致するように、密閉容器に配置する。密閉容器から空気が漏れ出ないようにタオル１０と密閉容器の接触部をテープ等で密封する。密閉容器内にファンを設置し、容器内の空気を攪拌しておく。この状態下に容器内部の湿度を湿度センサーにて計測する。そして以下の式より水蒸気発生面から発生した蒸気量を算出する。ここで、ｅは水蒸気圧（Ｐａ）、ｅｓは飽和水蒸気圧（Ｐａ：ＪＩＳ  Ｚ８８０６より引用）、Ｔは温度（℃：乾球温度）である。
相対湿度Ｕ（％ＲＨ）＝（ｅ／ｅｓ）×１００
絶対湿度Ｄ（ｇ／ｍ3）＝（０．７９４×１０-2×ｅ）／（１＋０．００３６６Ｔ）
＝（０．７９４×１０-2×Ｕ×ｅｓ）／〔１００×（１＋０．００３６６Ｔ）〕
密閉容器容積Ｐ（ｍ3）＝０．４９×０．３６×０．２８５
発生水蒸気量  Ｍ＝（Ｄ―Ｄ0）×Ｐ
Ｄ0はテスト開始時密閉容器内絶対湿度である。
【００３６】
上述したピーク温度到達時間及び水蒸気の積算発生量を達成するためには、水蒸気発生部１１における被酸化性金属と水との比率が重量である。具体的には、被酸化性金属／水が重量比で０．１〜１０、好ましくは０．５〜８にすることがピーク温度到達時間及び水蒸気の積算発生量を達成する観点で重要であることが本発明者の検討の結果判明した。
【００３７】
水蒸気発生部１１が発熱シートからなる場合、該発熱シートは６０〜９０重量％の被酸化性金属、５〜２５重量％の反応促進剤及び５〜３５重量％の繊維状物を含む成形シートに、該成形シート１００重量部に対して、１〜１５重量％の電解質を含む電解質水溶液が３０〜８０重量部含有されて構成されていることが好ましい。一方、水蒸気発生部１１が発熱粉体からなる場合、該発熱粉体は、３０〜８０重量％の被酸化性金属、１〜２５重量％の反応促進剤、３〜２５重量％の保水剤、０．３〜１２重量％の電解質、２０〜６０重量％の水から構成されていることが好ましい。発熱シートや発熱粉体を構成する各種材料としては、当該技術分野において通常用いられているものと同様のものを用いることができる。また、前記の特開２００３−１０２７６１号公報に記載の材料を用いることもできる。
【実施例】
【００３８】
以下、実施例により本発明を更に詳細に説明する。しかしながら本発明の範囲はかかる実施例に制限されない。
【００３９】
〔実施例１〕
（１）シート状発熱体の製造
＜原料組成物配合＞
・被酸化性金属：鉄粉、同和鉱業株式会社製、商品名「ＲＫＨ」：８４重量％
・繊維状物：パルプ繊維（フレッチャー  チャレンジ  カナダ社製、商品名  ＮＢＫＰ「Ｍａｃｋｅｎｚｉ（ＣＳＦ２００ｍｌに調整）」）：８重量％
・活性炭：平均粒径４５μｍ、（日本エンバイロケミカル株式会社製、商品名「カルボラフィン」）８重量％
前記原料組成物の固形分（繊維状物、被酸化性金属及び活性炭の合計）１００重量部に対し、カチオン系凝集剤であるポリアミドエピクロロヒドリン樹脂（星光ＰＭＣ（株）製、商品名「ＷＳ４０２０」）０．７重量部およびアニオン系凝集剤であるカルボキシメチルセルロースナトリウム（第一工業製薬（株）製、商品名「ＨＥ１５００Ｆ」０．１８重量部を添加した。更に、水（工業用水）を、固形分濃度が１２％となるまで添加し、スラリーを得た。
【００４０】
＜抄造条件＞
前記スラリーを用い、これを抄紙ヘッドの直前で０．３％に水希釈し、傾斜型短網抄紙機によって、ライン速度１５ｍ／分にて抄紙して湿潤状態の成形シートを作製した。
【００４１】
＜乾燥条件＞
成形シートをフェルトで挟持して加圧脱水し、そのまま１４０℃の加熱ロール間に通し、含水率が５％以下になるまで乾燥した。乾燥後の坪量は４５０ｇ／ｍ2、厚さは０．４５ｍｍであった。このようにして得られた成形シートの組成を熱重量測定装置（セイコーインスツルメンツ社製、ＴＧ／ＤＴＡ６２００）を用いて測定した結果、鉄８４％、活性炭８％、パルプ８％であった。
【００４２】
＜シート状発熱体の作製＞
得られた成形シートを８０ｍｍ×１００ｍｍに切り取り、２枚を重ね合わせ、成形シート１００重量部に対し電解液量が５０重量部となるように、下記電解液を注入した。毛管現象を利用して成形シート全体に電解液を浸透させてシート状発熱体を得た。
【００４３】
＜電解液＞
電解質：精製塩（ＮａＣｌ）
水：工業用水
電解液濃度：５％
【００４４】
＜蒸気温熱タオルの作製＞
