(57)【要約】【課題】  加熱室に安定して蒸気を発生させるとともに、蒸気発生手段からの水のあふれを防止し、故障しない安全な加熱調理器を提供する。【解決手段】  加熱室２にマイクロ波を放射するマグネトロン６と、加熱室２を熱風で加熱する熱風加熱手段１２と、加熱室２の壁面に設けた輻射加熱手段１７と、水蒸気を発生する蒸気発生手段１３と、熱風加熱手段１２と輻射加熱手段１７と蒸気発生手段１３のヒータ出力を制御する加熱制御手段３２とを備え、蒸気発生手段１３を熱風加熱手段１２の近傍に設け、熱風加熱手段１２で加熱調理する場合に蒸気発生手段１３と輻射加熱手段１７のいずれか一方が熱風加熱手段１２と同時加熱するように加熱制御手段３２によって蒸気発生手段１３と輻射加熱手段１７の出力を制御するようにした。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を収容する加熱室と、この加熱室にマイクロ波を放射するマイクロ波発生手段と、前記加熱室を熱風で加熱する熱風加熱手段と、前記加熱室の壁面に設けた輻射加熱手段と、水蒸気を発生する蒸気発生手段と、この蒸気発生手段に送水するポンプと、前記蒸気発生手段に供給する水を貯える着脱可能なタンクと、前記熱風加熱手段と前記輻射加熱手段と前記蒸気発生手段のヒータ出力を制御する加熱制御手段とを備え、前記蒸気発生手段を前記熱風加熱手段の近傍に設け、前記熱風加熱手段で加熱調理する場合に、前記蒸気発生手段と前記輻射加熱手段のいずれか一方が前記熱風加熱手段と並行して加熱するように前記蒸気発生手段と前記輻射加熱手段の出力を制御する加熱調理器。
【請求項２】
請求項１記載の加熱調理器において、前記蒸気発生手段の温度を検出する温度検出手段と、前記ポンプの送水量を制御する水量制御手段とを備え、前記温度検出手段の温度に応じて前記水量制御手段によりポンプの水量を制御する加熱調理器。
【請求項３】
請求項１ないし２記載の加熱調理器において、前記加熱制御手段により、前記マイクロ波発生手段によるレンジ加熱の場合と前記熱風加熱手段によるオーブン加熱の場合とで前記蒸気発生手段のヒータ出力パターンを変える加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は水蒸気を加熱室内の被加熱物に供給して調理を行うオーブンレンジ等の加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
マイクロ波やヒータを用いた加熱調理器では、本体内に蒸気発生手段を組み込んで加熱室に蒸気を供給することにより、被加熱物の乾燥を防いでより美味しく調理を行うことができ、調理のバリエーションも広がる。
【０００３】
加熱調理器に組み込まれる蒸気発生手段は、蒸発皿や水容器にヒータを備えた構造であり、該蒸発皿や容器に水を供給してヒータで加熱し、その水を蒸発させて蒸気を発生させるものである。
【０００４】
蒸気発生に使用する水は、使用者があらかじめ本体内に着脱可能に配置されたタンクに貯水しておき、調理の状況に応じてポンプを駆動して蒸気発生手段に給水するようになっており、調理に際してタンクに水がない場合には使用者に報知し、水の供給を促す構成がとられている。
【０００５】
また、蒸気発生手段を水がない状態で加熱すると、空焚き状態となって蒸気発生手段が異常過熱し、加熱調理器の故障の原因となる。逆に蒸気発生手段に多く送水しすぎると、蒸気発生手段から水があふれ、漏電や故障の原因となることがある。よって、故障のないように加熱調理器を使用するためには、異常過熱を防止することと、水の漏れやあふれを防止することが必要である。
【０００６】
また、一般家庭用の電気配線を用いて調理を行うためには、１００Ｖ／１５Ａの電力値制限がある。よって、早く美味しく調理を行うためには、限られた熱エネルギーを無駄なく使用し、メニューに応じて効率よく蒸気を発生させることが必要である。
【０００７】
従来の蒸気を用いて調理を行う加熱調理器では、蒸気発生手段の温度を直接検出し、それを基に蒸気発生手段を制御することにより、蒸気を発生させる方法が開示されている。
【０００８】
