(57)【要約】      （修正有）【課題】横引き用のレールの凹溝に鋼球を配置する際、レール単位長さあたりの空隙率を所定の範囲に収まるようにした管渠の敷設方法を提供する。【解決手段】管渠の延長方向に沿って形成された地下空間内に、その下面に、支持部材１２が取り付けられた単位管体１を搬入し、支持部材１２を、基礎コンクリート１３上に埋設された凹溝状のレール１０内に延長方向およびレールの幅方向に多数、転動可能に収容された鋼球１１で点支持し、支持部材１２を介して単位管体１を横引きして、鋼球１１の転動に伴って所定の連結位置まで移動させ、各単位管体１同士を延長方向に一体化し、基礎コンクリート１３との間にグラウト材を充填して、管渠を基礎コンクリート１３と一体化させる際、鋼球１１を、レール１０の敷設範囲での平均平面占有率が２０〜５０％となるようにレール１０の凹溝内に収容した。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
管渠の延長方向に沿って形成された地下空間内に、その下面に、管渠の延長方向に沿った支持部材が取り付けられた単位管体を搬入し、前記支持部材を、基礎コンクリート上に埋設された凹溝状のレール内に前記延長方向およびレールの幅方向に多数、転動可能に収容された球状体で点支持し、前記支持部材を介して前記球状体上に載置された単位管体を横引きして、前記球状体の転動に伴って所定の連結位置まで移動させ、該位置で各単位管体同士を順次連結して延長方向に一体化した管渠を構築し、該管渠の下面から基礎コンクリートとの間にグラウト材を充填して、管渠を基礎コンクリートと一体化させる管渠の布設方法において、
前記球状体は、前記レールの敷設範囲での平均平面占有率が２０〜５０％となるように前記凹溝状のレール内に収容されたことを特徴とする管渠の布設方法。
【請求項２】
前記グラウト材は、水セメント比が５５％以下で、フロー値が２００mm以上に設定されたことを特徴とする請求項１記載の管渠の布設方法。
【請求項３】
前記凹溝状のレールは、形鋼の一部をレール面とし、該レール面に空気抜き孔が形成され、前記基礎コンクリートの打設時にレール面を構成する前記形鋼の下面側にコンクリートが密実に充填されるようにした請求項１記載の管渠の布設方法。
【請求項４】
前記凹溝状のレールは、形鋼の一部をレール面とし、該レールの下面側の形鋼の一部に、下方に向いた頂部を有する断面形状の補剛コンクリートが一体的に形成された請求項１記載の管渠の布設方法。
【請求項５】
前記支持部材は、前記単位管体の延長方向長さより短い寸法の形鋼内にコンクリートが充填された、少なくとも下面と側面とが鋼材である鋼コンクリート複合部材で、前記単位管体の底面に取り付けられた角棒状突起である請求項１記載の管渠の布設方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は管渠の布設方法に係り、特にプレキャストコンクリート製ボックスカルバートを開削された地下空間内に搬入し、横引きして複数基を一体的に連結して管渠を布設するようにした管渠の布設方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
都市部の下水道工事における管渠の布設方法としてプレキャストコンクリート製品からなる同一形状の管体（以下、単位管体と記す。）を連結して管渠（以下、本明細書では単位管体としてのボックスカルバートが縦断方向に多数連結され、一体化されたトンネル構造を管渠と呼ぶ。）を構築する方法がある。この管渠の布設工法では、鋼矢板等の山留め壁で支保され、所定の地盤面まで掘削された山留め空間内の基礎コンクリート上に、プレキャストコンクリート製の矩形断面ボックスカルバートや円形断面ヒューム管等の単位管体を搬入し、各単位管体を連結可能な位置まで移動させ、勾配を調整して仮置きし、各単位管体間の水密性を保持しながら一体化した管渠を構築している。本工法によれば、開削工事のために地上部が占有されるが、プレキャストコンクリート製品の使用により工事全体を迅速に進めることができる。
【０００３】
