(57)【要約】【課題】高温高湿下でのかぶりの発生が少なく、かつ製造が容易である電子写真感光体、及びそのような電子写真感光体の製造方法を提供する。【解決手段】支持基体と、中間層と、感光体層とを備えた電子写真感光体であって、中間層が、酸化チタンと、結着樹脂とを含むとともに、当該中間層を支持基体上に形成した状態で測定される中間層のＬ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から支持基体単独で測定されるＬ値を差し引いた値（ΔＬ値）を−５．０〜０の範囲内の値とする。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持基体と、中間層と、感光体層とを備えた電子写真感光体であって、
前記中間層が、酸化チタンと、結着樹脂とを含むとともに、当該中間層を前記支持基体上に形成した状態で測定される中間層のＬ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から前記支持基体単独で測定されるＬ値を差し引いた値（ΔＬ値）を−５．０〜０の範囲内の値とすることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記中間層を前記支持基体上に形成した状態で測定される中間層のａ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から前記支持基体単独で測定されるａ値を差し引いた値（Δａ値）を−１．２〜０の範囲内の値とすることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記中間層を前記支持基体上に形成した状態で測定される中間層のｂ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から前記支持基体単独で測定されるｂ値を差し引いた値（Δｂ値）を０〜１０の範囲内の値とすることを特徴とする請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記中間層に含まれる酸化チタンの添加量を、前記結着樹脂１００重量部に対して、１５０〜３５０重量部の範囲内の値とすることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記酸化チタンの平均一次粒径を０．００１〜０．１μｍの範囲内の値とすることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記中間層に含まれる酸化チタンが、有機ケイ素化合物によって被覆してあることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記中間層に含まれる結着樹脂の平均分子量を１，０００〜５０，０００の範囲内の値とすることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記中間層の厚さを０．１〜５０μｍの範囲内の値とすることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項９】
前記支持基体上に、中間層と、電荷発生層と、電荷輸送層と、が順次形成された積層型電子写真感光体であることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項１０】
支持基体と、中間層と、感光体層とを備えた電子写真感光体の製造方法であって、
結着樹脂と、有機溶剤とを含む結着樹脂溶液中に、酸化チタンを分散させて、前記中間層を形成するための中間層用塗布液を製造する工程と、
当該中間層用塗布液を用いて、前記中間層を前記支持基体上に形成した状態で測定される中間層のＬ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から前記支持基体単独で測定されるＬ値を差し引いた値（ΔＬ値）が−５．０〜０の範囲内の値である中間層を形成する工程と、
を含むことを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体及び電子写真感光体の製造方法に関する。特に、プリンタ、複写機、ファクシミリ装置などの画像形成装置に使用される高画質の電子写真感光体、及びそのような電子写真感光体の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
画像形成装置に備えられた電子写真感光体においては、光照射によって電荷を発生する電荷発生剤、発生した電荷を輸送する電荷輸送剤、及びこれらの物質が分散される層を構成する結着樹脂等からなる、いわゆる有機感光体が広く使用されている。しかしながら、有機感光体には以下のような問題が見られた。
（１）帯電工程において、感光体に正負いずれかの電荷が付加されるのに伴い、支持基体に逆極性の電荷が発生するが、中間層がない場合、その発生した電荷が感光体層に注入されるため、感光体の帯電性低下の原因となる。
（２）支持基体上に感光体層を直接塗布した場合、結着樹脂の種類や塗布条件によっては、感光体層が支持基体上に十分接着しない。
（３）支持基体表面に傷などの欠陥があると、画像上に黒点が発生しやすい。
【０００３】
そこで、このような問題を解決するために、支持基体上に結着樹脂を含む中間層（下引き層）を設けて、その上に感光体層を設ける方法が提案されている。
例えば、支持基体と、中間層（下引き層）と、感光体層とを備えた電子写真感光体であって、中間層が、フェノール系樹脂と、ポリビニルアセタール樹脂と、電子輸送性有機顔料と、を含有することを特徴とする電子写真感光体を備えた画像形成装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
また、中間層の膜厚を均一化するために支持基体と、中間層と、感光体層とを備えた電子写真感光体であって、中間層が、フェノール系樹脂と、所定の分子量を有する電荷輸送性材料と、を含有することを特徴とする電子写真感光体が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開平９−２５８４６８号公報（特許請求の範囲）
【特許文献２】特開２００２−３４１５７０号公報（特許請求の範囲）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載された中間層を有する電子写真感光体を備えた画像形成装置は、中間層において、電子輸送性有機顔料を用いているために、初期感度に乏しく、さらには耐久性に乏しいという問題が見られた。
また、特許文献２に記載された中間層を有する電子写真感光体は、電気特性や画像特性に優れているものの、使用可能な電荷輸送剤の平均分子量が４００〜１０００の範囲に制限され、その範囲外の電荷輸送剤を使用することが困難であるという問題が見られた。
さらに、特許文献１及び特許文献２に記載された電子写真感光体は、熱硬化性のフェノール系樹脂を多量に使用しているため、褐色化及び濃色化しやすく、中間層における厚さ等の均一性を光学的手法によって判断することが困難であるという問題が見られた。
【０００５】
そこで、本発明の発明者は鋭意検討した結果、支持基体と、中間層と、感光体層とを備えた電子写真感光体であって、中間層に、酸化チタンと、結着樹脂とを含むとともに、当該中間層のＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定される白色度（ΔＬ値）を所定範囲内の値とすることにより、周囲の環境条件が変化した場合であっても、優れた画像特性が得られることを見出した。
すなわち、本発明は、高温高湿下でのかぶりの発生が少なく、かつ製造が容易である電子写真感光体、及びそのような電子写真感光体の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明によれば、支持基体と、中間層と、感光体層とを備えた電子写真感光体であって、中間層が、酸化チタンと、結着樹脂とを含むとともに、当該中間層を支持基体上に形成した状態で測定される中間層のＬ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から支持基体単独で測定されるＬ値を差し引いた値（ΔＬ値）を−５．０〜０の範囲内の値とすることを特徴とする電子写真感光体が提供され、上述した問題を解決することができる。
すなわち、所定のΔＬ値を有する中間層を備えることにより、電子写真感光体における高温高湿下でのかぶりの発生を少なくすることができる。また、中間層用塗布液等の保存安定性が向上するため、中間層のみならず感光体層についても、容易かつ安定的に製造することができ、電気特性が安定した電子写真感光体を経済的に得ることができる。
【０００７】
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、中間層を支持基体上に形成した状態で測定される中間層のａ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から支持基体単独で測定されるａ値を差し引いた値（Δａ値）を−１．２〜０の範囲内の値とするが好ましい。
