(57)【要約】【課題】 本発明は駆動効率の低下及びアドレス放電の不安定を防止するために、データ信号がデータ電圧でクランプされる時点での電圧とインダクタに流れる電流を調節することができるプラズマディスプレイ装置を提供する。【解決手段】本発明は、アドレス電極を含むプラズマディスプレイパネルと、サブフィールドのアドレス期間に前記アドレス電極にデータ信号を供給する駆動部と、を備え、前記データ信号はインダクタ部を介して電圧が第１電圧まで次第に上昇する電圧上昇期間と、前記第１電圧よりも大きい第２電圧を実質的に維持する電圧維持期間と、前記第２電圧以下に次第に下降する電圧下降期間と、を含み、前記第１電圧は前記第２電圧の０.５倍以上１倍未満であり、前記データ信号の電圧が第１電圧である時点で、前記インダクタ部に流れる電流は最大電流から０Ａ（アンペア）の間の値を有する。【選択図】図１
2007188087.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アドレス電極を含むプラズマディスプレイパネルと、
サブフィールドのアドレス期間に前記アドレス電極にデータ信号を供給する駆動部と、
を備え、
前記データ信号は、インダクタ部を介して電圧が第１電圧まで次第に上昇する電圧上昇期間と、前記第１電圧よりも大きい第２電圧を実質的に維持する電圧維持期間と、前記第２電圧以下に次第に下降する電圧下降期間と、を含み、
前記第１電圧は前記第２電圧の０.５倍以上１倍未満であり、
前記データ信号の電圧が第１電圧である時点で、前記インダクタ部に流れる電流は最大電流から０Ａ（アンペア）の間の値を有するプラズマディスプレイ装置。
【請求項２】
前記第１電圧は前記第２電圧の０.６倍以上０.８５倍以下である請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項３】
前記電圧上昇期間の長さは、前記電圧上昇期間と、前記電圧維持期間と、前記電圧下降期間との長さの和の０.０５倍以上０.４倍以下である請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
前記電圧上昇期間の長さは、前記電圧上昇期間と、前記電圧維持期間と、前記電圧下降期間との長さの和の０.０８倍以上０.３５倍以下である請求項３に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項５】
前記データ信号の電圧が前記第１電圧である時点で、前記インダクタ部に流れる電流は最大電流の０.２倍以上０.７倍以下である請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項６】
前記データ信号の電圧が前記第１電圧である時点で、前記データ信号は前記第２電圧にクランプされる請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項７】
前記データ信号は、第１データ信号と、第２データ信号と、を含み、
前記第１データ信号と第２データ信号が連続する場合に、前記第１データ信号の前記電圧下降期間における電圧が、前記第１データ信号の前記電圧上昇期間における最低電圧よりも高い第３電圧まで下降し、前記第２データ信号の前記電圧上昇期間における電圧が、前記第３電圧から第４電圧までインダクタ部を介して次第に上昇する請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項８】
前記第３電圧は前記第２電圧の０.１倍以上０.７倍以下である請求項７に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項９】
前記第３電圧は前記第２電圧の０.２５倍以上０.４５倍以下である請求項８に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１０】
前記第４電圧は前記第１電圧と異なる請求項７に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１１】
アドレス電極を含むプラズマディスプレイパネルと、
サブフィールドのアドレス期間に前記アドレス電極にデータ信号を供給する駆動部と、
を備え、
前記データ信号は、インダクタ部を介して電圧が第１電圧まで次第に上昇する電圧上昇期間と、前記第１電圧よりも大きい第２電圧を実質的に維持する電圧維持期間と、前記第２電圧以下に次第に下降する電圧下降期間と、を含み、
前記第１電圧は前記第２電圧の０.５倍以上１倍未満であり、
前記第２電圧を供給するためのスイッチング素子がターンオンされる時点で、前記インダクタ部に流れる電流は最大電流よりは小さく、０Ａ（アンペア）よりは大きい値を有するプラズマディスプレイ装置。
【請求項１２】
前記第１電圧は前記第２電圧の０.６倍以上０.８５倍以下である請求項１１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１３】
前記電圧上昇期間の長さは、前記電圧上昇期間と、前記電圧維持期間と、前記電圧下降期間との長さの和の０.０５倍以上０.４倍以下である請求項１１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１４】
前記電圧上昇期間の長さは、前記電圧上昇期間と、前記電圧維持期間と、前記電圧下降期間との長さの和の０.０８倍以上０.３５倍以下である請求項１３に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１５】
前記データ信号の電圧が前記第１電圧である時点で、前記インダクタ部に流れる電流は最大電流の０.２倍以上０.７倍以下である請求項１１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１６】
前記データ信号の電圧が前記第１電圧である時点で、前記データ信号は前記第２電圧にクランプされる請求項１１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１７】
アドレス電極を含むプラズマディスプレイパネルと、
サブフィールドのアドレス期間に前記アドレス電極にデータ信号を供給する駆動部と、
を備え、
前記データ信号は、第１データ信号と、第２データ信号と、を含み、
前記第１データ信号と第２データ信号のそれぞれは、電圧上昇期間と、電圧維持期間と、電圧下降期間と、を含み、