ところで、出願人はすでに、地盤掘削により形成された山留め空間内に単位管体を搬入し、該単位管体を基礎コンクリート上に敷設されたレールに沿って横引き装置で所定の連結位置まで移動させ、該位置で各単位管体同士を順次連結して管渠を構築する際、前記基礎コンクリートに据え付けられた鋼材等を利用したレール上面に多数の球状体（鋼球）を、転動可能に敷き詰め、その多数の鋼球上に前記単位管体を載置し、この状態で該単位管体の横引きして、すでに設置された単位管体の連結位置まで移動させるようにした単位管体の布設工法（以下、本工法を横引き工法と呼ぶ。）を開発している（特許文献１）。
【０００４】
また、特許文献１の横引き工法では、単位管体の下面の所定位置に、レール上面に多数配置された鋼球上に単位管体を転動可能に支持させる埋め込み金具を埋設させるようになっているが、この金具を取り付ける際の施工性、金具の耐久性を考慮したプレキャストコンクリートブロックも開発している（特許文献２）。
【０００５】
【特許文献１】特許第２８７９０２１号公報
【特許文献２】特開２０００−２７３９３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、上述の横引き工法では、重量物であるプレキャストコンクリート製の単位管体をたとえば形鋼を利用した２本のレール上に配置された鋼球で点支持するため、鋼球の転動動作が滑らかに行えるように、単位管体を支持する鋼球の数量をレール上に多数配置することが好ましい。それにより、単位管体を点支持する際の鋼球１個当たりの鉛直荷重を小さくすることができ、単位管体を横引きする際の動摩擦をより小さくすることができる。
【０００７】
また、特許文献２に開示されたブロック（単位管体）を横引きする際に、この単位管体を支持する鋼球を収容するレールは、Ｈ形鋼のウェブをレール面としてフランジとで囲まれた上方が開放したコ字形をなすように基礎コンクリートに埋設されている。このレールのウェブ面に配置された鋼球の数量が少ない場合には、鋼球１個当たりの負担荷重が大きいため、ウェブの下面側に基礎コンクリートが十分充填されていないような場合には、レール面であるウェブが変形してしまい、ウインチ等の横引き装置によって単位管体を移動させる際、鋼球の滑らかな転動が阻害され、単位管体の横引きがスムーズに行えないおそれがある。このため、荷重が作用してもレール面の平滑性が保持できる剛性を有し、鋼球の転動を円滑に行えるようなレールを提供する必要がある。
【０００８】
さらに、連結位置までウインチ等の横引き装置によって移動された単位管体は、たとえばあらかじめ長手方向に形成されている貫通孔にＰＣ鋼棒等の連結部材を挿通させ所定の基数ごとに、カップラー等で接続することにより、トンネル軸線方向に連結され管渠が完成する。しかし、この状態では、まだ各単位管体は下面に設けられた突起を介してレール面上に配置された鋼球上に載置された状態にあり、基礎コンクリートと単位管体の底面間には隙間が空いたままになっている。複数基が連結されて完成した管渠は前述したレール面上の多数の鋼球上に支持部材を介して支持された状態から、管渠として一体化した各単位管体の底面と基礎コンクリートとの間の隙間部分を閉塞する必要がある。
【０００９】
そこで、従来の横引き工法では、各単位管体が所定位置まで搬送され、トンネル状に一体化され、管渠が完成した状態での最終工程として、グラウト作業が行われる。このグラウト作業により、基礎コンクリートとの隙間部分を閉塞し、基礎コンクリートと管渠との一体化を図るようになっている。
【００１０】
図９（ａ）は、図３（ａ）で示した単位管体が横引きされ、複数基が連結され完成した管渠の底部と基礎コンクリート１３との間にグラウト材が充填された状態を示している。図１０各図は、このグラウト作業状態を示した部分横断面図である。グラウト作業では図９（ａ），図１０（ａ）に示したように、所定の単位管体１の底版に形成されたグラウト孔４０に接続されたグラウトホース４１を介して図示しないポンプから圧送されたグラウト材４２を充填する。グラウト材４２は単位管体１の底面から吐出し、基礎コンクリート１３上を流れるように広がり、レール１０の凹溝１０ｂに流れ込み、ボックスカルバート１を点支持している多数の鋼球１１の間を通過する。そしてさらに充填が進むと、図１０（ｂ）に示したように、レールの凹溝１０ｂ内の鋼球１１の間の隙間はグラウト材４２内で完全に閉塞され、レールの凹溝１０ｂ内がグラウト材４２で満たされ、単位管体１の底面と基礎コンクリート１３との間から側壁１ｂ側と山留め壁面１５との間のクリアランス１６までが完全に充填されるようになっている。