例えば、特許文献１では、蒸気発生部に温度検出手段を設け、その温度検出手段からの温度情報を基に蒸気発生部の加熱制御を行うことにより、蒸気発生部の空焚きによる損傷を防止している。
【０００９】
また、特許文献２では、調理中における所定の段階で蒸気の供給を停止又は蒸気供給量を減少するように加熱手段と蒸気発生手段のエネルギー分配を変えることにより、効率よく蒸気を発生させるようにしている。
【００１０】
【特許文献１】特開２００４−１７６９４３号公報
【特許文献２】特開２００４−３０１３５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかし、上記特許文献１及び２においては、食品や加熱室内の空気を直接加熱するための加熱手段と、加熱室内に蒸気を発生させる蒸気発生手段が離れて設置されている構造であるため、加熱手段によって発生した熱のうち加熱室で加熱調理に使われる熱以外は外部に放射されてしまい、熱漏洩が大きく、熱効率が良好ではない。
【００１２】
また、加熱調理を行うための加熱手段と蒸気発生手段を併用する場合に、使用電力の制限から蒸気発生手段への出力を減らすと水の蒸発量が少なくなる。十分な蒸発量を確保するために、蒸気発生手段への出力を減らすことは行い難い。
【００１３】
また、特許文献１に示すように、加熱室内に蒸発皿と温度検出手段を設けた構成では、水があふれないように蒸発皿の容積を大きくしているため、温度検出手段を設置した場所以外で異常過熱が起こることがあり、その場合は温度検出手段が異常加熱を検知するのが難しい。
【００１４】
さらに、特許文献２に示すように、蒸気発生手段と加熱手段のエネルギー分配を変える方法では、制御方法や回路が複雑になるとともに、エネルギー分配を変える場合に蒸気の発生を止めるため、蒸気発生手段の温度が保持できない。
【００１５】
また、蒸気発生手段は、ポンプによって送水されるため、蒸気発生手段からの蒸発可能な蒸気量よりもポンプから送水される水量が多い場合には、蒸気発生手段の吹出口から水があふれ、加熱調理器の故障の原因となる。
【００１６】
さらに、蒸気発生手段が非常に高温（２５０℃以上など）である場合、蒸気発生手段内に注水すると突沸が起こり、吹出口から加熱室へ水が吹き出し、水のミネラル分が加熱室の壁面にスケールとして析出することがある。
【００１７】
本発明は、以上の問題のうち少なくともひとつを解決するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
本発明の請求項１では、被加熱物を収容する加熱室と、加熱室にマイクロ波を放射するマイクロ波発生手段と、加熱室を熱風で加熱する熱風加熱手段と、加熱室の壁面に設けた輻射加熱手段と、水蒸気を発生する蒸気発生手段と、蒸気発生手段に送水するポンプと、蒸気発生手段に供給する水を貯える着脱可能なタンクと、熱風加熱手段と輻射加熱手段と蒸気発生手段のヒータ出力を制御する加熱制御手段とを備え、蒸気発生手段を熱風加熱手段の近傍に設け、熱風加熱手段で加熱調理する場合に、蒸気発生手段と輻射加熱手段のいずれか一方が熱風加熱手段と並行して加熱するように蒸気発生手段と輻射加熱手段の出力を制御するものである。
【００１９】
本発明の請求項１によれば、蒸気発生手段での蒸気の生成を安定して行うことができ、使用者にとって安全で故障しにくく使いやすい加熱調理器を提供できる。
【００２０】
また、熱風加熱手段と蒸気発生手段の両方を用いて蒸気を発生させることができるため、蒸気発生手段と輻射加熱手段の出力を切り替え、適切な熱量を蒸気発生手段に加えることによって、蒸気発生手段による蒸気の発生量を多く維持し、蒸気発生手段からの水のあふれを防止することができる。
【００２１】
また、請求項２では、蒸気発生手段の温度を検出する温度検出手段と、ポンプの送水量を制御する水量制御手段を備え、温度検出手段の温度に応じて水量制御手段によりポンプの水量を制御するものである。このようにすることによって、蒸気発生手段が蒸気を発生するのに適切な温度帯を保持し、安定して蒸気を発生させることができる。
【００２２】