このように構成することにより、色差計で測定されるパラメータの種類が多くなって、酸化チタンの分散性をより正確に判断することができる。したがって、電気絶縁性とのバランスがさらに良好になって、高温高湿下でのかぶりの発生をさらに少なくすることができる。
【０００８】
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、中間層を支持基体上に形成した状態で測定される中間層のｂ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から支持基体単独で測定されるｂ値を差し引いた値（Δｂ値）を０〜１０の範囲内の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、色差計で測定されるパラメータの種類がより多くなって、酸化チタンの分散性をより正確に判断することができる。
【０００９】
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、中間層に含まれる酸化チタンの添加量を、結着樹脂１００重量部に対して、１５０〜３５０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、酸化チタンの分散性と、電気絶縁性とのバランスが良好になって、高温高湿下でのかぶりの発生をさらに少なくすることができる。
【００１０】
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、酸化チタンの平均一次粒径を０．００１〜０．１μｍの範囲内の値とすることが好ましく、０．００１〜０．０１５μｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
このように構成することにより、酸化チタンの分散性をさらに向上させることができる。
なお、かかる酸化チタンの平均一次粒径は、電子顕微鏡写真及び画像処理装置を組み合わせて測定することができる。
【００１１】
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、中間層に含まれる酸化チタンが、有機ケイ素化合物によって被覆してあることが好ましい。
このように構成することにより、酸化チタンの吸水性を制御することができるとともに、結着樹脂中への分散性をさらに向上させることができる。
【００１２】
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、中間層に含まれる結着樹脂の平均分子量を１，０００〜５０，０００の範囲内の値とすることが好ましい。
このように結着樹脂の平均分子量を所定範囲の値とすることにより、中間層を形成する際の塗布液の粘度をより適当なものとして、均一な膜厚に制御することができる。また、結着樹脂の平均分子量をこのような所定範囲の値とすることにより、得られた中間層の機械的強度や接着性についても、より優れたものとすることができる。したがって、中間層のみならず感光体層の耐磨耗性や耐久性についても著しく向上させることができる。
【００１３】
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、中間層の厚さを０．１〜５０μｍの範囲内の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、感光層で形成された電子を速やかに支持基体側に移動させることができるとともに、感光体層との間の密着性及び機械的特性とのバランスをより良好なものとすることができる。
【００１４】
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、支持基体上に、中間層と、電荷発生層と、電荷輸送層と、が順次に形成された積層型電子写真感光体であることが好ましい。
このように構成することにより、一般に電気特性の劣化が大きいと言われる積層型電子写真感光体において、優れた感度特性及び耐久性を有する電子写真感光体を得ることができる。
【００１５】
また、本発明の別の態様は、支持基体と、中間層と、感光体層とを備えた電子写真感光体の製造方法であって、結着樹脂と、有機溶剤とを含む結着樹脂溶液中に、酸化チタンを分散させて、中間層を形成するための中間層用塗布液を製造する工程と、当該中間層用塗布液を用いて、中間層を支持基体上に形成した状態で測定される中間層のＬ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から支持基体単独で測定されるＬ値を差し引いた値（ΔＬ値）が−５．０〜０の範囲内の値である中間層を形成する工程と、を含むことを特徴とする電子写真感光体の製造方法である。
このように製造することにより、中間層を形成するための塗布液の保存安定性が向上し、所定の中間層を容易かつ安定的に形成することができるとともに、高温高湿下でのかぶりの発生が少ない電子写真感光体を効率的に製造することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
[第１の実施形態] 
本発明の第１の実施形態は、図１（ａ）及び（ｂ）に例示するように、支持基体１３と、中間層１２と、感光体層１１とを備えた単層型電子写真感光体１０とすることができる。あるいは図２（ａ）及び（ｂ）に例示するように、支持基体１３と、中間層１２と、電荷発生層３４と、電荷輸送層３２を備えた電子写真感光体１０であってもよい。そして、これらの電子写真感光体における中間層１２が、酸化チタンと、結着樹脂とを含むとともに、当該中間層を支持基体上に形成した状態で測定される中間層のＬ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から支持基体単独で測定されるＬ値を差し引いた値（ΔＬ値）を−５．０〜０の範囲内の値とした電子写真感光体である。
ここで、本発明の電子写真感光体としては、支持基体上に、中間層と、感光層と、を備えた単層型電子写真感光体であってもよいが、支持基体上に、中間層と、電荷発生層と、電荷輸送層と、が順次形成された積層型電子写真感光体であることがより好ましい。
この理由は、一般に電気特性の劣化が大きいと言われる積層型電子写真感光体において、優れた感度特性及び耐久性を有する電子写真感光体を得ることができるようになるためである。
よって、以下、本発明の第１の実施形態である電子写真感光体として、積層型電子写真感光体を用いた場合について具体的に説明する。
【００１７】
１．支持基体
図２に例示する支持基体１３としては、銅、アルミニウム、ニッケル、鉄等の金属材料の他に、表面に金属を蒸着するか導電性粉を分散した塗膜を形成するなどして、導電化処理されたセラミック材料やポリマー材料等を用いることができる。
【００１８】
２．中間層
また、図２に例示するように、支持基体１３上に、結着樹脂と、酸化チタンと、を含有する中間層１２を設けることを特徴とする。以下、結着樹脂や酸化チタン等に分けて、中間層を説明する。
【００１９】
（１）結着樹脂
結着樹脂として、例えば、ポリアミド樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、酢酸ビニル樹脂、フェノキシ樹脂、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂からなる群から選択される少なくとも一つの樹脂を用いることが好ましい。
【００２０】
ここで、ポリアミド樹脂を用いる場合には、溶剤への溶解性に優れることから、アルコール可溶性ポリアミド樹脂を用いることが好ましい。具体例としては、ナイロン６、ナイロン６６、ナイロン６１０、ナイロン１１、ナイロン１２等を共重合させた共重合体ナイロンと呼ばれるものや、Ｎ−アルコキシメチル変性ナイロン、Ｎ−アルコキシエチルナイロン等のように、ナイロンを化学的に変性させた変性ナイロンと呼ばれるものを用いることが好ましい。
また、ポリビニルブチラール樹脂及びポリビニルホルマール樹脂を用いる場合には、その構造中に、ビニルアセタール５０〜７５モル％、ポリビニルアルコール１０〜５０モル％及びポリ酢酸ビニル０〜１５モル％を含有するものを用いることが好ましい。
そして、ポリビニルブチラール樹脂は、ポリビニルアルコール樹脂にブチルアルデヒドを反応させることにより得られ、ポリビニルホルマール樹脂は、ポリビニルアルコール樹脂にホルムアルデヒドを反応させることにより得ることができるが、これらの樹脂は、特に、フェノール系樹脂との相溶性に優れているとともに、フェノール系樹脂との反応性や接着性に優れていることから好ましい樹脂である。
【００２１】