前記第１データ信号と前記第２データ信号が連続する場合に、前記第１データ信号の前記電圧下降期間における電圧が、前記第１データ信号の前記電圧上昇期間における最低電圧よりも高い第３電圧まで下降し、前記第２データ信号の前記電圧上昇期間における電圧が、前記第３電圧から第４電圧までインダクタ部を介して次第に上昇するプラズマディスプレイ装置。
【請求項１８】
前記第３電圧は前記第２電圧の０.１倍以上０.７倍以下である請求項１７に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１９】
前記第３電圧は前記第２電圧の０.２５倍以上０.４５倍以下である請求項１８に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項２０】
前記第４電圧は前記第１電圧と異なる請求項１７に記載のプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
プラズマディスプレイ装置は電極が形成されたプラズマディスプレイパネルと、このようなプラズマディスプレイパネルの電極に駆動信号を供給する駆動部とを含むことができる。
【０００３】
一般に、プラズマディスプレイパネルには隔壁により区画された放電セル内に蛍光体層が形成される。駆動部は電極を介して放電セルへ駆動信号を供給する。
【０００４】
すると、放電セル内では供給される駆動信号により放電が生じる。ここで、放電セル内で駆動信号により放電されるとき、放電セル内に充填されている放電ガスが紫外線などの光を発生し、このような紫外線などの光が放電セル内に形成された蛍光体を発光させて可視光を発生させる。このような可視光によりプラズマディスプレイパネルの画面上に映像が表示される。
【０００５】
従来技術の問題点は、データ信号がデータ電圧にクランプされる時点を最適化することができず、駆動効率が低下し、アドレス放電が不安定になるということである。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は駆動効率の低下及びアドレス放電が不安定になることを防止するために、データ信号がデータ電圧にクランプされる時点での電圧と、インダクタに流れる電流とを調節することができるプラズマディスプレイ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明に係るプラズマディスプレイ装置は、アドレス電極を含むプラズマディスプレイパネルと、サブフィールドのアドレス期間に前記アドレス電極にデータ信号を供給する駆動部と、を備え、前記データ信号は、インダクタ部を介して電圧が第１電圧まで次第に上昇する電圧上昇期間と、前記第１電圧よりも大きい第２電圧を実質的に維持する電圧維持期間と、前記第２電圧以下に次第に下降する電圧下降期間と、を含み、前記第１電圧は前記第２電圧の０.５倍以上１倍未満であり、前記データ信号の電圧が第１電圧である時点で、前記インダクタ部に流れる電流は最大電流から０Ａ（アンペア）の間の値を有することを特徴とする。
【０００８】
また、本発明に係る他のプラズマディスプレイ装置は、アドレス電極を含むプラズマディスプレイパネルと、サブフィールドのアドレス期間に前記アドレス電極にデータ信号を供給する駆動部と、を備え、前記データ信号は、インダクタ部を介して電圧が第１電圧まで次第に上昇する電圧上昇期間と、前記第１電圧よりも大きい第２電圧を実質的に維持する電圧維持期間と、前記第２電圧以下に次第に下降する電圧下降期間と、を含み、前記第１電圧は前記第２電圧の０.５倍以上１倍未満であり、前記第２電圧を供給するためのスイッチング素子がターンオンされる時点で、前記インダクタ部に流れる電流は最大電流よりは小さく、０Ａ（アンペア）よりは大きい値を有することを特徴とする。
【０００９】
さらに、本発明に係る他のプラズマディスプレイ装置は、アドレス電極を含むプラズマディスプレイパネルと、サブフィールドのアドレス期間に前記アドレス電極にデータ信号を供給する駆動部と、を備え、前記データ信号は、第１データ信号と、第２データ信号と、を含み、前記第１データ信号と第２データ信号のそれぞれは、電圧上昇期間と、電圧維持期間と、電圧下降期間と、を含み、前記第１データ信号と前記第２データ信号が連続する場合に、前記第１データ信号の前記電圧下降期間における電圧が、前記第１データ信号の前記電圧上昇期間における最低電圧よりも高い第３電圧まで下降し、前記第２データ信号の前記電圧上昇期間における電圧が、前記第３電圧から第４電圧までインダクタ部を介して次第に上昇することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、駆動効率を改善して、アドレス放電を安定させる効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、添付図面を参照しつつ本発明の一実施形態を説明する。
【００１２】
図１は、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置の構成を説明するための図である。
【００１３】
図１を参照すれば、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置はプラズマディスプレイパネル１００と駆動部１１０とを含む。
【００１４】
プラズマディスプレイパネル１００は互いに平行なスキャン電極Ｙ１〜Ｙｎとサステイン電極Ｚ１〜Ｚｎを含み、またスキャン電極及びサステイン電極と交差するアドレス電極Ｘ１〜Ｘｍを含む。
【００１５】
駆動部１１０はサブフィールドのアドレス期間においてプラズマディスプレイパネル１００のアドレス電極にデータ信号を供給する。
【００１６】
図１では駆動部１１０が１つのボード状からなる場合のみを示しているが、本発明において、駆動部１１０をプラズマディスプレイパネル１００に形成された電極に応じて複数個のボード状に分けることも可能である。
【００１７】
例えば、駆動部１１０はプラズマディスプレイパネル１００のスキャン電極を駆動させる第１駆動部（図示せず）と、サステイン電極を駆動させる第２駆動部と、アドレス電極を駆動させる第３駆動部（図示せず）と、に分けられる。
【００１８】
図２は、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置に含まれ得るプラズマディスプレイパネルの構造を説明するための図である。
【００１９】