【００１１】
このように管渠（単位管体１）と基礎コンクリート１３との間の空間をグラウト材４２で充填するには、鋼球１１がレール１０の凹溝１０ｂ内に多数配置されているため、グラウト材４２は高い流動性を必要とする。このとき鋼球１１がレール面上にあまり密実に配置されていると、グラウト材４２が充填されない部分が生じるおそれがある。なお、鋼球が密実に配置されていると、横引き作業の際に隣接した鋼球が競ってレール外にはじき飛ばされるおそれもあり、横引き作業を行う際の安全面での問題も内在している。したがって、レール１０内に配置される鋼球数の上限についても検討する必要がある。
【００１２】
そこで、本発明の目的は上述した従来の技術が有する問題点を解消し、基礎コンクリート上に配置された横引き工法用のレール面上に所定量の鋼球を配置した際に、レール面の平滑性が保持されるような剛性が確保されるようにレールを敷設し、さらに管体布設時に、単位管体を十分な数量の支持点（鋼球数）で確実に点支持しつつ、これら鋼球の転動により、単位管体を確実かつ安全に搬送させることができ、加えて単位管体が所定位置に据え付けられた際に、単位管体の底面を支持する鋼球が収容されたレール凹溝部分にグラウト材が確実に充填できるように、そのレールの凹溝に配置される鋼球の、レール単位長さ当たりの空隙率を所定の範囲に規定するようにした管渠の布設方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記目的を達成するために、本発明は管渠の延長方向に沿って形成された地下空間内に、その下面に、管渠の延長方向に沿った支持部材が取り付けられた単位管体を搬入し、前記支持部材を、基礎コンクリート上に埋設された凹溝状のレール内に前記延長方向およびレールの幅方向に多数、転動可能に収容された球状体で点支持し、前記支持部材を介して前記球状体上に載置された単位管体を横引きして、前記球状体の転動に伴って所定の連結位置まで移動させ、該位置で各単位管体同士を順次連結して延長方向に一体化した管渠を構築し、該管渠の下面から基礎コンクリートとの間にグラウト材を充填して、管渠を基礎コンクリートと一体化させる管渠の布設方法において、前記球状体は、前記レールの敷設範囲での平均平面占有率が２０〜５０％となるように前記凹溝状のレール内に収容されたことを特徴とする。
【００１４】
このとき前記グラウト材は、水セメント比が５５％以下で、フロー値が２００mm以上に設定することが好ましい。
【００１５】
また、前記凹溝状のレールは、形鋼の一部をレール面とし、該レール面に空気抜き孔が形成され、前記基礎コンクリートの打設時にレール面を構成する前記形鋼の下面側にコンクリートが密実に充填させることが好ましい。
【００１６】
あるいは前記凹溝状のレールは、形鋼の一部をレール面とし、該レールの下面側の形鋼の一部に、下方に向いた頂部を有する断面形状の補剛コンクリートが一体的に形成されたものとすることが好ましい。
【００１７】
前記支持部材は、前記単位管体の延長方向長さより短い寸法の形鋼内にコンクリートが充填された、少なくとも下面と側面とが鋼材である鋼コンクリート複合部材で、前記単位管体の底面に取り付けられた角棒状突起とすることが好ましい。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、基礎コンクリート上に配置された横引き用のレール面の平滑性が保持でき、単位管体の布設時に、単位管体を必要十分な数量の支持点（球状体数）で点支持しできるので、収容された球状体の転動により、単位管体を確実に搬送させることができ、加えて単位管体が所定位置に据え付けられ、一体化された管渠において、レールの凹溝部分にグラウト材が確実に充填でき、基礎コンクリートとの一体化が確実に果たせるという効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の管渠の布設方法の実施するための最良の形態として、以下の実施例について添付図面を参照して説明する。
【実施例】
【００２０】
以下、本発明の管渠の布設方法の一実施例について、添付図面を参照して説明する。
