(57)【要約】【課題】  共振周波数の値を比較的容易に変更して選ぶことができ、小型かつ薄型の無線装置に適したアンテナ装置を提供する。【解決手段】  アンテナ装置１は、第１アンテナ素子１０とそれから分岐した第２アンテナ素子２０とを備えている。第１アンテナ素子１０の給電端１１と接地端１２は、近接して配置される。第１アンテナ素子１０は、給電端１１から第１折り返し個所１２までの第１部分線路１５、第１折り返し個所１３から第２折り返し個所１４までの第２部分線路１６及び第２折り返し個所１４から接地端１２までの第３部分線路１７を有する。第１部分線路１５は第2部分線路１６に近接して略平行かつ近接して配設され、第３部分線路１７は第２部分線路１６に近接して略平行かつ近接して配設される。第１折り返し個所１３から第２部分線路１６の略半分の線路長を隔てた分岐個所１８において、第２アンテナ素子２０が第２部分線路１６から分岐する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の共振周波数及び第２の共振周波数を含む周波数帯において給電される始端から接地される終端まで前記第１の共振周波数の略１波長に相当する線路長を有すると共に、前記始端から前記第１の共振周波数の略４分の１波長に相当する線路長を経た第１の折り返し個所及び前記終端から前記第１の共振周波数の略４分の１波長に相当する線路長を経た第２の折り返し個所において前記第１の共振周波数の略５分の１波長以下の折り返し間隔をもってそれぞれ折り返されることにより折り返しアンテナとして構成され、かつ、前記始端と前記終端とが前記第１の共振周波数の略６分の１波長以下の間隔をおいて配設された第１のアンテナ素子と、
前記第１の折り返し個所と前記第２の折り返し個所の間の略中央に位置する分岐個所において前記第１のアンテナ素子から分岐すると共に開放端を有してなり、前記分岐個所から前記開放端までの線路長が前記第１のアンテナ素子の始端から前記分岐個所までの線路長と合計して前記第２の共振周波数の略４分の１波長又は略４分の３波長に相当する第２のアンテナ素子とを
備えたことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
第１の共振周波数及び第２の共振周波数を含む周波数帯において給電される始端から接地される終端まで前記第１の共振周波数の略１波長に相当する線路長を有すると共に、前記始端から前記第１の共振周波数の略４分の１波長に相当する線路長を経た第１の折り返し個所及び前記終端から前記第１の共振周波数の略４分の１波長に相当する線路長を経た第２の折り返し個所において前記第１の共振周波数の略５分の１波長以下の折り返し間隔をもってそれぞれ折り返されることにより折り返しアンテナとして構成され、かつ、前記始端と前記終端とが前記第１の共振周波数の略６分の１波長以下の間隔をおいて配設された第１のアンテナ素子と、
前記第１の折り返し個所と前記第２の折り返し個所の間に位置する分岐個所において前記第１のアンテナ素子から分岐すると共に開放端を有してなり、前記分岐個所から前記開放端までの線路長が前記第１のアンテナ素子の始端から前記分岐個所までの線路長と合計して前記第２の共振周波数の略４分の１波長又は略４分の３波長に相当すると共に前記分岐個所から前記第１のアンテナ素子の終端までの線路長と合計して前記第１の共振周波数の略４分の３波長に相当することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項３】
第１の共振周波数及び第２の共振周波数を含む周波数帯において給電される始端から接地される終端まで前記第１の共振周波数の略１波長に相当する線路長を有すると共に、前記始端から前記第１の共振周波数の略４分の１波長に相当する線路長を経た第１の折り返し個所及び前記終端から前記第１の共振周波数の略４分の１波長に相当する線路長を経た第２の折り返し個所において前記第１の共振周波数の略５分の１波長以下の折り返し間隔をもってそれぞれ折り返されることにより折り返しアンテナとして構成され、かつ、前記始端と前記終端とが前記第１の共振周波数の略６分の１波長以下の間隔をおいて配設された第１のアンテナ素子と、
前記第１の折り返し個所と前記第２の折り返し個所の間に位置する分岐個所において前記第１のアンテナ素子から分岐すると共に開放端を有してなり、前記分岐個所から前記開放端までの線路長が前記分岐個所から前記第１のアンテナ素子の終端までの線路長と合計して前記第２の共振周波数の略４分の１波長又は略４分の３波長に相当すると共に、前記第１のアンテナ素子の始端から前記分岐個所までの線路長と合計して前記第１の共振周波数の略４分の３波長に相当することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項４】
前記第１のアンテナ素子は前記始端と前記第１の折り返し個所の間の部分及び前記第１の折り返し個所と前記第２の折り返し個所の間の部分が短絡個所において短絡され、前記始端から前記短絡個所及び前記第２の折り返し個所を経て前記終端までの線路長が前記第２の共振周波数の略２分の１波長又は略１波長に相当することを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記第１のアンテナ素子は前記第１の折り返し個所と前記第２の折り返し個所の間の部分及び前記第２の折り返し個所と前記終端の間の部分が短絡個所において短絡され、前記始端から前記第１の折り返し個所及び前記短絡個所を経て前記終端までの線路長が前記第２の共振周波数の略２分の１波長又は略１波長に相当することを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は無線装置用のアンテナ装置に係り、特に複数の共振周波数を持つ（複共振化された）アンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線装置の中でも近年とりわけ普及が目覚しい携帯型の無線装置用のアンテナは、これまでの主流であった使用時に筐体外部に引き出せるように実装されるいわゆる引き出し型のタイプから、内蔵型のタイプに移行しつつある。内蔵型アンテナを用いることにより、使用時及び収納時の取り扱いが引き出し型のタイプのアンテナを用いる場合に比べてはるかに容易になり、筐体デザインの自由度が増すと共に筐体を薄く構成することができるという利点が得られる。
【０００３】
従来用いられている内蔵型アンテナにおいては、筐体の小型化が進んで基板にきわめて近接して配置されるようになると、アンテナ素子と周辺回路等の金属部分が近接するためにインピーダンスが低下する。これにより、給電回路との間でインピーダンス不整合を生じて性能の低下を招く場合がある。
【０００４】
アンテナのインピーダンスを下げ過ぎず適切に設定するための技術として、折り返しダイポールアンテナが知られている。折り返しダイポールアンテナは、２以上のダイポールアンテナを平行にして近接させると共にその先端どうしを接続させ、これらのダイポールのうち１つを中央の給電点において給電したアンテナである（例えば、非特許文献１参照。）。通常は、給電点の両側で対称形に構成される。折り返しダイポールアンテナは、折り返さない通常のダイポールアンテナに比べインピーダンスを高くすることができ、また、平行線路の線径の比によりインピーダンスの値を調節することができるという特徴がある。
【０００５】
折り返しダイポールアンテナの対称に構成されたうちの一方を、一端に給電され他端が接地されたモノポールアンテナとして用いることもできる。これは折り返しモノポールアンテナと呼ばれ、理論上折り返しダイポールアンテナと等価な特性を有し、折り返しダイポールアンテナに比べて半分の構成で済むことから小型装置への適用が検討されている（例えば、非特許文献２参照。）。
【０００６】
上記の非特許文献２に開示された技術は、比較的低姿勢ないわゆる逆Ｌ型の折り返しモノポールアンテナを組み合わせ、それぞれの共振周波数を異ならせて複共振化するというものである。
【０００７】
しかし、モノポール型のアンテナはアンテナ素子だけでなく基板の接地回路も励振源とするものであるため、携帯型の無線装置の場合は手持ちの影響を受けてアンテナの入力インピーダンスが変化するという問題がある。特に送信の場合、アンテナの入力インピーダンスが変化することによって無線装置の送信出力が劣化する場合がある。
【０００８】
すなわち、アンテナから電力を放射させるには、まずアンテナに電力が入力されなくてはならない。アンテナへの電力入力の最適条件は、給電線の線路インピーダンスとアンテナの入力インピーダンスが同じ値となっていることである。アンテナの入力インピーダンスが最適値から変動すると、送信機から給電線を伝わってアンテナに入力された電力の一部がアンテナの入力端で反射され、送信機へ戻ってしまう。このように送信機から出力された電力の一部がアンテナの入力端で反射され放射されないことから、アンテナの放射効率が低下する。
【０００９】
モノポール型のアンテナは、上述した理由によりこの放射効率の点で一般にダイポール型のアンテナに劣っている。すなわち、携帯型の無線装置においてアンテナの放射効率を重視する観点からは、基本的にアンテナ素子のみを励振源とするダイポール型アンテナ又はダイポール型に近い動作をするアンテナの採用が好ましいと考えられる。
【００１０】
一方、無線装置の通信方式や用途が多様化するのに伴い、アンテナの広帯域化が求められている。これに対応して、共振周波数の異なる複数のアンテナ素子を組み合わせてアンテナを構成する技術が知られている（例えば特許文献１、特許文献２、非特許文献３又は非特許文献４参照。）。
【００１１】
上記の特許文献１に開示された技術は、給電端から接地端まで共振周波数の１波長相当の長さを有する開放ループ状の導体パターンを基板上に形成すると共に、該開放ループ中にブリッジを設けて１の閉ループを形成することにより複共振化アンテナを構成するというものである。
【００１２】
上記の特許文献２に開示された技術は、一端に給電され他端が開放された基板上の導体パターンの途中から分岐したパターンを接地して、上記の一端から他端までの電流経路、他端で折り返されて接地されるまでの電流経路及び上記の一端から接地されるまでの電流経路を形成することにより複共振化アンテナを構成するというものである。