図２を参照すれば、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置に含まれ得るプラズマディスプレイパネルは、互いに平行なスキャン電極（２０２、Ｙ）とサステイン電極（２０３、Ｚ）が形成される前面基板２０１と、前述したスキャン電極（２０２、Ｙ）及びサステイン電極（２０３、Ｚ）と交差するアドレス電極（２１３、Ｘ）が形成される後面基板２１１とが貼り合わされてなる。
【００２０】
スキャン電極（２０２、Ｙ）とサステイン電極（２０３、Ｚ）が形成された前面基板２０１にはスキャン電極（２０２、Ｙ）とサステイン電極（２０３、Ｚ）を覆うように誘電体層、例えば上部誘電体層２０４を形成することができる。
【００２１】
上部誘電体層２０４はスキャン電極（２０２、Ｙ）及びサステイン電極（２０３、Ｚ）の放電電流を制限し、スキャン電極（２０２、Ｙ）とサステイン電極（２０３、Ｚ）との間を絶縁させることができる。
【００２２】
上部誘電体層２０４が形成された前面基板２０１には、放電条件を容易にするための保護層２０５を形成することができる。このような保護層２０５は、２次電子の放出係数が高い材質、例えば酸化マグネシウム（ＭｇＯ）材質を含むことができる。
【００２３】
一方、後面基板２１１上には電極、例えばアドレス電極（２１３、Ｘ）が形成され、このようなアドレス電極（２１３、Ｘ）が形成された後面基板２１１の上部にはアドレス電極（２１３、Ｘ）を覆うように誘電体層、例えば下部誘電体層２１５を形成することができる。
【００２４】
このような下部誘電体層２１５はアドレス電極（２１３、Ｘ）を絶縁させることができる。
【００２５】
下部誘電体層２１５の上部には、放電空間、即ち放電セルを区画するためのストライプタイプ、ウェルタイプ、デルタタイプ、蜂の巣タイプなどの隔壁２１２を形成することができる。それにより、前面基板２０１と後面基板２１１との間に赤色（Ｒｅｄ：Ｒ）、緑色（Ｇｒｅｅｎ：Ｇ）、青色（Ｂｌｕｅ：Ｂ）の放電セルなどを形成することができる。
【００２６】
また、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）放電セル以外に、白色（Ｗｈｉｔｅ：Ｗ）または黄色（Ｙｅｌｌｏｗ：Ｙ）の放電セルを更に形成することも可能である。
【００２７】
一方、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置に適用され得るプラズマディスプレイパネルにおける赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）及び青色（Ｂ）放電セルの幅は、実質的に同一に形成することもできるが、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）及び青色（Ｂ）放電セルのうち、少なくとも１つの幅を他の放電セルの幅と異なるように形成することもできる。
【００２８】
例えば、赤色（Ｒ）放電セルの幅が最も小さく、緑色（Ｇ）及び青色（Ｂ）放電セルの幅を赤色（Ｒ）放電セルの幅よりも大きくすることができる。
【００２９】
ここで、緑色（Ｇ）放電セルの幅は青色（Ｂ）放電セルの幅と実質的に同一であるか、互いに異なるように形成することができる。
【００３０】
このように形成されると、放電セル内に形成される後述の蛍光体層２１４の幅も放電セルの幅に応じて変更される。例えば、青色（Ｂ）放電セルに形成される青色（Ｂ）蛍光体層の幅が、赤色（Ｒ）放電セル内に形成される赤色（Ｒ）蛍光体層の幅より広く、また、緑色（Ｇ）放電セルに形成される緑色（Ｇ）蛍光体層の幅が、赤色（Ｒ）放電セル内に形成される赤色（Ｒ）蛍光体層の幅よりも広くなり得る。
【００３１】
それにより、実現する映像の色温度特性を向上させることができる。
【００３２】
また、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置に適用され得るプラズマディスプレイパネルは、図２に示す隔壁２１２の構造だけでなく、多様な形状の隔壁の構造も可能である。例えば、隔壁２１２は第１隔壁２１２ｂと第２隔壁２１２ａを含み、ここで、第１隔壁２１２ｂの高さと第２隔壁２１２ａの高さとが互いに異なる差動型隔壁構造、第１隔壁２１２ｂまたは第２隔壁２１２ａのうちの１つ以上に排気通路として使用可能なチャンネルが形成されたチャンネル型隔壁構造、第１隔壁２１２ｂまたは第２隔壁２１２ａのうちの１つ以上に窪み（Ｈｏｌｌｏｗ）が形成された窪み型隔壁構造などが可能である。
【００３３】
ここで、差動型隔壁構造の場合には、第１隔壁２１２ｂの高さを第２隔壁２１２ａの高さよりも更に低くすることができる。また、チャンネル型隔壁構造の場合には、第１隔壁２１２ｂにチャンネルを形成することができる。
【００３４】
一方、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置に適用され得るプラズマディスプレイパネルでは、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）及び青色（Ｂ）放電セルのそれぞれを同一線上に配列することが図示及び説明されているが、他の形状に配列することも可能である。例えば、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）及び青色（Ｂ）放電セルが三角形状に配列されるデルタタイプの配列も可能である。また、放電セルの形状も四角形状だけでなく、五角形、六角形などの多様な多角形状も可能である。
【００３５】
更に、図２では後面基板２１１に隔壁２１２を形成した場合のみを示しているが、隔壁２１２を前面基板２０１または後面基板２１１のうちの少なくとも何れかに形成することができる。
【００３６】
ここで、隔壁２１２により区画された放電セル内には所定の放電ガスを充填することができる。
【００３７】
また、隔壁２１２により区画された放電セル内には、アドレス放電の際に画像を表示するための可視光を放出する蛍光体層２１４を形成することができる。例えば、赤色（Ｒｅｄ：Ｒ）、緑色（Ｇｒｅｅｎ：Ｇ）、青色（Ｂｌｕｅ：Ｂ）の蛍光体層を形成することができる。
【００３８】
更に、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）蛍光体の以外に白色（Ｗｈｉｔｅ：Ｗ）及び／または黄色（Ｙｅｌｌｏｗ：Ｙ）の蛍光体層を更に形成することも可能である。
【００３９】