第１の通気面は、ＰＥＴのスパンボンド不織布、ＰＰのメルトブローン不織布、ＰＰとレーヨンのスパンボンド不織布を積層して用いた。通気度は測定される下限値である０．０１秒／（１００ｍｌ・６．４２ｃｍ2）、透湿度は測定上限値（６０００ｇ／（ｍ2・２４ｈ））を超えていた。第２の通気面は、炭酸カルシウムを含む延伸された多孔質のポリエチレン透湿性フィルムを内側に配し、エアスルー不織布を外側に配して構成した。透湿性フィルムの坪量は４５ｇ／ｍ2であった。エアスルー不織布は、ポリエチレンテレフタレートを芯とし、ポリエチレンを鞘とする芯鞘型複合繊維を原料とし、坪量が２０ｇ／ｍ2であった。第２の通気面の通気度は１００００秒／（１００ｍｌ・６．４２ｃｍ2）、透湿度は１０００ｇ／（ｍ2・２４ｈ）であった。
【００４５】
これらの材料を用いて図１及び図２に示す長方形の収容体を製造し、その内部に、前記のシート状発熱体を収容した。これによって蒸気温熱タオルを得た。蒸気温熱タオルにおける周縁接合部の幅は、長手方向前後端部においては４０ｍｍ、幅方向両側部においては２０ｍｍであった。蒸気温熱タオルの面積は８００ｃｍ2、厚みは１．５ｍｍであった。第１の通気面の面積は４９６ｃｍ2であった。面積（ｃｍ2）に対する厚み（ｍｍ）の比率（面積／厚み）は５３３ｃｍ2／ｍｍであった。蒸気温熱タオルの剛性値は０．５Ｎ／幅８ｃｍであった。蒸気温熱タオルは、空気（酸素）との接触開始から３分後に発熱温度がピークに到達した。そのときの温度は５８℃であった。空気（酸素）との接触開始から１０分経過後までの水蒸気の積算発生量は７．５ｍｇ／ｃｍ2であった。
【００４６】
健常な８人の被験者をベッドに俯せにした状態で、得られた蒸気温熱タオルを、各被験者の腹部、肩胛骨及び腰部に直接適用した。肩胛骨及び腰部に適用した蒸気温熱タオルは、浴用タオルで覆った。適用時間は１５分とした。そのときの発汗量、アルファ波（脳波）の出現率及び血圧を測定した。その結果を図７〜図９に示す。発汗量は体重計ＨＶ−Ｇ／ＨＷ−Ｇシリーズ：デジタル台はかり（エー・アンド・デイ社製）によって測定した。アルファ波（脳波）は、開眼状態下に、多用途脳波計ＳＹＮＡＦＩＴ１０００（ＮＥＣ社製）によって測定した。血圧はデジタル自動血圧計ＨＥＭ−７１２Ｃ（オムロン社製）によって測定した。
【００４７】
図７〜図９に示す結果から明らかなように、蒸気温熱タオルの適用によってアルファ波及び発汗量が増加することが判る。また血圧には変化がないことが判る。これらの結果から、蒸気温熱タオルの適用によって、被験者の身体（心臓）に負担を掛けずに、サウナ効果、リラックス効果、擬似入浴効果があることが判る。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明の蒸気温熱タオルの一実施形態を示す一部破断斜視図である。
【図２】図１におけるII−II線断面図である。
【図３】図１に示す蒸気温熱タオルの一使用形態を示す説明図である。
【図４】図１に示す蒸気温熱タオルの他の使用形態を示す説明図である。
【図５】図１に示す蒸気温熱タオルの更に他の使用形態を示す説明図である。
【図６】蒸気温熱タオルの発熱温度プロファイルの一例を示すグラフである。
【図７】実施例１で得られた蒸気温熱タオルを被験者に適用したときの発汗量の変化を示すグラフである。
【図８】実施例１で得られた蒸気温熱タオルを被験者に適用したときのアルファ波の出現率の変化を示すグラフである。
【図９】実施例１で得られた蒸気温熱タオルを被験者に適用したときの血圧の変化を示すグラフである。
【符号の説明】
【００４９】
１０  蒸気温熱タオル
１１  水蒸気発生部
１２  収容体
１３  第１の通気面
１４  第２の通気面
１５  周縁接合部
１６  接合部位
１７  非接合部位
【図１】
2007236410.tif 000003
【図２】
2007236410.tif 000004
【図３】
2007236410.tif 000005
【図４】
2007236410.tif 000006
【図５】
2007236410.tif 000007
【図６】
2007236410.tif 000008
【図７】
2007236410.tif 000009
【図８】
2007236410.tif 000010
【図９】
2007236410.tif 000011