(57)【要約】【課題】ロータ回転時の遠心力による磁石への発生応力が増加しないようにして、運転範囲を拡大しロータの高回転化を可能にすると共に、磁石保持部を大型化することなくロータ回転時の磁石の保持強度を確保することができる回転電機を提供する。【解決手段】ロータとステータがアキシャル方向に対向配置されてアキシャル方向にエアギャップを有する回転電機において、ロータ１０の径方向に沿って磁束が通るように、ロータ１０のエアギャップａに面するロータ径方向内側と外側に、ロータ周方向に沿って複数の磁石１２ａ，１２ｂを配置すると共に、ロータ径方向外側に配置する磁石量をロータ径方向内側に配置する磁石量より少なくした。ロータ径方向外側に配置する各磁石１２ｂのロータ回転軸方向長さを、ロータ径方向内側に配置する各磁石１２ａのロータ回転軸方向長さより短くした。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータとステータがアキシャル方向に対向配置されてアキシャル方向にエアギャップを有する回転電機において、
前記ロータの径方向に沿って磁束が通るように、前記ロータの前記エアギャップに面するロータ径方向内側と外側に、ロータ周方向に沿って複数の磁石を配置すると共に、ロータ径方向外側に配置する磁石量をロータ径方向内側に配置する磁石量より少なくしたことを特徴とする回転電機。
【請求項２】
前記ロータ径方向外側に配置する各磁石のロータ回転軸方向長さを、前記ロータ径方向内側に配置する各磁石のロータ回転軸方向長さより短くしたことを特徴とする請求項１に記載の回転電機。
【請求項３】
前記エアギャップは、前記ロータ径方向外側が前記ロータ径方向内側より広いことを特徴とする請求項１または２に記載の回転電機。
【請求項４】
前記ロータ径方向外側に配置された各磁石のロータ周方向長さは、前記各磁石の前記ロータ径方向内側に配置された各磁石のロータ周方向長さより短いことを特徴とする請求項１に記載の回転電機。
【請求項５】
前記各磁石のバックヨークは、ロータ周方向に連続していることを特徴とする請求項４に記載の回転電機。
【請求項６】
前記ロータ径方向外側に配置された各磁石のロータ周方向端には、磁性体が配置されていることを特徴とする請求項４または５に記載の回転電機。
【請求項７】
前記磁性体は、ロータ周方向に連続していることを特徴とする請求項６に記載の回転電機。
【請求項８】
前記磁石を、ｄ軸方向のインダクタンスをｑ軸方向のインダクタンスより大きくして強め界磁にするように配置したことを特徴とする請求項６または７に記載の回転電機。
【請求項９】
前記ロータ径方向内側に配置する磁石量を０にしたことを特徴とする請求項１に記載の回転電機。
【請求項１０】
前記ロータのロータ径方向外側にラジアル方向のエアギャップを形成して、前記ロータ径方向外側のエアギャップをラジアル方向エアギャップとし、前記ロータ径方向内側に配置する磁石をアキシャル方向エアギャップに面して配置したことを特徴とする請求項１から９のいずれか一項に記載の回転電機。
【請求項１１】
前記ロータのロータ径方向内側にラジアル方向のエアギャップを形成して、前記ロータ径方向内側に配置する磁石をラジアル方向エアギャップに面して配置し、前記ロータ径方向外側のエアギャップをアキシャル方向エアギャップとしたことを特徴とする請求項１から９のいずれか一項に記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、回転電機に関し、特に、アキシャルギャップ型構造の回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、アキシャルギャップ型の回転電機である「フラット回転機」（特許文献１参照）が知られている。
この「フラット回転機」は、極性を異にして順に８ｎ個の永久磁石を固着した円板状の磁石装着盤を空隙を隔てて少なくとも２枚配設すると共に、空隙を隔てて配設された当該２枚の磁石装着盤の各永久磁石が異なる極性で相対向して、ブラケットに回転自在に軸支されたシャフトに固着されてなるロータと、略三角形状に巻線されたコイルが９ｎ個円周上に円形に配置された、上記磁石装着盤の空隙に配設される円板状のステータコイル板とを備えて構成されている。
