(57)【要約】      （修正有）【課題】チタニア（ＴｉＯ２）を低次酸化物に還元・移行せしめた還元酸化チタンと、ジルコニア（ＺｒＯ２）を低次酸化物に還元・移行せしめた還元酸化ジルコニウムは、ともに黒色を呈し、赤外活性であり、かつ、二酸化炭素の還元反応に活性がある触媒を提供する。【解決手段】単一相の還元酸化チタンを、二つの固相が平衡に共存する多形構造に変化せしめて赤外活性を強化する。また一方、還元酸化チタン及び還元酸化ジルコニウムに、原子価の異なる異種元素または異種金属酸化物を添加・固溶せしめて、その構造を安定化させ、かつ、その化学組成を、非化学量論組成にして、赤外線との相互作用を強くする。【選択図】図１
2007247050.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
固体の表面に形成した、主に還元酸化チタン（ＴｉｎＯ２ｎ−１）または主に還元酸化ジルコニウム（ＺｒＯ２−χ）からなる、或いはまたこれらの混合物及び化合物からなる、赤外活性皮膜とその工業的利用
【請求項２】
前記の還元酸化チタンの構造を多形（二相共存）構造とし、その化学組成を、それぞれ、Ｔｉ２Ｏ３−Ｔｉ３Ｏ５、Ｔｉ３Ｏ５−Ｔｉ４Ｏ７、Ｔｉ４Ｏ７−Ｔｉ５Ｏ９、Ｔｉ５Ｏ９−Ｔｉ６Ｏ１１、とする、請求項１記載の赤外活性皮膜とその工業的利用。
【請求項３】
前記の還元酸化チタン及び還元酸化ジルコニウムを、原子価の異なる異種元素または異種金属酸化物を添加・固溶せしめて固溶体または制限固溶体とする、請求項１及び請求項２に記載の赤外活性皮膜とその工業的利用。
【請求項４】
前記の異種元素または異種金属酸化物を、それぞれ、Ｔｉ，Ｚｒ，Ｎｉ，Ｃｒ，Ｆｅ，Ｃｏ，及びこれらの酸化物の中から選択した１種、または２種以上を複合したものとする、請求項１乃至請求項３に記載の赤外活性皮膜とその工業的利用。
【請求項５】
前記の赤外活性皮膜の化学組成が、それぞれ、非化学量論化合物であることを特徴とする、請求項１乃至請求項４に記載の赤外活性皮膜とその工業的利用。
【請求項６】
前記の赤外活性皮膜をフレーム溶射法によって形成するも、この場合、溶射フレームに送給または巻きこまれる酸素量を化学当量にコントロールし、かつ、溶射直後の溶射皮膜をクェンチ（急冷）することによって、それぞれの皮膜を形成することを特徴とする、請求項１乃至請求項５に記載の赤外活性皮膜の成膜方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【発明が属する技術分野】
【０００１】  本発明は、熱効率の向上による電力及び燃料の消費節減に関し、かつ、二酸化炭素の還元・削減に関する。より具体的に述べると、本発明は、酸化チタン（ＴｉＯ２）を低次酸化物に還元・移行せしめて得る還元酸化チタン（ＴｉｎＯ２ｎ−１）及び酸化ジルコニウム（ＺｒＯ２）を低次酸化物に還元・移行せしめて得る還元酸化ジルコニウム（ＺｒＯ２−χ）は、共に赤外活性であり、かつ、二酸化炭素（ＣＯ２）の還元反応において触媒活性であることを発見し、これらの工業的利用に関する。
【背景技術】
【０００２】  従来、還元酸化チタン及び還元酸化ジルコニウムを材料とする工業製品はなく、またこれらを工業的利用に供するケースもない。
還元酸化チタン及び還元酸化ジルコニウムが赤外活性であり、かつ、二酸化炭素の還元反応において触媒活性であることは、本発明の発明人の発明・発見にかかわるものである。【０００３】  二酸化チタン（ＴｉＯ２）は熱放射性が高く、これを物体の表面に塗布して皮膜を形成すると、そこからはるかに多くの放射熱が放出するとする特許公報があるが、ＴｉＯ２の何たるかを知らないデタラメな主張である。
この種の代表的文献を挙げる。
文献１：ＥＰ  ２４４７７６  Ａ２（１９８７．０４．３０）＆ＪＰ  ６２２９００５１  Ａ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｃｏ．）