さらに、請求項３では、加熱制御手段により、マイクロ波発生手段によるレンジ加熱の場合と熱風加熱手段によるオーブン加熱の場合とで、蒸気発生手段のヒータ出力パターンを変えるものである。このようにすることによって、熱風加熱手段の発熱の有無によらず蒸気発生手段から同様に必要量の蒸気を発生させることができる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、加熱室に安定して蒸気を発生させるとともに、蒸気発生手段からの水のあふれを防止し、故障が少ない安全な加熱調理器を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、本発明の一実施例を、電気式オーブンレンジを例にとって説明する。なお、本発明は、電気オーブン、電子レンジ等の加熱調理器にも適用できる。
【００２５】
図１は本発明の一実施例を示す加熱調理器の側面断面図であり、図２は同加熱調理器を背面から見た斜視図であって、外枠であるキャビネットを本体前方にずらした状態である。また、図３は同被加熱物を加熱調理するためのブロック図である。
【００２６】
加熱調理器の本体１は、加熱調理する食品等の被加熱物４を収容する加熱室２、該加熱室２の底面に設けられた被加熱物４を載置するテーブル３、加熱室２に熱風を循環させる熱風ユニット５、マイクロ波発生手段であるマグネトロン６、マイクロ波を導く導波管７、回転アンテナ８及びアンテナモータ９等で構成されている。
【００２７】
マグネトロン６、導波管７、回転アンテナ８及びアンテナモータ９等についてはすでに公知であるので、詳細な説明は省略するが、これらの構成部品は加熱室２と本体１底面との間の機械室１９に配置されている。
【００２８】
また、本体１内の加熱室２の背面には前記した熱風ユニット５が設置されている。この熱風ユニット５は、加熱室２への熱風供給手段を構成するもので、ダクト５ａと、このダクト５ａ内のほぼ中央に回転自在に設けられたファンを有する送風手段１０、ダクト５ａに取り付けられ、送風手段１０を駆動するファンモータ１１、送風手段１０の外周の上下、すなわち、流出風２１側に設けられたヒータ等の熱風加熱手段１２等で構成されている。
【００２９】
また、加熱室２の背面壁には多数のパンチング孔等よりなる吸込孔２ａ、吹出孔２ｂが設けられており、吸込孔２ａは送風手段１０の略中心部に設けられ、吹出孔２ｂは上下の熱風加熱手段１２に対向した位置に設けられている。
【００３０】
蒸気発生手段１３は、水が供給される容器１３ａと、該容器１３ａを加熱するヒータ１３ｂ等から構成されており、これらは熱風ユニット５と本体１の背面壁１ａとの間に配置されている。
【００３１】
容器１３ａは、アルミダイキャスト等のアルミニウム材やステンレス材の錆び難い金属材料で構成され、また、ヒータ１３ｂは容器１３ａの肉部に埋め込まれたシーズヒータ等で構成され、後記する加熱制御手段３２によってその出力が制御される。
【００３２】
蒸気発生手段１３に水を供給するポンプ１５とその供給源であるタンク１４とは、いずれも機械室１９内に配置されている。
【００３３】
ここで、タンク１４とポンプ１５及びポンプ１５と蒸気発生手段１３の容器１３ａとは、給水管路１６で連結されている。また、タンク１４は着脱可能であり、使用者が取り外して水を供給することが可能である。
【００３４】
蒸気発生手段１３に供給される水は、ポンプ１５によってタンク１４からポンプ１５、給水管路１６を通して蒸気発生手段１３に給水されるようになっており、また、蒸気発生手段１３に到達した水は、蒸気発生手段１３の容器１３ａに貯水され、ヒータ１３ｂによって加熱されて蒸発し、水蒸気となり、吹出口１８から熱風ユニット５内に供給される。
【００３５】
蒸気発生手段１３には温度検出手段３０を備えており、また、機械室１９にはポンプ１５の出力によって水量を制御する水量制御手段３１を備えており、蒸気発生手段１３の温度に応じて水量を制御することにより適切な蒸気量を発生させるとともに、水漏れや水あふれを防止している。
【００３６】
