(57)【要約】【課題】複数の収差を補正することができる改良型ＩＯＬの提供を図る。【解決手段】眼内レンズ１０であって、後側光学部品１４と、前側光学部品１２と、を備え、前記後側光学部品１４および前記光学部品１２の１つは、放射状対称収差の補正を行い、他方の光学部品は、放射状非対称収差の補正を行うように構成する。【選択図】図１
2007319692.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
後側光学部品と、
前側光学部品と、を備え、
前記後側光学部品および前記光学部品の１つは、放射状対称収差の補正を行い、他方の光学部品は、放射状非対称収差の補正を行う眼内レンズ。
【請求項２】
前記放射状対称収差は、球面収差を備える請求項１に記載の眼内レンズ。
【請求項３】
前記放射状非対称収差は、コマ収差およびトレフォイル収差のいずれかを備える請求項２に記載の眼内レンズ。
【請求項４】
前記後側光学部品または前記前側光学部品の１つは、約−０．５ミクロンから約＋０．５ミクロンまでの範囲で前記放射状対称収差の補正を行うよう適応している請求項１に記載の眼内レンズ。
【請求項５】
前記後側光学部品または前記前側光学部品の１つは、約−０．５ミクロンから約＋０．５ミクロンまでの範囲で前記放射状非対称収差の補正を行うよう適応している請求項１に記載の眼内レンズ。
【請求項６】
前記後側光学部品および前記前側光学部品は、約０ミリメートルから約５ミリメートルまでの範囲の距離で軸方向に離れている請求項１に記載の眼内レンズ。
【請求項７】
前記後側光学部品の光軸は、前記前側光学部品の光軸と実質的に整合する請求項６に記載の眼内レンズ。
【請求項８】
前記光学部品は、合わせて約６Ｄｉｏｐｔｅｒから約３４Ｄｉｏｐｔｅｒまでの範囲で光学パワーを提供するよう適応している請求項１に記載の眼内レンズ。
【請求項９】
前記後側光学部品の屈折率は、前記前側光学部品の屈折率と異なる請求項１に記載の眼内レンズ。
【請求項１０】
前記前側光学部品および前記後側光学部品は、協調して色収差の補正を行うことができるよう適応している多様な波長分散特性をもつ請求項１に記載の眼内レンズ。
【請求項１１】
前記放射状対称収差の補正を行う光学部品は、次の関係式
【数１】
2007319692.tif 000009
によって定義されるプロフィールをもつ表面を備え、
ここで、
ｚは、前記光学部品の光軸から半径距離ｒにおける表面のサグを示し、
ｃは、表面の頂点における曲率を示し、
ｋは、円錐定数を示し、
ａ1は、２次の非球面係数を示し、
ａ2は、４次の非球面係数を示し、
ａ3は、６次の非球面係数を示す請求項１に記載の眼内レンズ。
【請求項１２】
前記放射状非対称収差の補正を行う光学部品は、次の関係式
【数２】
2007319692.tif 000010
によって定義されるプロフィールをもつ表面を備え、
ここで、
【数３】
2007319692.tif 000011
であり、
ここで、
ｚは、光軸に沿う表面のサグを示し、
パラメータｃcomaは、修正の大きさを示す係数であり、
ｒは、瞳の半径に関して瞳の正規化された位置であり、
θは、子午角を示し、
αは、修正するコマの軸を表す請求項１に記載の眼内レンズ。
【請求項１３】
前記パラメータｃcomaは、約−０．５ミクロンから約＋０．５ミクロンまでの範囲内にある請求項１２に記載の眼内レンズ。
【請求項１４】
前記放射状非対称収差の補正を行う光学部品は、次の関係式
【数４】
2007319692.tif 000012
によって定義されるプロフィールをもつ表面を備え、
ここで、
【数５】
2007319692.tif 000013
であり、
ここで、
パラメータｃtrefoilは、修正の大きさを示す係数であり、
ｒは、瞳の半径に関して瞳の正規化された位置であり、
θは、子午角を示し、
αは、修正するトレフォイルの軸を表す請求項１に記載の眼内レンズ。
【請求項１５】
前記パラメータｃtrefoilは、約−０．５ミクロンから約＋０．５ミクロンまでの範囲内にある請求項１４に記載の眼内レンズ。
【請求項１６】