【００１３】
上記の非特許文献３又は非特許文献４に開示された技術は、基板上の給電点から立ち上がった線路が４個所で折り曲げられて他端が同じ基板上で接地されることにより形成された変形伝送線路アンテナに、１の折り返し個所から分岐し開放端を有する素子を付加して複共振化アンテナを構成するというものである。
【特許文献１】特開２００４−２６０３４３号公報（第２、６、７ページ、図２）
【特許文献２】特開２００４−２６６３１１号公報（第２、４、５ページ、図１）
【非特許文献１】電子情報通信学会編、「アンテナ工学ハンドブック」、オーム社、東京、平成８年１０月（第１１２−１１３ページ、図４・１、図４・３）
【非特許文献２】佐藤、天野、「二周波共用二点短絡型折り返しアンテナ」、電子情報通信学会総合大会Ｂ−１−５７、２００４年３月
【非特許文献３】公文、菊地、「分岐素子を有する２周波共用変形伝送線路アンテナ」、電子情報通信学会論文誌Ｖｏｌ．Ｊ８６−Ｂ、Ｎｏ．１２、ｐｐ．２５７０−２５７５、２００３年１２月
【非特許文献４】公文、菊地、「２周波共用分岐素子付き変形伝送線路アンテナの特性」、福岡大学工学集報第７２号、ｐｐ．２１−３０、２００４年３月
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
上記の特許文献１又は特許文献２に開示された従来の技術では、所望の共振周波数を得るためにループを形成する導体パターンの長さや幅を適切な値に合わせて固定する必要があることから、共振周波数を若干ずらすだけでも導体パターンの再設計を要するという問題があった。また、共振周波数ごと独立に値を変えて設定することが難しいという問題があった。
【００１５】
上記の非特許文献２に開示された従来の技術では、複数の折り返し型アンテナ素子を組み合わせる必要があるため、小型の無線装置のさらなる多機能化に伴う実装スペースの制限に対応するには、なお改善の余地があった。
【００１６】
上記の非特許文献３又は非特許文献４に開示された従来の技術では、アンテナ素子を基板と垂直な方向に立ち上げる必要があることから、低姿勢に構成しても装置の厚さ方向に一定のスペースを要し、小型かつ薄型の無線装置に適用するには問題があった。
【００１７】
本発明は上記問題を解決するためになされたもので、複数の共振周波数ごとの値を容易かつ独立に変えて設定することができ、小型かつ薄型の無線装置に適したアンテナ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
上記目的を達成するために、本発明のアンテナ装置は、第１の共振周波数及び第２の共振周波数を含む周波数帯において給電される始端から接地される終端まで前記第１の共振周波数の略１波長に相当する線路長を有すると共に、前記始端から前記第１の共振周波数の略４分の１波長に相当する線路長を経た第１の折り返し個所及び前記終端から前記第１の共振周波数の略４分の１波長に相当する線路長を経た第２の折り返し個所においてそれぞれ折り返されることにより折り返しアンテナとして構成され、かつ、前記始端と前記終端とが前記第１の共振周波数の略６分の１波長以下の間隔をおいて配設された第１のアンテナ素子と、前記第１の折り返し個所と前記第２の折り返し個所の間の略中央に位置する分岐個所において前記第１のアンテナ素子から分岐すると共に開放端を有してなり、前記分岐個所から前記開放端までの線路長が前記第１のアンテナ素子の始端から前記分岐個所までの線路長と合計して前記第２の共振周波数の略４分の１波長又は略４分の３波長に相当する第２のアンテナ素子とを備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、無線装置の小型化・薄型化に適した折り返し型であって、かつ、モノポール型に比べインピーダンス整合をとりやすく手持ちの影響が少ないダイポール型としての特徴を有するアンテナ素子に、長さの選べる分岐素子を付加することにより、小型無線装置用アンテナを複共振化すると共にその共振周波数を比較的容易に変更して選ぶことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、図面を参照して本発明の実施例を説明する。
【実施例１】
【００２１】
以下、図１乃至図１２を参照して、本発明の実施例１を説明する。図１は、本発明の実施例１に係るアンテナ装置１の構成を表す図である。アンテナ装置１は、図示しない無線装置に内蔵された基板２の周辺に設けられた線路により構成され、図中に楕円形の点線で囲んで表された第１アンテナ素子１０と、第１アンテナ素子１０から分岐し先端が開放された第２アンテナ素子２０とを備えている。
【００２２】
第１アンテナ素子１０の一端は給電端１１であって、基板２上の給電点２５に接続される。第１アンテナ素子１０の他端は接地端１２であって、基板２上で接地される。給電端１１と接地端１２は、後述するように近接して配置される。
【００２３】
アンテナ装置１は、上記の無線装置の使用周波数帯において給電点２５から給電される。なお、以下ではアンテナ装置１の動作を送信の場合について説明するが、受信の場合についても同様の説明が成り立つ（実施例２以降においても同様とする。）。
【００２４】
第１アンテナ素子１０を構成する線路は、所定の線路長を隔てて給電端１１に近い側に位置する第１折り返し個所１３及び接地端１２に近い側に位置する第２折り返し個所１４において、それぞれ折り返されている。第１アンテナ素子１０は、給電端１１から第１折り返し個所１３までの第１部分線路１５、第１折り返し個所１３から第２折り返し個所１４までの第２部分線路１６及び第２折り返し個所１４から接地端１２までの第３部分線路１７を有する。
【００２５】
第１部分線路１５は第２部分線路１６に近接して略平行に配設され、第３部分線路１７は第２部分線路１６に近接して略平行に配設される。各部分線路１５、１６、１７の線路長、第１部分線路１５と第２部分線路１６間の折り返し間隔及び第３部分線路１７と第２部分線路１６間の折り返し間隔、並びに給電端１１と接地端１２の間隔については、後で説明する。
【００２６】
第１折り返し個所１３から第２部分線路１６の略半分の線路長を隔てて第２部分線路１６の中央付近に位置する分岐個所１８において、第２アンテナ素子２０が第２部分線路１６から分岐する。第２アンテナ素子２０の先端は、開放端２１である。なお、第１部分線路１５及び第２部分線路１６は第１折り返し個所１３と分岐個所１８の間の１個所以上で折り曲げられていてもよく、第２部分線路１６及び第３部分線路１７は分岐個所１８と第２折り返し個所１４の間の１個所以上で折り曲げられていてもよい。
【００２７】
そのように折り曲げて構成されたアンテナ装置１の形状の例を、図２に示す。図２（ａ）、（ｂ）及び（ｃ）の各図において符号１、２、１０、１１、１２及び２０を付して表した構成は、図１にそれぞれ同じ符号を付して表したものに等しい。
【００２８】
図２（ａ）においては、第１アンテナ素子１０の給電端１１側及び接地端１２側がそれぞれ基板２の長辺方向に平行に折り曲げられている。図２（ｂ）においては、第１アンテナ素子１０の給電端１１側及び接地端１２側がそれぞれ基板２の長辺方向に続いて短辺方向に折り曲げられている。図２（ｃ）においては、第１アンテナ素子１０の給電端１１側が基板２の長辺方向に平行に配設され、接地端１２側が基板２の短辺方向に平行に配設されている。第２アンテナ素子２０は、図２（ａ）、（ｂ）及び（ｃ）の各図において基板２の短辺方向に折り曲げられている。
【００２９】
アンテナ装置１は、このように図示しない無線装置の筐体内にコンパクトに実装することのできる形状をとる。図２（ａ）、（ｂ）及び（ｃ）の各図に表したアンテナ装置１の形状は例示であって、さまざまな変形が可能である。
【００３０】
次に、アンテナ装置１の共振周波数と電流分布について図３乃至図５を参照して説明する。図３乃至図５の各図は、それぞれ図１から第１アンテナ素子１０又はアンテナ装置１、給電点２５及び接地端１２の位置に表された接地記号を抜き出すと共に電流分布（電流の向きを含む、以下同じ。）を矢線で表したもので、第１アンテナ素子１０又はアンテナ装置１の各構成を表す符号は図が煩雑にならないように省略している。
【００３１】
図３（ａ）は、第1アンテナ素子１０単独の（第２アンテナ素子２０の存在を無視した場合の）最低の共振周波数における電流分布を表す図である。当該共振周波数ｆ１は、第１アンテナ素子１０が給電端１１において給電され接地端１２において接地されたことから、折り返しモノポールアンテナに近い状態で共振するときの周波数である。周波数ｆ１に対応する波長をρ１とすると、ρ１の（１／２）倍が第１アンテナ素子１０の全長に相当する。第１部分線路１５及び第３部分線路１７の線路長はρ１の略（１／８）倍、第２部分線路１６の線路長はρ１の略（１／４）倍である。
【００３２】
図３（ａ）に示すように、給電端１１において最大値をとる電流が第１部分線路１５から第２部分線路１６にかけて分布し、給電端１１からρ１の（１／４）倍に相当する線路長を経た第２部分線路１６の中央付近においてその電流値がゼロとなる。接地端１２側の電流分布は、上述した給電端１１側の電流分布と対称形をなす。
【００３３】
図３（ｂ）は、アンテナ装置１の（第２アンテナ素子２０の存在を考慮した場合の）最低の共振周波数Ｆ１１における電流分布を表す図である。第２アンテナ素子２０が付加されると、図３（ａ）に表された電流分布に変化が生じる。図３（ｂ）に示すように、給電端１１から第１部分線路１５及び第２部分線路１６にかけて分布する電流は第２部分線路１６の中央付近に位置する分岐個所１８において値がゼロにならず、第２アンテナ素子２０の開放端２１において値がゼロになる。接地端１２側の電流分布は、給電端１１側の電流分布と対称形をなす。
【００３４】
周波数Ｆ１１に対応する波長をλ１１と表すものとすれば、給電端１１から分岐個所１８を経て開放端２１までの線路長の合計がλ１１の（１／４）倍に相当する。分岐個所１８は第２部分線路１６の中央付近に位置するから、開放端２１から岐個所１８を経て接地端１２までの線路長の合計がλ１１の（１／４）倍に相当する。
【００３５】