また、機械室１９には加熱制御手段３２も備えており、熱風加熱手段１２、輻射加熱手段１７、蒸気発生手段１３のヒータ１３ｂ及びマグネトロン６の出力を調整している。
【００３７】
ここで、蒸気発生手段１３は、熱風加熱手段１２の近傍（図１においては、ダクト５ａの外側であってその吹出口１８が熱風加熱手段１２と送風手段１０との間に位置する場所であって、熱風加熱手段１２からの熱伝達がある場所）に設置されており、蒸気発生手段１３の容器１３ａは該蒸気発生手段１３のヒータ１３ｂと熱風加熱手段１２の両方によって加熱され、水蒸気を発生する。
【００３８】
そして、その水蒸気は吹出口１８から熱風ユニット５内に供給され、送風手段１０から流れる流出風２１と混合し、熱風加熱手段１２によってさらに過熱された後に過熱水蒸気２０となって吹出孔２ｂから加熱室２内に供給される。
【００３９】
なお、前記した水量制御手段３１とポンプ１５、加熱制御手段３２と熱風加熱手段１２、輻射加熱手段１７、マグネトロン６、ヒータ１３ｂ、温度検出手段３０と蒸気発生手段１３の容器１３ａとの関係は図３のブロック図に示す通りである。
【００４０】
すなわち、機械室１９内に設けられた水量制御手段３１によりポンプ１５の水量を制御して、同じく機械室１９内に設けられた加熱制御手段３２により熱風加熱手段１２、複写加熱手段１７、マグネトロン６及び蒸気発生手段１３のヒータ１３ｂの出力を制御する。また、蒸気発生手段１３の容器１３ａは温度検出手段３０によりその温度が測定され検出される。
【００４１】
本実施例は上記の構成よりなり、加熱室２内に収容された被加熱物４の調理は、蒸気発生手段１３を用いた蒸気調理と、マグネトロン６を用いたレンジ調理、輻射加熱手段１７や熱風加熱手段１２を用いたオーブン調理、主に輻射加熱手段１７によって被加熱物を直接加熱するグリル調理などを適宜組み合わせて行われる。
【００４２】
ここで、蒸気発生手段１３と熱風加熱手段１２を用いて調理を行う場合の蒸気と熱風の流れについて簡単に説明する。
【００４３】
まず、使用者が加熱室２内に被加熱物４を収容し、本体１の前面に配置した操作パネル（図示せず）を操作して調理を開始する。まず、タンク１４の水の有無を検知する。水の検知方法は、ポンプ１５に流れる電流を検知する方法で行うが、その他の検知方法であってもよい。
【００４４】
水の有無検知でタンク１４内に水が無いと判断したら、本体１の操作パネル（図示せず）上に給水表示を行い、使用者に給水を促す。
【００４５】
タンク１４内に水があることを確認したら、加熱調理に入る。
【００４６】
蒸気発生手段１３の容器１３ａがヒータ１３ｂによって加熱され、所定温度に近づくと、ポンプ１５によってタンク１４から給水管路１６を通して蒸気発生手段１３に送水され、ヒータ１３ｂによって高温に保たれた容器１３ａで瞬時に沸騰、蒸発し、飽和水蒸気が生成される。
【００４７】
次に、熱風ユニット５の送風手段１０がＯＮとなり、加熱室２から吸込孔２ａを通して熱風ユニット５内に流入風１６が吸い込まれ、送風手段１０の回転によって高速の流出風２１となり、該送風手段１０から勢い良く熱風が流出する。
【００４８】
そして、蒸気発生手段１３により生成された飽和水蒸気は、吹出口１８から勢いよく噴出し、送風手段１０から出た直後の高速の流出風２１と勢いよく衝突して衝撃力が加えられ、該水蒸気に含まれていた大きい径の水蒸気はさらに細かく破砕され、その後、熱風ユニット５内の熱風加熱手段１２によって加熱され、過熱水蒸気２０をたくさん含んだ高温熱風となって、吹出孔２ｂから加熱室２及び被加熱物４に供給される。
【００４９】
そして、所定時間（加熱時間）経過すると、調理が終了し、報知装置（図示せず）により使用者に終了を知らせる。
【００５０】
次に、蒸気発生手段１３と熱風加熱手段１２を使用するオーブン調理における制御のフローチャートを図４に、加熱パターン及びその加熱パターンにおける蒸気発生手段１３の温度変化の一例を図５にそれぞれ示す。
【００５１】
図５の加熱パターン例では、蒸気発生手段１３、ポンプ１５、熱風加熱手段１２、輻射加熱手段１７、マグネトロン６によるレンジ加熱のうち、それぞれ加熱出力状態にある時間帯を黒色で示している。
【００５２】
