(57)【要約】【課題】予め定めた間隔を保持したまま各屋根トラスを容易に連結できる屋根構造を得る。【解決手段】棟金物４０には複数の長孔４４が形成されている。これらの長孔４４は、棟方向に並べられた屋根トラス１４の間隔に対応して棟金物４０の長手方向に沿って所定間隔毎に形成され、各屋根トラス１４の上弦材２０に形成された突出部４６が入り込める。各屋根トラス１４の各上弦材２０に形成された突出部４６が長孔４４に入り込んだ状態では、何れかの屋根トラス１４の上側が棟方向に傾こうとすると、長孔４４の内周部が突出部４６の外周部に干渉して、突出部４６の傾斜、ひいては、屋根トラス１４の上部の傾斜を制限し、棟方向に沿って隣り合う屋根トラス１４の上部が、棟方向に沿った長孔４４の間隔で簡易的に保持される。【選択図】図１
2007262726.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上弦材の長手方向端部が棟側を向き、各々山形に形成されると共に、棟方向に所定間隔離して並べられた複数の屋根トラスと、
前記屋根トラスの棟側で前記棟方向に沿って延設され前記複数の屋根トラスの前記上弦材上に架け渡される架渡部材と、
前記屋根トラス及び前記架渡部材の何れかの一方に設けられる係合部と、前記複数の屋根トラスの前記上弦材上に架渡部材を配置した状態で前記何れかの他方に設けられる受部とを有し、前記係合部と前記受部とが係合状態となることにより前記棟方向への前記屋根トラスの変位を制限する係合手段と、
を備える屋根構造。
【請求項２】
前記上弦材の長手方向端部に一体的に連結されると共に、前記上弦材の長手方向端部近傍における上面よりも上方へ突出した係合部材を前記係合部とし、前記係合部材が嵌挿可能な孔部を前記受部として前記架渡部材に形成したことを特徴とする請求項１に記載の屋根構造。
【請求項３】
前記上弦材の下方に設けられた下弦材及び前記上弦材と前記下弦材との間を連結する束材を含めて前記屋根トラスを構成すると共に、前記上弦材と前記束材とを機械的に連結する連結部材を前記係合部材としたことを特徴とする請求項２に記載の屋根構造。
【請求項４】
前記係合部を前記架渡部材に形成すると共に前記屋根トラスの一部を前記受部とし、前記架渡部材に形成した前記係合部を屋根トラスの一部に直接当接させて前記屋根トラスの変位を制限することを特徴とする請求項１に記載の屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建造物の屋根構造に係り、特に、屋根トラスを用いて屋根を構成した建造物の屋根構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１に開示された建造物の屋根には各々が山形の複数の屋根トラスが適用されている。これらの屋根トラスは、建造物の棟方向に沿って所定間隔毎に互いに平行に配置されている。これらの屋根トラスを含めて構成さえる屋根の棟部には、長手方向が棟方向（特許文献１では「両妻方向」と称している）に沿った板状の鋼板製棟金物が設けられている。鋼板製棟金物は、屋根の棟部の近傍における屋根トラスの形状に対応するように長手方向を軸方向とする軸周りに所定角度屈曲しており、この屈曲部分を境とする一方の側が屋根トラスを構成する一対の上弦材の一方の上面に当接し、他方の側が他方の上弦材の上面に当接し、更に、固定金具によって各上弦材に鋼板製棟金物が固定されている。これにより、各屋根トラスが鋼板製棟金物により連結されるため、所謂「棟つなぎ」を廃止できる。
【特許文献１】特開２０００−１１０２９５公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