また、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）及び青色（Ｂ）放電セルのうちの少なくとも何れか１つの放電セルにおける蛍光体層２１４の厚さが他の放電セルと異なるように形成することができる。例えば、緑色（Ｇ）放電セルの蛍光体層、即ち緑色（Ｇ）蛍光体層または青色（Ｂ）放電セルにおける蛍光体層、即ち青色（Ｂ）蛍光体層の厚さが、赤色（Ｒ）放電セルにおける蛍光体層、即ち赤色（Ｒ）蛍光体層の厚さよりも更に厚く形成することができる。ここで、緑色（Ｇ）蛍光体層の厚さは青色（Ｂ）蛍光体層の厚さと実質的に同一であるか、異なるように形成することができる。
【００４０】
一方、以上では本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置に適用され得るプラズマディスプレイパネルの一例のみを図示し、説明したものであって、本発明が以上で説明した構造のプラズマディスプレイパネルに限定されるのではない。例えば、以上の説明では、符号２０４の上部誘電体層及び符号２１５の下部誘電体層がそれぞれ１つの層で構成した場合のみを示しているが、このような上部誘電体層及び下部誘電体層のうちの１つ以上を複数の層で構成することも可能である。
【００４１】
また、符号２１２の隔壁による外部光の反射を防止するために、隔壁２１２の上部に外部光を吸収できる他のブラック層（図示せず）を更に形成することもできる。
【００４２】
また、隔壁２１２と対応する前面基板２０１上の特定位置に、もう１つのブラック層（図示せず）を更に形成することも可能である。
【００４３】
更に、後面基板２１１上に形成されるアドレス電極２１３は、幅や厚さを実質的に一定に形成することもできるが、放電セルの内部における幅や厚さが、放電セルの外部における幅や厚さと異なるように形成することもできる。例えば、放電セル内部における幅や厚さを放電セルの外部における幅や厚さよりも更に広いか、厚くすることができる。
【００４４】
図３は、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置において映像の階調を実現するための映像フレームを説明するための図である。
【００４５】
図３を参照すれば、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置において映像の階調を実現するための映像フレームは、発光回数が異なる複数のサブフィールドに分けられる。
【００４６】
また、図示はしていないが、複数のサブフィールドのうちの１つ以上のサブフィールドは、再び放電セルを初期化させるためのリセット期間（Ｒｅｓｅｔ Ｐｅｒｉｏｄ）、放電される放電セルを選択するためのアドレス期間（Ａｄｄｒｅｓｓ Ｐｅｒｉｏｄ）及び放電回数に応じて階調を実現するサステイン期間（Ｓｕｓｔａｉｎ Ｐｅｒｉｏｄ）に分けられる。
【００４７】
例えば、２５６階調で映像を表示しようとする場合、例えば１つの映像フレームは、図３のように８個のサブフィールドＳＦ１〜ＳＦ８に分けられ、８個のサブフィールドＳＦ１〜ＳＦ８のそれぞれは、リセット期間、アドレス期間及びサステイン期間に更に分けられる。
【００４８】
一方、サステイン期間に供給されるサステイン信号の個数を調節して該当サブフィールドの階調加重値を設定できる。即ち、サステイン期間を用いてそれぞれのサブフィールドに所定の階調加重値を付与できる。例えば、第１サブフィールドの階調加重値を２０に設定し、第２サブフィールドの階調加重値を２１に設定する方法により、各サブフィールドの階調加重値が２ｎ（但し、ｎ=０、１、２、３、４、５、６、７）の割合で増加するように各サブフィールドの階調加重値を決定することができる。このように、各サブフィールドにおいて階調加重値に応じて各サブフィールドのサステイン期間で供給されるサステイン信号の個数を調節することによって、多様な映像の階調を実現する。
【００４９】
本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置は、映像を実現するために、例えば１秒の映像を表示するために複数の映像フレームを用いる。例えば、１秒の映像を表示するために６０個の映像フレームを用いる。このような場合に１つの映像フレームの長さ（Ｔ）は１／６０秒、即ち１６.６７ｍｓであり得る。
【００５０】
図３では１つの映像フレームが８個のサブフィールドからなる場合のみを示し、説明したが、これとは異なり、１つの映像フレームを構成するサブフィールドの個数を多様に変更することができる。例えば、第１サブフィールドから第１２サブフィールドまでの１２個のサブフィールドで１つの映像フレームを構成することもでき、１０個のサブフィールドで１つの映像フレームを構成することもできる。
【００５１】
また、図３においては１つの映像フレームで階調加重値の大きさが増加する順にサブフィールドを配列しているが、これとは異なり、１つの映像フレームでサブフィールドを階調加重値の減少する順に配列することもでき、または階調加重値に関係なく、サブフィールドを配列することもできる。
【００５２】
図４は、映像フレームに含まれるサブフィールドにおける本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置の動作の一例を説明するための図である。以下で説明する駆動信号は、前述した図１の符号１１０の駆動部が供給する。
【００５３】
また、図５Ａ乃至図５Ｃは、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの他の動作を説明するための図である。
【００５４】
まず、図４を参照すれば、初期化のためのリセット期間のセットアップ（Ｓｅｔ−Ｕｐ）期間では、第１０電極で第１０電圧Ｖ１０から第２０電圧Ｖ２０まで急激に上昇した後、第２０電圧Ｖ２０から第３電圧Ｖ３０まで電圧が次第に上昇する上昇ランプ（Ｒａｍｐ−Ｕｐ）信号が供給される。ここで、第１０電圧Ｖ１０はグランドレベルＧＮＤの電圧であることができる。
【００５５】
このようなセットアップ期間では上昇ランプ信号により放電セル内には弱い暗放電、即ちセットアップ放電が生じる。このセットアップ放電により放電セル内にはある程度の壁電荷が蓄積され得る。
【００５６】
セットアップ期間後のセットダウン（Ｓｅｔ−Ｄｏｗｎ）期間では、上昇ランプ信号の後にこのような上昇ランプ信号と逆極性方向の下降ランプ（Ｒａｍｐ−Ｄｏｗｎ）信号がスキャン電極に供給される。
【００５７】
ここで、下降ランプ信号は、上昇ランプ信号のピーク電圧、即ち第３電圧Ｖ３０よりも低い第４０電圧Ｖ４０から第５０電圧Ｖ５０まで次第に下降することができる。
【００５８】