この図４及び図５に従ってその動作を詳細に説明すると、使用者が本体１の前面に配置した操作部(図示せず)を操作して調理を開始すると、まず、タンク１４の水の有無を検知する。水の検知方法は、ポンプ１５に流れる電流を検知する方法で行うが、その他の検知方法であってもよい。
【００５３】
水の有無検知でタンク１４内に水が無いと判断したら、本体１の操作パネル（図示せず）上に給水表示を行い、使用者に給水を促す。
【００５４】
タンク１４内に水があることを確認したら、加熱調理に入る。加熱調理中は、蒸気発生手段１３の温度を蒸気発生に適した温度範囲内(図５においては温度Ｔ１から温度Ｔ２の範囲)に収め、常に安定して蒸気を発生させるようにする。
【００５５】
まず蒸気発生手段１３の予熱のためにヒータ１３ｂがしばらく加熱出力した後、加熱制御手段３２によってヒータ１３ｂと輻射加熱手段１７の出力を切り替えた制御を行う。
【００５６】
また、温度検出手段３０によって容器１３ａの温度を検知し、蒸気発生手段１３の温度に応じた制御を行う。
【００５７】
蒸気発生手段１３の温度がＴ１℃以下の低温の場合、加熱制御手段３２によってヒータ１３ｂと輻射加熱手段１７の出力の切り替えタイミングを調整し、ヒータ１３ｂの出力時間を長くして、加熱室２を加熱する熱量よりも容器１３ａを加熱する熱量が多いように熱バランスを調整する(熱風加熱手段１２を強に、蒸気発生手段１３を強に、輻射加熱手段を弱に、加熱出力調整をする。)。また、水量制御手段３１によってポンプ１５の送水量を少なくして加熱室２の温度を維持しながら蒸気発生手段１３の温度を上げる。この加熱パターンを図５のＡに示す。このとき、ヒータ１３ｂの加熱出力時間は、蒸気発生手段１３の容器１３ａの熱容量や放熱にかかわる熱伝達率に応じて変わるものである。
【００５８】
次に、蒸気発生手段１３の温度がＴ１〜Ｔ２℃の中温の場合、加熱制御手段３２によってヒータ１３ｂと輻射加熱手段１７の出力切り替えタイミングを調整し、輻射加熱手段１７の出力時間を長くして加熱室２を加熱する熱量よりも容器１３ａを加熱する熱量を少なくなるように熱バランスを調整する(熱風加熱手段１２を強に、蒸気発生手段１３を弱に、輻射加熱手段を強に、加熱出力調整をする。)。また、水量制御手段３１によってポンプ１５の送水量を増やし、加熱室２の温度を上昇させながら、蒸気発生手段１３の温度を下げる。この加熱パターンを図５のＢに示す。
【００５９】
このＡ、Ｂ２つの加熱パターンを繰り返すことによって、蒸気発生手段１３の温度を蒸気発生に適した温度範囲内に収め、常に安定して蒸気を発生させるようにする。
【００６０】
また、蒸気発生手段１３の温度がＴ２℃以上の高温の場合には、容器１３ａ内に水が存在しない異常過熱と判断し、ヒータ１３ｂとポンプ１５の出力を切って熱風加熱手段１２と輻射加熱手段１７で調理を行いながら操作パネル（図示せず）に給水を表示し、使用者に給水を促す。使用者によって給水されると、再度水ありが検知され、通常の蒸気発生調理シーケンスに戻る。
【００６１】
加熱パターンを変える温度の閾値であるＴ１、Ｔ２（℃）は、Ｔ１＜Ｔ２である任意の温度である。ただし、低温側の閾値Ｔ１が低すぎると水を蒸発させられないために水があふれることがあり、高温側の温度Ｔ２が高すぎると水を送水した場合に突沸して加熱室２に水を放出することがある。このため、Ｔ１は水が沸騰できる１００℃超、Ｔ２は水が突沸する２５０℃以下が望ましい。
【００６２】
このように、常に温度検出手段３０によって蒸気発生手段１３の容器１３ａの温度を測定し、その温度によって各加熱手段の加熱出力のバランスを切り替えることにより、蒸気発生手段１３の異常加熱を防止することができる。
【００６３】
また、熱風加熱手段１２からの熱が容器１３ａに伝達されることから、蒸気発生手段１３は温度上昇しやすいが、温度検出手段３０で温度を検出しながら上記のような制御を行うことにより、長時間の空焚きによる故障を生ずるのを防止できる。
【００６４】
ここで、水量制御手段３１は、ポンプ１５に間欠的に電圧を印加することによって通電率を変化させ、ポンプ１５の流量を制御する。なお、ポンプ１５の流量を制御する方法は間欠通電に限らず、給水管路１６に弁を設けて制御する方法や、ポンプ１５の回転数を変化させる方法等でも良い。