分岐個所１８から開放端２１までの第２アンテナ素子２０の線路長がゼロのときはρ１＝λ１１、ｆ１＝Ｆ１１であるが、第２アンテナ素子２０の線路長を大きくとるにつれてλ１１はρ１より大きい値をとり、Ｆ１１はｆ１より低い値をとる。
【００３６】
図４（ａ）は、第1アンテナ素子１０単独の２番目の共振周波数における電流分布を表す図である。当該２番目の共振周波数ｆ２は、第１アンテナ素子１０の給電端１１と接地端１２とが近接していることから折り返しダイポールアンテナに近い状態で共振するときの周波数である。周波数ｆ２に対応する波長をρ２とすると、第１部分線路１５及び第３部分線路１７の線路長がそれぞれρ２の略（１／４）倍、第２部分線路１６の線路長がρ２の略（１／２）倍に相当する。また、第１アンテナ素子１０の全長はほぼρ２に相当する。
【００３７】
図４（ａ）に示すように、第２部分線路１６に分布する電流は両端の第１折り返し個所１３及び第２折り返し個所１４において値ゼロをとり、第２部分線路１６の中央付近で最大値をとる。第２部分線路１６に分布する電流と逆相の電流が、接地端１２及び給電端１１を挟んで第３部分線路１７及び第１部分線路１５に分布する。
【００３８】
図４（ｂ）は、アンテナ装置１の２番目の共振周波数Ｆ１２における電流分布を表す図である。図４（ｂ）に示すように第２アンテナ素子２０が付加された場合も、図４（ａ）に表された電流分布に変化を生じない。図４（ｂ）において分岐個所１８が位置する第２部分線路１６の中央付近では、図４（ａ）の第２アンテナ素子２０が付加されない条件下で電流分布が最大値をとる一方、電圧分布はゼロに近い状態にある。その位置に第２アンテナ素子２０が付加されても励振されることはなく、その結果電流分布に変化を生じない。
【００３９】
周波数Ｆ１２に対応する波長をλ１２と表すものとすれば、分岐個所１８から開放端２１までの第２アンテナ素子２０の線路長によらずρ２＝λ１２、ｆ２＝Ｆ１２である。したがって、第１部分線路１５及び第３部分線路１７の線路長がそれぞれλ１２の略（１／４）倍に相当する。第２部分線路１６の線路長がλ１２の略（１／２）倍に相当する。また、第１アンテナ素子１０の全長はほぼλ１２に相当する。
【００４０】
図５（ａ）は、第1アンテナ素子１０単独の３番目の共振周波数における電流分布を表す図である。当該共振周波数ｆ３は、第１アンテナ素子１０が折り返しモノポールアンテナに近い状態で共振するときの周波数である。周波数ｆ３に対応する波長をρ３とすると、ρ３の（３／２）倍が第１アンテナ素子１０の全長に相当する。
【００４１】
図５（ａ）に示すように、第１部分線路１５に分布する電流は給電端１１において最大値をとり、ρ３の（１／４）倍に相当する線路長を経てその値がゼロになる。その先には逆相の電流が第１部分線路１５から第２部分線路１６にかけて分布し、ρ３の（１／２）倍に相当する線路長を経た第２部分線路１６の中央付近において再び電流値がゼロとなる。給電端１１から第２部分線路１６の中央付近までの線路長は、ρ３の（３／４）倍に相当する。接地端１２側の電流分布は、給電端１１側の電流分布と対称形をなす。
【００４２】
図５（ｂ）は、アンテナ装置１の３番目の共振周波数Ｆ１３における電流分布を表す図である。第２アンテナ素子２０が付加されると、図５（ａ）に表された電流分布に変化が生じる。図５（ｂ）に示すように、第１部分線路１５から第２部分線路１６にかけて分布する電流は第２部分線路１６の中央付近に位置する分岐個所１８において値がゼロにならず、分岐素子１０の開放端２１において値がゼロになる。接地端１２側の電流分布は、給電端１１側の電流分布と対称形をなす。
【００４３】
周波数Ｆ１３に対応する波長をλ１３と表すものとすれば、給電端１１から分岐個所１８を経て開放端２１までの線路長の合計がλ１３の（３／４）倍に相当する。分岐個所１８は第２部分線路１６の中央付近に位置するから、開放端２１から岐個所１８を経て接地端１２までの線路長の合計がλ１３の（３／４）倍に相当する。
【００４４】
分岐個所１８から開放端２１までの第２アンテナ素子２０の線路長がゼロのときはρ３＝λ１３、ｆ３＝Ｆ１３であるが、第２アンテナ素子２０の線路長を大きくとるにつれてλ１３はρ３より大きい値をとり、Ｆ１３はｆ３より低い値をとる。
【００４５】
第１アンテナ素子１０は、前述したように折り返しモノポールアンテナ又は折り返しダイポールアンテナに近い性質を持つように構成される。したがって、給電端１１と接地端１２とは相互に近接して配設されることが望ましい。
【００４６】
給電端１１と接地端１２との間隔の設定について、図６乃至図８を参照して説明する。図６は、第１アンテナ素子１０を無限地板（図中にハッチングを付してその一部を表す。）上に配設したシミュレーションモデルを表す図である。図中の符号１０、１１及び１２（線路長を表す数字と区別するため、それぞれ下線を付す。）により表した構成は、図１にそれぞれ同じ符号を付して表したものに等しい。
【００４７】
図中に表した座標軸によれば、このシミュレーションモデルでは無限地板はｘ−ｙ面内にあり、第１アンテナ素子１０は給電端１１及び接地端１２からそれぞれｚ軸方向に立ち上がりｘ−ｙ面内で折り曲げられて開ループを構成する。第１アンテナ素子１０の長手方向はｘ軸に平行とする。なお、当該座標により表される任意の点のｚ軸からの角度の座標をθで、当該任意の点をｘ−ｙ面へ投影した点のｘ軸からの角度の座標をφで、それぞれ表すものとする。
【００４８】
図６において、第１アンテナ素子１０の両端の折り返し個所間の線路長をＬ１、給電端１１又は接地端１２の直上で折り曲げられてから両端で折り返されるまでの線路長をそれぞれＬ２、折り返し線路間の間隔を２ｍｍとする。給電端１１及び接地端１２の間隔をパラメータｅとする。なお、Ｌ１及びＬ２の値は第１アンテナ素子１０の２番目の共振が２GHｚで発生するように設定した。
【００４９】
図６に表したシミュレーションモデルを用いて周波数Ｆ１２＝２ＧＨｚにおける第１アンテナ素子１０の電流分布とφ＝０°の方向から見た主偏波の放射パターンを計算し、図７及び図８に示す。図７（ａ）は、パラメータｅを４ｍｍ（Ｆ１２の略４０分の１波長相当）とした場合の第１アンテナ素子１０の電流分布を表す。図中の符号１０、１１及び１２により表した構成は、図１にそれぞれ同じ符号を付して表したものに等しい。図７（ａ）において、電流分布は矢線で表している。この場合には給電端１１と接地端１２が十分近接しているから、第１アンテナ素子１０は折り返しダイポールアンテナに近い状態で動作していることがわかる。
【００５０】
図７（ｂ）は、ｅ＝４ｍｍの場合の上述した放射パターンを表す図である。第１アンテナ素子１０には図７（ａ）に示すように折り返しダイポールアンテナの電流分布に近い電流分布を生じているから、図７（ｂ）に示すように折り返しダイポールアンテナと同様のサイドローブが目立たない放射パターンを得ることがわかる。
【００５１】
図８（ａ）は、パラメータｅを２８ｍｍ（Ｆ１２の略５分の１波長相当）とした場合の第１アンテナ素子１０の電流分布を表す。図中の符号１０、１１及び１２により表した構成は、図１にそれぞれ同じ符号を付して表したものに等しい。図８（ａ）において、電流分布は矢線で表している。この場合には給電端１１と接地端１２がある程度離れているから、第１アンテナ素子１０は折り返しダイポールアンテナと異なる状態で動作していることがわかる。
【００５２】
図８（ｂ）は、ｅ＝２８ｍｍの場合の上述した放射パターンを表す図である。第１アンテナ素子１０には図８（ａ）に示すように折り返しダイポールアンテナの電流分布とは異なった電流分布を生じており、図８（ｂ）に示すように放射パターンにはメインローブの他にサイドローブを生じる。
【００５３】
図９は、給電端１１と接地端１２の間隔ｅを変数として、上記のメインローブのピーク値（図８（ｂ）に白丸印で示す。）とサイドローブのピーク値（図８（ｂ）に黒丸印で示す。）の比をシミュレーションにより計算した結果を表す図である。図９に示すように、ｅ＝２５ｍｍ（Ｆ１２の略６分の１波長相当）以上になるとメインローブとサイドローブのピーク値の比が１０ｄＢを下回る。以上のことから、給電端１１と接地端１２の間隔は２番目の共振周波数Ｆ１２の略６分の１波長相当以下の値とすることが望ましい。
【００５４】
第１部分線路１５と第２部分線路１６は相互に折り返された関係にあって略平行に配設され、その折り返し間隔は第１アンテナ素子１０を折り返しアンテナとして構成するため十分小さい値とすることが望ましい。第３部分線路１７と第２部分線路１６は相互に折り返された関係にあって略平行に配設され、その折り返し間隔は第１アンテナ素子１０を折り返しアンテナとして構成するため十分小さい値とすることが望ましい。
【００５５】
折り返しダイポールアンテナの折り返し間隔については、文献“Ａｎｔｅｎｎａｓ  Ｆｏｒ  Ａｌｌ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ”（Ｍｃｇｒａｗ−Ｈｉｌｌ  Ｓｅｒｉｅｓ  ｉｎ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ）、Ｃｈａｐ．１６−１９、“Ｆｏｌｄｅｄ  Ｄｉｐｏｌｅ  Ａｎｔｅｎｎａｓ”によれば、共振周波数の１００分の１波長相当以下とすることが適当であるとされている。
【００５６】
当該折り返し間隔の設定について、図１０を参照して説明する。図１０（ａ）は、第１アンテナ素子１０を無限地板（図中にハッチングを付してその一部を表す。）上に配設したシミュレーションモデルを表す図である。図中の符号１０、１１及び１２（線路長を表す数字と区別するため、それぞれ下線を付す。）により表した構成は、図１にそれぞれ同じ符号を付して表したものに等しい。
【００５７】
図１０（ａ）において、第１アンテナ素子１０は給電端１１及び接地端１２からそれぞれ無限地板に対して垂直な方向に立ち上がり、無限地板に平行な面内で折り曲げられて開ループを構成する。両端の折り返し個所間の線路長をＬ１、給電端１１又は接地端１２の直上で折り曲げられてから両端で折り返されるまでの線路長をそれぞれＬ２、折り返し間隔をｄとする。給電端１１及び接地端１２の間隔を４ｍｍとする。なお、Ｌ１及びＬ２の値は第１アンテナ素子１０の２番目の共振が２GHｚで発生するように設定した。