文献２：ＪＰ２０００−１８５８６Ａ（彦坂満寿男）、２０００．０１．１８
ＴｉＯ２粉末は、赤外線を反射・遮蔽する機能を有する。従って、これを物体の表面に塗布して皮膜をつくると、その物体の表面から放出する放射熱は逆に抑制される。【０００４】  本発明とは、そのカテゴリーを異にする塗料の分野において、本発明の出願人は、「出願日：２００１年１１月１４日、国際出願番号：ＰＣＴ／ＪＰＯ１／０９９３２、国内段階出願番号：特願２００２−５４３６０１、発明の名称：酸化チタン系熱放射性塗料」、とする、国際特許を出願している。
この発明は、単一相のＴｉ２Ｏ３，Ｔｉ３Ｏ５などを主成分とする塗料であるが、これを実際に工業炉の内壁面に実施した結果、次に述べる重大な欠落と限界があることが判明した。
因みに、上記の発明は、その応用範囲を工業炉のみに限定している。【０００５】  欠陥の一つは炉壁からの剥離である。すなわち、水分を多量に含む塗料を工業炉の内壁面に塗布し加熱すると、その塗膜は剥離するという欠陥である。【０００６】  工業炉の内壁は、耐火断熱煉瓦、キャスタブル及びセラミックファイバーなどの耐火物によって構築されている。これらの耐火物は、その構造体に空気孔・空気層を設けて、断熱性及び保温性を高める構造になっている。
その上、これらの耐火物は、炉内において高温高熱に曝され、絶対乾燥状態にある。【０００７】  気孔率が高く、かつ、絶対乾燥状態にある耐火物表面に、多量の水分を含むスラリー状の塗料を塗布すると、塗料中の水分は急速に耐火物内部に移行・浸透し、これを加熱すると水蒸気が発生し、耐火物表面の塗膜はこの水蒸気によって剥離する、ということが判った。【０００８】  また一方、炉壁面に付着した塗料自体に相当の水分が残留しており、これが乾燥脱水すると、塗膜粒子の結合密度が疎になり、強固な皮膜は形成されない、ということも判った。
経験によれば、酸化チタン粉末を水に懸濁・分散してスラリー状の塗料として、これを工業炉の内壁面に塗布して、緻密で強固な塗膜を形成することは、甚だ困難である。【０００９】  他のもう一つの欠陥（若しくは限界）は、還元酸化チタンの高温酸化による白化と放射率の急速な低下現象である。
炉内の温度が１０５０℃までは、その分光放射率は８２〜９４％という高いピークを示すが、これを超える辺りから、還元酸化チタンは酸化して二酸化チタン（ＴｉＯ２）に変化し、白色を呈した。こうなると、熱エネルギーの吸収及び放射率は急速に低下した。【００１０】  前記の、還元酸化チタンの高温酸化と放射率の低下を改善するため、前記のＰＣＴ出願発明の塗料組成物にニッケル、またはコバルトの粉末を添加した結果、（これに関し、本発明の出願人は、出願日：平成１５年２月１９日、出願番号：特願２００３−０４１５４７、発明の名称：Ｔｉ系熱放射材料とその製造方法、とする国内特許を出願している）、低温環境においては、若干の改善は見られるが、１０００℃以上の高温環境においては、前記の欠陥を補う程の効果は現れなかった。
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】  還元酸化チタンにおける赤外活性・熱化学反応の工業的利用において、これを水に懸濁・分散してスラリー状の塗料にして利用することは、前述したとおり、極めて愚かで困難な方法である。
本発明は、還元酸化チタンにおける赤外活性・熱化学反応の工業的利用に関し、固体の表面に、高温酸化に耐え、かつ極めて緻密で強固な皮膜を形成することを１つの課題とする。
【００１２】  本発明はさらに、ジルコニアを還元した還元酸化ジルコニウムは、近赤外線が支配的な高温領域において赤外活性であることを発見し、その工業的利用に関する技術を提供し、かつ、前記の還元酸化チタンと相互補完的に併用して、前記の欠陥及び限界を克服することを課題とする。