【０００３】
これにより、ステータコイルの数が９ｎ、ロータの磁極数が８ｎのフラット回転機を実現している。
【特許文献１】特開平１１−１８７６３５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、従来のアキシャルギャップ型のモータにおいては、ロータのエアギャップ面側に磁石を置き過ぎると、ロータ回転時の遠心力による磁石への発生応力が増加する傾向にあるため、ロータの回転速度が制限されてしまい運転範囲が狭くなってしまう。その上、磁石への発生応力が大きいことから、ロータ回転時の磁石の保持強度を確保するための磁石保持部の大型化が避けられなかった。
この発明の目的は、ロータ回転時の遠心力による磁石への発生応力が増加しないようにして、運転範囲を拡大しロータの高回転化を可能にすると共に、磁石保持部を大型化することなくロータ回転時の磁石の保持強度を確保することができる回転電機を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するため、この発明に係る回転電機は、ロータとステータがアキシャル方向に対向配置されてアキシャル方向にエアギャップを有する回転電機において、前記ロータの径方向に沿って磁束が通るように、前記ロータの前記エアギャップに面するロータ径方向内側と外側に、ロータ周方向に沿って複数の磁石を配置すると共に、ロータ径方向外側に配置する磁石量をロータ径方向内側に配置する磁石量より少なくしている。
【発明の効果】
【０００６】
この発明によれば、ロータとステータがアキシャル方向に対向配置されてアキシャル方向にエアギャップを有する回転電機は、ロータの径方向に沿って磁束が通るように、ロータのエアギャップに面するロータ径方向内側と外側に、ロータ周方向に沿って複数の磁石が配置されており、ロータ径方向外側に配置する磁石量は、ロータ径方向内側に配置する磁石量より少なくなっている。
このため、ロータ回転時の遠心力による磁石への発生応力が増加しないようにして、運転範囲を拡大しロータの高回転化を可能にすると共に、磁石保持部を大型化することなくロータ回転時の磁石の保持強度を確保することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、この発明を実施するための最良の形態について図面を参照して説明する。
（第１実施の形態）
図１は、この発明の第１実施の形態に係る回転電機の概略構成を示す部分説明図である。図１に示すように、回転電機は、２個のロータ１０と１個のステータ１１が、アキシャル（ロータ回転軸１０ａ）方向に対向して配置された、２ロータ１ステータのアキシャルギャップ型構造を有しており、アキシャル方向にエアギャップａを設けている。
【０００８】
円盤状に形成された各ロータ１０のエアギャップ側面には、複数組の磁石（永久磁石）１２がロータ周方向に沿って略等間隔離間して配置されており、各磁石１２は、ロータ径方向内側に配置された磁石１２ａとロータ径方向外側に配置された磁石１２ｂの２個一組からなる。磁石１２ａと磁石１２ｂは、ロータ回転軸方向長さが異なる、即ち、磁石１２ｂのロータ回転軸方向長さが、磁石１２ａのロータ回転軸方向長さより短い他は、略同一形状を有して、同一半径方向上に配置されている。各磁石１２は、ロータ径方向内側と外側で、及びステータ１１を挟んだ対向同士で、それぞれ極性が異なる。
【０００９】
つまり、ロータ径方向外側に配置された磁石１２ｂは、ロータ径方向内側に配置された磁石１２ａより小さいので、ロータ径方向外側に配置された磁石全体の質量は、ロータ径方向内側に配置された磁石全体の質量より小さくなる。このため、ロータ回転時に磁石１２にかかる遠心力が低減し遠心力による磁石１２への発生応力が低減するので、ロータの回転速度が制限されず、運転範囲が狭くなることがない。なお、ロータ径方向外側に配置する磁石の質量を０、即ち、ロータ径方向外側には磁石を配置しなくても良い。
【００１０】