【００６５】
また、ここでは熱風加熱手段１２が常にＯＮなので、蒸気発生手段１３は熱風加熱手段１２にダクト５ａを隔てた位置に熱風加熱手段１２に近接して設けられているので、熱風加熱手段１２の放熱によって容器１３ａが加熱されており、蒸気発生ヒータ１３ｂをＯＦＦにしても蒸気を発生することができる。
【００６６】
そのため、蒸気発生手段１３のヒータ１３ｂ、輻射加熱手段１７を切り替えることにより、蒸気発生手段１３で蒸気を発生させながら輻射加熱手段１７で加熱室２を加熱することができるため、加熱室２の温度を維持しながら安定して蒸気を発生させることができる。
【００６７】
従来の蒸気発生手段１３と熱風加熱手段１２が離れた構造では、ヒータ１３ｂの出力をＯＦＦにすると蒸気発生手段１３の温度が下がって蒸気を発生させることができず、逆に蒸気を発生させているときは輻射加熱手段１７に出力することができず加熱室２の温度を低下させていた等、加熱室２の温度を維持しながら蒸気を発生させることは難しかった。
【００６８】
これに対して本実施例における加熱調理器では、加熱室２の温度を維持しながら蒸気を安定的に常時発生させることができるため、より安定性が高く安全な加熱調理器となる。
【００６９】
次に、マグネトロン６によるマイクロ波を被加熱物４に放射するレンジ調理の場合において、制御のフローチャートを図６、加熱パターン及びその加熱パターンにおける蒸気発生手段１３の温度変化を図７に示す。
【００７０】
制御のフローとしては、前述したオーブン調理の蒸気発生手段１３における温度検出結果の応じた制御とほぼ同様である。ただし、マグネトロン６によるレンジ調理等、熱風加熱手段１２を使用しない調理においては、蒸気発生手段１３への外部からの熱伝達はほぼないので、蒸気発生手段１３のヒータ１３ｂによってのみ蒸気を発生させることになる。
【００７１】
つまり、レンジ調理の場合は、熱風加熱手段１２と輻射加熱手段１７は使用せず、また、加熱室２の温度維持の必要もないので、蒸気発生手段１３とポンプ１５のみを制御する。
【００７２】
そのため、蒸気発生手段１３の温度がＴ１℃以下の場合には、蒸気発生手段１３のヒータ１３ｂの加熱出力を大きくし、ポンプ１５の送水量を少なくすることによって蒸気発生手段１３の温度を上昇させている。この加熱パターンを図７のＡに示す。
【００７３】
また、蒸気発生手段１３の温度がＴ１〜Ｔ２℃の場合には、蒸気発生手段１３のヒータ１３ｂの出力を小さくし、ポンプ１５の送水量を大きくすることにより蒸気発生手段１３の温度を下げている。この加熱パターンを図７のＢに示す。
【００７４】
いずれもオーブン調理の場合と同様に、蒸気発生手段１３の温度に応じてこの２つの加熱パターンを切り替えることにより、被加熱物４に適した安全な制御を行う。
【００７５】
よって上述したように、オーブン調理などの熱風加熱手段１２を使用する場合と、レンジ調理などの熱風加熱手段１２を使用しない場合で、同じ量の蒸気を発生させるために蒸気発生手段１３のヒータ１３ｂの加熱出力を変える必要がある。
【００７６】
ここで、本実施例における加熱調理器は、加熱室２の下部に機械室１９を設けた構造であるが、機械室１９の場所は問わない。例えば、機械室１９は加熱室２の上面でも側面でも背面でも良い。
【００７７】
また、熱風ユニット５を加熱室２の背面に設けた構造であるが、熱風ユニット５の場所は問わない。例えば、側面や上面でも良い。
【００７８】
また、テーブル３は回転しないターンテーブルレス構造であるが、ターンテーブルが回転する構造やテーブルを持たない構造でも構わない。
【００７９】
また、テーブル３の下に被加熱物４の重量センサを備えた構造でもよい。
【００８０】
重量センサを備えた構造では、被加熱物４の重量を測定し、加熱制御手段３２により被加熱物４の重量に応じた制御を行い最適な蒸気量を発生させることによって、さらに美味しい調理が可能となる。
【００８１】