【００５８】
図１０（ｂ）は、ｄを変数として周波数Ｆ１２＝２ＧＨｚにおける第１アンテナ素子１０の給電端１１における電圧定在波比（ＶＳＷＲ）をシミュレーションにより計算した結果を表す図である。図１０（ｂ）に示すように、ｄ＝２８ｍｍ（Ｆ１２の略５分の１波長相当）以上になるとＶＳＷＲ＞３となる。以上のことから、図１０（ａ）のｄに相当する第１部分線路１５及び第２部分線路１６間の折り返し間隔並びに第３部分線路１７及び第２部分線路１６間の折り返し間隔は、２番目の共振周波数Ｆ１２の略５分の１波長相当以下の値とすることが望ましい。
【００５９】
以上述べたように、Ｆ１１、Ｆ１２及びＦ１３を共振周波数として持つアンテナ装置１は、給電端１１から接地端１２までの全長がＦ１２の略１波長に相当する線路からなる第１アンテナ素子１０と、第１アンテナ素子１０の途中の分岐個所１８から分岐して開放端２１に至る線路からなる第２アンテナ素子２０とを備える。アンテナ装置１は、少なくともＦ１１及びＦ１２を含む周波数帯又は少なくともＦ１２及びＦ１３を含む周波数帯において、給電端１１から給電されることができる。
【００６０】
第１アンテナ素子１０は、給電端１１からＦ１２の略（１／４）波長に相当する線路長を経た第１折り返し個所１３及び接地端１２からＦ１２の略（１／４）波長に相当する線路長を経た第２折り返し個所１４においてＦ１２の略５分の１波長以下の折り返し間隔をもってそれぞれ折り返されることにより折り返しアンテナとして構成されている。給電端１１と接地端１２は、Ｆ１２の略６分の１波長以下の間隔をおいて配設されている。分岐個所１８は、第１折り返し個所１３及び第２折り返し個所１４の間の略中央に位置する。
【００６１】
第２アンテナ素子２０の分岐個所１８から開放端２１までの線路長は、第１アンテナ素子１０の給電端１１から分岐個所１８までの線路長又は分岐個所１８から接地端１２までの線路長と合計して、Ｆ１１の略４分の１波長又はＦ１３の略４分の３波長に相当する値に選ばれる。第２アンテナ素子２０の線路長を変えることにより、Ｆ１１及びＦ１３の値を変えることができるが、Ｆ１２の値は変わらない。
【００６２】
アンテナ装置１の共振周波数に係るシミュレーション評価の結果を、図１１及び図１２を参照して説明する。図１１（ａ）は、第２アンテナ素子２０の線路長によるアンテナ装置１の共振周波数の変化をシミュレーションにより計算するための条件を表す図である。アンテナ装置１の各構成を表す符号は、図が煩雑にならないように省略している。
【００６３】
各部の線路長を図１１（ａ）に表したようにとり、第２アンテナ素子２０の線路長ｂを変化させてシミュレーションを行った結果を、図１１（ｂ）に示す。図１１（ｂ）の縦軸は周波数値、横軸はｂの値である。ｂの値の増加に伴いＦ１１及びＦ１３の値はそれぞれ低下するが、Ｆ１２の値は不変であることがわかる。図１２は、同じ条件により求めたｂ＝２０ｍｍの場合のスミス線図である。
【００６４】
本発明の実施例１によれば、折り返しダイポール型に近い構成のアンテナ素子から分岐させる素子の線路長を調整して、折り返しダイポール型としての共振周波数を保ちながらその上下の共振周波数を調整することができる。
【実施例２】
【００６５】
以下、図１３乃至図１７を参照して、本発明の実施例２を説明する。図１３は、本発明の実施例２に係るアンテナ装置３の構成を表す図である。アンテナ装置３は、実施例1と同じく図示しない無線装置に内蔵された基板２の周辺に設けられた線路により構成され、図中に楕円形の点線で囲んで表された第１アンテナ素子３０と、第１アンテナ素子３０から分岐し先端が開放された第２アンテナ素子４０とを備えている。
【００６６】
第１アンテナ素子３０の一端は給電端３１であって、基板２上の給電点２５に接続される。第１アンテナ素子３０の他端は接地端３２であって、基板２上で接地される。給電端３１と接地端３２は、後述するように近接して配置される。アンテナ装置３は、上記の無線装置の使用周波数帯において給電点２５から給電される。
【００６７】
第１アンテナ素子３０を構成する線路は、所定の線路長を隔てて給電端３１に近い側に位置する第１折り返し個所３３及び接地端３２に近い側に位置する第２折り返し個所３４でそれぞれ折り返されている。第１アンテナ素子３０は、給電端３１から第１折り返し個所３３までの第１部分線路３５、第１折り返し個所３３から第２折り返し個所３４までの第２部分線路３６及び第２折り返し個所３４から接地端３２までの第３部分線路３７を有する。
【００６８】
第１部分線路３５は第２部分線路３６に近接して略平行に配設され、第３部分線路３７は第２部分線路３６に近接して略平行に配設される。各部分線路３５、３６、３７の線路長、第１部分線路３５と第２部分線路３６間の折り返し間隔及び第３部分線路３７と第２部分線路３６間の折り返し間隔、並びに給電端３１と接地端３２の間隔については、実施例１において第１アンテナ素子１０の対応する各部分について説明したのと同様とする。
【００６９】
第２部分線路３６の中央よりも給電端３１寄りに設けた分岐個所３８において、第２アンテナ素子４０が第２部分線路３６から分岐する。第２アンテナ素子４０の先端は、開放端４１である。なお、第１部分線路３５及び第２部分線路３６は第１折り返し個所３３と分岐個所３８の間の１個所以上で折り曲げられていてもよく、第２部分線路３６及び第３部分線路３７は分岐個所３８と第２折り返し個所３４の間の１個所以上で折り曲げられていてもよい。この点は、実施例１において図２を参照して説明したのと同様である。
【００７０】
次に、アンテナ装置３の共振周波数と電流分布について図１４乃至図１６を参照して説明する。図１４乃至図１６の各図は、それぞれ図１３から第１アンテナ素子３０又はアンテナ装置３、給電点２５及び接地端３２の位置に表された接地記号を抜き出すと共に電流分布を矢線で表したもので、第１アンテナ素子３０又はアンテナ装置３の各構成を表す符号は図が煩雑にならないように省略している。
【００７１】
図１４（ａ）は第1アンテナ素子３０単独の（第２アンテナ素子４０の存在を無視した場合の）最低の共振周波数ｆ１における電流分布を表す図３（ａ）と同じ図であり、説明は省略するが図１４（ｂ）と対比するため番号を改めて再掲している。なお、第1アンテナ素子３０単独の最低、２番目及び３番目の共振周波数及び波長は、実施例１の第1アンテナ素子１０単独の場合のそれらの値に等価であるから、同一の符号を用いて表すものとする。
【００７２】
図１４（ｂ）は、アンテナ装置３の（第２アンテナ素子４０の存在を考慮した場合の）最低の共振周波数Ｆ３１における電流分布を表す図である。第２アンテナ素子４０が付加されると、図１４（ａ）に表された電流分布に変化が生じる。図１４（ｂ）に示すように、給電端３１から第１部分線路３５及び第２部分線路３６にかけて分布する電流は分岐個所３８を経て第２アンテナ素子４０の開放端４１において値がゼロになる。
【００７３】
周波数Ｆ３１に対応する波長をλ３１と表すものとすれば、給電端３１から分岐個所３８を経て開放端２１までの線路長の合計がλ３１の（１／４）倍に相当する。給電端３１から開放端４１までの線路長を給電端３１から第２部分線路３６の中央までの線路長に等しくすれば、λ３１＝ρ１すなわちＦ３１＝ｆ１となる。分岐個所３８の位置又は第２アンテナ素子４０の線路長を変えることにより、Ｆ３１はｆ１の前後の値をとる。
【００７４】
図１４（ｂ）において分岐個所３８が第２部分線路３６の中央よりも給電端３１寄りに設けられていることから、開放端４１から分岐個所３８を経て接地端３２までの線路長を、第１アンテナ素子３０の全線路長ρ２の（３／４）倍（すなわちρ１の（３／８）倍）に近い値とすることができる。その場合、上記の開放端４１から接地端３２までの一端開放、他端接地の線路は、第１アンテナ素子３０の第１の共振周波数ｆ１に近い値をとるアンテナ装置３の最低の共振周波数Ｆ３１における共振には寄与しない。
【００７５】
図１５（ａ）は第1アンテナ素子３０単独の第２の共振周波数ｆ２における電流分布を表す図４（ａ）と同じ図であり、説明は省略するが図１５（ｂ）と対比するため番号を改めて再掲している。
【００７６】
図１５（ｂ）は、アンテナ装置３の２番目の共振周波数Ｆ３２における電流分布を表す図である。給電端１１から分岐個所３８を経て開放端４１までの線路長は、周波数Ｆ３２における共振には寄与しない。一方、開放端４１から分岐個所３８を経て接地端３２までの線路長は、上述したようにρ２の（３／４）倍に近い値になるから、第１アンテナ素子３０の２番目の共振周波数ｆ２に近い値をとるアンテナ装置３の２番目の共振周波数Ｆ３２における共振に寄与する。当該線路長は、周波数Ｆ３２に対応する波長をλ３２と表すものとすれば、λ３２の（３／４）倍となる。
【００７７】
周波数Ｆ３２の値は分岐個所３８から開放端４１までの第２アンテナ素子４０を含む線路長によって定まるから、実施例１の周波数Ｆ１２の場合と異なり第２アンテナ素子４０の線路長に影響される。
【００７８】
図１６（ａ）は第1アンテナ素子３０単独の３番目の共振周波数ｆ３における電流分布を表す図５（ａ）と同じ図であり、説明は省略するが図１６（ｂ）と対比するため番号を改めて再掲している。
【００７９】
図１６（ｂ）は、アンテナ装置３の３番目の共振周波数Ｆ３３における電流分布を表す図である。給電端３１から分岐個所３８を経て開放端４１までの線路長は、上述したようにρ１の（１／４）倍すなわちρ３の（３／４）倍に近い値をとるから、アンテナ装置３の３番目の共振周波数Ｆ３３における共振に寄与する。当該線路長は、周波数Ｆ３３に対応する波長をλ３３と表すものとすれば、λ３３の（３／４）倍となる。一方、開放端４１から接地端３２までの一端開放、他端接地の線路は周波数Ｆ３３における共振には寄与しない。
【００８０】
なお、給電端３１と接地端３２とは相互に近接して配設され、その間隔は実施例１で説明したのと同じ理由によりλ３２の略６分の１以下であることが望ましい。第１部分線路３５と第２部分線路３６は相互に折り返された関係にあって略平行に配設され、その折り返し間隔は実施例１で説明したのと同じ理由によりλ３２の略５分の１以下であることが望ましい。第３部分線路３７と第２部分線路３６は相互に折り返された関係にあって略平行に配設され、その折り返し間隔は実施例１で説明したのと同じ理由によりλ３２の略５分の１以下であることが望ましい。