この特許文献１に開示された構造では、各屋根トラスを構成する上弦材に鋼板製棟金物を固定するにあたって予め各屋根トラスの間隔を厳格に調整しておかなくてはならないが、棟つなぎを廃止したことで鋼板製棟金物の固定前の状態では、屋根トラスが倒れやすく、各屋根トラスの間隔、特に、各屋根トラスの棟部の間隔にばらつきが生じ、上弦材の野地板の継目に施工不良が生じやすくなる。このような不具合を解消するため、各屋根トラスの間隔を厳格に調整したうえで各屋根トラスを保持する工程を設けなくてはならず、この結果、施工工数が増加してしまう。
【０００４】
本発明は、上記事実を考慮して、予め定めた間隔を保持したまま各屋根トラスを容易に連結できる屋根構造を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１に記載の本発明に係る屋根構造は、上弦材の長手方向端部が棟側を向き、各々山形に形成されると共に、棟方向に所定間隔離して並べられた複数の屋根トラスと、前記屋根トラスの棟側で前記棟方向に沿って延設され前記複数の屋根トラスの前記上弦材上に架け渡される架渡部材と、前記屋根トラス及び前記架渡部材の何れかの一方に設けられる係合部と、前記複数の屋根トラスの前記上弦材上に架渡部材を配置した状態で前記何れかの他方に設けられる受部とを有し、前記係合部と前記受部とが係合状態となることにより前記棟方向への前記屋根トラスの変位を制限する係合手段と、を備えている。
【０００６】
請求項１に記載の本発明に係る屋根構造では、棟方向に沿って所定間隔離された状態で設けられた複数の屋根トラスの棟側では、これらの屋根トラスを構成する上弦材を繋ぐように架渡部材が架け渡される。さらに、上弦材上に架渡部材を配置した状態では、屋根トラス及び架渡部材の何れかの一方に設けられた係合手段を構成する係合部が屋根トラス及び架渡部材の何れかの他方に設けられた係合手段を構成する受部に係合する。
【０００７】
このように係合部が受部に係合した状態では、屋根トラスの変位が制限される。このように棟方向への屋根トラスの変位が制限されることで、棟方向に沿った複数の屋根トラスの間隔を予め定めた間隔で保持でき、また、屋根トラスの倒れを防止できる。
【０００８】
なお、本発明において、係合部は屋根トラス及び架渡部材の何れに設けてもよく、受部は屋根トラス及び架渡部材のうち係合部が設けられていない方に設けられていればよい。
【０００９】
また、本発明において、屋根トラス及び架渡部材のうち係合部が設けられていない方に特別な受部を形成する構成であってもよいが、屋根トラス及び架渡部材のうち係合部が設けられていない方に特に加工等を施さなくても係合部の係合が可能であれば、その部位は係合手段を構成する受部として把握できる。
【００１０】
請求項２に記載の本発明に係る屋根構造は、請求項１に記載の本発明において、前記上弦材の長手方向端部に一体的に連結されると共に、前記上弦材の長手方向端部近傍における上面よりも上方へ突出した係合部材を前記係合部とし、前記係合部材が嵌挿可能な孔部を前記受部として前記架渡部材に形成したことを特徴としている。
【００１１】
請求項２に記載の本発明に係る屋根構造では、上弦材の長手方向端部に係合手段の係合部を構成する係合部材が一体的に連結される。この係合部材は、上弦材への連結状態で上弦材の長手方向端部での上面よりも上方へ突出しており、上弦材の長手方向端部での上面よりも上方へ突出した係合部材が架渡部材に形成された孔部（受部）に嵌挿されるように架渡部材が上弦材の上側に配置される。このように、係合部材が架渡部材の孔部に嵌挿されることで、屋根トラスの変位が架渡部材に制限される。
【００１２】
ここで、本発明に係る屋根構造では、上弦材とは別に係合部材が設けられるため、上弦材に係合部を形成しなくてもよく、従来構造の上弦材を適用できる。
【００１３】