また、結着樹脂の平均分子量（数平均分子量、以下同様である。）を１，０００〜５０，０００の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、結着樹脂の平均分子量が１，０００未満になると、中間層を形成する際の塗布液の粘度が著しく低下し、添加する正孔輸送剤の平均分子量によっては、均一な膜厚を得ることが困難になったり、機械的強度や成膜性、あるいは接着性が著しく低下したりする場合があるためである。一方、結着樹脂の平均分子量が５０，０００を超えると、中間層を形成する際の塗布液の粘度が著しく増加し、中間層の厚さを制御することが困難になったり、電荷移動性が著しく低下したりする場合があるためである。
したがって、結着樹脂の平均分子量を２，０００〜３０，０００の範囲内の値とすることがより好ましく、５，０００〜１５，０００の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
なお、結着樹脂の平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）を用いて、ポリスチレン換算の分子量として測定することもできるし、あるいは、結着樹脂が縮合系樹脂の場合には、その縮合度から計算により算出することもできる。
【００２２】
また、結着樹脂の溶液粘度（エタノール／トルエン＝１／１溶剤中、５重量％濃度）を１０〜２００ｍＰａ・ｓｅｃ．の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、結着樹脂の溶液粘度が１０ｍＰａ・ｓｅｃ．未満になると、中間層の成膜性が低下して膜厚差が大きくなったり、中間層の機械的強度や接着性が著しく低下したり、さらには顔料等の分散性についても低下したりする場合があるためである。一方、結着樹脂の溶液粘度が２００ｍＰａ・ｓｅｃ．を超えると、均一な厚さの中間層を形成することが困難になったりする場合があるためである。
したがって、結着樹脂の溶液粘度（エタノール／トルエン＝１／１溶剤中、５重量％濃度）を３０〜１８０ｍＰａ・ｓｅｃ．の範囲内の値とすることがより好ましく、５０〜１５０ｍＰａ・ｓｅｃ．の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００２３】
また、結着樹脂が水酸基を有する皮膜形成樹脂の場合、その水酸基量を１０〜４０ｍｏｌ％の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、水酸基を有する皮膜形成樹脂の水酸基量が１０ｍｏｌ％未満になると、中間層の機械的強度や成膜性、あるいは接着性が著しく低下したり、あるいは顔料等の分散性についても低下したりする場合があるためである。一方、水酸基を有する皮膜形成樹脂の水酸基量が４０ｍｏｌ％を超えると、ゲル化しやすくなったり、均一な厚さの中間層を形成することが困難になったりする場合があるためである。
したがって、結着樹脂として、水酸基を有する皮膜形成樹脂を使用する場合、その水酸基量を２０〜３８ｍｏｌ％の範囲内の値とすることがより好ましく、２５〜３５ｍｏｌ％の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００２４】
（２）酸化チタン
また、中間層に、上述した結着樹脂とともに、酸化チタンを添加することを特徴とする。
この理由は、酸化チタンは所定の電気特性を有するため、そのような酸化チタンを添加することにより、感光体層における余分な電荷を逃がすことができるためである。したがって、酸化チタンを添加することにより、高温高湿下でのかぶりの発生を有効に防止することができる。
また、酸化チタンを添加することにより、結着樹脂とともに、中間層の機械的強度や密着性を高めることができるためである。
さらに、酸化チタンは光隠蔽性が高いものの、所定粒径の酸化チタンを均一に分散することにより、所定の透明性が得られ、光学的手法により、膜厚等を測定することができるためである。
【００２５】
ここで、中間層に含まれる酸化チタンの添加量を、結着樹脂１００重量部に対して、１５０〜３５０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、このように構成することにより、酸化チタンの分散性と、電気絶縁性とのバランスが良好になって、高温高湿下でのかぶりの発生をさらに少なくすることができるためである。
したがって、酸化チタンの分散性と、電気絶縁性とのバランスがさらに良好になることから、中間層に含まれる酸化チタンの添加量を、結着樹脂１００重量部に対して、１８０〜３２０重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、２００〜３００重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００２６】
また、本発明の電子写真感光体によれば、中間層での分散性等を考慮した場合、酸化チタンの平均二次粒径を制御することが好ましいが、酸化チタンの平均一次粒径を制御することによっても、良好な分散性等を得ることができ、結果として、中間層のＬ値を所定範囲内の値に調整することができる。
より具体的には、酸化チタンの平均一次粒径を０．００１〜０．１μｍの範囲内の値に制御することが好ましい。
この理由は、このような平均一次粒径を有する酸化チタンを用いることにより、所定の透明性が得られ、光学的手法により、膜厚等を測定することができるためである。すなわち、このような平均一次粒径を有する酸化チタンであれば良好な分散性が得られ、結着樹脂中に、均一に分散させることができる。
したがって、中間層に含まれる酸化チタンの平均一次粒径を０．００５〜０．０５μｍの範囲内の値とすることがより好ましく、０．０１〜０．０１５μｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
なお、かかる酸化チタンの平均一次粒径や平均二次粒径は、電子顕微鏡写真及び画像処理装置を組み合わせて、算出することができる。
【００２７】
また、中間層に含まれる酸化チタンが、有機ケイ素化合物によって被覆してあることが好ましい。
この理由は、このように構成することにより、酸化チタンの吸水性を制御することができるとともに、分散性をさらに向上させることができるためである。
ここで、中間層に含まれる酸化チタン１００重量部に対して、有機ケイ素化合物の処理量を１〜５０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、かかる有機ケイ素化合物の処理量が１重量部未満になると、有機ケイ素化合物の処理効果が得られにくく、分散性が向上しない場合があるためである。一方、かかる有機ケイ素化合物の処理量が５０重量部を超えると、酸化チタンの電気特性を有効に発揮することが困難となる場合があるためである。
したがって、酸化チタンの分散性等と、電気絶縁性とのバランスがさらに良好になることから、中間層に含まれる酸化チタン１００重量部に対して、有機ケイ素化合物の処理量を５〜４０重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、１０〜３０重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００２８】
なお、本発明において好適に使用される有機ケイ素化合物としては、アルキルシラン化合物、アルコキシシラン化合物、ビニル基含有シラン化合物、メルカプト基含有シラン化合物、アミノ基含有シラン化合物、あるいはこれらの縮合重合物であるポリシロキサン化合物が挙げられる。
より具体的な有機ケイ素化合物としては、ジメチルシロキサン、あるいはその縮合重合物であるポリジメチルシロキサン等が好適に用いられる。
【００２９】
（３）ΔＬ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠）
また、中間層を上述した支持基体上に形成した状態で測定される中間層のＬ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から支持基体単独で測定されるＬ値を差し引いた値（ΔＬ値）を−５．０〜０の範囲内の値とすることを特徴とする。
この理由は、このような範囲のΔＬ値を有する中間層を備えることにより、電子写真感光体における高温高湿下でのかぶりの発生を少なくすることができるためである。
また、かかるΔＬ値は、酸化チタンの分散性の尺度となるため、それを利用して、中間層用塗布液等の保存安定性を向上させることができるためである。したがって、中間層のみならず感光体層についても、容易かつ安定的に製造することができ、電気特性が安定した電子写真感光体を経済的に得ることができる。
【００３０】
ここで、かかる中間層におけるΔＬ値と、このような中間層を備えた感光体を用いて画像形成した場合のかぶりＩＤとの関係を説明する。すなわち、図３を参照して、中間層におけるΔＬ値（−）と、かぶりＩＤ（−）との関係を具体的に説明する。
図３は、縦軸に形成画像におけるかぶりＩＤ（−）、横軸にかかる感光体を構成する中間層におけるΔＬ値（−）を採った場合の特性曲線である。