後側光学面と前側光学面とをもつ光学部品を備え、
前記前側光学面は、放射状対称収差の補正を行うよう適応し、且つ、前記後側光学面は、放射状非対称収差の補正を行うよう適応している眼内レンズ。
【請求項１７】
前記放射状対称収差は、球面収差を備える請求項１６に記載の眼内レンズ。
【請求項１８】
前記放射状非対称収差は、コマを備える請求項１６に記載の眼内レンズ。
【請求項１９】
前記放射状非対称収差は、トレフォイルを備える請求項１６に記載の眼内レンズ。
【請求項２０】
前記光学部品は、約６Ｄｉｏｐｔｅｒから約３４Ｄｉｏｐｔｅｒまでの範囲で光学パワーを提供するよう適応している請求項１６に記載の眼内レンズ。
【請求項２１】
前記光学部品は、生体適合材で形成される請求項１６に記載の眼内レンズ。
【請求項２２】
後側光学面および前側光学面のいずれかが、約−０．５ミクロンから約＋０．５ミクロンまでの範囲で前記放射状対称収差および前記放射状非対称収差の１つの補正を行う請求項１６に記載の眼内レンズ。
【請求項２３】
後側光学部品と、
前側光学部品と、を備え、
前記後側光学部品は、１つの収差タイプの補正を行うよう適応している少なくとも１つの光学面を備え、且つ、前記前側光学部品は、他の収差タイプの補正を行うよう適応している少なくとも１つの光学面を備える眼内レンズ。
【請求項２４】
前記収差タイプの１つは、放射状対称収差を備え、且つ、他の収差タイプは、放射状非対称収差を備える請求項２３に記載の眼内レンズ。
【請求項２５】
前記放射状対称収差は、球面収差を備える請求項２４に記載の眼内レンズ。
【請求項２６】
前記放射状非対称収差は、コマを備える請求項２４に記載の眼内レンズ。
【請求項２７】
前記後側光学部品または前記前側光学部品の少なくとも１つは、第３の収差タイプの補正を行うよう適応している他の光学面を備える請求項２３に記載の眼内レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に、眼科レンズに関し、特に、軸上視覚性能および軸外視覚性能を改良する眼内レンズ（ＩＯＬ）に関する。
【背景技術】
【０００２】
通常、眼内レンズは、白内障の手術で患者の眼に移植されて本来のレンズと交換される。球面収差またはコマ収差などの多様な収差が、こうして移植されたＩＯＬの視覚性能に悪影響を及ぼす場合がある。例えば、特に大きい瞳に関しては、球面収差によってビジョンコントラストが低下する場合がある。いくつかの従来のＩＯＬは、例えば、球面収差などの単一の収差に関する修正は行うが、複数の収差の問題に対処していない。
【０００３】
【特許文献１】米国特許第６，４１６，５５０号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ＩＯＬなどの光結像系において、視野の中央にある物体からの光は、光学部品によって規定された焦点に集束する。しかしながら、この焦点は波長に依存する。したがって、設計波長の光は、焦点に集束させることができるが、他の波長の光は、理想上の焦点の前または後で集束してしまう。「軸上」タイプの収差は、色収差として周知である。
【０００５】
また、光学系では、軸外収差も多く発生する。「球体」収差の場合、視野の周辺部にある物体からの光が理想焦点の前または後で集束する。「コマ」の場合も、周辺部の物体の画像がいくらか集束せず、代わりにくさび形に見えることがある。軸から外れるほど、悪い影響が現れる。この収差は、望遠鏡で星を観察しているときに初めて認識されたため、「コマ収差」またはコマと呼ばれる。
【０００６】
球面収差は、色収差と同様に放射状対称形の収差であるが、コマは、非対称形の収差である。他の形式の非対称収差として、「トレフォイル」がある。この場合、３本の異なる曲率を有する別々の軸が存在する。特に眼科レンズ（ophthalmic lens）が全視覚系の一部を形成する場合、上記の形式の収差の各々が（他の収差と一緒に）患者の角膜も含めて眼科レンズ中に現れる場合がある。
【０００７】
従って、改良型眼科レンズが必要である。特に、複数の収差を補正することができる改良型ＩＯＬが必要である。