【００１３】  本発明は、還元酸化チタン及び還元酸化ジルコニウムによって、固体の表面に赤外活性皮膜を形成し、黒体の放射率と同等か、または近似の放射率を得ることを課題・目標とする。
【００１４】  本発明はさらに、還元酸化チタンと還元酸化ジルコニウムの赤外活性及び二酸化炭素の還元反応における触媒活性を、さらに向上せしめることを、さらなる課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】  チタニア（ＴｉＯ２）を還元して得る還元酸化チタン粉末と、ジルコニア（ＺｒＯ２）を還元して得る還元酸化ジルコニウム粉末は、その化学的性質は非常によく似ており、共に黒色を呈し、赤外活性である。これらを出発原料として、溶射法によって皮膜を形成する。
【００１６】  還元酸化チタンの構造を、多形（二相共存）構造にし、かつ、還元酸化チタン及び還元酸化ジルコニウムのそれぞれに、原子価の異なる異種元素または異種金属酸化物を添加・固溶せしめて固溶体または制限固溶体とし、なおかつ、これらをいずれも非化学量論化合物からなる化学組成にする。
【００１７】  前記の赤外活性皮膜のそれぞれを、温度領域によって使い分ける。すなわち、主に還元酸化ジルコニウムからなる赤外活性皮膜は、１３００℃以上の高温領域における利用に供し、主に還元酸化チタンからなる赤外活成皮膜は１０００℃以下の温度領域における利用に供し、還元酸化チタンと還元酸化ジルコニウムの混合物または化合物からなる赤外活性皮膜は、９００〜１３００℃の温度領域における利用に供する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】  最初に、還元酸化チタンの簡単なつくり方について述べる。
金属ＴｉとＴｉＯ２を化学当量に配合し、これを不活性ガス雰囲気において高温焼成すると、これらは還元酸化チタンに変化する。この方法によって得られる還元酸化チタンの化学組成は、金属ＴｉとＴｉＯ２の配合比によって変化する。
他の方法は、水素還元による方法、すなわち、水素雰囲気においてＴｉＯ２を加熱すると、８００〜９００℃辺りでＴｉ３Ｏ５に還元・移行し、１３００℃辺りでＴｉ２Ｏ３に還元・移行する。
もう一つの方法としては、ＴｉＯ２を酸素分圧の低い（平衡酸素分圧以下）炉内において高温加熱すると、
２ＴｉＯ２      →    Ｔｉ２Ｏ３＋１／２Ｏ２↑        （１）
３ＴｉＯ２      →    Ｔｉ３Ｏ５＋１／２Ｏ２↑        （２）
４ＴｉＯ２      →    Ｔｉ４Ｏ７＋１／２Ｏ２↑        （３）
５ＴｉＯ２      →    Ｔｉ５Ｏ９＋１／２Ｏ２↑        （４）
（１）、（２）、（３）、（４）式に示す反応によって、ＴｉＯ２結合から酸素原子１個が脱離して、酸素欠陥を有する還元酸化チタンになる。この場合は、酸素分圧を正確に制御しなければならない。
一般式はいずれも、ＴｉｎＯ２ｎ−１、で与えられる。この式で示すとおり、還元酸化チタンはいずれも酸素欠陥を有する非化学量論化合物である。【００１９】  同一の化学組成をもっていても、結晶構造が異なる二つの相が平衡に共存しているとき、これを二相共存（多形）という。
本発明においては、還元酸化チタンを二つの固相が平衡に共存する多形構造にする。二相共存還元酸化チタンは、単一相の還元酸化チタンよりも濃い黒色を呈し、はるかに高い赤外活性（赤外吸収）を示す。【００２０】  多形構造の還元酸化チタンは天然自然には存在しない。しかし、つぎに述べる方法によって人為的につくることができる。
平衡に共存する二つの固相の独立成分を化学当量に配合し、これを不活性ガス雰囲気において、高温焼成してクェンチ（急冷）すると、二相共存の還元酸化チタンになる。二相共存還元酸化チタンのそれぞれの化学組成は、つぎのとおりである。