また、ロータ回転時の遠心力による磁石１２への発生応力が低減するので、従来、磁石１２を保持するためにロータ外周縁部に設けていた保持部分（図１、破線ｈ参照）を設けなくても良いので、磁石保持部を大型化することなくロータ回転時の磁石１２の保持強度を十分確保することができ、その上、ロータ全体を小型化することが可能になる。つまり、磁石１２には遠心力が作用するが、遠心力は回転が高い程、ロータ径方向外側になる程大きくなるため、これらの場合には、遠心力でロータが破壊しないように、ロータ外周縁に十分な強度を有する磁石保持部材を設ける必要があり、当然、ロータ全体の大型化が避けられない。
【００１１】
これらの磁石１２に対応して、ステータ１１には、ステータ径方向内側と外側の２個一組からなる複数のコイル１３が、ステータ周方向に略等間隔離間して配置されている。コイル１３は、ステータ１１の両エアギャップ側面を貫通するステータコア１１ａにコイル巻線を巻回して形成される。
従って、この回転電機には、磁束が、ロータ径方向内側に配置した磁石１２ａとロータ径方向外側に配置した磁石１２ｂを結ぶ、各ロータ１０のロータ径方向を通ると共に、両磁石１２ａ，１２ｂを結ぶ、ロータ回転軸方向に沿ってステータ径方向内側と外側でステータコア１１ａを通る、磁路Ｒが形成される。
【００１２】
このように、ロータ１０の径方向に沿って磁束が通るように、ロータ１０のエアギャップａに面するロータ径方向内側と外側に磁石を配置すると共に、ロータ径方向外側に配置する磁石１２ｂの質量をロータ径方向内側に配置する磁石１２ａの質量より少なくしている。このため、ロータ回転時の遠心力による磁石への発生応力が低減するので、運転範囲が拡大しロータの高回転化を可能にすると共に、ロータ回転時の磁石の保持強度を確保しつつ、ロータ全体の小型化が可能になる。
なお、ロータ径方向外側に配置する磁石の質量を減らす方法として、例えば、ロータ径方向外側の磁石１２を、ＩＰＭ（Ｉｎｔｅｒｉｏｒ  Ｐｅｒｍａｎｅｎｔ  Ｍａｇｎｅｔ）構造化すると共にＶ型に配置しても良い。
【００１３】
（第２実施の形態）
図２は、この発明の第２実施の形態に係る回転電機の概略構成を示す部分説明図である。図２に示すように、この実施の形態においては、各ロータ１０のエアギャップａの広さを、ロータ径方向内側と外側で異ならせて、即ち、磁石１２ｂを配置したロータ径方向外側のエアギャップａ２を、磁石１２ａを配置したロータ径方向内側のエアギャップａ１より広く形成している。その他の構成及び作用は、第１実施の形態の回転電機（図１参照）と同様である。
このように、ロータ１０の振れを考慮すると、ロータ径方向内側と外側でエアギャップａの広さを変化させることにより、トータルエアギャップを小さくすることができるので、ロータの回転トルクが向上する。
【００１４】
（第３実施の形態）
図３は、この発明の第３実施の形態に係る回転電機のロータを示し、（ａ）は平面説明図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ線に沿う断面説明図、（ｃ）は（ａ）のＣ−Ｂ線に沿う断面説明図である。図３に示すように、この実施の形態においては、ロータ径方向内側に配置した各磁石１２ａとロータ径方向外側に配置した各磁石１２ｂは、ロータ周方向長さが異なる、即ち、磁石１２ｂのロータ周方向長さを、磁石１２ａのロータ周方向長さより短く形成している（（ａ）参照）。その他の構成及び作用は、第１実施の形態の回転電機（図１参照）と同様である。
つまり、ロータ径方向外側に配置した磁石１２ｂは、ロータ径方向内側に配置した磁石１２ａより短いので、ロータ径方向外側に配置された磁石全体の質量は、ロータ径方向内側に配置された磁石全体の質量より小さくなる。
【００１５】
磁石１２ａと磁石１２ｂは、アルミニウム等の非磁性材料からなる円盤状の非磁性ケース１４に形成された、円盤周縁の外向きフランジ１４ａの厚さの非磁性部１５に、埋設されている（（ｂ），（ｃ）参照）。埋設された各磁石１２ａ及び各磁石１２ｂは、非磁性ケース１４との間に磁性体ヨーク（バックヨーク）１６を介在させると共に、非磁性部１５から端面を露出させている（（ｂ），（ｃ）参照）。各磁石１２ａと各磁石１２ｂは、円盤中央のロータ回転軸１０ａの周囲に同心円状に配置されており、各磁石１２ｂは、各磁石１２ａの端部延長位置との間に十分な離間、即ち、各磁石１２ｂの間に、非磁性部１５による十分な隣接間隙を有している（（ａ），（ｃ）参照）。
【００１６】