【０００８】
本発明は、一般に、マルチサーフェスおよび／またはマルチエレメントの眼内レンズ（ＩＯＬ）を目的とする。これらの眼内レンズでは、特に、球面収差などの軸上収差に加えて、コマまたはトレフォイルなどの軸外収差なども含む多様な収差の補正を行うように、複数の表面が適応している。いくつかの実施例では、多様な表面が多様な収差の補正に適応しているので、軸上視覚性能だけでなく軸外視覚性能も改良することができる。一例として、収差の平方自乗平均（ＲＭＳ）として定義することができる収差値は、レンズを人の眼（または、モデルの眼）の中に移植した場合の６ｍｍの見かけの瞳（または、入射瞳）について測定することができる。この見かけの瞳は、ヒトの水晶体嚢（human capsular bag）に移植された眼科レンズの約５ｍｍの開口サイズに対応する。特に説明しない限り、本明細書で使う収差値は、これらの基準に基づいている。したがって、記載を簡潔にするため、以下のセクションで述べる収差値と共にＲＭＳの定義や６ｍｍの適性についての説明を省略する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
１つの実施形態によれば、後側光学部品と、前側光学部品と、を備え、前記後側光学部品および前記光学部品の１つは、放射状対称収差の補正を行い、他方の光学部品は、放射状非対称収差の補正を行う眼内レンズが提供される。本明細書に使用されるように、光学部品は、収差の影響を全部または部分的に補正する（打ち消す）ことによって、収差の補正を行う。例えば、収差によって焦点が軸方向に拡散する場合、補正によって拡散を抑えてより鮮明な焦点を生成することができる。
【００１０】
関連する実施形態によれば、放射状対称収差は、球面収差を備え、放射状非対称収差は、コマまたはトレフォイルのいずれかを備える。ある場合では、後側光学部品または前側光学部品の少なくとも１つが、約−０．５（マイナス０．５）ミクロンから約＋０．５ミクロン（プラス０．５ミクロン）までの範囲で収差の補正を行うよう適応していてもよい。一例として、各光学部品は、少なくとも１つの光学面を含んでもよい。この光学面は、ベースプロフィールが選定した程度の非球面性（球面からの乖離）を有することによって、例えば球面収差などの収差を打ち消すように設計されている。
【００１１】
他の実施形態によれば、後側光学部品および前側光学部品は、約０ミリメートルから約５ミリメートルまでの範囲の距離で軸方向に離れている。多くの場合、後側光学部品および前側光学部品は、お互いに光軸が実質的に整合するよう配置される。
【００１２】
他の実施形態において、後側光学部品および前側光学部品は、合わせて約６Ｄｉｏｐｔｅｒから約３４Ｄｉｏｐｔｅｒまでの範囲で光学パワーを提供する。これらの光学部品は、特定用途のために必要とされる屈折率をもつソフトアクリル、シリコーン、ヒドロゲル、または他の生体適合性をもつ高分子材料などの生体適合材で形成するのが好ましい。ある場合は、両方の光学部品が同じ材料で形成されるが、他の場合は、異なる材料で形成されることもある。
【００１３】
関連する実施形態では、前側光学部品および後側光学部品は、協調して色収差の補正を行うことができるよう多様な波長分散特性（波長の関数としての屈折率の変化）をもつ。
【００１４】
他の実施形態では、後側光学面と前側光学面とをもつ光学部品を備え、前記の前側光学面は、放射状対称収差の補正を行うよう適応し、且つ、前記後側光学面は、放射状非対称収差の補正を行うよう適応している眼内レンズが提供される。一例として、放射状対称収差は、球面収差を備える一方、放射状非対称収差は、コマまたはトレフォイルのいずれかを備える。
【００１５】
関連する実施形態では、後側光学面または前側光学面のうちの１つは、非球面、対称のベースプロフィールを備え、これによって、例えば、約−０．５（マイナス０．５）ミクロンから約＋０．５ミクロン（プラス０．５ミクロン）までの範囲で修正を行うことによって、球面収差の補正を行う。一方、他方の光学面は、コマおよび／またはトレフォイルの補正に適応した非対称プロフィールを備え、これによって、例えば、約−０．５ミクロンから約＋０．５ミクロンまでの範囲で修正を行う。