図１は本発明の単位管体としてのボックスカルバートを横引きしている作業状態を示した斜視図である。この横引き作業を容易に実現するために、ボックスカルバート１とレール１０との間に摩擦を低減する構成（摩擦低減手段）が設けられている。これらの構成について図２、図３を参照して説明する。
【００２１】
本実施例では、摩擦低減手段としては、上述した特許文献２に開示された構成と同等の構成からなる。すなわち、図１に示したように、基礎コンクリート１３上面には、単位管体としてのボックスカルバート１の底版１ａの幅方向に十分な幅員を確保した２本のガイドレール１０が埋設されている。本実施例では、図２に示したように、ガイドレール１０として細幅系のＨ形鋼（たとえばＨ−１５０×７５）等の形鋼規格品が横置きされた状態でフランジ１０ａのほぼ全体がコンクリート内に埋設される程度の深さまで埋設された状態で、管渠の軸線方向に延在するように敷設されている。
【００２２】
このように埋設されたＨ形鋼のウェブ１０ｄがレール面を構成し、両側のフランジ１０ａの内面側が側壁に相当する凹溝１０ｂが形成され、この凹溝１０ｂ内に所定数量の鋼球１１が撒き出され、配置されている。本実施例では、球状体として鋼球１１が使用されている。鋼球１１の仕様、材質としては、直径φ１１mmの熱入れ処理されバレル研磨されたＪＩＳ規格品（ＳＷＣＨ１２）が使用されている。
【００２３】
そして、図３（ａ）に示したように、ガイドレール１０の凹溝１０ｂ内に多数配置された球状体としての鋼球１１の上に、下面に設けられた支持部材としての支持突起１２を介してボックスカルバート１が載置される。いいかえれば鋼球１１はボックスカルバート１の下面に設けられた２本の支持突起１２を介してボックスカルバート１を点支持し、図１，図３に示したように、ボックスカルバート１の矢印方向への移動に伴い、ボックスカルバート１の下に位置する鋼球１１は同時に転動する。この結果、支持突起１２とレール面との動摩擦は大幅に低減され、ボックスカルバート１を横引きする際に、ウインチ等の横引き装置の小型化が図れるという効果がある。
【００２４】
［搬送時における鋼球の平面占有率］
ボックスカルバート１の荷重は支持突起１２を介してレール上の鋼球１１で点支持されるが、鋼球１個当たりの支持荷重（鉛直荷重）が過大にならないように、必要数量の鋼球１１を凹溝１０ｂ内に収容させることが重要である。具体的には、図３（ｂ）に示したように、配置される多数の鋼球１１は、レール上に撒き出された場所、レールの縦断方向勾配等の条件により、その分布状態の粗密が生じる。そこで、レール１０の敷設範囲内で平均して考えて鋼球１１の配置比率を設定することが好ましい。具体的には、鋼球は、ガイドレール内に収容された鋼球１１を上方から見た投影円の平面積（使用鋼球の直径をもとに計算できる。）の総和がガイドレール１０の凹溝１０ｂの単位長さ当たりの平面積の少なくとも２０％程度以上を占めるように（以下、平均平面占有率と呼ぶ。）、所定数量の鋼球１１を凹溝１０ｂ内に配置させることが好ましい。なお、この下限値は、比較的小断面のボックスカルバート１を横引きする場合に、レール上に分散した複数個の鋼球１１上に支持突起１２が安定した状態で載置できるように考慮している。
【００２５】
［支持突起の構成］
本実施例の支持突起は、図２に示したように、凹溝１０ｂ内に左右両側に十分な隙間をおいて挿入される断面矩形からなり、この支持突起１２がボックスカルバート１の底版１ａに、その長手方向に沿って角棒状をなす突起状となるように設けられる。この支持突起１２はリップ付きチャンネル材形状の形鋼材１７で底面と両側面とが覆われている。この形鋼板１７はボックスカルバートの製造時に型枠に一体的に取り付けられており、コンクリート打設時に底版１ａと一体的に形成することができる。したがって、支持突起１２として機能するとき、底面は鋼球１１の上に載置され、両側面はガイドレール１０の両側壁（フランジ１０ａ内側面）に当接する際のガードとなるため、支持突起１２として高い支圧強度が確保できるとともに、支持突起１２が横にずれた際のレール側壁との競りによる破損や変形を防止できるという利点がある。
【００２６】