このように、ロータ径方向外側に配置する磁石１２ｂの長さをロータ径方向内側に配置する磁石１２ａの長さより短くすることにより、磁石１２ｂの質量を磁石１２ａの質量より少なくしているため、ロータ回転時の遠心力による磁石への発生応力が低減するので、運転範囲が拡大しロータの高回転化を可能にすると共に、磁石保持部を大型化することなくロータ回転時の磁石の保持強度を確保することができる。
図４は、図３のロータの他の例を示す、図３（ｃ）と同様の断面説明図である。図４に示すように、埋設された各磁石１２ａ及び各磁石１２ｂと非磁性ケース１４との間に介在させた磁性体ヨーク１６を、ロータ周方向に連続して形成しても良い。つまり、各磁石１２ｂの間の隣接間隙を埋める非磁性部１５の、非磁性ケース１４との間にも磁性体ヨーク１６が配置されている。
【００１７】
（第４実施の形態）
図５は、この発明の第４実施の形態に係る回転電機のロータを示し、（ａ）は平面説明図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ線に沿う断面説明図、（ｃ）は（ａ）のＣ−Ｂ線に沿う断面説明図である。図５に示すように、この実施の形態においては、第３実施の形態における、ロータ径方向外側に配置する磁石１２ｂの長さをロータ径方向内側に配置する磁石１２ａの長さより短くしたことにより生じた、各磁石１２ｂの端部（ロータ周方向端部）と各磁石１２ａの端部延長上との間に、磁性体を配置している（（ａ）参照）。その他の構成及び作用は、第３実施の形態の回転電機（図３参照）と同様である。
【００１８】
つまり、ロータ径方向外側に配置した磁石１２ｂの端部に、磁石１２ｂをロータ径方向内側に配置した磁石１２ａの端部延長上まで延長したように、磁性体ヨーク１６を磁石配置面まで突出形成する。これにより、リラクタンストルクによるロータ回転トルクの向上が可能になる。
図６は、図５のロータの他の例を示し、（ａ）は図５（ａ）と同様の断面説明図、（ｂ）は図３（ｂ）と同様の断面説明図、（ｃ）は図３（ｃ）と同様の断面説明図である。図６に示すように、磁石１２ｂの端部に突出形成した磁性体ヨーク１６を、ロータ周方向に連続して形成しても良い。つまり、各磁石１２ｂの間の隣接間隙にも磁性体ヨーク１６が配置されている。これにより、リラクタンストルクによるロータ回転トルクの向上が可能になる。
【００１９】
（第５実施の形態）
図７は、この発明の第５実施の形態に係る回転電機のロータを示し、（ａ）は平面説明図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ線に沿う断面説明図、（ｃ）は（ａ）のＣ−Ｂ線に沿う断面説明図である。図７に示すように、この実施の形態においては、第４実施の形態における、ロータの径方向外側に配置する各磁石１２ｂを、ロータ平面においてロータ周方向に略４５°ずらして配置し、ｄ軸方向のインダクタンス（Ｌｄ）をｑ軸方向のインダクタンス（Ｌｑ）より大きく（Ｌｄ＞Ｌｑ）して強め界磁にしている（（ａ）参照）。その他の構成及び作用は、第４実施の形態の回転電機（図５参照）と同様である。
これにより、強め界磁によるロータ回転トルクの向上が可能になる。
【００２０】
図８は、図７のロータの他の例を示す、図７（ｃ）と同様の断面説明図である。図８に示すように、埋設された各磁石１２ａ及び各磁石１２ｂと非磁性ケース１４との間に介在させた磁性体ヨーク１６を、ロータ周方向に連続して形成しても良い。つまり、各磁石１２ｂの間の隣接間隙を埋める非磁性部１５の、非磁性ケース１４との間にも磁性体ヨーク１６が配置されている。
この発明に係る回転電機にあっては、上述した実施の形態に示すロータとステータの構成の他、磁束がロータ径方向を通る磁路を形成すると共に、ロータ径方向内側よりロータ径方向外側の方が配置される磁石の質量が少ない、種々のロータとステータの構成が考えられる。
【００２１】
図９は、この発明に係るアキシャルギャップ構成を有するロータとステータの他の構成例を示し、（ａ）は構成例１の部分説明図、（ｂ）は構成例２の部分説明図である。図１０は、この発明に係るアキシャルギャップ構成及びラジアルギャップ構成を有するロータとステータの構成例を示し、（ａ）は構成例１の部分説明図、（ｂ）は構成例２の部分説明図である。
【００２２】