【００１６】
眼内レンズは、生体適合材で形成することができるし、６Ｄｉｏｐｔｅｒから約３４Ｄｉｏｐｔｅｒまでの範囲で光学パワーを提供するよう適応させることもできる。
【００１７】
本発明によれば、他の実施形態において、後側光学部品と、前側光学部品と、を備え、前記後側光学部品は、１つの収差タイプの補正を行うよう適応している少なくとも１つの光学面を備え、且つ、前記前側光学部品は、他の収差タイプの補正を行うよう適応している少なくとも１つの光学面を備える眼内レンズ（ＩＯＬ）が提供される。
【００１８】
関連する実施形態では、収差タイプの１つは、例えば球面収差などの放射状対称収差を備える場合がある。一方、他の収差タイプは、例えばコマなどの放射状非対称収差を備える場合がある。
【００１９】
他の実施形態では、後側光学部品または前側光学部品の少なくとも１つは、例えばトレフォイルなどの第３の収差タイプの補正を行うよう適応している他の光学面を備える。
【００２０】
図面と共に以下の詳細な説明を参照することによって、本発明についてさらに理解を深めることができるであろう。図面については、後で説明する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
本発明は、一般に、マルチエレメントおよび／またはマルチサーフェスの眼科レンズに関する。これらの眼科レンズでは、多様なエレメントおよび／または多様な表面によって、複数のモノクロ収差、多色収差、および斜め収差を別個に修正する。以下の実施形態において、本発明の多様な実施形態の顕著な特徴は、眼内レンズ（ＩＯＬ）に関して検討する。しかしながら、本発明において教示することは、コンタクトレンズなどの他の眼科レンズにも適用することができる。さらに、本明細書では、「眼内レンズ」という用語とその略記「ＩＯＬ」は、眼の本来のレンズを取り除くかどうかにかかわらず、本来のレンズと交換するか、またはそうでなければ視力を改善するために眼内に移植されるレンズについて説明するのと全く同様に使用する。角膜内レンズや有水晶体レンズは、本来のレンズを取り除かずに眼内に移植することができるレンズの例である。
【実施例】
【００２２】
図１を参照すると、本発明の一実施形態による眼内レンズ（ＩＯＬ）１０の１つの例では、前側光学部品１２および後側光学部品１４を備える。光学部品１２は光軸ＯＡによって特性が決まり、光学部品１４は光軸ＯＢによって特性が決まる。多くの実施例において、光軸ＯＡおよび光軸ＯＢは実質的に整合している。
【００２３】
いくつかの実施例では、少なくとも一つの光学部品の１つまたは複数の表面、および／または、光学部品それ自体をそれぞれの光軸に対して非対称にすることによって、例えば後でさらに検討するように軸外収差を抑えることができる。本実施例では、光学部品１２および１４は軸方向に互いに離れているが、他の実施例では、これらの光学部品がそれぞれの２つの表面を介して接触していてもよい。より一般的には、多くの実施例において、光学部品と光学部品との間を約０ｍｍから５ｍｍまでの範囲で離すことができる。ＩＯＬ１０は、固定部材または眼内レンズ支持部１６をさらに含むことによって、患者の眼内に容易に設置することができる。
【００２４】
多くの実施例において、前側光学部品および後側光学部品の光学パワーは、合わせて約６Ｄｉｏｐｔｅｒｓ（Ｄ）から約３４Ｄまでの範囲である。さらに、光学部品は、ソフトアクリル、シリコーン、ヒドロゲル、または特殊用途のために必要な屈折率をもつ他の生体適合高分子材料などの生体適合材で形成されるのが望ましい。他の例として、特許文献１にＩＯＬ１０を形成するのに適した材料が開示されている。参照のためこの文献を本明細書に組み入れることとする。また、ポリメタクリル酸メチルやポリプロピレンなどの適正な高分子材料によって眼内レンズ支持部１６を形成することができる。
【００２５】