図４各図は、支持突起１２の変形例を示した部分拡大断面図である。図４各図に示した支持突起１２は、ともに後付け構造からなる。図４（ａ）に示した支持突起１２は所定幅の溝形鋼１８の凹所にモルタル１９を充填した構造からなり、モルタル１９の所定位置に貫通孔２０が設けられ、その貫通孔２０を利用して皿ボルト等の後施工アンカー２１でボックスカルバート１の下面の所定位置に固定するようになっている。図４（ｂ）に示した支持突起１２は、片方の端部を閉塞した角形鋼管２２内を立てて、その中にモルタル１９を充填して製作したもので、図４（ａ）のタイプと同様の固定手段で、ボックスカルバート１の下面の所定位置に固定できる。図４（ｂ）のタイプでは角形鋼管２２の内部をモルタル１９等の充填固化材で満たすことで高い剛性を得ることができる。また、角形鋼管は外面が比較的平滑であるため、ボックスカルバート１の底版１ａのコンクリート下面に密着させることができ、支持突起１２に大きな支圧強度が期待できる。このため、ボックスカルバート１の荷重によっては、ボックスカルバート１の支持安定性を考慮した上で、そのサイズをより小さなものとすることもできる。なお、図４両図において、底版１ａの下面コンクリートと支持突起１２との密着性を高めるために、アンカー２１に加えて所定膜厚のエポキシ樹脂接着剤層等による接着層（図示せず）を介在させることも好ましい。このように、図４両図に示した構成の支持突起１２は、図２に示した一体成形された支持突起１２に比べ、規格品のボックスカルバート１に後付けで取り付けることができるため、部材の汎用性が高いという利点がある。
【００２７】
また、図５及び図６各図に示したように、支持突起１２の縦断方向の端部には、面取りガイド１２ａが形成されている。この面取りガイド１２ａは、図６（ａ）〜（ｃ）に示したように、支持突起１２の外殻を構成する形鋼の端部下端が扁平な三角錐状に切欠かれるように面取り加工されたもので、ボックスカルバートが横引きされる際に、支持突起１２の進行方向の端面に面した位置にある鋼球１１を、支持突起１２の下面にスムースに滑り込ませる役割を果たす。なお、この面取りガイド１２ａは、レール面の側面側に位置する鋼球１１が支持突起１２の下面に導かれやすいように、支持突起１２の中心線側に向かってやや傾いた面が形成されていれば曲面状等に仕上げることもできる。
【００２８】
［ガイドレールの設置］
ここで、ガイドレール１０を基礎コンクリート内に埋設して設置する施工手順について図７各図を参照して説明する。ガイドレール１０には上述したようにＨ形鋼を使用するが、その使用鋼材のウェブ１０ｄにはあらかじめ所定間隔で空気抜き孔２４が配置されており、後述する基礎コンクリート１３が凹溝１０ｂの下面に確実に充填されるようになっている。まず、図７（ａ）に示したように、ガイドレール１０となるＨ形鋼を、基礎コンクリート１３の天端面を考慮して所定のレベルとなるように、形鋼等で組んだ仮設架台２３に載せて固定して位置保持させる。その状態で同図（ｂ）に示したように、基礎コンクリート１３を打設する。コンクリートは、ガイドレール１０のレール面の下面側を満たすようにＨ形鋼のレール１０の下側に流れ込む。そしてウェブ１０ｄの下面側に溜まった空気はウェブ１０ｄに形成された空気抜き孔２４から排出される（同図（ｃ））。そして排出されたモルタル分１３ａをはつり取り、凹溝１０ｂのレール面を平滑にする。このときウェブ１０ｄの下側面にコンクリートが密実に充填されているので、同図（ｄ）のように、鋼球１１を介してボックスカルバート１の荷重が作用してもウェブ１０ｄはほとんど変形しないで、レール１０の平坦性が保持される。
【００２９】
［補強ガイドレールの構成］
図８各図は上述した現場施工方法に用いたＨ形鋼からなるガイドレール１０に代えて、あらかじめ、ウェブ１０ｄの下面を補強したガイドレール１０を用いた変形例である。この補強ガイドレール１０は、図７（ｂ）の施工段階において、ウェブ１０ｄ下面に空洞が生じてレールに弱部が生じないように、あらかじめ基礎コンクリート１３が回り込む部分に、台座となるプレキャストコンクリートを打設した鉄骨プレキャストコンクリート複合製品である。鉄骨としては、上述したＨ形鋼をそのまま使用し、ウェブ補強部２５として、同図（ａ）に示した片流れ形状、同図（ｂ）に示した船底形状のプレキャストコンクリート部を一体成形しておく。このときプレキャストコンクリート内の補強筋（図示せず）をあらかじめＨ形鋼に溶接しておくことが好ましい。これらウェブ補強部２５は下方に向いた頂部２５ａを有するため、基礎コンクリート１３を打設した際に、ウェブ１０ｄの下面側がすでにプレキャストコンクリートで覆われているため、叙述したようなコンクリート弱部が生じるのを防止した高剛性のガイドレールを提供できる。