図９に示すように、２個のロータ１０と１個のステータ１１が、アキシャル方向に対向して配置され、アキシャル方向にエアギャップａを設けた、２ロータ１ステータのアキシャルギャップ型構造（図１参照）において、２個のロータ１０を、ロータ回転軸２０ａに沿って接続し一体化したロータ２０としても良い（（ａ）参照）。
これに対応して、ステータ１１を、ステータ径方向外側にのみコイル１３を配置してロータ２０の接続柱部２０ｂの外側に位置させる円環状に形成したステータ２１とする。そして、ロータ２０は、ロータ１０のロータ径方向内側に配置された磁石１２ａのみを有するものとする。
【００２３】
従って、この回転電機には、磁束が、各磁石１２ａからステータコア２１ａに向かってロータ２０のロータ径方向を通ると共に、ロータ回転軸方向に沿って接続柱部２０ｂとステータコア２１ａを通る、磁路Ｒが形成される（（ａ）参照）。
また、２個のロータ１０と１個のステータ１１が、アキシャル（ロータ回転軸１０ａ）方向に対向して配置され、アキシャル方向にエアギャップａを設けた、２ロータ１ステータのアキシャルギャップ型構造（図１参照）において、ステータ１１を、コイル巻線の巻回方向を変えたステータ２２としても良い（（ｂ）参照）。つまり、ステータ２２は、コイル巻線をロータ回転軸方向に沿ってステータコア２２ａに巻回して形成したコイル２３を有する。
【００２４】
これに対応して、各ロータ１０は、ロータ径方向内側に配置された磁石１２ａのみを有するものとし、対向配置された両磁石１２ａは、同一極性とする。
従って、この回転電機には、磁束が、一方の磁石１２ａから一方のロータ１０のロータ径方向とステータコア２２ａのステータ径方向を通ると共に、ロータ回転軸方向に沿って、一方の磁石１２ａを経てステータコア２２ａのステータ径方向内外側を通る、磁路Ｒ１と、他方の磁石１２ａから他方のロータ１０のロータ径方向とステータコア２２ａのステータ径方向を通ると共に、ロータ回転軸方向に沿って、他方の磁石１２ａを経てステータコア２２ａのステータ径方向内外側を通る、磁路Ｒ２とが形成される（（ｂ）参照）。
【００２５】
図１０に示すように、１個のロータ２４と１個のステータ２５が、アキシャル（ロータ回転軸２４ａ）方向に対向して配置され、アキシャル方向にエアギャップａを、ラジアル方向にエアギャップｂを、それぞれ設けた、１ロータ１ステータのアキシャルギャップ型構造としても良い。
つまり、２ロータ１ステータのアキシャルギャップ型構造（図１参照）において、ロータを１個として、そのロータ２４の外周部２４ｂを、ステータ２５の外周側に突出させて外向きフランジ状に形成し、ロータ２４は、ロータ径方向内側に配置された磁石１２ａのみを有すると共に、この磁石１２ａに対応するようにコイル２６を装着したステータ２５とする。コイル２６は、コイル巻線をロータ回転軸方向に沿って、ステータ２５の外縁部に位置するステータコア２５ａに巻回して形成される。
【００２６】
これにより、ロータ２４のロータ径方向外側にラジアル方向のエアギャップを形成して、ロータ径方向外側のエアギャップがラジアル方向エアギャップｂとなり、ロータ径方向内側に配置する磁石１２ａがアキシャル方向エアギャップａに面して配置される。
従って、この回転電機には、磁束が、磁石１２ａを経て、ロータ２４のロータ径方向とステータコア２５ａのステータ径方向を通ると共に、ロータ回転軸方向に沿って外周部２４ｂとステータコア２５ａを通る、磁路Ｒが形成される（（ａ）参照）。
また、２個のロータを一体化して形成したロータ２７と１個のステータ２８が、アキシャル（ロータ回転軸２７ａ）方向に対向して配置され、アキシャル方向にエアギャップａを、ラジアル方向にエアギャップｂを、それぞれ設けた、１ロータ１ステータのアキシャルギャップ型構造としても良い。
【００２７】
つまり、２ロータ１ステータのアキシャルギャップ型構造（図１参照）において、２個のロータ１０を、ロータ回転軸方向で接続し一体化したロータ２７とすると共に、ロータ径方向内側に配置された磁石１２ａを、ラジアル方向エアギャップｂに面して配置し（（ｂ）参照）、ロータ２７の接続柱部２７ｂの外側に位置させる円環状に形成したステータ２８とする。ステータ２８には、磁石１２ａに対応するようにコイル２９が装着されており、コイル２９は、コイル巻線をロータ回転軸方向に沿って、ステータ２８の外縁部に位置するステータコア２８ａに巻回して形成される。