請求項３に記載の本発明に係る屋根構造は、請求項２に記載の本発明において、前記上弦材の下方に設けられた下弦材及び前記上弦材と前記下弦材との間を連結する束材を含めて前記屋根トラスを構成すると共に、前記上弦材と前記束材とを機械的に連結する連結部材を前記係合部材としたことを特徴としている。
【００１４】
請求項３に記載の本発明に係る屋根構造では、上弦材と下弦材とは束材により機械的に連結される。ここで、本発明に係る屋根構造では、この束材と上弦材とを機械的に連結するための連結部材を係合部材とした。このため、本発明を適用しない屋根構造と比べても実質的に部材が増加しない。このため、コストを安価にできる。
【００１５】
請求項４に記載の本発明に係る屋根構造は、請求項１に記載の本発明において、前記係合部を前記架渡部材に形成すると共に前記屋根トラスの一部を前記受部とし、前記架渡部材に形成した前記係合部を屋根トラスの一部に直接当接させて前記屋根トラスの変位を制限することを特徴としている。
【００１６】
請求項４に記載の本発明に係る屋根構造では、屋根トラスの一部を受部とされ、架渡部材に形成された係合部が屋根トラスの一部に直接当接する。これにより、屋根トラスの変位が制限される。このため、屋根トラス自体には変位を制限するための構造が不要となる。これにより、屋根トラスは従来構造を適用できる。
【発明の効果】
【００１７】
以上説明したように、請求項１に記載の本発明に係る屋根構造では、複数の屋根トラスの棟側に架渡部材を配置することで所謂「棟つなぎ材」を用いなくても係合手段の係合部を受部に係合させることで棟方向に沿った複数の屋根トラスの間隔を予め定めた間隔で保持でき、また、屋根トラスの倒れを防止できる。これにより、各屋根トラスを容易に連結できる。
【００１８】
請求項２に記載の本発明に係る屋根構造では、上弦材に係合部を形成しなくてもよく、従来構造の上弦材を適用できる。
【００１９】
請求項３に記載の本発明に係る屋根構造では、上弦材と束材とを連結する連結部材を係合部材としたため、実質的に部材が増加せず、コストを安価にできる。
【００２０】
請求項４に記載の本発明に係る屋根構造では、屋根トラスに従来の構造を適用できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
＜第１の実施の形態の構成＞
図４には本発明の第１の実施の形態に係る屋根構造を適用した建造物としてのスチールハウス１０の全体構成の概略が斜視図によって示されている。
【００２２】
この図に示されるように、スチールハウス１０を構成する屋根１２は複数の屋根トラス１４を備えている。図５に示されるように、屋根トラス１４は下弦材１６を備えている。図４及び図５に示されるように、下弦材１６は長手方向がスチールハウス１０の高さ方向（各図の矢印Ｚ方向）及び屋根１２の頂部に沿った棟方向（各図の矢印Ｙ方向）の双方に対して直交する棟直交方向（各図の矢印Ｘ方向）に沿い、その長手方向に対して直交した断面の形状が棟方向一方へ向けて開口した断面Ｃ字形状のリップ溝形鋼により形成されている。
【００２３】
図４に示されるように、この下弦材１６の長手方向両端側には、断面Ｃ字形状のリップ溝形鋼又は木材により形成された軒桁１８が設けられている。下弦材１６は直接又は図示しないガセットプレートを介して間接的に軒桁１８に連結されている。
【００２４】
また、下弦材１６の上側には一対の上弦材２０が配置されている。これらの上弦材２０は断面の形状が棟方向一方の側へ向けて開口した断面Ｃ字形状のリップ溝形鋼により形成されている。また、これらの上弦材２０は長手方向が棟直交方向に対してスチールハウス１０の高さ方向に傾斜した向きに沿っていると共に、互いに対を成す上弦材２０は屋根１２の棟部側が上端、軒先側が下端となるように屋根１２の棟部を境として対称的な山形に配置されている。図４に示されるように、各上弦材２０の下端側にはガセットプレート２４が設けられている。ガセットプレート２４はボルト等の締結手段によって上弦材２０に一体的に固定されている。