いくつかの実施例では、両方の光学部品が同じ材料で形成される一方、他の実施例では、異なる材料で形成されてもよい。一例として、本実施例では、屈折率が約１．５５であるＡｃｒｙｓｏｆ（登録商標）（２−フェニルエチルアクリレートおよび２−フェニルエチルメタクリレートの架橋共重合体）として知られるソフトアクリル樹脂材料によって後側光学部品を形成してもよい。一方、屈折率がより低い（例えば、１．４２）他の材料によって前側光学部品を形成することによって、表面反射およびグレアを抑えることができる。
【００２６】
引き続き図１を参照すると、前側光学部品１２は、前側光学面１２ａおよび後側光学面１２ｂを備えることによって、一般的な両凸形の光学部品を構成する。後側光学部品は、一般的な凹形の前側光学面１４ａと実質的に平坦な後側光学面１４ｂによって形成される。また、平凸形などの他の形で、前側光学部品および／または後側光学部品を形成してもよい。
【００２７】
光学部品１２および１４の１つまたは複数の光学面は、いくつかの放射状対称収差と放射状非対称収差を抑えるよう、さらに、ある場合においては取り除くよう構成される。一例として、本実施例において、図２に概略的に示すように、球面収差、すなわち、放射状対称収差を抑えるため、前側光学部品１２の前側光学面１２ａのベースプロフィールは非球面である。すなわち、前側光学面１２ａのベースプロフィールは、光軸からの半径距離が小さい所では推定上球体のプロフィール１８（破線で示す）と実質的に一致するが、光軸からの半径距離が大きくなるに従って、球体のプロフィールから乖離する。いくつかの実施例では、約−０．５ミクロンから約＋０．５ミクロンまでの範囲で、好ましくは、約−０．３ミクロンから−０．１ミクロンまでの範囲で球面収差の補正を行うようプロフィールの非球面性を選定することができる。
【００２８】
いくつかの実施例では、前側光学面の非球面のプロフィールを以下の関係式によって定義することができる。
【数１】
2007319692.tif 000003
ここで、
ｚは、光学部品１２の光軸から半径距離ｒにおける表面のサグを示し、ｃは、表面の頂点（光軸と表面との交点）における曲率を示し、ｃ＝１／Ｒである。
ただし、Ｒは、頂点における表面の半径を示し、
ｋは、円錐定数を示し、
ａ1は、２次の非球面係数を示し、
ａ2は、４次の非球面係数を示し、
ａ3は、６次の非球面係数を示す。
【００２９】
いくつかの実施例では、例えば、次のような範囲で、上記の関係式によって前側光学面の非球面プロフィールの特性を定義することができる。この範囲とは、ｃが約０．０１５２ｍｍ-1から約０．０６５９ｍｍ-1までの範囲で、ｋが約−１１６２から約−１９までの範囲で、ａ1が約−０．０００３２ｍｍ-1から約−０．０００２０約ｍｍ-1までの範囲で、ａ2が約−０．００００００３（マイナス３×１０-7）ｍｍ-3から約−０．００００５３（マイナス５．３×１０-5）ｍｍ-3までの範囲で、ａ3が約０．０００００８２（８．２×１０-6）ｍｍ-5から約０．０００１５３（１．５３×１０-4）ｍｍ-5までの範囲である。
【００３０】
引き続き図１および２を参照すると、本実施例では、後側光学部品１４は、コマなどの放射状非対称収差の補正を行うよう形成してもよい。例えば、後側光学部品１４の前側光学面１４ａのプロフィールは、（例えば、約−０．５ミクロンから約＋０．５ミクロンまでの範囲で、好ましくは、約−０．３５ミクロンから約＋０．３５ミクロンまでの範囲で）コマの補正を行うよう適応させてもよい。当分野で周知のとおり、コマとは、光軸を中心に非対称な軸外収差である。例えば、レンズ上に入射する光線がレンズの光軸に対して平行でないとき、コマが生じる場合があるので、レンズの軸外性能に影響を与える。ヒトの眼は、例えば、物体を瞬間的に認知するのに周辺視覚に依存しているので、患者の眼内に移植されたＩＯＬの軸外性能が重要となる場合がある。さらに、一般に、加齢黄斑変性症（ＡＭＤ）の患者は、視覚作業を行うのに周辺視覚に大いに依存する。したがって、ＩＯＬの軸外性能は、ＩＯＬを移植した患者にとって重要であるといえる。
【００３１】