【００８１】
以上述べたように、Ｆ３１、Ｆ３２及びＦ３３を共振周波数として持つアンテナ装置３は、給電端３１から接地端３２までの全長がＦ３２の略１波長に相当する線路からなる第１アンテナ素子３０と、第１アンテナ素子３０の途中の分岐個所３８から分岐して開放端４１に至る線路からなる第２アンテナ素子４０とを備える。アンテナ装置３は、少なくともＦ３１及びＦ３２を含む周波数帯又は少なくともＦ３２及びＦ３３を含む周波数帯において、給電端３１から給電されることができる。
【００８２】
第１アンテナ素子３０は、給電端３１からＦ３２の略（１／４）波長に相当する線路長を経た第１折り返し個所３３及び接地端３２からＦ３２の略（１／４）波長に相当する線路長を経た第２折り返し個所３４においてＦ３２の略５分の１波長以下の折り返し間隔をもってそれぞれ折り返されることにより折り返しアンテナとして構成されている。給電端３１と接地端３２は、Ｆ３２の略６分の１波長以下の間隔をおいて配設されている。
【００８３】
第２アンテナ素子４０の分岐個所３８から開放端４１までの線路長は、給電端３１から分岐個所３８までの線路長と合計してＦ３１の略４分の１波長又はＦ３３の略４分の３波長に相当すると共に、分岐個所３８から接地端３２までの線路長と合計してＦ３２の略４分の３波長に相当する値に選ばれる。第２アンテナ素子４０の線路長を変えることにより、Ｆ３１及びＦ３３の値を変えることができる。この場合、Ｆ３２の値も影響を受け、その点をカバーする方法については後で実施例５において説明する。
【００８４】
アンテナ装置３の共振周波数に係るシミュレーション評価の結果を、図１７を参照して説明する。図１７（ａ）は、第２アンテナ素子４０の線路長によるアンテナ装置３の共振周波数の変化をシミュレーションにより計算するための条件を表す図である。アンテナ装置３の各構成を表す符号は、図が煩雑にならないように省略している。
【００８５】
各部の線路長を図１７（ａ）に表したようにとり、第２アンテナ素子４０の線路長ｂを変化させてシミュレーションを行った結果を、図１７（ｂ）に示す。図１７（ｂ）の縦軸は周波数値、横軸はｂの値である。ｂの値の増加に伴いＦ３１及びＦ３３の値はそれぞれ低下する。図１１（ｂ）のＦ１２の場合とは異なり、Ｆ３２の値もｂの値と共に変化する。なおこの条件では、ｂの値が３２ｍｍから６０ｍｍの間でＦ３２における共振が失われるという結果を得ている。
【００８６】
本発明の実施例２によれば、折り返しダイポール型に近い構成のアンテナ素子から分岐させる素子の線路長により折り返しダイポール型としての共振周波数も変化する点に注意を要するが、分岐個所の位置を実施例１の場合よりも自由に選ぶことができる。
【実施例３】
【００８７】
以下、図１８乃至図２２を参照して、本発明の実施例３を説明する。図１８は、本発明の実施例３に係るアンテナ装置５の構成を表す図である。アンテナ装置５は、実施例1と同じく図示しない無線装置に内蔵された基板２の周辺に設けられた線路により構成され、図中に楕円形の点線で囲んで表された第１アンテナ素子５０と、第１アンテナ素子５０から分岐し先端が開放された第２アンテナ素子６０とを備えている。
【００８８】
第１アンテナ素子５０の一端は給電端５１であって、基板２上の給電点２５に接続される。第１アンテナ素子５０の他端は接地端５２であって、基板２上で接地される。給電端５１と接地端５２は、後述するように近接して配置される。アンテナ装置５は、上記の無線装置の使用周波数帯において給電点２５から給電される。
【００８９】
第１アンテナ素子５０を構成する線路は、所定の線路長を隔てて給電端５１に近い側に位置する第１折り返し個所５３及び接地端５２に近い側に位置する第２折り返し個所５４でそれぞれ折り返されている。第１アンテナ素子５０は、給電端５１から第１折り返し個所５３までの第１部分線路５５、第１折り返し個所５３から第２折り返し個所５４までの第２部分線路５６及び第２折り返し個所５４から接地端５２までの第３部分線路５７を有する。
【００９０】
第１部分線路５５は第２部分線路５６に近接して略平行に配設され、第３部分線路５７は第２部分線路５６に近接して略平行に配設される。各部分線路５５、５６、５７の線路長、第１部分線路５５と第2部分線路５６間の折り返し間隔及び第３部分線路５７と第２部分線路５６間の折り返し間隔、並びに給電端５１と接地端５２の間隔については、実施例１において第１アンテナ素子１０の対応する各部分について説明したのと同様とする。
【００９１】
第２部分線路５６の中央よりも接地端５２寄りに設けた分岐個所５８において、第２アンテナ素子６０が第２部分線路５６から分岐する。第２アンテナ素子６０の先端は、開放端６１である。なお、第１部分線路５５及び第２部分線路５６は第１折り返し個所５３と分岐個所５８の間の１個所以上で折り曲げられていてもよく、第２部分線路５６及び第３部分線路５７は分岐個所５８と第２折り返し個所５４の間の１個所以上で折り曲げられていてもよい。この点は、実施例１において図２を参照して説明したのと同様である。
【００９２】
アンテナ装置５の回路を実施例２で説明したアンテナ装置３の回路と比較すると、第２部分線路３６（又は５６）の中央に当る個所を挟んでほぼ左右対称の関係にある（形状が左右対称であるとは限らない。）。
【００９３】
次に、アンテナ装置５の共振周波数と電流分布について図１９乃至図２１を参照して説明する。図１９乃至図２１の各図は、それぞれ図１８から第１アンテナ素子５０又はアンテナ装置５、給電点２５及び接地端５２の位置に表された接地記号を抜き出すと共に電流分布を矢線で表したもので、第１アンテナ素子５０又はアンテナ装置５の各構成を表す符号は図が煩雑にならないように省略している。
【００９４】
図１９（ａ）は第1アンテナ素子５０単独の（第２アンテナ素子６０の存在を無視した場合の）最低の共振周波数ｆ１における電流分布を表す図３（ａ）と同じ図であり、説明は省略するが図１９（ｂ）と対比するため番号を改めて再掲している。なお、第1アンテナ素子５０単独の最低、２番目及び３番目の共振周波数及び波長は、実施例１の第1アンテナ素子１０単独の場合のそれらの値に等価であるから、同一の符号を用いて表すものとする。
【００９５】
図１９（ｂ）は、アンテナ装置５の（第２アンテナ素子６０の存在を考慮した場合の）最低の共振周波数Ｆ５１における電流分布を表す図である。上述したように、アンテナ装置５の回路は実施例２のアンテナ装置３の回路と第２部分線路３６（又は５６）の中央に当る個所を挟んでほぼ左右対称の関係にあるから、図１４（ｂ）と比較して同じく左右対称の関係にある電流分布を得ることができる。
【００９６】
すなわち、開放端６１から分岐個所５８及び第２折り返し個所５４を経て接地端５２に至る電流が分布し、対応する線路長の和が周波数Ｆ５１に対応する波長λ５１の（１／４）倍に相当する。一方、給電端５１から第１折り返し個所５３及び分岐個所５８を経て開放端６１に至る一端給電、他端開放の線路は、周波数Ｆ５１における共振には寄与しない。
【００９７】
図２０（ａ）は第1アンテナ素子５０単独の２番目の共振周波数ｆ２における電流分布を表す図４（ａ）と同じ図であり、説明は省略するが図２０（ｂ）と対比するため番号を改めて再掲している。
【００９８】
図２０（ｂ）は、アンテナ装置５の２番目の共振周波数Ｆ５２における電流分布を表す図である。この場合にも、上述した左右対称の関係に基づき図１５（ｂ）と比較して左右対称の関係にある電流分布を得ることができる。すなわち、給電端５１から第１折り返し個所５３及び分岐個所５８を経て開放端６１までの線路長が周波数Ｆ５２に対応する波長λ５２の（３／４）倍に相当し、当該周波数Ｆ５２における共振に寄与する。一方、開放端６１から分岐個所５８及び第２折り返し個所５４を経て接地端５２までの線路長は当該周波数Ｆ５２における共振に寄与しない。
【００９９】
周波数Ｆ５２の値は分岐個所５８から開放端６１までの第２アンテナ素子６０を含む線路長によって定まるから、実施例１の周波数Ｆ１２の場合と異なり第２アンテナ素子６０の線路長に影響される。
【０１００】
図２１（ａ）は第1アンテナ素子５０単独の３番目の共振周波数ｆ３における電流分布を表す図５（ａ）と同じ図であり、説明は省略するが図２１（ｂ）と対比するため番号を改めて再掲している。
【０１０１】
図２１（ｂ）は、アンテナ装置５の３番目の共振周波数Ｆ５３における電流分布を表す図である。この場合にも、上述した左右対称の関係に基づき図１６（ｂ）と比較して左右対称の関係にある電流分布を得ることができる。すなわち、開放端６１から分岐個所５８及び第２折り返し個所５４を経て接地端５２までの線路長が周波数Ｆ５３に対応する波長λ５３の（３／４）倍に相当し、当該周波数Ｆ５３における共振に寄与する。一方、給電端５１から第１折り返し個所５３及び分岐個所５８を経て開放端６１までの線路長は当該周波数Ｆ５３における共振に寄与しない。
【０１０２】
なお、給電端５１と接地端５２とは相互に近接して配設され、その間隔は実施例１で説明したのと同じ理由によりλ５２の略６分の１以下であることが望ましい。第１部分線路５５と第２部分線路５６は相互に折り返された関係にあって略平行に配設され、その折り返し間隔は実施例１で説明したのと同じ理由によりλ５２の略５分の１以下であることが望ましい。第３部分線路５７と第２部分線路５６は相互に折り返された関係にあって略平行に配設され、その折り返し間隔は実施例１で説明したのと同じ理由によりλ５２の略５分の１以下であることが望ましい。
【０１０３】
以上述べたように、Ｆ５１、Ｆ５２及びＦ５３を共振周波数として持つアンテナ装置５は、給電端５１から接地端５２までの全長がＦ５２の略１波長に相当する線路からなる第１アンテナ素子５０と、第１アンテナ素子５０の途中の分岐個所５８から分岐して開放端６１に至る線路からなる第２アンテナ素子６０とを備える。アンテナ装置５は、少なくともＦ５１及びＦ５２を含む周波数帯又は少なくともＦ５２及びＦ５３を含む周波数帯において、給電端５１から給電されることができる。
【０１０４】