かかる特性曲線から、中間層におけるΔＬ値が−７．０から０に近づくに従って、かぶりＩＤの値が小さくなることがわかる。よって、かぶりＩＤの値を小さい値とするためには、中間層におけるΔＬ値を比較的大きい値に保つことが有効であることがわかる。
より具体的には、中間層におけるΔＬ値を−５．０〜０の範囲内の値とすることにより、かぶりＩＤの値を０．００８以下の値とすることができる。したがって、かかるΔＬ値を−４．０〜０の範囲内の値とすることがより好ましく、−３．０〜０の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
なお、中間層におけるΔＬ値の測定方法、及びかぶりＩＤの測定方法は、後述の実施例において詳述するため、ここでは省略する。
【００３１】
また、かかる中間層におけるΔＬ値と、このような中間層を備えた感光体における明電位との関係を説明する。すなわち、図４を参照して、中間層におけるΔＬ値（−）と、明電位（Ｖ）との関係を具体的に説明する。
図４は、縦軸に形成画像における明電位の絶対値（Ｖ）、横軸にかかる感光体を構成する中間層におけるΔＬ値（−）を採った場合の特性曲線である。
かかる特性曲線から、中間層におけるΔＬ値が−７．０から０に近づくに従って、明電位の絶対値（Ｖ）の値が小さくなることがわかる。よって、明電位の絶対値（Ｖ）の値を小さい値とするためには、中間層におけるΔＬ値を比較的大きい値に保つことが有効であることがわかる。
より具体的には、中間層におけるΔＬ値を−５．０〜０の範囲内の値とすることにより、明電位の絶対値（Ｖ）の値を約３０（Ｖ）以下の値とすることができる。したがって、かかるΔＬ値を−４．０〜０の範囲内の値とすることがより好ましく、−３．０〜０の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
なお、明電位（Ｖ）の測定方法は、後述の実施例において詳述するため、ここでは省略する。
【００３２】
（４）Δａ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠）
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、中間層を支持基体上に形成した状態で測定される中間層のａ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から支持基体単独で測定されるａ値を差し引いた値（Δａ値）を−１．２〜０の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、このような範囲のΔａ値を考慮することにより、色差計で測定されるパラメータの種類が多くなって、酸化チタンの分散性をより正確に判断することができるためである。その結果、電気絶縁性とのバランスがさらに良好になって、高温高湿下でのかぶりの発生をさらに少なくすることができる。したがって、かかるΔａ値を−０．８〜−０．２の範囲内の値とすることがより好ましく、−０．６〜−０．３の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００３３】
（５）Δｂ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠）
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、中間層を支持基体上に形成した状態で測定される中間層のｂ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から支持基体単独で測定されるｂ値を差し引いた値（Δｂ値）を０〜１０の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、このような範囲のΔｂ値を考慮することにより、色差計で測定されるパラメータの種類が多くなって、酸化チタンの分散性をより正確に判断することができるためである。その結果、電気絶縁性とのバランスがさらに良好になって、高温高湿下でのかぶりの発生をさらに少なくすることができる。したがって、かかるΔｂ値を１〜６の範囲内の値とすることがより好ましく、２〜４の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００３４】
（６）反射吸光度（Ａ値）
また、色差計で測定される中間層（基準厚さ：２μｍ）における反射吸光度（Ａ値）を０．０５５以下の値とすることが好ましい。
この理由は、所定厚さの中間層における反射吸光度（Ａ値）を０．０５５以下の値とすることによって、かかる中間層における酸化チタンの分散状態が好適な状態であることが判断できるためである。
すなわち、中間層における酸化チタンの分散状態が不均一であるほど、白色の凝集粒子が残り、中間層に対して光を当てた際の散乱が多くなる。したがって、中間層における反射吸光度（Ａ値）の値は大きな値となる。一方、中間層における酸化チタンの分散状態が均一であるほど、白色の凝集粒子が残留しないため、中間層に光を当てた際の散乱は少なくなる。したがって、中間層における反射吸光度（Ａ値）の値は小さな値となる。
よって、中間層における反射吸光度（Ａ値）が０．０５５以下の値であれば、酸化チタンの含有量等が所定範囲である場合、中間層における酸化チタンの分散状態が好適な状態であると判断することができる。そして、そのような中間層を用いることにより、感光体における電気特性が向上し、高温高湿下でのかぶりを防止することが可能となる。さらに、このような中間層を形成するための中間層用塗布液の保存安定性についても向上するため、中間層の製造が容易になるのみならず、感光体層についても、容易かつ安定的に製造することが可能となる。
【００３５】
但し、中間層に含まれる酸化チタンの含有量等が低下して、中間層における反射吸光度（Ａ値）が過度に小さくなると、感光層に残留した電荷を、効果的に導電性基体へと逃がすことが困難となる場合がある。よって、中間層における反射吸光度（Ａ値）の下限値に関して、０．００５以上の値とすることが好ましい。
したがって、中間層における反射吸光度（Ａ値）を０．００８〜０．０５の範囲内の値とすることがより好ましく、０．０１〜０．０４５の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
なお、中間層の厚さが変化した場合には、基準厚さと想定して、反射吸光度の値を調整すれば良い。例えば、中間層の厚さが４μｍの場合には、得られた反射吸光度の値を１／２とすれば良い。
なお、中間層における反射吸光度（Ａ値）の測定方法は、後述の実施例において詳述するため、ここでは省略する。
【００３６】
（７）添加剤
また、中間層中には、光散乱を生じさせて干渉縞の発生を防止する目的、分散性向上等の目的により、電子輸送性顔料とは異なる各種添加剤（有機微粉末または無機微粉末）を添加することが好ましい。
特に、酸化亜鉛、亜鉛華、硫化亜鉛、鉛白、リトポン等の白色顔料や、アルミナ、炭酸カルシウム、硫酸バリウム等の体質顔料としての無機顔料やフッ素樹脂粒子、ベンゾグアナミン樹脂粒子、スチレン樹脂粒子等が好ましい添加剤である。
また、微粉末等の添加剤を添加する場合、その粒径を０．０１〜３μｍの範囲内の値とすることが好ましい。この理由は、かかる粒径が大きすぎると中間層の凹凸が大きくなったり、電気的に不均一な部分が生じたり、さらには、画質欠陥を生じ易くなったりする場合があるためである。一方、かかる粒径が小さすぎると、十分な光散乱効果が得られない場合があるためである。
なお、微粉末等の添加剤を添加する場合、その添加量を、中間層の固形分に対して重量比で１〜７０重量％、より好ましくは５〜６０重量％の範囲内の値とすることが好ましい。
【００３７】
また、中間層に正孔輸送剤を添加することも好ましい。すなわち、正孔輸送剤を含有させることにより、電荷発生層で形成された電子を速やかに基体側に移動させ、中間層中に電子が蓄積して残留電位の上昇を防止することができ、安定した電気特性を示すことができる。
このような正孔輸送剤としては、従来公知の種々の化合物を使用することができるが、具体的に、ベンジジン系化合物、フェニレンジアミン系化合物、ナフチレンジアミン系化合物、フェナントリレンジアミン系化合物、オキサジアゾール系化合物、スチリル系化合物、カルバゾール系化合物、ピラゾリン系化合物、ヒドラゾン系化合物、トリフェニルアミン系化合物、インドール系化合物、オキサゾール系化合物、イソオキサゾール系化合物、チアゾール系化合物、チアジアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピラゾール系化合物、トリアゾール系化合物、ブタジエン系化合物、ピレン−ヒドラゾン系化合物、アクロレイン系化合物、カルバゾール−ヒドラゾン系化合物、キノリン−ヒドラゾン系化合物、スチルベン系化合物、スチルベン−ヒドラゾン系化合物、及びジフェニレンジアミン系化合物の一種単独または二種以上の組合せが挙げられる。
【００３８】
（８）膜厚
また、中間層は膜厚を厚くすることによって、支持基材における凹凸の隠蔽性が高まるため、スポット状の画質欠陥は低減する方向にあって好ましいが、それとは逆に、残留電位の上昇等の電気的特性が低下する傾向にある。