Ｔｉ２Ｏ３−Ｔｉ３Ｏ５．  Ｔｉ３Ｏ５−Ｔｉ４Ｏ７．  Ｔｉ４Ｏ７−Ｔｉ５Ｏ９．  Ｔｉ５Ｏ９−Ｔｉ６Ｏ１１．【００２１】  図１、Ｔｉ−ＴｉＯ２系相図を示す。
図１において、多形構造（二相共存）の還元酸化チタンの化学組成及びその組成領域を見ることができる。【００２２】  次に、還元酸化ジルコニウムをつくる方法について述べる。
ＺｒＯ２粉末を２１２８℃以上に加熱すると、０／Ｚｒ原子比の変化が現れる。すなわち、ＺｒＯ２結合からＯ２−イオンが脱け出して酸素イオン空孔が生成する。
或いは、不活性ガス雰囲気において、ＺｒＯ２粉末を高温加熱（１６００℃以上）すると、格子中からＯ２イオンが脱け出して酸素イオン空孔が生成し、黒色非晶質の粉末になる。
一般式は、ＺｒＯ２−χ、で与えられる。
反対に、金属Ｚｒ粉末を酸素分圧の高い炉内において高温加熱すると、金属Ｚｒは酸化して酸素イオン空孔を欠陥種とする非化学量論酸化物ＺｒＯ２−χとなる。酸素イオン空孔の濃度は、酸素分圧によって変化する。【００２３】  理論的に予測し得る他の方法は、高圧高濃度の窒素雰囲気においてＺｒＯ２粉末を高温加熱すれば、格子中のＯ２−の位置にＮ３−イオンが侵入・置換して、Ｎ３イオン近傍のＺｒ４＋はＺｒ３＋に還元し、酸素イオン空孔が生成するものと予測し得る。【００２４】  前記の非化学量論酸化物は、構造欠陥に原因して、原子価の異なる種種の異種金属酸化物を固溶する。一度、固溶体を形成するとその構造は安定し、そこから容易には酸素が脱け出すことはない。【００２５】  金属Ｔｉと金属Ｚｒは、いかなる混合比においても完全固溶体をつくる。還元酸化チタンと還元酸化ジルコニウムの場合は、両者の構造が大きく異なるので、完全固溶体にはならず制限固溶体をつくる。【００２６】  還元酸化チタンに、Ｎｉ，Ｃｒ，Ｆｅ，Ｃｏなどをそれぞれ単独に或いは複合して添加・固溶せしめることができる。ＮｉまたはＣｏを添加、固溶せしめた還元酸化チタンは、二酸化炭素の還元反応において高い触媒活性を示す。【００２７】  還元酸化チタンに黒色三二酸化ニッケルＮｉ２Ｏ３を添加・固溶せしめ、或いはＮｉ２Ｏ３−Ｃｒ２Ｏ３−Ｆｅ２Ｏ３からなる複合金属酸化物を添加・固溶せしめることができる。
場合によっては、還元酸化ジルコニウムにＮｉ２Ｏ３を添加・固熔せしめる。【００２８】  金属Ｔｉの原料鉱物（チタンスラグを含む）及び金属Ｚｒの原料鉱物を選鉱・精鉱して粉末化し、これらをつぎに述べるフレーム溶射の出発原料とし、溶射フレーム中の酸素濃度をコントロールすることによって、目的物表面に赤外活性皮膜を形成することができる。【００２９】  本発明は、前記の方法で得られるそれぞれの材料を、使用目的、使用環境に応じて選択し、溶射法の１つであるフレーム溶射によって実施する。【００３０】  アセチレンを燃料とするフレーム溶射においては、溶射ガンのノズル直前の燃焼温度は、完全燃焼の場合、３０８０℃に達し、フレームは強還元性雰囲気である。このフレームに混って運ばれる溶射粉末は熔融状態となり、秒速１００ｍ（高速フレーム溶射では秒速１０００ｍ）で飛ばされ、溶射ターゲット（目的物）に衝突して付着する。【００３１】  一般的に、溶射法においては、溶射過程における出発原料の変質を嫌う。そのために、酸素とアセチレンの配合比を１対１とし、（完全燃焼のためには、アセチレン量１に対して、酸素量２．５の配合比を要する）、不足分の酸素は、溶射フレームに巻きこまれる空気中の酸素を利用して完全燃焼させるが、多くの場合、酸素の過・不足に原因して、ある材料は酸化し、ある材料は還元する、という現象が生じる。【００３２】  本発明においては、酸素とアセチレンの配合比を１対２〜２．２に配合・調整し、かつ、溶射ガンのノズルの部位に耐熱性金属板からなるメガホン状の円筒を接着・固定して、溶射フレームに巻きこまれる空気量を抑制する。【００３３】  本発明においては、溶射開始直前に、溶射ターゲット（目的物）の温度を、液体窒素またはその他の冷媒を用いて０〜５℃に冷却し、かつ、溶射直後に、液体窒素によって溶射皮膜を急冷する。このような方法で目的物表面に形成された皮膜は、結合密度が高く、極めて安定性が高い。