このような下降ランプ信号が供給されることで、放電セル内に微弱な消去放電、即ちセットダウン放電が発生する。このセットダウン放電により、放電セル内にはアドレス放電が安定して発生し得る程度の壁電荷が均一に残留する。
【００５９】
以上で説明した上昇ランプ信号または下降ランプ信号の形態を多様に変更することができる。例えば、図５Ａの（ａ）のように、下降ランプ信号は第４０電圧Ｖ４０よりも低い第７０電圧Ｖ７０から次第に下降することができる。即ち、下降ランプ信号が供給される時点におけるスキャン電極の電圧を変更することができる。ここで、第７０電圧Ｖ７０は第１０電圧Ｖ１０と実質的に同一の電圧であり得る。
【００６０】
または、図５Ａの（ｂ）のように、上昇ランプ信号は勾配が互いに異なる第１上昇ランプ信号と第２上昇ランプ信号を含むことができる。
【００６１】
第１上昇ランプ信号は第１０電圧Ｖ１０から第２０電圧Ｖ２０まで第１勾配で次第に上昇し、第２上昇ランプ信号は第２０電圧Ｖ２０から第３０電圧Ｖ３０まで第２勾配で次第に上昇できる。
【００６２】
第２上昇ランプ信号の第２勾配は、第１勾配よりも緩やかにすることができる。このように、第２勾配を第１勾配よりも更に緩やかにすれば、セットアップ放電の発生前までは電圧が相対的に速く上昇し、セットアップ放電の発生間には電圧が相対的に遅く上昇する効果が得られ、セットアップ放電により発生する光の量を低減させることができる。
【００６３】
これにより、コントラスト特性を改善することができる。
【００６４】
図５Ａの（ｂ）で言及していない第８０電圧Ｖ８０は、図５の（ａ）の第７０電圧Ｖ７０と実質的に同一な電圧であり得る。
【００６５】
以上で説明したリセット期間の前に、プリ（Ｐｒｅ）リセット期間を更に含むことができる。例えば、図５Ｂのように、リセット期間の以前にプリ（Ｐｒｅ）リセット期間を含むことができ、このようなプリリセット期間でスキャン電極Ｙに第９０電圧Ｖ９０まで次第に下降するプリランプ（Ｐｒｅ−Ｒａｍｐ）信号を供給することができる。
【００６６】
また、スキャン電極にプリランプ信号が供給される間に、プリランプ信号と逆極性方向のプリサステイン（Ｐｒｅ−Ｓｕｓｔａｉｎ）信号をサステイン電極に供給することができる。
【００６７】
更に、プリサステイン信号はプリサステイン電圧Ｖｐｚを実質的に一定に維持することができる。ここで、プリサステイン電圧Ｖｐｚは、以後のサステイン期間で供給されるサステイン信号の電圧、即ちサステイン電圧Ｖｓと略同一であり得る。
【００６８】
このように、プリリセット期間でスキャン電極にプリランプ信号が供給され、サステイン電極にプリサステイン信号が供給されれば、スキャン電極上に所定の極性の壁電荷が蓄積され、サステイン電極上にはスキャン電極と反対極性の壁電荷が蓄積される。例えば、スキャン電極上には陽（＋）の壁電荷が蓄積され、サステイン電極上には陰（−）の壁電荷が蓄積される場合も可能である。
【００６９】
それにより、プリリセット期間後のリセット期間で充分な強度のセットアップ放電を発生させることができ、その結果、初期化を十分に安定して行うことができる。
【００７０】
また、リセット期間でスキャン電極に供給される上昇ランプ信号（Ｒａｍｐ−Ｕｐ）の電圧が更に小さくなっても、充分な強度のセットアップ放電を発生させることができる。
【００７１】
駆動時間を確保する観点から、映像フレームのサブフィールドのうち、時間的に最初に配列されるサブフィールドにおけるリセット期間以前にプリリセット期間を含むか、映像フレームのサブフィールドのうち、２個または３個のサブフィールドにおけるリセット期間以前にプリリセット期間を含むことも可能である。
【００７２】
または、このようなプリリセット期間を全サブフィールドで省略することも可能である。
【００７３】
一方、リセット期間後のアドレス期間において、下降ランプ信号の最低電圧、即ち第５０電圧Ｖ５０よりは高い電圧、例えば第６０電圧Ｖ６０を実質的に維持するスキャンバイアス信号をスキャン電極に供給する。
【００７４】
また、スキャンバイアス信号からスキャン電圧ΔＶｙだけ下降するスキャン信号をスキャン電極に供給することができる。
【００７５】
一方、サブフィールド単位でのスキャン信号Ｓｃａｎの幅は可変的であり得る。即ち、少なくとも１つのサブフィールドでスキャン信号の幅は他のサブフィールドにおけるスキャン信号の幅と異なり得る。例えば、時間的に後に位置するサブフィールドにおけるスキャン信号の幅が、時間的に前に位置するサブフィールドにおけるスキャン信号の幅よりも小さくなり得る。また、サブフィールドの配列順序に応じたスキャン信号の幅は、２.６μｓ、２.３μｓ、２.１μｓ、１.９μｓなどのように次第に減少するか、２.６μｓ、２.３μｓ、２.３μｓ、２.１μｓ．．．．．．１.９μｓ、１.９μｓなどのように減少することもできる。
【００７６】
このように、スキャン信号をスキャン電極に供給するとき、スキャン信号に対応するようにアドレス電極にデータ信号を供給することができる。
【００７７】
このようなスキャン信号とデータ信号が供給されることで、スキャン信号とデータ信号との間の電圧差とリセット期間に生成された壁電荷による壁電圧が加えられ、データ信号が供給される放電セル内にはアドレス放電が発生し得る。
【００７８】
ここで、アドレス期間においてサステイン電極の干渉によりアドレス放電が不安定になるのを防止するために、サステイン電極にサステインバイアス信号を供給することができる。
【００７９】
サステインバイアス信号は、サステイン期間で供給されるサステイン信号の電圧よりは小さく、グランドレベルＧＮＤの電圧よりは大きいサステインバイアス電圧Ｖｚを実質的に一定に維持することができる。
【００８０】
その後、映像表示のためのサステイン期間においては、スキャン電極及びサステイン電極のうちの少なくとも１つにサステイン信号を供給することができる。例えば、スキャン電極とサステイン電極に交互にサステイン信号を供給することができる。
【００８１】
このようなサステイン信号が供給されれば、アドレス放電により選択された放電セルは放電セル内の壁電圧とサステイン信号のサステイン電圧Ｖｓが加えられ、サステイン信号が供給されるとき、スキャン電極とサステイン電極との間にサステイン放電、即ち表示放電が発生し得る。
【００８２】
このようなサステイン信号を多様に変更することができる。例えば、図５Ｃのように、スキャン電極Ｙまたはサステイン電極Ｚのうちの何れかの電極、例えばスキャン電極に陽（＋）のサステイン信号と陰（−）のサステイン信号を交互に供給することができる。
【００８３】
このように、何れかの電極に陽のサステイン信号と陰のサステイン信号が供給される間に、残りの電極、例えばサステイン電極Ｚにはバイアス信号を供給することができる。