特に、図３を参照すると、１つの例としての本実施例において、後側光学部品１４の前側光学面１４ａのプロフィールは、光軸に関して回転非対称に推定上の球体のプロフィール２０（破線で示す）から乖離しているので、コマを減少させることができる。いくつかの実施例では、表面１４ａの非対称なプロフィールを以下の関係式によって定義することができる。
【数２】
2007319692.tif 000004
ただし、
【数３】
2007319692.tif 000005
ここで、
ｚは、光軸に沿う表面のサグを示し、
ｃcomaは、修正の大きさ（例えば、約−０．５ミクロンから約＋０．５ミクロンまでの範囲）を示す係数であり、
ｒは、瞳の半径に関して瞳の正規化された位置であり、
θは、子午角を示し、
αは、修正するコマの軸を表す。
【００３２】
他の実施例において、再び図１を参照すると、前側光学部品１２は、１つまたは複数の放射状非対称収差の補正を行う一方、後側光学部品１４は、放射状対称収差の補正を行う。前側光学部品の前側光学面１２ａは、例えば、上記で検討した方法で、コマを補正するよう適応している場合がある。一方、後側光学面１２ｂのプロフィールは、トレフォイルなどの他の放射状非対称収差を補正するよう適応している場合がある。例えば、後側光学面１２ｂのプロフィールは、約−０．３５ミクロンから約＋０．３５ミクロンまでの範囲でトレフォイル収差を補正するよう適応していてもよい。さらに、後側光学部品１４の前側光学面１４ａは、例えば、上記で検討した方法で、回転対称収差（例えば、球面収差）を修正することができる。
【００３３】
一例として、いくつかの実施例では、トレフォイル収差を修正するレンズの表面のプロフィールを以下の関係式によって定義することができる。
【数４】
2007319692.tif 000006
ここで、
【数５】
2007319692.tif 000007
ただし、
ｃtrefoilは、修正の大きさ（例えば、約−０．５ミクロンから約＋０．５ミクロンまでの範囲）を示す係数であり、
ｒは、瞳の半径に関して瞳の正規化された位置であり、
θは、子午角を示し、
αは、修正するトレフォイルの軸を表す。
【００３４】
いくつかの実施例では、光学面の曲率半径と共に、ＩＯＬ１０の光学部品１２および１４を形成する材料の波長分散特性（波長の関数としての屈折率の変化）を選定する。これによって、ＩＯＬ１０に現れる縦方向の色収差を減少させるか、または実質的に除去し、および／または、本来の眼の色収差を補正することができる。例えば、１つの光学部品（例えば、１２）は、正の光学パワーを有し、１種類の材料で作られるよう構成してもよい。また、他方の光学部品（例えば、１４）は、負の光学パワーを有し、ＩＯＬによって色収差を修正することができるよう異なる材料で作られるよう構成してもよい。例えば、いくつかの実施例では、ＩＯＬによって、約４００ｎｍから約７００ｎｍまでの波長範囲について、約１Ｄｉｏｐｔｅｒから約２Ｄｉｏｐｔｅｒｓまでの範囲で色収差を修正することができる。当分野で周知のとおり、放射波長の関数としての材料の屈折率の変化を材料の光分散という。材料の光分散（波長に伴う屈折率の変化）の測定法で一般に利用されている測定法の１つは、アッベ（Ａｂｂｅ）数（材料のＶ−数またはｎｕ値としても知られている）として周知であり、次のように定義される。
【数６】
2007319692.tif 000008
ここで、ｎD、ｎF、およびｎCは、それぞれ、５８９．２ｎｍ、４８６．１ｎｍ、および６５６．３ｎｍの波長における材料の屈折率を表し、フラウンホーファーのＤ−スペクトル線、Ｆ−スペクトル線、およびＣ−スペクトル線に対応する。一般に、Ｖの値が高い材料は、分散が低い。いくつかの実施例において、光学部品１２および１４を形成する材料のＶ数は十分多様であるため、ＩＯＬの色収差を最小にし、場合によっては、除去することができる。
【００３５】