第１アンテナ素子５０は、給電端５１からＦ５２の略（１／４）波長に相当する線路長を経た第１折り返し個所５３及び接地端５２からＦ５２の略（１／４）波長に相当する線路長を経た第２折り返し個所５４においてＦ５２の略５分の１波長以下の折り返し間隔をもってそれぞれ折り返されることにより折り返しアンテナとして構成されている。給電端５１と接地端５２は、Ｆ５２の略６分の１波長以下の間隔をおいて配設されている。
【０１０５】
第２アンテナ素子６０の分岐個所５８から開放端６１までの線路長は、分岐個所５８から接地端５２までの線路長と合計してＦ５１の略４分の１波長又はＦ５３の略４分の３波長に相当すると共に、給電端５１から分岐箇所５８までの線路長と合計してＦ５２の略４分の３波長に相当する値に選ばれる。第２アンテナ素子６０の線路長を変えることにより、Ｆ５１及びＦ５３の値を変えることができる。この場合、Ｆ５２の値も影響を受け、その点をカバーする方法については後で実施例６において説明する。
【０１０６】
アンテナ装置５の共振周波数に係るシミュレーション評価の結果を、図２２を参照して説明する。図２２（ａ）は、第２アンテナ素子６０の線路長によるアンテナ装置５の共振周波数の変化をシミュレーションにより計算するための条件を表す図である。アンテナ装置５の各構成を表す符号は、図が煩雑にならないように省略している。
【０１０７】
各部の線路長を図２２（ａ）に表したようにとり、第２アンテナ素子６０の線路長ｂを変化させてシミュレーションを行った結果を、図２２（ｂ）に示す。図２２（ｂ）の縦軸は周波数値、横軸はｂの値である。ｂの値の増加に伴いＦ５１及びＦ５３の値はそれぞれ低下する。図１１（ｂ）のＦ１２の場合とは異なり、Ｆ５２の値もｂの値と共に変化する。なおこの条件では、ｂの値が２０ｍｍから４８ｍｍの間でＦ５３における共振が失われるという結果を得ている。
【０１０８】
本発明の実施例３によれば、折り返しダイポール型に近い構成のアンテナ素子から分岐させる素子の線路長により折り返しダイポール型としての共振周波数も変化する点に注意を要するが、分岐個所の位置を実施例１の場合よりも自由に選ぶことができる。
【実施例４】
【０１０９】
以下、図２３乃至図２７を参照して、本発明の実施例４を説明する。図２３は、本発明の実施例４に係るアンテナ装置１０１の構成を表す図である。アンテナ装置１０１は、実施例１と同じく図示しない無線装置に内蔵された基板２の周辺に設けられた線路により構成され、図中に楕円形の点線で囲んで表された第１アンテナ素子１１０と、第１アンテナ素子１１０から分岐し先端が開放された第２アンテナ素子１２０とを備えている。
【０１１０】
第１アンテナ素子１１０は、実施例１で説明した第１アンテナ素子１０と同様に、給電端１１１から第１部分線路１１５、第１折り返し個所１１３、第２部分線路１１６、第２折り返し個所１１４及び第３部分線路１１７を経て接地端１１２に至る線路により構成されている。第１部分線路１１５と第２部分線路１１６は、短絡個所１１９において短絡されており、その点を除いて第1アンテナ素子１１０は実施例１の第１アンテナ素子１０に等しい。
【０１１１】
第２アンテナ素子１２０は、実施例１で説明した第２アンテナ素子２０と同様に、第１折り返し個所１１３から第２部分線路１１６の略半分の線路長を隔てた分岐個所１１８において第２部分線路１１６から分岐する。第２アンテナ素子１２０の先端は、開放端１２１である。第２アンテナ素子１２０は，実施例１の第２アンテナ素子２０に等しい。
【０１１２】
次に、アンテナ装置１０１の共振周波数と電流分布について図２４及び図２５を参照して説明する。図２４及び図２５の各図は、それぞれ図２３からアンテナ装置１０１、給電点２５及び接地端１１２の位置に表された接地記号を抜き出すと共に電流分布を矢線で表したもので、アンテナ装置１０１の各構成を表す符号は図が煩雑にならないように省略している。
【０１１３】
図２４（ａ）は、第1部分線路１１５と第２部分線路１１６とが短絡されない場合の最低の共振周波数Ｆ１１における電流分布を表す図３（ｂ）と同じ図であり、説明は省略するが図２４（ｂ）と対比するため番号を改めて再掲している。なお、アンテナ装置１０１の最低、２番目及び３番目の共振周波数及び波長は、実施例１におけるアンテナ装置１のそれらの値を短絡の有無により変化させるものであるから、同一の符号を用いて表すものとする。
【０１１４】
図２４（ｂ）は、第1部分線路１１５と第２部分線路１１６とが短絡個所１１９において短絡された場合の最低の共振周波数Ｆ１１における電流分布を表す図である。短絡個所１１９の位置を調整することにより、給電端１１１から短絡個所１１９及び第２折り返し個所１１４を経て接地端１１２までの線路長を、給電端１１１から第１折り返し個所１１３及び分岐個所１１８を経て開放端１２１までの線路長の約２倍の値（λ１１の（１／２）倍）にすることができる。
【０１１５】
そうすると、給電端１１１から短絡個所１１９及び第２折り返し個所１１４を経て接地端１１２までの線路が折り返しモノポールアンテナに近い状態で共振する場合の共振周波数はＦ１１となり、その値を短絡個所１１９の位置により調整することができる。
【０１１６】
図２５（ａ）は、第1部分線路１１５と第２部分線路１１６とが短絡されない場合の３番目の共振周波数Ｆ１３における電流分布を表す図５（ｂ）と同じ図であり、説明は省略するが図２５（ｂ）と対比するため番号を改めて再掲している。
【０１１７】
図２５（ｂ）は、第1部分線路１１５と第２部分線路１１６とが短絡個所１１９において短絡された場合の３番目の共振周波数Ｆ１３における電流分布を表す図である。短絡個所１１９の位置を調整することにより、給電端１１１から短絡個所１１９及び第２折り返し個所１１４を経て接地端１１２までの線路長を、給電端１１１から第１折り返し個所１１３及び分岐個所１１８を経て開放端１２１までの線路長の約（４／３）倍の値（λ１３）にすることができる。
【０１１８】
そうすると、給電端１１１から短絡個所１１９及び第２折り返し個所１１４を経て接地端１１２までの線路が折り返しダイポールアンテナに近い状態で共振する場合の共振周波数はＦ１３となり、その値を短絡個所１１９の位置により調整することができる。
【０１１９】
なお、アンテナ装置１０１は実施例１のアンテナ装置１と同様に２番目の共振周波数Ｆ１２において共振する。その場合の電流分布は図４（ｂ）の通りであり、短絡個所１１９の位置によらない。
【０１２０】
以上述べたように、実施例１で説明したアンテナ装置１の変形であるアンテナ装置１０１は、アンテナ装置１と同じくＦ１１、Ｆ１２及びＦ１３を共振周波数として持ち、第１部分線路１１５と第２部分線路１１６が短絡個所１１９において短絡されている。アンテナ装置１０１は、少なくともＦ１１及びＦ１２を含む周波数帯又は少なくともＦ１２及びＦ１３を含む周波数帯において、給電端１１１から給電されることができる。
【０１２１】
給電端１１１から短絡個所１１９及び第２折り返し個所１１４を経て接地端１１２に至る線路長は、Ｆ１１の略（１／２）波長又はＦ１３の略１波長に相当する値に選ばれる。短絡個所１１９の位置を変えることにより、Ｆ１１及びＦ１３の値を変えることができるが、Ｆ１２の値は変わらない。なお、第３部分線路１１７と第２部分線路１１６の間を短絡した場合にも、同様の効果を得ることができる。
【０１２２】
アンテナ装置１０１の共振周波数に係るシミュレーション評価の結果を、図２６を参照して説明する。図２６（ａ）は、短絡個所１１９と第１折り返し個所１１３との間の線路上の距離によるアンテナ装置１０１の共振周波数の変化を、シミュレーションにより計算するための条件を表す図である。アンテナ装置１０１の各構成を表す符号は、図が煩雑にならないように省略している。
【０１２３】
各部の線路長を図２６（ａ）に表したようにとり、短絡個所１１９と第１折り返し個所１１３との間の線路上の距離ｃを変化させてシミュレーションを行った結果を、図２６（ｂ）に示す。図２６（ｂ）の縦軸は周波数値、横軸はｃの値である。ｃの値の増加に伴い、Ｆ１１及びＦ１３の値はそれぞれ増加する。Ｆ１２の値は、ほぼｃの値によらず一定である。なおこの条件では、ｃの値が２０ｍｍから２８ｍｍの間でＦ１３における共振が失われるという結果を得ている。
【０１２４】
第１部分線路１１５と第２部分線路１１６の間ではなく、第３部分線路１１７と第２部分線路１１６の間を短絡することによっても、同様の効果を得ることができる。アンテナ装置１０１をそのように変形した場合の共振周波数に係るシミュレーション評価の結果を、図２７を参照して説明する。図２７（ａ）は、アンテナ装置１０１をそのように変形した場合の当該短絡個所と第２折り返し個所１１４との間の線路上の距離による共振周波数の変化を、シミュレーションにより計算するための条件を表す図である。
【０１２５】
各部の線路長を図２７（ａ）に表したようにとり、当該短絡個所と第２折り返し個所１１４との間の線路上の距離ｃを変化させてシミュレーションを行った結果を、図２７（ｂ）に示す。図２７（ｂ）の縦軸は周波数値、横軸はｂの値である。ｃの値の増加に伴い、Ｆ１１及びＦ１３の値はそれぞれ増加する。
【０１２６】
本発明の実施例４によれば、第１アンテナ素子の部分線路間の短絡個所の位置を調整することによっても、実施例１と同等の効果を得ることができる。
【実施例５】
【０１２７】
以下、図２８乃至図３１を参照して、本発明の実施例５を説明する。図２８は、本発明の実施例５に係るアンテナ装置１０３の構成を表す図である。アンテナ装置１０３は、実施例１と同じく図示しない無線装置に内蔵された基板２の周辺に設けられた線路により構成され、図中に楕円形の点線で囲んで表された第１アンテナ素子１３０と、第１アンテナ素子１３０から分岐し先端が開放された第２アンテナ素子１４０とを備えている。
【０１２８】
第１アンテナ素子１３０は、実施例２で説明した第１アンテナ素子３０と同様に、給電端１３１から第１部分線路１３５、第１折り返し個所１３３、第２部分線路１３６、第２折り返し個所１３４及び第３部分線路１３７を経て接地端１３２に至る線路により構成されている。第３部分線路１３７と第２部分線路１３６は、短絡個所１３９において短絡されており、その点を除いて第1アンテナ素子１３０は実施例２の第１アンテナ素子３０に等しい。
【０１２９】