【００８４】
ここで、バイアス信号はグランドレベルＧＮＤの電圧を実質的に一定に維持することができる。
【００８５】
図５Ｃでのように、スキャン電極Ｙまたはサステイン電極Ｚの何れかの電極にのみサステイン信号を供給する場合には、スキャン電極Ｙまたはサステイン電極Ｚの何れかの電極に、サステイン信号を供給するための回路が配置される１つの駆動ボードのみを備えれば良い。
【００８６】
それにより、プラズマディスプレイパネルを駆動させる駆動部の全体の大きさを縮小することができ、製造コストを低減することができる。
【００８７】
図６は、データ信号についてより詳細に説明するための図である。
【００８８】
図６を参照すれば、アドレス期間においてアドレス電極に供給されるデータ信号は、電圧上昇期間、電圧維持期間及び電圧下降期間を含む。
【００８９】
電圧上昇期間では、データ信号の電圧がインダクタ部を介して第１電圧Ｖ１まで次第に上昇する。
【００９０】
電圧維持期間では、データ信号の電圧が第１電圧Ｖ１よりは大きい第２電圧Ｖ２を実質的に一定に維持する。
【００９１】
電圧下降期間では、データ信号の電圧が第２電圧Ｖ２以下に次第に下降する。
【００９２】
以上で説明したデータ信号を供給する駆動部の構成及びその動作の一例について、添付する図７及び図８Ａ乃至図８Ｆを参照し説明すれば、以下の通りである。
【００９３】
図７は、駆動部の構成の一例を説明するための図である。
【００９４】
また、図８Ａ乃至図８Ｆは、図７の駆動部の動作の一例を説明するための図である。
【００９５】
まず、図７を参照すれば、駆動部はデータドライブ集積回路部７００と、データ電圧供給部７１０及びエネルギー回収部７２０を含む。
【００９６】
データ電圧供給部７１０は、第２電圧Ｖ２を供給するためのスイッチング素子、即ち第３スイッチ部Ｓ３を含み、このような第３スイッチ部Ｓ３のスイッチング動作を通じて図示しないデータ電圧源が出力する第２電圧Ｖ２をデータドライブ集積回路部７００に供給する。
【００９７】
データドライブ集積回路部７００は、プラズマディスプレイパネルのアドレス電極Ｘに接続され、自身に供給される電圧を所定のスイッチング動作を通じてアドレス電極Ｘに供給する。例えば、データ電圧供給部７１０の出力とエネルギー回収部７２０の出力とグランドレベルＧＮＤの電圧を選択的にアドレス電極Ｘに供給する。
【００９８】
また、このようなデータドライブ集積回路部７００は、第１スイッチ部Ｓ１と第２スイッチ部Ｓ２を含む。
【００９９】
ここで、第１スイッチ部Ｓ１の一端はデータ電圧供給部７１０及びエネルギー回収部７２０と共通連結され、他端は第２スイッチ部Ｓ２の一端と連結される。また、第２スイッチ部Ｓ２の他端は接地ＧＮＤされる。
【０１００】
また、第１スイッチ部Ｓ１の他端と第２スイッチ部Ｓ２の一端との間、即ち第２ノードｎ２はアドレス電極Ｘと接続される。
【０１０１】
このようなデータドライブ集積回路部７００をデータ電圧供給部７１０及びエネルギー回収部７２０から独立した１つのモジュールとして形成することができる。例えば、軟性基板、例えばＴＣＰ（Ｔａｐｅ Ｃａｒｒｉｅｒ Ｐａｃｋａｇｅ）上に１つのチップ状に形成することができる。
【０１０２】
エネルギー回収部７２０は、キャパシタ部Ｃ、インダクタ部Ｌ及び第４スイッチ部Ｓ４を含む。ここで、キャパシタ部Ｃとインダクタ部Ｌと第４スイッチ部Ｓ４は直列配置される。
【０１０３】
キャパシタ部Ｃは、プラズマディスプレイパネルのアドレス電極Ｘに供給するエネルギーを格納し、またプラズマディスプレイパネルのアドレス電極Ｘから回収された無効エネルギーを格納する。
【０１０４】
第４スイッチ部Ｓ４は、キャパシタ部Ｃからプラズマディスプレイパネルのアドレス電極Ｘに供給されるエネルギーの供給経路を形成する。また、プラズマディスプレイパネルのアドレス電極Ｘからエネルギー格納用キャパシタ部Ｃに回収されるエネルギーの回収経路を形成する。
【０１０５】
インダクタ部Ｌは、キャパシタ部Ｃに格納されたエネルギーがＬＣ共振を通じてプラズマディスプレイパネルのアドレス電極Ｘに供給されるようにし、またプラズマディスプレイパネルの無効エネルギーがＬＣ共振を通じてキャパシタ部Ｃに回収されるようにする。
【０１０６】
ここで、第４スイッチ部Ｓ４の一端はキャパシタ部Ｃの他端と連結され、他端は接地される。キャパシタ部Ｃの一端はインダクタ部Ｌの他端と連結され、インダクタ部Ｌの一端は第１ノードｎ１でデータ電圧供給部７１０及びデータドライブ集積回路部７００の第１スイッチ部Ｓ１の一端と共通連結される。
【０１０７】
一方、駆動部は電流遮断部７３０を更に含むことができる。電流遮断部７３０は、エネルギー回収部７２０のキャパシタ部Ｃと図示しないデータ電圧源との間の電流の流れを遮断できるダイオード部Ｄを含む。このような電流遮断部７３０は、データ電圧源の出力、即ち第２電圧Ｖ２がキャパシタ部Ｃに流れ込まないように遮断することができる。
【０１０８】
このような図７に示す駆動部の動作を添付する図８Ａ乃至図８Ｆを参照し説明すれば、以下の通りである。
【０１０９】
まず、図８Ａを参照すれば、前述した図６に図示した上昇期間、維持期間、上昇期間を有するデータ信号をアドレス電極Ｘに供給するための図７の駆動部によるスイッチングのタイミングが示されている。
【０１１０】
電圧上昇期間、即ちｄ１期間では、エネルギー回収部７２０の第４スイッチ部Ｓ４がオン状態であり、またデータドライブ集積回路部７００の第１スイッチ部Ｓ１がオン状態である。
【０１１１】
また、データ電圧供給部７１０の第３スイッチ部Ｓ３とデータドライブ集積回路部７００の第２スイッチ部Ｓ２はそれぞれオフ状態である。
【０１１２】
すると、図８Ｂに図示するように、エネルギー回収部７２０のキャパシタ部Ｃに格納されたエネルギーが第３ノードｎ３、インダクタ部Ｌ、第１ノードｎ１及びデータドライブ集積回路部７００の第１スイッチ部Ｓ１を通じてプラズマディスプレイパネルのアドレス電極Ｘに供給される。
【０１１３】
ここで、インダクタ部Ｌによる共振が発生し、それによりアドレス電極Ｘの電圧が第１電圧Ｖ１まで次第に上昇する。
【０１１４】
その後、電圧維持期間、即ちｄ２では、データ電圧供給部７１０の第３スイッチ部Ｓ３とデータドライブ集積回路部７００の第１スイッチ部Ｓ１がオン状態であり、エネルギー回収部７２０の第４スイッチ部Ｓ４及びデータドライブ集積回路部７００の第２スイッチ部Ｓ２はそれぞれオフ状態である。
【０１１５】