したがって、中間層の膜厚を０．１〜５０μｍの範囲内の値とすることが好ましく、１〜３０μｍの範囲内の値とすることがより好ましい。
【００３９】
３．感光体層
（１）電荷発生層
電荷発生層は、電荷発生剤を真空蒸着により形成するか、有機溶剤及び結着樹脂と共に分散させて、塗布することにより形成することが好ましい。
このような電荷発生剤としては、非晶質セレン、結晶性セレン、セレン−テルル合金、セレン−砒素合金、その他のセレン化合物及びセレン合金、酸化亜鉛、酸化チタン等の無機系光導電材料、無金属フタロシアニン、チタニルフタロシアニン、銅フタロシアニン、錫フタロシアニン、ガリウムフタロシアニン、クロロインジウムフタロシアニン等の各種フタロシアニン顔料、スクエアリウム系、芳香族多環化合物系、アゾ系、ピリリウム塩、チアピリリウム塩等の一種単独または二種以上の組み合わせが挙げられる。
また、これらの有機顔料は、一般に数種の結晶型を有しており、特にフタロシアニン顔料では、α、β等を始めとして各種の結晶型が知られているが、目的に適合した感度が得られる顔料であれば、いずれの結晶型でも用いることができる。
【００４０】
また、電荷発生層に用いる結着樹脂としては、ビスフェノールＡタイプ、ビスフェノールＺタイプまたはビスフェノールＣタイプ等のポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、スチレン−アルキッド樹脂、Ｎ−ビニルカルバゾール等の一種単独または二種以上の組み合わせが挙げられる。
【００４１】
また、これらの結着樹脂を添加するにあたり、電荷発生剤と、結着樹脂との配合比（重量比）を１０：１〜１：１０の範囲内の値とすることが好ましい。
また、電荷発生層の膜厚は、一般には０．０１〜５μｍ、好ましくは０．０５〜２．０μｍの範囲の値とすることが好ましい。
さらに、電荷発生剤を結着樹脂中に分散させる方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、ダイノーミル、サンドミル、コロイドミル等の方法を用いることができる。
【００４２】
（２）電荷輸送層
また、電荷輸送層に用いる電荷輸送剤（正孔輸送剤及び電子輸送剤）としては、２，５−ビス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール等のオキサジアゾール誘導体、１，３，５−トリフェニル−ピラゾリン、１−［ピリジル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）−５−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）ピラゾリン等のピラゾリン誘導体、トリフェニルアミン、トリ（ｐ−メチル）フェニルアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（３，４−ジメチルフェニル）ビフェニル−４−アミン、ジベンジルアニリン等の芳香族第３級アミノ化合物、Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１−ビフェニル］−４，４′−ジアミン等の芳香族第３級ジアミノ化合物、３−（４′−ジメチルアミノフェニル）−５，６−ジ−（４′−メトキシフェニル）−１，２，４−トリアジン等の１，２，４−トリアジン誘導体、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン等のヒドラゾン誘導体、２−フェニル−４−スチリル−キナゾリン等のキナゾリン誘導体、６−ヒドロキシ−２，３−ジ（ｐ−メトキシフェニル）−ベンゾフラン等のベンゾフラン誘導体、ｐ−（２，２−ジフェニルビニル）−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアニリン等のα−スチルベン誘導体、エナミン誘導体、Ｎ−エチルカルバゾール等のカルバゾール誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール及びその誘導体等の正孔輸送物質；クロラニル、ブロモアニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、ジフェノキノン化合物等の電子輸送物質；及び上記した化合物からなる基を主鎖または側鎖に有する重合体等の一種単独または二種以上の組合せを挙げることができる。
【００４３】
また、電荷輸送層に用いる結着樹脂としては、具体的には、アクリル樹脂、ポリアリレート、ポリエステル樹脂、ビスフェノールＡタイプ、ビスフェノールＺタイプまたはビスフェノールＣタイプ等のポリカーボネート樹脂、ポリスチレン、アクリロニトリル−スチレン共重合体、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリスルホン、ポリアクリルアミド、ポリアミド、塩素化ゴム等の絶縁性樹脂或いはポリビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン等の有機光導電性ポリマー等及びこれらの共重合体樹脂があげられる。
【００４４】
また、電荷輸送層は、電荷輸送剤及び結着樹脂を、適当な溶媒に溶解させた溶液を塗布した後、乾燥することによって形成することができる。
このように電荷輸送層を形成する際に使用する溶媒としては、例えば、ベンゼン、トルエン、クロルベンゼン等の芳香族炭化水素、アセトン、２−ブタノン等のケトン類、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素類、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状或いは直鎖状エーテル、或いはこれらの混合溶剤等が挙げられる。
また、電荷輸送剤と、結着樹脂との配合比は１０：１〜１：５の範囲が好ましい。また、電荷輸送層の膜厚は、一般に５〜５０μｍ、好ましくは１０〜４０μｍの範囲内の値に設定することが好ましい。
【００４５】
また、電子写真装置中で発生するオゾンや酸化性ガス、或いは光、熱による感光体の劣化を防止する目的で、感光体層中に酸化防止剤、光安定剤、熱安定剤等を添加することが好ましい。
例えば、酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノン及びそれらの誘導体、有機硫黄化合物、有機燐化合物等が用いられる。また、光安定剤としては、ベンゾフェノン、ベンゾトリアゾール、ジチオカルバメート、テトラメチルピペリジン等の誘導体があげられる。
【００４６】
４．単層型電子写真感光体
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、感光層が、図１（ａ）に例示するように、支持基体１３と、中間層１２と、感光体層１１とを備えた単層型電子写真感光体１０であることも好ましい。
そして、図１（ｂ）に示すように、感光層１１上に保護層１１´を設けることも好ましい。
【００４７】
また、単層型電子写真感光体においても、積層型電子写真感光体と同様にして中間層を設けることができる。一方、中間層上に設ける感光層としては、積層型電子写真感光体と同様の電荷発生剤、電荷輸送剤、結着樹脂等を、分散媒とともに分散混合することによって調製した感光層用塗布液を、中間層上に塗布及び乾燥することによって形成することができる。
また、かかる単層型の感光層における電荷発生剤の含有量を、結着樹脂１００重量部に対して、０．１〜５０重量部の範囲内の値とすることが好ましく、０．５〜３０重量部の範囲内の値とすることがより好ましい。
また、正孔輸送剤の含有量については、結着樹脂１００重量部に対して、１〜１２０重量部の範囲内の値とすることが好ましく、５〜１００重量部の範囲内の値とすることがより好ましい。
また、電子輸送剤の含有量についても、正孔輸送剤と同様に、結着樹脂１００重量部に対して、１〜１２０重量部の範囲内の値とすることが好ましく、５〜１００重量部の範囲内の値とすることがより好ましい。
さらに、感光層の厚さについては、５．０〜１００μｍの範囲内の値とすることが好ましく、１０〜８０μｍの範囲内の値とすることがより好ましい。
【００４８】
５．画像形成装置
（１）基本構成
次いで、図５に、本発明に係る画像形成装置５０の基本構成を示す。かかる画像形成装置５０は、ドラム型の感光体１０を備えており、この感光体１０の周囲には、矢印Ａで示す回転方向に沿って、一次帯電器１４ａ、露光装置１４ｂ、現像器１４ｃ、転写帯電器１４ｄ、分離帯電器１４ｅ、クリーニング装置１８、及び除電器２３が順次に配設されて構成されている。
また、記録材Ｐを矢印Ｂで示す搬送方向に沿って、その上流側から順に、給紙ローラ１９ａ、１９ｂ及び搬送ベルト２１によって搬送し、その途中に、トナーを定着させて画像形成するための定着ローラ２２ａ及び加圧ローラ２２ｂが配設されている。