【００２５】
これに対して、図４に示されるように、互いに対を成す上弦材２０の棟側の端部にはガセットプレート２６が設けられている。ガセットプレート２６は上下方向中間部よりも上側で一方の斜辺部が互いに対を成す上弦材２０の一方の長手方向に沿い他方の斜辺部が他方の上弦材２０の長手方向に沿った二等辺三角形状とされている。これに対して、ガセットプレート２６の上下方向中間部よりも下側は長方形状とされ、ガセットプレート２６は全体的に五角形の板材部材とされている。互いに対を成す上弦材２０の各上端はボルト等の締結手段によってガセットプレート２６に一体的に連結されている。
【００２６】
さらに、このガセットプレート２６には束材２８の上端がボルト等の締結手段によって一体的に連結されている。束材２８は長手方向がスチールハウス１０の高さ方向に沿い且つ長手方向に対して直交した断面の形状が棟方向の一方へ向けて開口した断面Ｃ字形状のリップ溝形鋼により形成されている。束材２８の下端部では、ウェブがボルト等の締結手段により下弦材１６のウェブに一体的に連結されている。
【００２７】
また、棟直交方向に沿った束材２８の両側方には各々がスチールハウス１０の高さ方向に沿って長手の複数の束材３０が配置されている。束材３０は束材２８と同様の断面Ｃ字形状のリップ溝形鋼により形成されている。束材３０の上端はウェブがボルト等の締結手段により上弦材２０のウェブに一体的に連結されている。これに対して、束材３０の下端はウェブがボルト等の締結手段により下弦材１６のウェブに一体的に連結されている。
【００２８】
棟直交方向に沿って互いに隣り合う束材３０の間、及び、束材２８と束材３０との間にはラチス材３２が設けられている。ラチス材３２は長手方向がスチールハウス１０の高さ方向に対して棟直交方向に傾斜した方向に沿い且つ断面の形状が棟方向一方へ向けて開口した断面Ｃ字形状のリップ溝形鋼により形成されている。
【００２９】
ラチス材３２の下端は束材２８又は束材３０の下端近傍でウェブがボルト等の締結手段により下弦材１６のウェブに一体的に連結されている。これに対し、ラチス材３２の上端は下端の近傍に位置する束材２８や束材３０に対して棟直交方向外側で隣り合う束材３０の上端近傍でウェブが上弦材２０のウェブに一体的に連結されている。これにより、屋根トラス１４が所謂「トラス構造」に形成されている。
【００３０】
以上の構成の屋根トラス１４は棟方向に沿って所定間隔毎に平行に並べられている。棟方向に互いに隣り合う屋根トラス１４の上弦材２０上には野地板３６が載置されて、ビス等の固定手段により野地板３６が上弦材２０の上面（フランジ）に固定されている。
【００３１】
一方、図１に示されるように、屋根１２の棟部側には架渡部材としての棟金物４０が設けられている。図１乃至図３に示されるように、棟金物４０は棟方向に沿って長手方向とされた平板部材を、その幅方向中間部にて長手方向を軸方向とする軸周りに所定角度屈曲させることで形成されており、このように屈曲させることで棟金物４０は一対の平板部４２を備えた構造となっている。図３に示されるように、上記の屈曲部分を軸とした一方の平板部４２に対して他方の平板部４２が成す角度は、屋根トラス１４において互いに対を成す上弦材２０の一方の上面に対して他方の上弦材２０の上面が成す角度に略等しい。このため、棟金物４０を屋根１２の棟部上に載置すると、屋根トラス１４を構成する一対の上弦材２０の一方の上面上に一方の平板部４２が載置され、他方の上弦材２０の上面上に他方の平板部４２が載置される。
【００３２】