第２アンテナ素子１４０は、実施例２で説明した第２アンテナ素子４０と同様に、第２部分線路１３６の中央よりも給電端１３１寄りに設けた分岐個所１３８において第２部分線路１３６から分岐する。第２アンテナ素子１４０の先端は、開放端１４１である。第２アンテナ素子１４０は、実施例２の第２アンテナ素子４０に等しい。
【０１３０】
次に、アンテナ装置１０３の共振周波数と電流分布について図２９及び図３０を参照して説明する。図２９及び図３０の各図は、それぞれ図２８からアンテナ装置１０３、給電点２５及び接地端１３２の位置に表された接地記号を抜き出すと共に電流分布を矢線で表したもので、アンテナ装置１０３の各構成を表す符号は図が煩雑にならないように省略している。
【０１３１】
図２９（ａ）は、第３部分線路１３７と第２部分線路１３６とが短絡されない場合の最低の共振周波数Ｆ３１における電流分布を表す図１４（ｂ）と同じ図であり、説明は省略するが図２９（ｂ）と対比するため番号を改めて再掲している。なお、アンテナ装置１０３の最低、２番目及び３番目の共振周波数及び波長は、実施例２におけるアンテナ装置３のそれらの値を短絡の有無により変化させるものであるから、同一の符号を用いて表すものとする。
【０１３２】
図２９（ｂ）は、第３部分線路１３７と第２部分線路１３６とが短絡個所１３９において短絡された場合の共振周波数Ｆ３１における電流分布を表す図である。短絡個所１３９の位置を調整することにより、給電端１３１から第１折り返し個所１３３及び短絡個所１３９を経て接地端１３２までの線路長を、給電端１３１から第１折り返し個所１３３及び分岐個所１３８を経て開放端１４１までの線路長の約２倍の値（λ３１の（１／２）倍）にすることができる。
【０１３３】
そうすると、給電端１３１から第１折り返し個所１３３及び短絡個所１３９を経て接地端１３２までの線路が折り返しモノポールアンテナに近い状態で共振する場合の共振周波数はＦ３１となり、その値を短絡個所１３９の位置により調整することができる。
【０１３４】
図３０（ａ）は、第３部分線路１３７と第２部分線路１３６とが短絡されない場合の３番目の共振周波数Ｆ３３における電流分布を表す図１６（ｂ）と同じ図であり、説明は省略するが図３０（ｂ）と対比するため番号を改めて再掲している。
【０１３５】
図３０（ｂ）は、第３部分線路１３７と第２部分線路１３６とが短絡個所１３９において短絡された場合の３番目の共振周波数Ｆ３３における電流分布を表す図である。短絡個所１３９の位置を調整することにより、給電端１３１から第１折り返し個所１３３及び短絡個所１３９を経て接地端１３２までの線路長を、給電端１３１から第１折り返し個所１３３及び分岐個所１３８を経て開放端１４１までの線路長の約（４／３）倍の値（λ３３）にすることができる。
【０１３６】
そうすると、給電端１３１から第１折り返し個所１３３及び短絡個所１３９を経て接地端１３２までの線路が折り返しダイポールアンテナに近い状態で共振する場合の共振周波数はＦ３３となり、その値を短絡個所１３９の位置により調整することができる。
【０１３７】
なお、アンテナ装置１０３は実施例２のアンテナ装置３と同様に２番目の共振周波数Ｆ３２において共振する。その場合の電流分布は図１５（ｂ）の通りであり、短絡個所１３９の位置によらない。
【０１３８】
以上述べたように、実施例２で説明したアンテナ装置３の変形であるアンテナ装置１０３は、アンテナ装置３と同じくＦ３１、Ｆ３２及びＦ３３を共振周波数として持ち、第３部分線路１３７と第２部分線路１３６が短絡個所１３９において短絡されている。アンテナ装置１０３は、少なくともＦ３１及びＦ３２を含む周波数帯又は少なくともＦ３２及びＦ３３を含む周波数帯において、給電端１３１から給電されることができる。
【０１３９】
給電端１３１から第１折り返し個所１３３及び短絡個所１３９を経て接地端１３２に至る線路長は、Ｆ３１の略（１／２）波長又はＦ３３の略１波長に相当する値に選ばれる。短絡個所１３９の位置を変えることによりＦ３１及びＦ３３の値を変えることができ、かつ、実施例２の場合と異なりＦ３２の値をほぼ一定に保つことができる。なお、第１部分線路１３５と第２部分線路１３６の間を短絡した場合にも、同様の効果を得ることができる。
【０１４０】
アンテナ装置１０３の共振周波数に係るシミュレーション評価の結果を、図３１を参照して説明する。図３１（ａ）は、短絡個所１３９と第２折り返し個所１３４との間の線路上の距離によるアンテナ装置１０３の共振周波数の変化を、シミュレーションにより計算するための条件を表す図である。アンテナ装置１０３の各構成を表す符号は、図が煩雑にならないように省略している。
【０１４１】
各部の線路長を図３１（ａ）に表したようにとり、短絡個所１３９と第２折り返し個所１３４との間の線路上の距離ｃを変化させてシミュレーションを行った結果を、図３１（ｂ）に示す。図３１（ｂ）の縦軸は周波数値、横軸はｃの値である。ｃの値の増加に伴い、Ｆ３１及びＦ３３の値はそれぞれ増加する。Ｆ３２の値はほぼｃの値によらず一定であり、図１７（ｂ）においてＦ３２の値がｂの値に影響されたのと対照をなす。なお、第３部分線路１３７と第２部分線路１３６の間ではなく、第１部分線路１３５と第２部分線路１３６の間を短絡することによっても、同様の効果を得ることができる。
【０１４２】
本発明の実施例５によれば、第１アンテナ素子の部分線路間の短絡個所の位置を調整することによっても実施例２と同様に最低及び３番目の共振周波数の値を調整することができ、さらに２番目の共振周波数の値をほぼ一定に保つことができるという付加的な効果が得られる。
【実施例６】
【０１４３】
以下、図３２乃至図３５を参照して、本発明の実施例６を説明する。図３２は、本発明の実施例６に係るアンテナ装置１０５の構成を表す図である。アンテナ装置１０５は、実施例１と同じく図示しない無線装置に内蔵された基板２の周辺に設けられた線路により構成され、図中に楕円形の点線で囲んで表された第１アンテナ素子１５０と、第１アンテナ素子１５０から分岐し先端が開放された第２アンテナ素子１６０とを備えている。
【０１４４】
第１アンテナ素子１５０は、実施例３で説明した第１アンテナ素子５０と同様に、給電端１５１から第１部分線路１５５、第１折り返し個所１５３、第２部分線路１５６、第２折り返し個所１５４及び第３部分線路１５７を経て接地端１５２に至る線路により構成されている。第１部分線路１５５と第２部分線路１５６は、短絡個所１５９において短絡されており、その点を除いて第1アンテナ素子１５０は実施例３の第１アンテナ素子５０に等しい。
【０１４５】
第２アンテナ素子１６０は、実施例３で説明した第２アンテナ素子６０と同様に、第２部分線路１５６の中央よりも接地端１５２寄りに設けた分岐個所１５８において第２部分線路１５６から分岐する。第２アンテナ素子１６０の先端は、開放端１６１である。第２アンテナ素子１６０は、実施例３の第２アンテナ素子６０に等しい。
【０１４６】
次に、アンテナ装置１０５の共振周波数と電流分布について図３３及び図３４を参照して説明する。図３３及び図３４の各図は、それぞれ図３２からアンテナ装置１０５、給電点２５及び接地端１５２の位置に表された接地記号を抜き出すと共に電流分布を矢線で表したもので、アンテナ装置１０５の各構成を表す符号は図が煩雑にならないように省略している。
【０１４７】
図３３（ａ）は、第１部分線路１５５と第２部分線路１５６とが短絡されない場合の最低の共振周波数Ｆ５１における電流分布を表す図１９（ｂ）と同じ図であり、説明は省略するが図３３（ｂ）と対比するため番号を改めて再掲している。なお、アンテナ装置１０５の最低、２番目及び３番目の共振周波数及び波長は、実施例３におけるアンテナ装置５のそれらの値を短絡の有無により変化させるものであるから、同一の符号を用いて表すものとする。
【０１４８】
図３３（ｂ）は、第１部分線路１５５と第２部分線路１５６とが短絡個所１５９において短絡された場合の共振周波数Ｆ５１における電流分布を表す図である。短絡個所１５９の位置を調整することにより、給電端１５１から短絡個所１５９及び第２折り返し個所１５４を経て接地端１５２までの線路長を、開放端１６１から分岐個所１５８及び第２折り返し個所１５４を経て接地端１５２までの線路長の約２倍の値（λ５１の（１／２）倍）にすることができる。
【０１４９】
そうすると、給電端１５１から短絡個所１５９及び第２折り返し個所１５４を経て接地端１５２までの線路が折り返しモノポールアンテナに近い状態で共振する場合の共振周波数はＦ５１となり、その値を短絡個所１５９の位置により調整することができる。
【０１５０】
図３４（ａ）は、第１部分線路１５５と第２部分線路１５６とが短絡されない場合の３番目の共振周波数Ｆ５３における電流分布を表す図２１（ｂ）と同じ図であり、説明は省略するが図３４（ｂ）と対比するため番号を改めて再掲している。
【０１５１】
図３４（ｂ）は、第１部分線路１５５と第２部分線路１５６とが短絡個所１５９において短絡された場合の第３の共振周波数Ｆ５３における電流分布を表す図である。短絡個所１５９の位置を調整することにより、給電端１５１から短絡個所１５９及び第２折り返し個所１５４を経て接地端１５２までの線路長を、開放端１６１から分岐個所１５８及び第２折り返し個所１５４を経て接地端１５２までの線路長の約（４／３）倍の値（λ５３）にすることができる。
【０１５２】
そうすると、給電端１５１から短絡個所１５９及び第２折り返し個所１５４を経て接地端１５２までの線路が折り返しダイポールアンテナに近い状態で共振する場合の共振周波数はＦ５３となり、その値を短絡個所１５９の位置により調整することができる。
【０１５３】
なお、アンテナ装置１０５は実施例３のアンテナ装置５と同様に２番目の共振周波数Ｆ５２において共振する。その場合の電流分布は図２０（ｂ）の通りであり、短絡個所１５９の位置によらない。
【０１５４】
以上述べたように、実施例３で説明したアンテナ装置５の変形であるアンテナ装置１０５は、アンテナ装置５と同じくＦ５１、Ｆ５２及びＦ５３を共振周波数として持ち、第１部分線路１５５と第２部分線路１５６が短絡個所１５９において短絡されている。アンテナ装置１０５は、少なくともＦ５１及びＦ５２を含む周波数帯又は少なくともＦ５２及びＦ５３を含む周波数帯において、給電端１５１から給電されることができる。
【０１５５】