すると、図８Ｃに図示するように、データ電圧源が供給する第２電圧Ｖ２が、データ電圧供給部７１０の第３スイッチ部Ｓ３を介して、第１ノードｎ１を経由してデータドライブ集積回路部７００の第１スイッチ部Ｓ１を通ってプラズマディスプレイパネルのアドレス電極Ｘに供給される。それにより、アドレス電極Ｘの電圧、即ちデータ信号の電圧が第１電圧Ｖ１から第２電圧Ｖ２まで上昇する。即ち、データ信号は電圧が第１電圧Ｖ１の時点で第２電圧Ｖ２にクランプされる。
【０１１６】
一方、電圧上昇期間ｄ１の終端におけるデータ信号の電圧、即ち第１電圧Ｖ１が低過ぎる場合には、インダクタ部Ｌによる共振時間が過度に短くなり、それによりキャパシタ部Ｃに格納されたエネルギーがアドレス電極Ｘに十分に供給されず、駆動効率が低下する。
【０１１７】
反対に、第１電圧Ｖ１が高過ぎる場合には、インダクタ部Ｌによる共振時間が過度に長くなり、データ信号の電圧が不安定になるなどの不具合が生じ、アドレス放電が不安定になる恐れがある。
【０１１８】
これを考慮するとき、第１電圧Ｖ１は電圧維持期間ｄ２におけるデータ信号の電圧、即ち第２電圧Ｖ２の０.５倍以上１倍未満であることが好ましく、または０.６倍以上０.８５倍以下であることがより好ましい。
【０１１９】
一方、電圧上昇期間ｄ１の長さが長過ぎる場合には、１つのデータ信号の長さが過度に長くなり、全体の駆動時間が足りなくなる恐れがある。また、電圧上昇期間ｄ１の長さが短過ぎる場合には、インダクタ部Ｌによる共振時間が過度に短くなり、それによりキャパシタ部Ｃに格納されたエネルギーがアドレス電極Ｘに十分に供給されず、駆動効率が低下する。
【０１２０】
このような駆動効率の低下及びアドレス放電が不安定になることを防止するために、データ信号の電圧上昇期間ｄ１の長さは、電圧上昇期間ｄ１と、電圧維持期間ｄ２と、電圧下降期間ｄ３との長さの和（即ち、ｄ１＋ｄ２＋ｄ３）の０.０５倍以上０.４倍以下であることが好ましく、または０.０８倍以上０.３５倍以下であることがより好ましい。
【０１２１】
以上で説明した電圧上昇期間ｄ１と電圧維持期間ｄ２におけるインダクタ部Ｌに流れる電流ＩＬを図８Ｄに示す。
【０１２２】
図８Ｄを参照すれば、電圧上昇期間ｄ１においては、インダクタ部Ｌからアドレス電極Ｘ側に電流が流れ、またその電流量が増加することが分かる。
【０１２３】
ここで、データ信号の電圧が第１電圧Ｖ１の時点においてインダクタ部Ｌに流れる電流Ｉ１は最大電流Ｉｍａｘから０Ａ（アンペア）の間の値を有する。より詳細には、データ信号の電圧が第１電圧Ｖ１である時点においてインダクタ部Ｌに流れる電流Ｉ１は、電圧上昇期間ｄ１でインダクタ部Ｌに流れる最大電流Ｉｍａｘの０.２倍以上０.７倍以下である。
【０１２４】
ここで、データ信号の電圧が第１電圧Ｖ１である時点は、図８Ｃのような場合に第２電圧Ｖ２を供給するためのスイッチング素子、即ち第３スイッチ部Ｓ３がターンオンされる時点と実質的に同一である。
【０１２５】
一方、電圧下降期間、即ちd３期間では、エネルギー回収部７２０の第４スイッチ部Ｓ４がオン状態であり、またデータドライブ集積回路部７００の第１スイッチ部Ｓ１がオン状態である。
【０１２６】
また、データ電圧供給部７１０の第３スイッチ部Ｓ３及びデータドライブ集積回路部７００の第２スイッチ部Ｓ２はそれぞれオフ状態である。
【０１２７】
すると、図８Ｅに図示するように、プラズマディスプレイパネルの無効エネルギーがデータドライブ集積回路部７００の第１スイッチ部Ｓ１、第１ノードｎ１及びインダクタ部Ｌを経由してキャパシタ部Ｃに回収される。
【０１２８】
このとき、インダクタ部Ｌを介してＬＣ共振が発生し、それによりアドレス電極Ｘの電圧、即ちデータ信号の電圧が第２電圧Ｖ２以下に次第に下降する。
【０１２９】
電圧下降期間後には、図８Ｆに図示するように、データドライブ集積回路部７００の第２スイッチ部Ｓ２がオン状態であり、データ電圧供給部７１０の第３スイッチ部Ｓ３、エネルギー回収部７２０の第４スイッチ部Ｓ４及びデータドライブ集積回路部７００の第１スイッチ部Ｓ１はそれぞれオフ状態である。
【０１３０】
すると、グランドＧＮＤレベルの電圧がデータドライブ集積回路部７００の第２スイッチ部Ｓ２を経由してプラズマディスプレイパネルのアドレス電極Ｘに供給される。
【０１３１】
このような過程を通じてアドレス電極Ｘにデータ信号が供給される。
【０１３２】
一方、２つのデータ信号が連続される場合について説明すれば、以下の通りである。
【０１３３】
図９は、２つのデータ信号が連続する場合を説明するための図である。
【０１３４】
図９のように、データ信号が第１データ信号ｄａｔａ１と第２データ信号ｄａｔａ２を含む場合を仮定する。
【０１３５】
このような第１データ信号ｄａｔａ１と第２データ信号ｄａｔａ２は、それぞれ電圧上昇期間、電圧維持期間、電圧下降期間を含むことができる。
【０１３６】
ここで、第１データ信号ｄａｔａ１と第２データ信号ｄａｔａ２が連続する場合に、第１データ信号ｄａｔａ１の電圧下降期間においては、電圧が第１データ信号ｄａｔａ１の電圧上昇期間における最低電圧、例えばグランドレベルＧＮＤの電圧よりも高い第３電圧Ｖ３まで下降する。また、第２データ信号ｄａｔａ２の電圧上昇期間においては、電圧が第３電圧Ｖ３からインダクタ部を介して次第に上昇する。
【０１３７】
より詳細には、第１データ信号ｄａｔａ１と第２データ信号ｄａｔａ２が連続する場合に、第１データ信号ｄａｔａ１の電圧上昇期間においては、インダクタ部を介して電圧が第１電圧Ｖ１まで次第に上昇し、電圧維持期間においては、第１電圧Ｖ１よりも大きい第２電圧Ｖ２を実質的に一定に維持し、電圧下降期間においては、電圧が第２電圧Ｖ２よりも小さな第３電圧Ｖ３まで次第に下降する。
【０１３８】
更に、第２データ信号ｄａｔａ２の電圧上昇期間においては、インダクタ部を介して電圧が第３電圧Ｖ３から第４電圧Ｖ４まで次第に上昇し、電圧維持期間においては、第４電圧Ｖ４よりも大きい第５電圧Ｖ５を実質的に一定に維持し、電圧下降期間においては、電圧が第５電圧Ｖ５以下に次第に下降する。ここで、第２電圧Ｖ２は第５電圧Ｖ５と実質的に同一であり得る。また、第１電圧Ｖ１は第４電圧Ｖ４と同一であり得る。
【０１３９】
このように設定する理由について添付する図１０を参照し説明すれば、以下の通りである。
【０１４０】
図１０は、２つのデータ信号が連続される場合に図９のように設定する理由について説明するための図である。
【０１４１】