また、図１乃至図３に示されるように、各平板部４２には、棟金物４０の幅方向に沿って長手方向とされた受部として係合手段を構成する長孔４４が複数形成されている。これらの長孔４４に対応して、上弦材２０の上面（フランジ）からは、係合部として係合手段を構成する突出部４６が、上弦材２０の幅方向一方（上方）の側へ向けて突出形成されている。突出部４６は略円柱形状又は円筒形状に形成されている。突出部４６の外径寸法は、棟方向に沿った長孔４４の内幅寸法よりも極僅かに小さく形成されており、平板部４２が上弦材２０上に載置された状態で突出部４６が長孔４４に入り込めるようになっている。
【００３３】
また、図１に示されるように、上記の長孔４４は棟方向に並べられた屋根トラス１４の間隔に対応して棟金物４０の長手方向に沿って所定間隔毎に形成されており、各屋根トラス１４の上弦材２０に形成された突出部４６がスチールハウス１０の高さ方向に対向する長孔４４に入り込めるようになっている。
【００３４】
＜第１の実施の形態の作用、効果＞
次に、本実施の形態の作用並びに効果について説明する。
【００３５】
本スチールハウス１０において屋根１２を組み立てる際には、複数の屋根トラス１４がスチールハウス１０の棟方向に沿って一定の間隔で互いに平行に配置される。この状態で、棟金物４０が屋根１２の棟部に配置される。屋根１２の棟部に配置された棟金物４０は、上記のように、一方の平板部４２が一方の上弦材２０の上面上に載置され、他方の平板部４２が他方の上弦材２０の上面上に載置される。
【００３６】
この状態で、棟金物４０の各平板部４２がビス等の固定手段によって対向する上弦材２０の上面（すなわち、上弦材２０を構成するリップ溝形鋼の上側のフランジ）に固定される。これにより、各屋根トラス１４はその棟部側で棟金物４０によって一体的に連結されるため、所謂「棟つなぎ材４８」によって各屋根トラス１４を連結することを廃止することができる。
【００３７】
また、本スチールハウス１０では、上記のように、屋根１２の棟部に棟金物４０を配置して、平板部４２を上弦材２０の上面上に載置した状態では、各屋根トラス１４の各上弦材２０に形成された突出部４６が平板部４２の長孔４４に入り込む。この状態で、例えば、何れかの屋根トラス１４の上側が下弦材１６側で棟直交方向を軸方向とする軸周りに傾こうとすると、長孔４４の内周部が突出部４６の外周部に干渉して、突出部４６の傾斜、ひいては、屋根トラス１４の上部の傾斜を制限し、棟方向に沿って隣り合う屋根トラス１４の上部が、棟方向に沿った長孔４４の間隔で簡易的に保持される。
【００３８】
このため、上記のようにビス等の固定手段で棟金物４０を上弦材２０に固定する前の状態で、棟方向に隣り合う屋根トラス１４が互いに接離したり、屋根トラス１４が傾いたりすることを簡易的に防止でき、屋根トラス１４の位置決めを容易に行なうことができる。これにより、屋根１２を組み立てる際の作業効率を向上できる。
【００３９】
なお、本実施の形態では、平板部４２に長孔４４を形成して、上弦材２０に突出部４６を形成した構成であったが、上弦材２０の上側のフランジに長孔４４を形成して、この長孔４４に入り込む突出部４６を棟金物４０に形成する構成としてもよい。
【００４０】
＜第２の実施の形態の構成＞
次に、本発明のその他の実施の形態について説明する。なお、以下の各実施の形態を説明するうえで、説明している実施の形態よりも前出の実施の形態と基本的に同一の部位に関しては、同一の符号を付与してその詳細な説明を省略する。
【００４１】
図６には本発明の第２の実施の形態に係る屋根構造を適用したスチールハウス７０の屋根７２が斜視図により示されている。また、図７には屋根７２の要部を拡大した斜視図が示されており、図８には屋根７２の要部を拡大した正面図が示されている。
【００４２】
これらの図に示されるように、スチールハウス７０の屋根７２は、前記第１の実施の形態における屋根トラス１４に代わり屋根トラス７４を備えている。屋根トラス７４は基本的に前記第１の実施の形態における屋根トラス１４と構成が同じであるが、屋根トラス７４は連結部材として係合部材を構成し且つ係合部を構成する係合プレート７６を備えている。