これにより、ロータ２７のロータ径方向内側にラジアル方向のエアギャップを形成して、ロータ径方向内側に配置する磁石１２ａがラジアル方向エアギャップｂに面して配置され、ロータ径方向外側のエアギャップがアキシャル方向エアギャップａとなる。
【００２８】
従って、この回転電機には、磁束が、磁石１２ａを経て、ロータ２７のロータ回転軸方向一方側のロータ径方向とステータコア２８ａのステータ径方向を通ると共に、ロータ回転軸方向に沿って接続柱部２７ｂとステータコア２８ａを通る、磁路Ｒ１と、磁石１２ａを経て、ロータ２７のロータ回転軸方向他方側のロータ径方向とステータコア２８ａのステータ径方向を通ると共に、ロータ回転軸方向に沿って接続柱部２７ｂとステータコア２８ａを通る、磁路Ｒ２とが形成される（（ｂ）参照）。
【００２９】
このように、この発明によれば、ロータとステータがアキシャル方向に対向配置されてアキシャル方向にエアギャップを有する回転電機は、ロータの径方向に沿って磁束が通るように、ロータのエアギャップに面するロータ径方向内側と外側に、ロータ周方向に沿って複数の磁石が配置されており、ロータ径方向外側に配置する磁石量は、ロータ径方向内側に配置する磁石量より少なくなっているので、ロータ回転時の遠心力による磁石への発生応力が増加しないようにして、運転範囲を拡大しロータの高回転化を可能にすると共に、磁石保持部を大型化することなくロータ回転時の磁石の保持強度を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】この発明の第１実施の形態に係る回転電機の概略構成を示す部分説明図である。
【図２】この発明の第２実施の形態に係る回転電機の概略構成を示す部分説明図である。
【図３】この発明の第３実施の形態に係る回転電機のロータを示し、（ａ）は平面説明図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ線に沿う断面説明図、（ｃ）は（ａ）のＣ−Ｂ線に沿う断面説明図である。
【図４】図３のロータの他の例を示す、図３（ｃ）と同様の断面説明図である。
【図５】この発明の第４実施の形態に係る回転電機のロータを示し、（ａ）は平面説明図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ線に沿う断面説明図、（ｃ）は（ａ）のＣ−Ｂ線に沿う断面説明図である。
【図６】図５のロータの他の例を示し、（ａ）は図５（ａ）と同様の断面説明図、（ｂ）は図３（ｂ）と同様の断面説明図、（ｃ）は図３（ｃ）と同様の断面説明図である。
【図７】この発明の第５実施の形態に係る回転電機のロータを示し、（ａ）は平面説明図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ線に沿う断面説明図、（ｃ）は（ａ）のＣ−Ｂ線に沿う断面説明図である。
【図８】図７のロータの他の例を示す、図７（ｃ）と同様の断面説明図である。
【図９】この発明に係るアキシャルギャップ構成を有するロータとステータの他の構成例を示し、（ａ）は構成例１の部分説明図、（ｂ）は構成例２の部分説明図である。
【図１０】この発明に係るアキシャルギャップ構成及びラジアルギャップ構成を有するロータとステータの構成例を示し、（ａ）は構成例１の部分説明図、（ｂ）は構成例２の部分説明図である。
【符号の説明】
【００３１】
１０，２０，２４，２７  ロータ
１０ａ，２０ａ，２４ａ，２７ａ  ロータ回転軸
１１，２１，２２，２５，２８  ステータ
１１ａ，２１ａ，２２ａ，２５ａ，２８ａ  ステータコア
１２，１２ａ，１２ｂ  磁石
１３，２３，２６，２９  コイル
１４  非磁性ケース
１４ａ  外向きフランジ
１５  非磁性部
１６  磁性体ヨーク
２０ｂ，２７ｂ  接続柱部
２４ｂ  外周部
ａ，ａ１，ａ２，ｂ  エアギャップ
Ｒ，Ｒ１，Ｒ２  磁路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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