そして、感光体１０は、上述した所定の中間層１２を支持基体１３上に備えている。したがって、均一な厚さを有する中間層であるとともに、長時間にわたって、優れた電気特性や画像特性を示すことができる。
【００４９】
（２）動作
次いで、図５を参照しながら、画像形成装置５０の基本動作を説明する。
まず、かかる画像形成装置５０の感光体１０を、駆動手段（図示せず）によって、矢印Ａで示す方向に所定のプロセススピード（周速度）で回転させるとともに、その表面を一次帯電器１４ａによって所定の極性及び電位に帯電させる。例えば、導電性弾性ローラを感光体表面に接触させる方式の場合には、１〜２ＫＶ程度の直流電圧を印加して、５０〜２０００Ｖに正帯電させることが好ましい。
次いで、レーザー、ＬＥＤ等の露光装置１４ｂにより、画像情報に応じて光変調されながら反射ミラー等を介して、光を照射して、感光体１０の表面を露光する。この露光により、感光体１０の表面に静電潜像が形成される。
【００５０】
次いで、静電潜像に基づいて、現像器１４ｃにより現像剤（トナー）が現像される。すなわち、現像器１４ｃには、トナーが収納されており、備えてある現像スリーブに、所定の現像バイアスを印加することにより、トナーが感光体１０の静電潜像に対応して付着し、トナー像が形成される。
次いで、感光体１０上に形成されたトナー像は、記録材Ｐに転写される。この記録材Ｐは、給紙カセット（図示せず）から、給紙ローラ１９ａ、１９ｂによって給紙された後、感光体１０上のトナー像とタイミングが同期するように調整して、感光体１０と転写帯電器１４ｄとの間の転写部に供給される。そして、感光体１０上のトナー像は、転写帯電器１４ｄに、所定の転写バイアスを印加することにより、記録材Ｐ上に確実に転写することができる。
【００５１】
次いで、トナー像が転写された後の記録材Ｐは、分離帯電器１４ｅによって感光体１０表面から分離され、搬送ベルト２１によって定着器に搬送される。ここで、定着ローラ２２ａ及び加圧ローラ２２ｂによって、加熱処理及び加圧処理されて表面にトナー像が定着された後、排出ローラ（図示せず）によって画像形成装置５０の外部に排出される。
一方、トナー像転写後の感光体１０はそのまま回転を続け、転写時に記録材Ｐに転写されなかった残留トナー（付着物）が感光体１１の表面から、クリーニング装置１８によって除去されるとともに、感光体１０は、次の画像形成に供されることになる。
そして、上述したように、感光体１０は、所定の中間層１２を支持基体１３上に備えているため、長時間にわたって、優れた電気特性や画像特性を示すことができる。
【００５２】
[第２の実施形態] 
本発明の第２の実施形態は、支持基体と、中間層と、感光体層とを備えた電子写真感光体の製造方法であって、結着樹脂と、有機溶剤とを含む結着樹脂溶液中に、酸化チタンを分散させて、中間層を形成するための中間層用塗布液を製造する工程と、当該中間層用塗布液を用いて、中間層を支持基体上に形成した状態で測定される中間層のＬ値（ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して色差計で測定されるパラメータ値）から支持基体単独で測定されるＬ値を差し引いた値（ΔＬ値）が−５．０〜０の範囲内の値である中間層を形成する工程と、を含むことを特徴とする電子写真感光体の製造方法である。
以下、第１の実施形態の説明と異なる点を中心に具体的に説明する。
【００５３】
１．支持基体の準備
干渉縞の発生防止のためには、エッチング、陽極酸化、ウエットブラスティング法、サンドブラスティング法、粗切削、センタレス切削等の方法を用いて、支持基体の表面に粗面化処理を行うことが好ましい。
【００５４】
２．中間層の形成
（１）中間層用塗布液の準備
また、中間層を形成するにあたり、樹脂成分を溶解した溶液中に正孔輸送剤等を添加して、分散処理を行い、塗布液を形成することが好ましい。
また、分散処理を行う方法は特に制限されるものではないが、一般的に公知のロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカー等を用いることが好ましい。
【００５５】
また、中間層用塗布液を製造するに際して、複数段階に分けて結着樹脂を溶解させるとともに、酸化チタンと混合することが好ましい。
より具体的には、中間層用塗布液の製造に際して、下記工程（Ａ）〜（Ｂ）を含むことが好ましい。
（Ａ）酸化チタンを、中間層を構成する全結着樹脂量の３１〜６５重量％に該当する結着樹脂を溶解させてなる結着樹脂溶液中に添加して、一次分散液とする工程
（Ｂ）一次分散液に対して、全結着樹脂量の３５〜６９重量％に該当する結着樹脂を溶解させて、中間層用塗布液とする工程
この理由は、複数段階に分けずに、最初から全量の結着樹脂と、全量の酸化チタンと、有機溶剤と、を一段階で混合した場合、酸化チタン粒子表面における、樹脂との接触割合と、有機溶剤との接触割合とが、不均一となりやすいためである。したがって、中間層用塗布液中における酸化チタン表面の性質が変化し、酸化チタンの分散性が悪化したりする場合があるためである。一段階で混合した場合、特に、平均一次粒径が０．０１５μｍ以下の酸化チタンを使用すると、顕著に分散性が低下する場合がある。
【００５６】
一方、中間層用塗布液の製造にあたり、（Ａ）、（Ｂ）二つの工程を設けた場合、まず、（Ａ）工程において一次分散液中の酸化チタンが、非常に高濃度となるため、個々の酸化チタン粒子表面における、樹脂との接触割合と、有機溶剤との接触割合とを均一にすることが容易となるためである。したがって、続く（Ｂ）工程において、全添加樹脂量を加えた状態とした場合であっても、酸化チタンの分散性が一定状態で保持されることになる。その結果、中間層用塗布液は、その保存安定性が向上して、所定の中間層を容易かつ安定的に形成することができるとともに、その中間層用塗布液を用いて、高温高湿下でのかぶりの発生が少ない電子写真感光体を効率的に製造することができる。
したがって、工程（Ａ）において加える結着樹脂の量を、全結着樹脂の３５〜６０重量％に相当する分量とすることがより好ましく、４０〜５５重量％に相当する分量とすることがさらに好ましい。
【００５７】
（２）中間層用塗布液の塗布方法
また、中間層用塗布液の塗布方法については特に制限されるものではないが、浸漬塗布法、スプレー塗布法、ビード塗布法、ブレード塗布法、ローラ塗布法等の塗布法を用いることができる。
なお、中間層およびその上の感光層をより安定的に形成するためには、中間層用塗布液の塗布後、３０〜２００℃で、５分〜２時間、加熱乾燥処理を実施することが望ましい。
【００５８】
３．感光層の形成
また、感光体層塗布液を準備した後、浸漬塗布法、スプレー塗布法、ビード塗布法、ブレード塗布法、ローラ塗布法等の塗布法を用いて、感光体層を形成することが好ましい。なお、加湿処理方法を用いない場合には、室温での指触乾燥の後に加熱乾燥するのが好ましい。そして、加熱乾燥の条件としては、例えば、３０〜２００℃の温度で、５分〜２時間の範囲とすることが好ましい。
【実施例】
【００５９】
以下、本発明を実施例によって具体的に説明するが、本発明はこれらの記載内容に限定されるものではない。
【００６０】
１．中間層用塗布液Ａの作成
容器内に、アルミナ及びシリカで表面処理した後、メチルハイドロジェンポリシロキサンにて表面処理した酸化チタン(テイカ製、ＳＭＴ−０２、数平均一次粒子径：１０ｎｍ)１５０重量部と、アルミナ及びシリカで表面処理した酸化チタン(テイカ製、ＭＴ−０５、数平均一次粒子径：１０ｎｍ)１００重量部と、メタノール６００重量部と、ブタノール１５０重量部と、予めメタノール２００重量部、ブタノール５０重量部に対して溶解させたアミランＣＭ８０００（東レ（株）製、四元共重合ポリアミド樹脂）５０重量部と、を加えた後、ビーズミル（メディア：直径０．５ｍｍのジルコニアボール）を用いて１時間混合して、１次分散溶液とした。
次いで、予めメタノール２００重量部、ブタノール５０重量部に対して溶解させた５０重量部のアミランＣＭ８０００を加えた後、ペイントシェーカーを用いて１時間混合して２次分散を行い、中間層用塗布液Ａとした。
なお、上述の中間層用塗布液における各構成材料の添加量に関して、中間層用塗布液に加えられたアミランＣＭ８０００の全体量を基準量（１００重量部）としている。以下の中間層用塗布液においても同様である。
【００６１】
２．中間層用塗布液Ｂの作成
中間層用塗布液Ｂは、ビーズミルによる１次分散を２時間行うとともに、ペイントシェーカーによる２次分散を２時間行ったほかは、中間層用塗布液Ａと同様にして作成した。
【００６２】
３．中間層用塗布液Ｃの作成
中間層用塗布液Ｃは、ペイントシェーカーによる２次分散を０．５時間行ったほかは、中間層用塗布液Ａと同様にして作成した。
【００６３】
４．中間層用塗布液Ｄの作成
中間層用塗布液Ｄは、ビーズミルによる１次分散を０．５時間行ったほかは、中間層用塗布液Ａと同様にして作成した。
【００６４】
５．中間層用塗布液Ｅの作成
中間層用塗布液Ｅは、ビーズミルによる１次分散を０．５時間行うとともに、ペイントシェーカーによる２次分散についても０．５時間行ったほかは、中間層用塗布液Ａと同様にして作成した。