例として、一実施例では、光学部品１２は、ポリメタクリル酸メチル（ＰＭＭＡ）（Ｖ＝５５）で作ってもよいし、光学部品１４は、ポリスルホン（Ｖ＝３０．８７）で作ってもよい。他の好適な材料には、ソフトアクリル（Ｖは約３７）、ポリスチレン（Ｖ＝３０．８７）、ポリカーボネート（Ｖ＝２９．９）、または酢酸セルロース水和物（Ｖは約８０から８４までの範囲）が含まれる。しかしながら、２つの光学部品を形成する材料のアッベ数の違いが色彩の望ましい補正を行うことができるほど大きければ（例えば、約１０より大きければ）、これに限定されない。「眼内レンズにおける色収差の修正」という題名で、本出願と同時に出願され本出願の譲受人に委任されている米国特許出願には、眼内レンズにおける色収差の補正に関してさらに詳細に記載されており、本明細書に参考として全体を組み入れることとする。
【００３６】
本発明の教示は、複合光学部品の眼科レンズに限定されるものでない。他の実施例では、単体光学部品のレンズの一方の表面を利用して、放射状対称収差を補正し、その光学部品の他方の表面を利用して、放射状非対称収差を補正することができる。一例として、図４に、前側光学面２４ａおよび後側光学面２４ｂをもつ光学部品２４を含む本発明の他の実施例によるＩＯＬ２２を概略的に示す。ＩＯＬ２２は、複数の固定部材または眼内レンズ支持部２６をさらに備えることによって、患者の眼内に容易に設置することができる。上記の実施例と同様に、ＩＯＬ２２は、上記で検討した材料などの生体適合材で形成するのが好ましい。本実施例では、ＩＯＬ２２は、両凸形であるが、他の実施例では、他の形でもよい。本実施例において、前側光学面２４ａの表面のプロフィールは、放射状非対称収差（例えば、コマまたはトレフォイル）を補正するよう適応している。一方、後側光学面２４ｂのプロフィールは、放射状対称収差（例えば、球面収差）を補正するよう適応している。例えば、上記の数式（１）によって前側光学面の特性を定義することができる。一方、上記の数式（２）および数式（３）、または、数式（４）および数式（５）によって、後側光学面の特性を定義することができる。
【００３７】
複合光学部品ＩＯＬの多様な光学部品、および／または、単体光学部品ＩＯＬの多様な表面を使って複数の収差を補正することによって、多くの多様な収差モードをそれぞれ独立して調整することができるという利点を有する。さらに、製造工程を合理化し、個々の患者の視覚ニーズに合わせて容易にＩＯＬをカスタム設計することができる。例えば、ＩＯＬの各光学面に関して、与えられた収差モードに関して補正量が異なる一連の光ピンを揃えてもよい。多様な表面に対応して光ピンを並べ替えることによって、多様な収差を補正したり、収差を多様な量で補正したりすることができるＩＯＬを提供する。
【００３８】
当業者であれば、本発明の範囲を逸脱しない限り上記の実施例に様々な変更を加えることができることを理解するであろう。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の一実施例によるマルチエレメントＩＯＬの断面図である。
【図２】ＩＯＬの前側光学部品の前側光学面に関する非球面性を概略的に示す図１のＩＯＬの他の断面図である。
【図３】コマを修正するためＩＯＬの後側光学部品の前側光学面に付与される非対称性を概略的に示す図１のＩＯＬの他の断面図である。
【図４】本発明の他の実施例によるＩＯＬの概略断面図であり、放射状対称収差（例えば、球面収差）を補正するよう形成された前側光学面と、放射状非対称収差（例えば、コマ）を補正するよう形成された後側光学面とをもつ光学部品を備える図である。
【符号の説明】
【００４０】
１０    眼内レンズ（ＩＯＬ）
１２    前側光学部品
１２ａ    前側光学面
１２ｂ    後側光学面
１４    後側光学部品
１４ａ    前側光学面
１４ｂ    後側光学面
１６    眼内レンズ支持部
１８    球体のプロフィール
２０    球体のプロフィール
２２    眼内レンズ（ＩＯＬ）
２４    光学部品
２４ａ    前側光学面
２４ｂ    後側光学面
２６    眼内レンズ支持部
ＯＡ    光軸
ＯＢ    光軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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