【００４３】
係合プレート７６は基本的に前記第１の実施の形態におけるガセットプレート２６と構成が同じで、その機能もガセットプレート２６と同等の機能を有している。しかしながら、ガセットプレート２６の上端部が上弦材２０の上面（フランジ）に対して略面一か、上弦材２０の上面よりも下側に位置していたのに対し、係合プレート７６は上端部が上弦材２０の上面よりもスチールハウス１０の高さ方向上方側へ突出している。また、屋根トラス７４を構成する上弦材２０も前記第１の実施の形態における屋根トラス１４を構成する上弦材２０と基本的に構成は同じであるが、屋根トラス７４を構成する上弦材２０には突出部４６が形成されていない。
【００４４】
また、本スチールハウス７０の屋根７２には、架渡部材としての棟金物７８が設けられている。棟金物７８は一対の平板部４２を備えているという点では前記第１の実施の形態における棟金物４０と基本的に構成が同じである。しかしながら、棟金物７８は平板部４２に長孔４４が形成されておらず、代わりに受部として係合手段を構成すると共に孔部を構成するスリット８０が形成されている。
【００４５】
スリット８０は棟金物７８の幅方向に沿って長手とされたスリット状に形成されており、その長手方向中央部が一方の平板部４２と他方の平板部４２との境である棟金物７８の屈曲部分に対応している。棟方向及び棟直交方向に沿ったスリット８０の開口寸法は、棟方向に沿った係合プレート７６の厚さ寸法及び棟直交方向に沿った係合プレート７６の幅寸法よりも極僅かに大きく、スリット８０に対して係合プレート７６を嵌挿できる構成になっている。
【００４６】
また、上記のスリット８０は棟方向に並べられた屋根トラス７４の係合プレート７６の間隔に対応して棟金物７８の長手方向に沿って所定間隔毎に形成されており、各屋根トラス７４の係合プレート７６が、スチールハウス７０の高さ方向に対向するスリット８０に嵌挿できるようになっている。
【００４７】
＜第２の実施の形態の作用、効果＞
次に、本実施の形態の作用並びに効果について説明する。
【００４８】
本スチールハウス７０の屋根７２では、複数の屋根トラス７４がスチールハウス７０の棟方向に沿って一定の間隔で互いに平行に配置された状態で、棟金物７８が屋根７２の棟部に配置され、棟金物７８の各平板部４２がビス等の固定手段によって対向する上弦材２０の上面（すなわち、上弦材２０を構成するリップ溝形鋼の上側のフランジ）に固定される。このため、基本的に前記第１の実施の形態と同様に、各屋根トラス７４はその棟部側で棟金物７８によって一体的に連結されるため、所謂「棟つなぎ材４８」によって各屋根トラス７４を連結することを廃止することができる。
【００４９】
また、本スチールハウス７０では、上記のように、屋根７２の棟部に棟金物７８を配置して、平板部４２を上弦材２０の上面上に載置すると、各屋根トラス７４の係合プレート７６の上端側が、棟金物７８に形成されたスリット８０に入り込む。この状態で、例えば、何れかの屋根トラス７４の上側が下弦材１６側で棟直交方向を軸方向とする軸周りに傾こうとすると、スリット８０の内周部が係合プレート７６に干渉する。
【００５０】
これにより、係合プレート７６の傾斜、ひいては、屋根トラス７４の上部の傾斜が制限され、棟方向に沿って隣り合う屋根トラス７４の上部が、棟方向に沿ったスリット８０の間隔で簡易的に保持される。すなわち、本実施の形態でも前記第１の実施の形態と同様に、ビス等の固定手段で棟金物７８を上弦材２０に固定する前の状態で、棟方向に隣り合う屋根トラス７４が互いに接離したり、屋根トラス７４が傾いたりすることを簡易的に防止でき、屋根トラス７４の位置決めを容易に行なうことができる。これにより、屋根７２を組み立てる際の作業効率を向上できる。