【００６５】
６．中間層用塗布液Ｆの作成
中間層用塗布液Ｆは、アルミナ及びシリカで表面処理した後、メチルハイドロジェンポリシロキサンにて表面処理した酸化チタンとして、ＳＭＴ−０２（数平均一次粒径：１０ｎｍ）のかわりにテイカ製のＳＭＴ−５００ＳＡＳ（数平均一次粒子径：３５ｎｍ）を用いるとともに、アルミナ及びシリカのみで表面処理した酸化チタンとして、ＭＴ−０５（数平均一次粒子径：１０ｎｍ）のかわりにテイカ製のＭＴ−６００ＢＳ（数平均一次粒径：３５ｎｍ）を用い、かつ、ビーズミルによる１次分散を２時間行うとともに、ペイントシェーカーによる２次分散を２時間行ったほかは、中間層用塗布液Ａと同様にして作成した。
【００６６】
７．中間層用塗布液Ｇの作成
中間層用塗布液Ｇは、ビーズミルによる１次分散を１時間行うとともに、ペイントシェーカーによる２次分散についても１時間行ったほかは、中間層用塗布液Ｆと同様にして作成した。
【００６７】
８．中間層用塗布液Ｈの作成
中間層用塗布液Ｈは、アルミナ及びシリカで表面処理した後、メチルハイドロジェンポリシロキサンにて表面処理した酸化チタンとしてのＳＭＴ−０２（数平均一次粒径：１０ｎｍ）を２５０重量部添加するとともに、アルミナ及びシリカのみで表面処理した酸化チタンとしてのＭＴ−０５（数平均一次粒子径：１０ｎｍ）を添加しなかったほかは、中間層用塗布液Ａと同様にして作成した。
【００６８】
９．中間層用塗布液Ｉの作成
中間層用塗布液Ｉは、ビーズミルによる１次分散を０．５時間行うとともに、ペイントシェーカーによる２次分散についても０．５時間行ったほかは、中間層用塗布液Ｈと同様にして作成した。
【００６９】
１０．中間層用塗布液Ｊの作成
中間層用塗布液Ｊは、ビーズミルによる１次分散を１時間行うとともに、ペイントシェーカーによる２次分散を０．５時間行ったほかは、中間層用塗布液Ｈと同様にして作成した。
なお、中間層用塗布液Ａ〜Ｊにおける組成及び製造工程の概要を、表１に示す。
【００７０】
【表１】
2007188042.tif 000003
【００７１】
［実施例１］
１．積層型電子写真感光体の作成
（１）中間層の形成
実施例１においては、得られた中間層用塗布液Ａを５ミクロンのフィルタにてろ過した後、直径３０ｍｍ、長さ２３８．５ｍｍのアルミニウム基体（支持基体）の一端を上にして、得られた中間層用塗布液中に５ｍｍ／ｓｅｃの速度で浸漬させて塗布した。その後、１３０℃、３０分の条件で硬化処理を行って、膜厚２μｍの中間層を形成した。
【００７２】
（２）感光体層の形成
次いで、電荷発生剤として、以下の手順で製造したチタニルフタロシアニン１重量部と、結着樹脂としてポリビニルアセタール樹脂（積水化学工業、エスレックＫＳ−５）１重量部と、分散媒としてプロピレングリコールモノメチルエーテル６０重量部と、テトラヒドロフラン２０重量部とを混合し、ボールミルを用いて４８時間分散させ、電荷発生層用塗布液を作成した。
得られた電荷発生層用塗布液を、３ミクロンのフィルタにてろ過した後、中間層上にディップコート法にて塗布し、８０℃、５分間乾燥させて、膜厚０．３μｍの電荷発生層を形成した。
次いで、正孔輸送剤として、下記式（１）で表されるスチルベン化合物(ＨＴＭ−１)７０重量部と、結着樹脂として、ポリカーボネート樹脂（帝人化成  ＴＳ２０２０）１００重量部と、溶剤としてテトラヒドロフラン４６０重量部とを混合溶解し、電荷輸送層用塗布液を調製した。
【００７３】
【化１】
2007188042.tif 000004
【００７４】
得られた電荷輸送層用塗布液を、電荷発生層用塗布液と同様にして電荷発生層上に塗布し、１３０℃、３０分間の条件で乾燥させた後、膜厚２０μｍの電荷輸送層を形成し、積層型電子写真感光体とした。
【００７５】
なお、使用したチタニルフタロシアニンは、以下の手順で合成した。
まず、アルゴン置換したフラスコ中に、反応原料として、ｏ−フタロニトリル２５ｇと、チタンテトラブトキシド２８ｇと、キノリン３００ｇとを加えた後、攪拌装置を用いて攪拌しながら１５０℃まで昇温した。
次いで、フラスコ内の反応原料から発生する蒸気を留去しながら、さらに２１５℃まで昇温した。その後、この温度を維持しつつ、さらに２時間、攪拌しながら反応原料を反応させた。
反応終了後、１５０℃まで冷却した時点で、フラスコから反応物を取り出し、ガラスフィルターによってろ別した。得られた固体状物をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、及びメタノールで順次洗浄したのち、真空乾燥して、青紫色の固体２４ｇを得た。（顔料化前処理）
【００７６】
次いで、攪拌装置付きのフラスコ内に、得られた青紫色の固体１０ｇと、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド１００ミリリットルとを加え、１３０℃に加熱して、２時間、攪拌処理を行い、反応液とした。
次いで、加熱を停止し、２３±１℃まで冷却した後、１２時間、反応液を静置して安定化処理を行った。
そして安定化された反応液を、ガラスフィルターを用いてろ別し、得られた固体をメタノールでさらに洗浄した。次いで、それを真空乾燥して、チタニルフタロシアニン化合物の粗結晶９．８３ｇを得た。
次いで、攪拌装置付きのフラスコ内に、得られたチタニルフタロシアニンの粗結晶５ｇと、濃硫酸１００ミリリットルとを加えて、均一に溶解させた。
次いで、得られた溶液を、氷冷下の水中に滴下したのち、室温で１５分間攪拌し、さらに２３±１℃で３０分間、静置して再結晶させた。
【００７７】
次いで、再結晶させた溶液をガラスフィルターによって濾別し、得られた固体を洗浄液が中性になるまで水洗した。その後、乾燥させずに水が存在した状態で、クロロベンゼン２００ミリリットル中に分散させて、それを、５０℃に加熱して、１０時間、攪拌した。
そして得られた溶液をガラスフィルターによって濾別し、得られた固体を５０℃で５時間、真空乾燥させて、チタニルフタロシアニン結晶として、４．１ｇの青色粉末を得た。
なお、得られたチタニルフタロシアニンは、初期及び１，３−ジオキソランまたはテトラヒドロフラン中に７日間、浸漬しても、ブラッグ角度２θ±０．２°＝７．４°及び２６．２°にピークが発生していないこと、及び吸着水の気化に伴なう９０℃付近のピーク以外は、５０℃から４００℃の温度範囲において結晶変化のピークを示さないことを確認した。
【００７８】
２．評価
（１）酸化チタンの分散状態１（中間層用塗布液の状態）
支持基体に塗布する前の中間層用塗布液における酸化チタンの分散性を目視により観察して、下記基準に照らして評価した。得られた結果を表２に示す
○：分散不良による酸化チタンの集合体が観察されない。
△：分散不良による酸化チタンの集合体が、やや観察される。
×：分散不良による酸化チタンの集合体が観察される。
【００７９】
（２）酸化チタンの分散状態２（ΔＬ値、Δａ値、及びΔｂ値）
得られた中間層（基準厚さ：２μｍ）を積層した支持基体における、波長５５０ｎｍの光に対するＬ値（Ｌ1）を、色差計（ミノルタ（株）製、ＣＭ１０００）を用いて測定した。次に、中間層を積層していない支持基体における、波長５５０ｎｍの光に対するＬ値（Ｌ2）を、同様に測定した。
すなわち、図６（ａ）及び（ｂ）を用いてより具体的に説明すると、図６（ａ）は、支持基体１３上に中間層１２が積層してある状態を示しており、図６（ｂ）は、支持基体のみの状態を示している。そして、図６（ａ）及び（ｂ）中のＨ0は、それぞれの支持基体に対して照射された光（入射光）を表しており、Ｈ1及びＨ2は、それぞれの支持基体に対して照射された入射光における反射光を表している。
したがって、支持基体の影響を排除して、中間層における中間層のＬ値（ΔＬ値）を求めるためには、中間層と支持基体の反射光が混在しているＨ1のＬ値（Ｌ1）から、支持基体単独のＨ2のＬ値（Ｌ2）を差し引き、修正値とすればよい。
すなわち、得られたＬ値（Ｌ1、Ｌ2）をもとに、下記数式（１）から、中間層の修正Ｌ値（ΔＬ値）を算出した。
また、Ｌ値を測定すると同時に、ａ値、及びｂ値についてもＬ値と同様に測定した。さらに、得られたＬ値（Ｌ1、Ｌ2）からΔＬ値を算出したのと同様にして、Δａ値、及びΔｂ値を算出した。得られた結果を表２に示す。
なお、かかるΔＬ値、Δａ値、及びΔｂ値を測定することにより、中間層における酸化チタンの分散状態が容易に確認できるようになる。すなわち、かかる中間層を備えた電子写真感光体を用いた場合におけるかぶりＩＤや明電位等の諸特性が、容易に確認可能となる。
【００８０】
【数１】
2007188042.tif 000005
【００８１】
（３）酸化チタンの分散状態３（反射吸光度（Ａ値））
得られた中間層（基準厚さ：２μｍ）を積層した支持基体における、波長５５０ｎｍの光に対する反射吸光度（Ａ1）を、色差計（ミノルタ（株）製、色差計ＣＭ１０００）を用いて測定した。次に、中間層を積層していない支持基体における、波長５５０ｎｍの光に対する反射吸光度（Ａ2）を、同様に測定した。