【発明の効果】
【００３４】  本発明の効果を下記の実験例で説明する。これらの実験例は、本発明の応用の１部分を示すものであって、これに限定されるものではない。
【００３５】  実験例１
１００ｍｍ×１００ｍｍ×１．５ｍｍ（厚）のアルミ板の片面に、Ｔｉ２Ｏ３とＴｉ３Ｏ５を５０対５０の割合で均一に混合した混合粉末を（粒径分布：３０〜７０μｍ）出発原料として、前記のフレーム溶射法によって熱溶射して、膜厚０．４〜０．６ｍｍの皮膜を形成した。これを試料１とし、何もコーティングしない同一のアルミ板を試料２として、自然光（太陽光）に曝してその温度変化を計測した。温度計測は１０分経過毎に計測した。
計測結果を表１に示す。
【表１】
2007247050.tif 000003
試料が置かれた環境温度は２２℃であり、何もコーティングしない試料２は、環境温度以上には上昇しないが、Ｔｉ２Ｏ３−Ｔｉ３Ｏ５からなる皮膜を有する試料１は、環境温度よりもその温度ははるかに高くなった。
【００３６】  実験例２
前記の試料１及び試料２を、電気ヒーター（発熱体：ニクロム）の正面に置いて、試料表面の温度変化を計測した。印加電力は８００ｗであり、電気ヒーターと試料との距離は約４５ｃｍである。温度計に与える熱源からの放射熱の影響を遮断するため、温度計測は試料裏面の温度を計測した。
計測結果を表２に示す。
【表２】
2007247050.tif 000004
この温度計測においても、試料が置かれた同距離での周囲温度は２７℃であり、何もコーティングしない試料２では同距離での周囲温度以上には上昇しないが、試料１では同距離での周囲温度よりも、はるかに高い温度上昇を示した。
【００３７】  実験例３
現業稼動中の石油化学工場において、ナフサ分解炉の内壁面に、二相共存組成（Ｔｉ２Ｏ３−Ｔｉ３Ｏ５）の還元酸化チタンによって皮膜を形成し、その壁面温度を計測した。分解炉の内壁は耐火煉瓦（イソライト工業社製、ＬＢＫ−２８）で構築されており、この内壁に、前記のフレーム溶射法によって、膜厚０．４〜０．６ｍｍの皮膜を形成した。
温度計測は、隣接する同型同規模の２つの分解炉の内、片方はその内壁面に前記の皮膜を形成し、片方は何もコーティングしない炉をつかって、両方の内壁面温度を計測して対比した。計測点は、各フロアの壁面中央の同位置である。
使用した温度計は放射温度計であり、米国のＭｉｃｒｏｎ  Ｑｕａｎｔｕｍｎ社製のＰｙｒｏｍｅｔｅｒ  ＭＱ１３１０を使用した。放射温度計の計測波長は、０．９μｍである。計測結果を表３に示す。
【表３】
2007247050.tif 000005
【００３８】  実験例４
二相共存組成（Ｔｉ２Ｏ３−Ｔｉ３Ｏ５）の還元酸化チタンに、黒色三二酸化ニッケル（Ｎｉ２Ｏ３）１５％（重量比）を添加した混合粉末を出発原料として、耐火煉瓦の全面に前記のフレーム溶射法で皮膜（膜厚０．４〜０．６ｍｍ）を形成したものを試料１とし、何もコーティングしない同一の耐火煉瓦を試料２として、これらを別々に実験用電気炉の中央において、試料表面の温度変化を計測した。
実験に使用した電気炉は光洋サーモシステム社製、研究実験用電気炉５９２４６−Ｅ５、温度計はチノー社製放射温度計ＩＲ−ＣＡ１２、測定波長１．５５μｍ、実験炉の温度は６００℃に設定した。
計測結果を表４に示す。
【表４】
2007247050.tif 000006
【００３９】  実験例５
Ｔｉ２Ｏ３−Ｔｉ３Ｏ５に、Ｎｉ２Ｏ３  ８０％−Ｃｒ２Ｏ３  １２％−Ｆｅ２Ｏ３  ８％からなる複合金属酸化物１５％（重量比）を添加・混合して出発原料とし、前記のフレーム溶射によって、耐火煉瓦全面に皮膜を形成し、その表面の温度変化を計測した。