【００５１】
さらに、本実施の形態では、前記第１の実施の形態とは異なり、上弦材２０に突出部４６が形成されない。このため、上弦材２０に突出部４６を形成するための特別な加工を本実施の形態では行なう必要がなく、上弦材２０の加工コストの上昇を効果的に抑制できる。
【００５２】
また、本実施の形態では、前記第１の実施の形態における突出部４６に代わって係合プレート７６により屋根トラス７４の傾きを制限し、屋根トラス７４の位置決めをする構成であるが、係合プレート７６が五角形の板状であるという点では、基本的に前記第１の実施の形態におけるガセットプレート２６と変わりがない。このため、ガセットプレート２６を係合プレート７６に置き換えてもコストに差異が生じることがないか、仮に、コストに差異が生じたとしても、上弦材２０に突出部４６を形成することに比べると極めて安価になる。したがって、この意味でもコストを安価にできる。
【００５３】
＜第３の実施の形態の構成＞
次に、本発明の第３の実施の形態について説明する。
【００５４】
図９には本発明の第３の実施の形態に係る屋根構造を適用したスチールハウス９０の屋根９２が斜視図により示されている。また、図１０には屋根９２の要部を拡大した斜視図が示されており、図１１には屋根９２の要部を拡大した正面図が示されている。
【００５５】
これらの図に示されるように、スチールハウス９０の屋根９２は、前記第１の実施の形態における屋根トラス１４に代わり屋根トラス９４を備えている。屋根トラス９４は基本的に前記第１の実施の形態における屋根トラス１４と構成が同じであるが、上弦材２０に突出部４６が形成されていないという点で屋根トラス９４は前記第１の実施の形態における屋根トラス１４とは構成が異なる。
【００５６】
また、本スチールハウス９０の屋根９２は、前記第１の実施の形態における棟金物４０が設けられておらず、代わりに架渡部材としての棟金物９６が設けられている。棟金物９６は一対の平板部４２を備えているという点では前記第１の実施の形態における棟金物４０と基本的に構成が同じである。しかしながら、棟金物９６は平板部４２に長孔４４が形成されておらず、代わりに係合部としての規制片９８が各平板部４２に形成されている。
【００５７】
図１２に示されるように、規制片９８は、棟部に沿って長手の一対のスリット１００を互いに平行に平板部４２に形成すると共に、一方のスリット１００の長手方向略中央部と他方のスリット１００の長手方向略中央部とを繋ぐスリット１０２を平板部４２に形成し、一方のスリット１００の長手方向端部と他方のスリット１００の長手方向端部とをそれぞれ結ぶ仮想線１０４を軸に両スリット１００の間で平板部４２を屈曲させることで形成されている。
【００５８】
互いに対を成す規制片９８は、各仮想線１０４から互いに平行に延出されており、その間隔は棟方向に沿った上弦材２０の厚さ方向寸法よりも極僅かに大きい程度とされている。また、互いに対を成す棟金物９６の一方を介して他方とは反対側で、この他方の棟金物９６と対向した別に対を成す棟金物９６までの間隔は、棟方向に所定に隣り合う一方の屋根トラス９４の上弦材２０と他方の上弦材２０までの間隔に略等しい。
【００５９】
＜第３の実施の形態の作用、効果＞
次に、本実施の形態の作用並びに効果について説明する。
【００６０】
本スチールハウス９０の屋根９２では、複数の屋根トラス９４がスチールハウス９０の棟方向に沿って一定の間隔で互いに平行に配置された状態で、棟金物９６が屋根９２の棟部に配置され、棟金物９６の各平板部４２がビス等の固定手段によって対向する上弦材２０の側面（すなわち、上弦材２０を構成するリップ溝形鋼のウェブ面及びリップ面）に固定される。このため、基本的に前記第１の実施の形態と同様に、各屋根トラス９４はその棟部側で棟金物９６によって一体的に連結されるため、所謂「棟つなぎ材４８」によって各屋根トラス９４を連結することを廃止することができる。