図１０のように、第１データ信号ｄａｔａ１と第２データ信号ｄａｔａ２が連続する場合に、第１データ信号ｄａｔａ１の電圧下降期間と、第２データ信号ｄａｔａ２の電圧上昇期間を省略し、第１データ信号ｄａｔａ１の電圧維持期間と、第２データ信号ｄａｔａ２の電圧維持期間が連続するように設定すれば、第１データ信号ｄａｔａ１の電圧下降期間において実施された前述の図８Ｄのようなエネルギー回収動作が１回省略される。それにより、エネルギー回収効率が低下し、駆動効率が低下する。
【０１４２】
また、３個以上のデータ信号が連続する場合には、省略されるエネルギー回収動作の回数が更に増加し、それにより駆動効率が更に低下する。
【０１４３】
反対に、上述した図９のように設定すれば、第１データ信号ｄａｔａ１と第２データ信号ｄａｔａ２が連続する場合に、前述の図８Ｄのようなエネルギー回収動作と図８Ｂのようなエネルギー供給動作が連続して行われる。
【０１４４】
即ち、第１データ信号ｄａｔａ１と第２データ信号ｄａｔａ２が連続しても、第１データ信号ｄａｔａ１の電圧下降期間において前述の図８Ｄのようなエネルギー回収動作が行われる。それにより、エネルギー回収効率が低下するのを防止し、駆動効率を十分に確保することができる。
【０１４５】
一方、第３電圧Ｖ３の大きさが大き過ぎる場合には、第１データ信号ｄａｔａ１と第２データ信号ｄａｔａ２が連続する場合に、第１データ信号ｄａｔａ１の電圧下降期間の長さが過度に短くなり、それによりエネルギー回収効率が低下する恐れがある。
【０１４６】
反対に、第３電圧Ｖ３の大きさが小さ過ぎる場合には、第１データ信号ｄａｔａ１の後に第２データ信号ｄａｔａ２の電圧を十分に上昇させるまでにかかる時間が過度に増加する可能性がある。それにより、駆動効率が低下し、また駆動時間が足りなくなる恐れがある。
【０１４７】
これを考慮するとき、第３電圧Ｖ３は第２電圧Ｖ２の０.１倍以上０.７倍以下であることが好ましく、または０.２５倍以上０.４５倍以下であることがより好ましい。
【０１４８】
図１１は、第１データ信号と第２データ信号が連続する他の場合について説明するための図である。
【０１４９】
以上の説明では第１データ信号ｄａｔａ１の第１電圧Ｖ１と第２データ信号ｄａｔａ２の第４電圧Ｖ４が同一であると説明しているが、図１１を参照すれば、これとは異なり、第１電圧Ｖ１は第４電圧Ｖ４と互いに異なり得る。
【０１５０】
より詳細には、第１データ信号ｄａｔａ１の電圧期間におけるエネルギー回収動作と、第２データ信号ｄａｔａ２の電圧上昇期間におけるエネルギー供給動作が連続する場合に、第１データ信号ｄａｔａ１の後に第２データ信号ｄａｔａ２の電圧を充分な地点まで上昇させるまでにかかる時間を低減させるために、第４電圧Ｖ４は第１電圧Ｖ１よりも低いことが好ましい。
【０１５１】
以上説明したように、本発明の最も好ましい実施の形態等について説明したが、本発明は、上記記載に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載され、または明細書に開示された発明の要旨に基づき、当業者であれば様々な変形や変更が可能であることは勿論であり、斯かる変形や変更が、本発明の範囲に含まれることは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【０１５２】
【図１】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置の構成を説明するための図である。
【図２】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置に含まれ得るプラズマディスプレイパネルの構造を説明するための図である。
【図３】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置において映像の階調を実現するための映像フレームを説明するための図である。
【図４】映像フレームに含まれるサブフィールドにおける本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイ装置の動作の一例を説明するための図である。
【図５Ａ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの他の動作を説明するための図である。
【図５Ｂ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの他の動作を説明するための図である。
【図５Ｃ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの他の動作を説明するための図である。
【図６】データ信号についてより詳細に説明するための図である。
【図７】駆動部の構成の一例を説明するための図である。
【図８Ａ】図７の駆動部の動作の一例を説明するための図である。
【図８Ｂ】図７の駆動部の動作の一例を説明するための図である。
【図８Ｃ】図７の駆動部の動作の一例を説明するための図である。
【図８Ｄ】図７の駆動部の動作の一例を説明するための図である。
【図８Ｅ】図７の駆動部の動作の一例を説明するための図である。
【図８Ｆ】図７の駆動部の動作の一例を説明するための図である。
【図９】２つのデータ信号が連続する場合を説明するための図である。
【図１０】２つのデータ信号が連続する場合に図９のように設定する理由について説明するための図である。
【図１１】第１データ信号と第２データ信号が連続する他の場合を説明するための図である。
【図１】
2007188087.tif 000003
【図２】
2007188087.tif 000004
【図３】
2007188087.tif 000005
【図４】
2007188087.tif 000006
【図５Ａ】
2007188087.tif 000007
【図５Ｂ】
2007188087.tif 000008
【図５Ｃ】
2007188087.tif 000009
【図６】
2007188087.tif 000010
【図７】
2007188087.tif 000011
【図８Ａ】
2007188087.tif 000012
【図８Ｂ】
2007188087.tif 000013
【図８Ｃ】
2007188087.tif 000014
【図８Ｄ】
2007188087.tif 000015
【図８Ｅ】
2007188087.tif 000016
【図８Ｆ】
2007188087.tif 000017
【図９】
2007188087.tif 000018
【図１０】
2007188087.tif 000019
【図１１】
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