実験及び計測方法は、前記の実験例４と同様の方法で実験・計測した。計測結果は、炉内温度が３６０℃以下の状態では、前記実験例４の試料１よりも約２０〜３０℃程早く上昇したが、最高温度（飽和温度）においては、差がなかった。
【００４０】  実験例６
同一の耐火煉瓦の表面に、単相のＴｉ２Ｏ３単体によって皮膜を形成したものを試料１とし、二相共存組成のＴｉ２Ｏ３−Ｔｉ３Ｏ５によって皮膜を形成したものを試料２とし、ＺｒＯ２−χ単体によって皮膜を形成したものを試料３とし、ＺｒＯ２−χ６０％とＴｉ２Ｏ３−Ｔｉ３Ｏ５４０％（重量化）を配合して皮膜を形成したものを試料４として、実験用電気炉の温度を８００℃、１０００℃、１２００℃、１４００℃の４段階に設定して、それぞれの分光放射率を計測した。
皮膜の形成は、前記のフレーム溶射で形成し、膜厚は０．４〜０．６ｍｍに調整した。実験に使用した電気炉は光洋サーモシステム社製  高温ボックス炉５９２４６−Ｅ５、発熱体はカンタルス−パ−、放射率計測はＭｉｃｒｏｎ  Ｑｕａｎｔｕｍｎ社のＰｙｒｏｍｅｔｅｒ  ＭＱ１３１０、放射温度計の計測波長は０．９μｍである。計測結果を表５に示す。
【表５】
2007247050.tif 000007
【００４１】  本発明は二酸化炭素を還元・削減する。
還元酸化チタンと還元酸化ジルコニウムは、二酸化炭素の還元反応において、高い触媒活性を示す。触媒活性の反応素過程は必ずしも明らかではないが、一つの要素としてはｓｔｒｏｎｇ  ｍｅｔａｌ−ｓｕｐｐｏｒｔ  ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ（ＳＭＳＩ）による相互作用が強いこと、及び、配位子作用による電荷移動遷移をあげることができる。
還元酸化チタンと還元酸化ジルコニウムは酸素との化学親和力が強い。従って、酸素がよく吸着する。二酸化炭素の吸着は炭素原子ではなく酸素原子が吸着する。
ＴｉＯ２及びＺｒＯ２に吸着したＣＯ２はその構造が歪むだけであるが、還元酸化チタン及び還元酸化ジルコニウムに吸着したＣＯ２は解離する。
転炉及びナフサ分解炉では、全ＣＯ２排出量の８〜１２％相当量が削減されることが確認されている。
【００４２】  本発明の応用範囲は広範囲に及ぶ。
電気ヒータ、遠赤外線ヒータ、ハロゲンヒータ、ガスヒータ及び石油ヒータなどの熱反射板、各種発熱体表面、各種乾燥装置の内壁面、電気・ガスオーブンの内壁面、ボイラーの燃焼室内壁面、各種床暖房装置の放熱面、太陽熱温水装置の表面、各種耐火物表面、各種工業炉の内壁面、などに実施して、熱効率の向上によって、電力及び燃料の消費量を大巾に節減することができる。
火力発電所の燃焼室にも応用できるし、火葬場の燃焼室にも応用できる。又、蒸留式海水淡水化プラントにも応用できる。
最近においては、養液栽培、室内農業を行なっているところが多い。このようなところにも応用できる。又最近では、果樹の下にＰＶＣシートを敷いて、これから反射される太陽熱によって果物の糖度を上げる果樹栽培が行なわれているが、これらのＰＶＣシートに実施して、果物の糖度をより効果的に上げることができる。
【００４３】  地球温暖化は、今までのところ深化の方向に向かっており、軽減・低下の方向にはない。社会政策的方法（植林をする、海底に貯蔵する、課税する、省エネルギー対策など）を別にすれば、二酸化炭素そのものを分解・削減する技術はない。二酸化炭素を水素で還元してメタン化する技術が学会で提言されているが、現在の科学技術レベルでは、経済的に到底引き合わない。
本発明は、二酸化炭素そのものを発生源において還元・削減する技術を提供するものであり、この種の技術開発の嚆矢になければ幸いである。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】Ｔｉ−ＴｉＯ２系相図である。
【図１】
2007247050.tif 000008