上記したように本実施例によれば、蒸気発生手段１３が熱風ユニット５の外側で、その近傍に設置されているため、蒸気発生手段１３の容器１３ａをヒータ１３ｂに加えて熱風加熱手段１２によっても加熱することができる。
【００８２】
また、熱風加熱手段１２を用いて加熱調理を行っている場合には、熱風加熱手段１２のエネルギーの一部で容器１３ａを加熱することができ、ヒータ１３ｂ単体で加熱している場合に比べて多くの水蒸気を発生させることができる。
【００８３】
よって、容器１３ａをヒータ１３ｂ単体で加熱している場合に比べてポンプ１５から送水する水の量が多くても容器１３ａからあふれることなく蒸発させることが可能であり、安全に制御することができる。
【００８４】
また、熱風加熱手段１２で加熱調理を行っている間は、蒸気発生手段１３の容器１３ａは熱風加熱手段１２から熱が伝達されるため、該容器１３ａの温度を保持する場合にヒータ１３ｂを断続して動作させることができる。つまり、常時ヒータ１３ｂの出力が必要ではなく、加熱制御手段３２によってヒータ１３ｂと輻射加熱手段１７を交互に切り替えて加熱することができる。
【００８５】
そのため、熱風加熱手段１２で加熱する際には、ヒータ１３ｂと輻射加熱手段１７のいずれか一方が熱風加熱手段１２と同時に加熱するように加熱制御手段３２によって制御することにより、加熱室２内の温度を維持しながら蒸気を安定的に発生させることができる。
【００８６】
つまり、熱風加熱手段１２から熱伝達されるために、ヒータ１３ｂで減らした分のエネルギーを輻射加熱手段１７に割り振ることによって、蒸気を発生させている間でも加熱室２を加熱することができ、加熱室２の温度を高温に維持したままの状態で加熱室２に蒸気を発生させることができる。
【００８７】
また、熱風加熱手段１２で加熱調理を行っている間、加熱制御手段３２によってヒータ１３ｂと輻射加熱手段１７を交互に切り替える時間を変化させることにより、蒸気量を増減できる。
【００８８】
例えば、容器１３ａの温度を上げて蒸気量を増やしたい場合には、容器１３ａに加える熱量を多くし、逆に蒸気量を減らして加熱室２をさらに加熱したい場合は、輻射加熱手段１７から加熱室２に加える熱量を多くすることができる。
【００８９】
また、蒸気発生手段１３の出力を止めても熱風加熱手段１２から蒸気発生手段１３に熱を加えることで蒸気を発生できるため、加熱途中で蒸気の発生を止めることなく加熱バランスを変化させることができ、安定して蒸気を発生させることができる。
【００９０】
また、加熱室２のスペースを効率よく有効利用でき、熱風ユニット５内で熱風や水蒸気の流れを阻害することもない。
【００９１】
また、本発明による加熱調理器は、蒸気発生手段１３の温度を検出する温度検出手段３０を備えているため、蒸気発生手段１３から発生する蒸気量が多くても検出温度に応じてポンプ１５と蒸気発生手段１３のヒータ１３ｂを適切に制御することができる。
【図面の簡単な説明】
【００９２】
【図１】本発明の一実施例を示す加熱調理器の側面断面図である。
【図２】同加熱調理器を背面から見た斜視図である。
【図３】同加熱調理器のブロック図である。
【図４】同加熱調理器のオーブン加熱の制御方法を示すフローチャートである。
【図５】同加熱調理器によるオーブン調理の加熱パターン例と該加熱パターンにおける蒸気発生手段温度との関係を示す説明図である。
【図６】同加熱調理器によるレンジ加熱の制御方法を示すフローチャートである。
【図７】同加熱調理器によるレンジ調理の加熱パターン例と該加熱パターンにおける蒸気発生手段温度との関係を示す説明図である。
【符号の説明】
【００９３】
１  本体
２  加熱室
３  テーブル
５  熱風ユニット
１０  送風手段
１２  熱風加熱手段
１３  蒸気発生手段
１４  タンク
１５  ポンプ
１６  給水管路
１７  輻射加熱手段
１８  吹出口
３０  温度検出手段
３１  水量制御手段
３２  加熱制御手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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