給電端１５１から短絡個所１５９及び第２折り返し個所１５４を経て接地端１５２に至る線路長は、Ｆ５１の略（１／２）波長又はＦ５３の略１波長に相当する値に選ばれる。短絡個所１５９の位置を変えることによりＦ５１及びＦ５３の値を変えることができ、かつ、実施例３の場合と異なりＦ５２の値をほぼ一定に保つことができる。なお、第３部分線路１５７と第２部分線路１５６の間を短絡した場合にも、同様の効果を得ることができる。
【０１５６】
アンテナ装置１０５の共振周波数に係るシミュレーション評価の結果を、図３５を参照して説明する。図３５（ａ）は、短絡個所１５９と第１折り返し個所１５３との間の線路上の距離によるアンテナ装置１０５の共振周波数の変化を、シミュレーションにより計算するための条件を表す図である。アンテナ装置１０５の各構成を表す符号は、図が煩雑にならないように省略している。
【０１５７】
各部の線路長を図３５（ａ）に表したようにとり、短絡個所１５９と第１折り返し個所１５３との間の線路上の距離ｃを変化させてシミュレーションを行った結果を、図３５（ｂ）に示す。図３５（ｂ）の縦軸は周波数値、横軸はｃの値である。ｃの値の増加に伴いＦ５１及びＦ５３の値も増加するが、この条件ではｃの値が２４ｍｍ以下の範囲でＦ５３における共振が失われるという結果を得ている。Ｆ５２の値はほぼｃの値によらず一定であり、図２２（ｂ）においてＦ５２の値がｂの値に影響されたのと対照をなす。なお、第１部分線路１５５と第２部分線路１５６の間ではなく、第３部分線路１５７と第２部分線路１５６の間を短絡することによっても、同様の効果を得ることができる。
【０１５８】
本発明の実施例６によれば、第１アンテナ素子の部分線路間の短絡個所の位置を調整することによっても実施例３と同様に最低及び３番目の共振周波数の値を調整することができ、さらに２番目の共振周波数の値をほぼ一定に保つことができるという付加的な効果が得られる。
【０１５９】
以上の実施例1乃至実施例６の説明において、アンテナ装置は基板の周辺に設けられた線路により構成されるものとした。本発明のアンテナ装置の構成はこれに限らず、例えば基板上の導体パターンを線路として構成されたり、基板外部の導体と基板上の導体パターンとを組み合わせた線路として構成されたりしてもよく、本発明の要旨を逸脱しない範囲でさまざまな変形が可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１６０】
【図１】本発明の実施例１に係るアンテナ装置の構成を表す図。
【図２】（ａ）、（ｂ）及び（ｃ）は、実施例１に係るアンテナ装置の形状の変形例を表す図。
【図３】（ａ）は実施例１に係る第１アンテナ素子単独の最低の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例１に係るアンテナ装置の最低の共振周波数における電流分布を表す図。
【図４】（ａ）は実施例１に係る第１アンテナ素子単独の２番目の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例１に係るアンテナ装置の２番目の共振周波数における電流分布を表す図。
【図５】（ａ）は実施例１に係る第１アンテナ素子単独の３番目の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例１に係るアンテナ装置の３番目の共振周波数における電流分布を表す図。
【図６】実施例１に係る第１アンテナ素子を無限地板上に配設したシミュレーションモデルを表す図。
【図７】（ａ）は実施例１に係る第１アンテナ素子の給電端と接地端の間隔が小さい場合の電流分布を表す図。（ｂ）はその場合の放射パターンを表す図。
【図８】（ａ）は実施例１に係る第１アンテナ素子の給電端と接地端の間隔が大きい場合の電流分布を表す図。（ｂ）はその場合の放射パターンを表す図。
【図９】実施例１に係る第１アンテナ素子の給電端と接地端の間隔を変数とするメインローブ対サイドローブのレベル差を表す図。
【図１０】（ａ）は実施例１に係る第１アンテナ素子を無限地板上に配設したシミュレーションモデルを表す図、（ｂ）はその場合の給電端と接地端の間隔を変数とするＶＳＷＲ特性を表す図。
【図１１】（ａ）は実施例１に係るアンテナ装置のシミュレーションモデルの条件図、（ｂ）は当該シミュレーションにより求めた分岐素子長対共振周波数の変化を表す図。
【図１２】実施例１に係るアンテナ装置につきシミュレーションにより求めたスミス線図。
【図１３】本発明の実施例２に係るアンテナ装置の構成を表す図。
【図１４】（ａ）は実施例２に係る第１アンテナ素子単独の最低の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例２に係るアンテナ装置の最低の共振周波数における電流分布を表す図。
【図１５】（ａ）は実施例２に係る第１アンテナ素子単独の２番目の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例２に係るアンテナ装置の２番目の共振周波数における電流分布を表す図。
【図１６】（ａ）は実施例２に係る第１アンテナ素子単独の３番目の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例２に係るアンテナ装置の３番目の共振周波数における電流分布を表す図。
【図１７】（ａ）は実施例２に係るアンテナ装置のシミュレーションモデルの条件図、（ｂ）は当該シミュレーションにより求めた分岐素子長対共振周波数の変化を表す図。
【図１８】本発明の実施例３に係るアンテナ装置の構成を表す図。
【図１９】（ａ）は実施例３に係る第１アンテナ素子単独の最低の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例３に係るアンテナ装置の最低の共振周波数における電流分布を表す図。
【図２０】（ａ）は実施例３に係る第１アンテナ素子単独の２番目の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例３に係るアンテナ装置の２番目の共振周波数における電流分布を表す図。
【図２１】（ａ）は実施例３に係る第１アンテナ素子単独の３番目の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例３に係るアンテナ装置の３番目の共振周波数における電流分布を表す図。
【図２２】（ａ）は実施例３に係るアンテナ装置のシミュレーションモデルの条件図、（ｂ）は当該シミュレーションにより求めた分岐素子長対共振周波数の変化を表す図。
【図２３】本発明の実施例４に係るアンテナ装置の構成を表す図。
【図２４】（ａ）は実施例４に係るアンテナ装置の短絡を外した場合の最低の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例４に係るアンテナ装置の最低の共振周波数における電流分布を表す図。
【図２５】（ａ）は実施例４に係るアンテナ装置の短絡を外した場合の３番目の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例４に係るアンテナ装置の３番目の共振周波数における電流分布を表す図。
【図２６】（ａ）は実施例４に係るアンテナ装置のシミュレーションモデルの第１の条件図、（ｂ）は当該シミュレーションにより求めた短絡位置対共振周波数の変化を表す図。
【図２７】（ａ）は実施例４に係るアンテナ装置のシミュレーションモデルの第２の条件図、（ｂ）は当該シミュレーションにより求めた短絡位置対共振周波数の変化を表す図。
【図２８】本発明の実施例５に係るアンテナ装置の構成を表す図。
【図２９】（ａ）は実施例５に係るアンテナ装置の短絡を外した場合の最低の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例５に係るアンテナ装置の最低の共振周波数における電流分布を表す図。
【図３０】（ａ）は実施例５に係るアンテナ装置の短絡を外した場合の３番目の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例５に係るアンテナ装置の３番目の共振周波数における電流分布を表す図。
【図３１】（ａ）は実施例５に係るアンテナ装置のシミュレーションモデルの条件図、（ｂ）は当該シミュレーションにより求めた短絡位置対共振周波数の変化を表す図。
【図３２】本発明の実施例６に係るアンテナ装置の構成を表す図。
【図３３】（ａ）は実施例６に係るアンテナ装置の短絡を外した場合の最低の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例６に係るアンテナ装置の最低の共振周波数における電流分布を表す図。
【図３４】（ａ）は実施例６に係るアンテナ装置の短絡を外した場合の３番目の共振周波数における電流分布を表す図、（ｂ）は実施例６に係るアンテナ装置の３番目の共振周波数における電流分布を表す図。
【図３５】（ａ）は実施例６に係るアンテナ装置のシミュレーションモデルの条件図、（ｂ）は当該シミュレーションにより求めた短絡位置対共振周波数の変化を表す図。
【符号の説明】
【０１６１】
１、３、５、１０１、１０３、１０５  アンテナ装置
２  基板
１０、３０、５０、１１０、１３０、１５０  第１アンテナ素子
１１、３１、５１、１１１、１３１、１５１  給電端
１２、３２、５２、１１２、１３２、１５２  接地端
１３、３３、５３、１１３、１３３、１５３  第１折り返し個所
１４、３４、５４、１１４、１３４、１５４  第２折り返し個所
１５、３５、５５、１１５、１３５、１５５  第１部分線路
１６、３６、５６、１１６、１３６、１５６  第２部分線路
１７、３７、５７、１１７、１３７、１５７  第３部分線路
１８、３８、５８、１１８、１３８、１５８  分岐個所
１１９、１３９、１５９  短絡個所
２０、４０、６０  第２アンテナ素子
２１、４１、６１  開放端
２５  給電点
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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