【００６１】
また、本スチールハウス９０では、上記のように、屋根９２の棟部に棟金物９６を配置して、平板部４２を上弦材２０の上面上に載置すると、互いに対を成す規制片９８の間に上弦材２０が入り込む（すなわち、上弦材２０のウェブ面及びリップ面が受部となって規制片９８に係合される）。この状態で、例えば、何れかの屋根トラス９４の上側が下弦材１６側で棟直交方向を軸方向とする軸周りに傾こうとすると、上弦材２０が規制片９８に干渉されて、上弦材２０の傾斜、ひいては、屋根トラス９４の上部の傾斜が制限される。これにより、棟方向に沿って隣り合う屋根トラス９４の上部が、隣り合う別の対の規制片９８までの間隔で簡易的に保持される。
【００６２】
すなわち、本実施の形態でも前記第１の実施の形態と同様に、ビス等の固定手段で棟金物９６を上弦材２０に固定する前の状態で、棟方向に隣り合う屋根トラス９４が互いに接離したり、屋根トラス９４が傾いたりすることを簡易的に防止でき、屋根トラス９４の位置決めを容易に行なうことができる。これにより、屋根９２を組み立てる際の作業効率を向上できる。
【００６３】
さらに、本実施の形態では、前記第１の実施の形態とは異なり、上弦材２０に突出部４６を形成しなくてもよく、また、前記第２の実施の形態のようにガセットプレート２６に代わる係合プレート７６を別途設けなくてもよい。すなわち、屋根トラス９４そのものは基本的に従来と同じ構造でよく、屋根トラス７４の加工コストの上昇を効果的に抑制できる。しかも、基本的にプレス加工だけでスリット１０２や仮想線１０４及び棟金物９６を形成すための曲げ加工ができるため、棟金物９６を比較的安価なコストで形成できる。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る屋根構造を適用した屋根の斜視図である。
【図２】本発明の第１の実施の形態に係る屋根構造を適用した屋根の要部を拡大した斜視図である。
【図３】本発明の第１の実施の形態に係る屋根構造を適用した屋根の要部を拡大した正面図である。
【図４】本発明の第１の実施の形態に係る屋根構造を適用した建造物の斜視図である。
【図５】屋根トラスの構造を示す正面図である。
【図６】本発明の第２の実施の形態に係る屋根構造を適用した屋根の斜視図である。
【図７】本発明の第２の実施の形態に係る屋根構造を適用した屋根の要部を拡大した斜視図である。
【図８】本発明の第２の実施の形態に係る屋根構造を適用した屋根の要部を拡大した正面図である。
【図９】本発明の第３の実施の形態に係る屋根構造を適用した屋根の斜視図である。
【図１０】本発明の第３の実施の形態に係る屋根構造を適用した屋根の要部を拡大した斜視図である。
【図１１】本発明の第３の実施の形態に係る屋根構造を適用した屋根の要部を拡大した正面図である。
【図１２】本発明の第３の実施の形態に係る屋根構造に用いる架渡部材の平面図である。
【符号の説明】
【００６５】
１２    屋根
１４    屋根トラス
２０    上弦材
２８    束材
４０    棟金物（架渡部材）
４４    長孔（受部、係合手段）
４６    突出部（係合部、係合手段）
７２    屋根
７４    屋根トラス
７６    係合プレート（係合部、係合部材、係合手段、連結部材）
７８    棟金物（架渡部材）
８０    スリット（受部、係合手段）
９２    屋根
９４    屋根トラス
９６    棟金物（架渡部材）
９８    規制片（係合部、係合手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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