【００３０】
［充填グラウト材の配合］
上述したように、所定位置まで搬送され複数基が連結されたボックスカルバートの下面と基礎コンクリートとの間をグラウト材で充填するが、本実施例では、施工時のグラウト材の流動性と、圧縮強度（支圧強度）との兼ね合いから、Ｓ／Ｃ＝２．０（１：２モルタル）、水セメント比Ｗ／Ｃ＝５５％以下のモルタルを充填用のグラウト材として使用する。また、グラウト材充填時の管理項目としてはフロー値（JIS R5201）を用い、フロー値が２００mm以上となるように設定し、凹溝内の鋼球の隙間を自己充填により満たす程度の流動性を確保することが好ましい。なお、必要に応じて流動化剤を添加して高流動化させることも好ましい。この場合には、Ｊロート試験等による管理値を設定し管理することが好ましい。
【００３１】
［グラウト材充填時における鋼球の平均平面占有率］
グラウト材の流動性を高めた場合であっても、図９（ｂ），図１０（ｂ）に例示したように、ガイドレール１０内の凹溝１０ｂ内に収容された鋼球１１の数量が多数の場合、鋼球１１間の隙間にグラウト材４２が完全に充填できず、凹溝内１０ｂ内に空隙が生じてしまう場合もある。そのため、グラウト材４２が鋼球１１間の隙間を完全に閉塞できるように、凹溝１０ｂ内に収容させる鋼球１１の数量の上限を設定することが好ましい。具体的には、上述した平均平面占有率が５０％程度以下となる数量を凹溝１０ｂ内に収容させることが好ましい。
【００３２】
そこで、その鋼球１１のガイドレール１０の凹溝１０ｂに対する平面占有率は、搬送時、グラウト充填時の両方を考慮して、レール敷設範囲での鋼球１１のレール１０の単位長さ当たりの平均平面占有率を２０〜５０％とすることが好ましい。
【００３３】
上述のような鋼球の平均平面占有率を設定した場合、実際の施工において、搬送する単位管体が多連ボックスカルバート等のような大型構造物の場合、質量が大きな構造物を支持するために多量の鋼球を必要とすることもあるが、その場合には基礎コンクリート上に敷設されるガイドレールのレール幅を広くし、鋼球を多く配置し、その上に幅広の支持突起を載置することで各鋼球の点支持時の負担を小さくすることが好ましい。しかし、それでも鋼球を平均平面占有率の上限値近くまで配置しなければならず、グラウト材の充填性に問題が生じるおそれもある。その場合には、図１１に示したように、片側に２条のガイドレール１０を敷設し、配置する鋼球１１の数量を各ガイドレール１０に分けて配置し、各ガイドレール１０に位置する支持突起１２を介して鋼球１１が負担する荷重を軽減し、グラウト材の充填性を確保することが好ましい。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の管渠の布設方法の一実施例による単位管体の横引き状態を示した斜視図。
【図２】本発明に用いられる摩擦低減手段の一実施例を示した部分拡大断面図。
【図３】図１に示した単位管体の横引き状態を示した側面図。
【図４】摩擦低減手段の支持突起の変形例を示した部分拡大断面図。
【図５】支持突起の端部形状例を示した部分側面図。
【図６】図５に示した端部形状を拡大して示した部分拡大図。
【図７】ガイドレールの施工手順を示した作業順序図。
【図８】ガイドレールの変形例を示した部分拡大断面図。
【図９】グラウト材充填された管渠を模式的に示した単位管体の側面図。
【図１０】グラウト材充填状態を模式的に示した単位管体の部分断面図。
【図１１】大型単位管体に用いられる摩擦低減手段の実施例を示した正面図。
【符号の説明】
【００３５】
１  単位管体（ボックスカルバート）
１０  ガイドレール
１０ｂ  凹溝
１１  球状体（鋼球）
１２  支持突起
１３  基礎コンクリート
１７，１８  形鋼
１９  モルタル
２４  空気抜き孔
２５  ウェブ補強部
４２  グラウト材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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