すなわち、図７（ａ）及び（ｂ）を用いてより具体的に説明すると、図７（ａ）は、支持基体１３上に中間層１２が積層してある状態を示しており、図７（ｂ）は、支持基体のみの状態を示している。そして、図７（ａ）及び（ｂ）中のＩ0は、それぞれの支持基体に対して照射された光（入射光）の強度を表しており、Ｉ1及びＩ2はそれぞれの支持基体に対して照射された入射光における反射光の強度を表している。したがって、支持基体の影響を排除して、中間層における反射吸光度（Ａ値）を求めるためには、中間層と支持基体の反射吸光度が混在しているＡ1から、支持基体の反射吸光度であるＡ2を差し引けばよい。
よって、得られた反射吸光度の値（Ａ1、Ａ2）をもとに、下記数式（２）から、中間層の反射吸光度（Ａ値）を算出するとともに、その反射吸光度（Ａ値）から以下の基準に沿って、中間層における酸化チタン粒子の分散性の評価を実施した。得られた結果を表２に示す。
なお、図７（ａ）における反射吸光度（Ａ1）は、下記数式（３）から算出され、同様に、図７（ｂ）における反射吸光度（Ａ2）は、下記数式（４）から算出される。そして、かかる中間層の反射吸光度（Ａ値）が小さいほど、中間層における光の散乱が少ないことを示す。すなわち、中間層における酸化チタン粒子の分散性が高いことを示す。
【００８２】
【数２】
2007188042.tif 000006
【００８３】
【数３】
2007188042.tif 000007
【００８４】
【数４】
2007188042.tif 000008
【００８５】
○：Ａ≦０．０５５
△：０．０５５＜Ａ≦０．０８
×：Ａ＞０．０８
【００８６】
（４）明電位測定
得られた電子写真感光体を、負帯電反転現像プロセスを採用したプリンタ（沖データ（株）製、Ｍｉｃｒｏｌｉｎｅ−２２Ｎ）に装着して、低温低湿環境下における明電位測定を行った。
すなわち、低温低湿環境下（温度：１０℃、湿度：２０％）において１０００枚印刷後、現像位置での電位を、明電位（Ｖ）とした。また、得られた明電位の値から、以下の基準に沿って、感度評価を実施した。得られた結果を表２に示す。なお、明電位の測定値としては、明電位の絶対値を示した。
○：明電位の絶対値が２５Ｖ未満の値である。
△：明電位の絶対値が２５Ｖ以上、３５Ｖ未満の値である。
×：明電位の絶対値が３５Ｖ以上の値である。
【００８７】
（５）かぶりＩＤ評価
また、得られた電子写真感光体を、負帯電反転現像プロセスを採用した上述のプリンタ（沖データ（株）製、Ｍｉｃｒｏｌｉｎｅ−２２Ｎ）に装着して、高温高湿環境下（温度：３５℃、湿度：８５％）におけるかぶり画像評価を行った。
すなわち、かかる高温高湿環境下において、１０万枚の画像評価パターンを印字し、以下の基準に沿って、１０万枚印刷後のかぶりを評価した。なお、ここでかぶりとは、白紙印字画像におけるＩＤから、白紙におけるＩＤを引いた差を意味する。
よって、白紙印字画像におけるＩＤ、及び白紙におけるＩＤを、反射濃度計（東京電色社製ＴＣ−６Ｄ）を用いて測定した。より具体的には、白紙印字画像における任意の９箇所での濃度測定を行い、その平均値を算出してかぶりＩＤ評価の基準とした。得られた結果を表２に示す。
○：濃度差が０．００５未満の値である。
△：濃度差が０．００５以上、０．０１０未満の値である。
×：濃度差が０．０１０以上の値である。
【００８８】
［実施例２〜７及び比較例１〜３］
実施例２〜７及び比較例１〜３では、積層型電子写真感光体における中間層を形成する際に、中間層用塗布液として、表３に示すように、それぞれ中間層用塗布液Ｂ〜Ｊを用いたほかは、実施例１と同様に積層型電子写真感光体を作成して評価した。得られた結果を表２に示す。
【００８９】
【表２】
2007188042.tif 000009
【００９０】
［実施例８］
１．単層型電子写真感光体の作成
（１）中間層の作成
実施例８においては、得られた中間層用塗布液Ａを、５ミクロンのフィルタにてろ過した後の中間層用塗布液を、直径３０ｍｍ、長さ２５４ｍｍのアルミニウム基体（支持基体）の一端を上にして、得られた中間層用塗布液中に５ｍｍ／ｓｅｃの速度で浸漬させて塗布した。その後、１３０℃、３０分の条件で硬化処理を行って、膜厚２μｍの中間層を形成した。
【００９１】
（２）感光層の作成
次いで、電荷発生剤として、実施例１と同様の手順で製造したチタニルフタロシアニン結晶５重量部と、正孔輸送剤としての式（１）で表される化合物（ＨＴＭ−１）７０重量部と、電子輸送剤としての下記式（２）で表される化合物（ＥＴＭ−１）で表される化合物３０重量部と、結着樹脂であるポリカーボネート(帝人化成  ＴＳ２０２０)１００重量部とを、８００重量部のテトラヒドロフランとともに、超音波分散機を用いて混合、分散させて単層型感光層用塗布液を製造した。
次いで、得られた単層型感光層用塗布液を、製造後６０分以内に、上述した中間層上に、ディップコート法にて塗布した後、１３０℃、３０分の条件で熱処理し、膜厚２５μｍの単層型電子写真感光体とした。
【００９２】
【化２】
2007188042.tif 000010
【００９３】
２．評価
（１）酸化チタンの分散状態の評価
また、中間層用塗布液及び中間層における酸化チタンの分散性の評価を、実施例１と同様に実施した。得られた結果を表３に示す。
【００９４】
（２）明電位変化の測定
また、明電位変化の測定は、電子写真感光体を搭載する画像形成装置として、正帯電反転現像プロセスを採用したプリンタ（京セラミタ（株）製、ＦＳ１０１０）を用いるとともに、低温低湿環境下（温度：１０℃、湿度：２０％）において、初期及び１０００枚印刷後での現像位置での電位を、それぞれ明電位（Ｖ）として測定した。次いで、１０００枚印刷後での明電位（Ｖ）から初期の明電位（Ｖ）を差し引いて、明電位変化（Ｖ）とした。また、得られた明電位変化の値から、以下の基準に沿って感度評価を実施した。得られた結果を表３に示す。
○：明電位変化が１０Ｖ未満の値である。
△：明電位変化が１０Ｖ以上、２０Ｖ未満の値である。
×：明電位変化が２０Ｖ以上の値である。
【００９５】
（３）かぶりＩＤ評価
また、かぶりＩＤ評価は、電子写真感光体を搭載する画像形成装置として、正帯電反転現像プロセスを採用したプリンタ（京セラミタ（株）製、ＦＳ１０１０）を用いたほかは、実施例１と同様の方法及び基準を用いて実施した。得られた結果を表３に示す。
【００９６】
［実施例９〜１４及び比較例４〜６］
実施例９〜１４及び比較例４〜６では、単層型電子写真感光体における中間層を形成する際に、中間層用塗布液として、表３に示すように、それぞれ中間層用塗布液Ｂ〜Ｊを用いたほかは、実施例８と同様に単層型電子写真感光体を作成して評価した。得られた結果を表３に示す。
【００９７】
【表３】
2007188042.tif 000011
【産業上の利用可能性】
【００９８】
本発明の電子写真感光体によれば、所定のΔＬ値を有する中間層を備えることにより、電子写真感光体における高温高湿下でのかぶりの発生を少なくすることができるようになった。
また、本発明の電子写真感光体の製造方法によれば、中間層用塗布液等の保存安定性が向上するため、中間層のみならず感光体層についても、容易かつ安定的に製造することができるようになった。したがって、電気特性が安定した電子写真感光体を経済的に得ることができるようになった。
【図面の簡単な説明】
【００９９】
【図１】（ａ）及び（ｂ）は、本発明にかかる単層型の電子写真感光体の概略構成を説明するために供する図である。
【図２】（ａ）及び（ｂ）は、本発明にかかる積層型の電子写真感光体の概略構成を説明するために供する図である。
【図３】中間層におけるΔＬ値と、かかる中間体を備えた感光体を用いて画像形成を行った際のかぶりＩＤの値と、の関係を説明するために供する図である。
【図４】中間層におけるΔＬ値と、かかる中間層を備えた感光体における明電位と、の関係を説明するために供する図である。
【図５】本発明にかかる電子写真感光体を備えた画像形成装置の概略構成を説明するために供する図である。
【図６】（ａ）及び（ｂ）は、中間層におけるＬ値の測定方法を説明するために供する図である。
【図７】（ａ）及び（ｂ）は、中間層における反射吸光度（Ａ値）の測定方法を説明するために供する図である。
【符号の説明】
【０１００】
１０：電子写真感光体、１１：感光体、１１´：表面保護層、１２：中間層、１３：支持基体、１４ａ：一次帯電器、１４ｂ：露光装置、１４ｃ：現像器、１４ｄ：転写帯電器、１４ｅ：分離帯電器、１８：クリーニング装置、１８ａ：クリーニングブレード、１９ａ、１９ｂ：給紙ローラ、２１：搬送ベルト、２２ａ：定着ローラ、２２ｂ：加圧ローラ、２３：除電器、３２：電荷輸送層、３４：電荷発生層、５０：画像形成装置
【図１】
2007188042.tif 000012
【図２】
2007188042.tif 000013
【図３】
2007188042.tif 000014
【図４】
2007188042.tif 000015
【図５】
2007188042.tif 000016
【図６】
2007188042.tif 000017
【図７】
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