(57)【要約】【課題】薄型化に有利であり、金属層などの影響を十分に低減することができ、且つ、製造工程が簡単なアンテナ装置を提供する。【解決手段】磁性体層１８と、磁性体層１８上に形成された第１のスパイラル状コイル１１とを備える。第１のスパイラル状コイル１１は、磁性体層１８の平面方向における中心線Ｘから見て一方の側にオフセットして配置されている。このような構成を有するアンテナ装置を平行な磁場に置くと、大部分の磁力線は、磁性体層１８の表面のうち中心線Ｘから見て一方の側から流入し、中心線Ｘから見て他方の側から流出する。したがって、第１のスパイラル状コイル１１は、磁性体層１８へ流入又は流出する磁束を感磁することができる。このため薄型化に有利であり、金属層などの影響を十分に低減することができ、且つ、製造工程が簡単なアンテナ装置を提供することが可能となる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁性体層と、前記磁性体層上に形成された第１のスパイラル状コイルとを備え、
前記第１のスパイラル状コイルは、前記磁性体層に対して平面的にオフセットして配置されていることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
前記第１のスパイラル状コイルは、前記磁性体層の平面方向における中心線から見て一方の側に配置されていることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記中心線から見て前記磁性体層の他方の側に配置された第２のスパイラル状コイルをさらに備え、前記第１及び第２のスパイラル状コイルが同相接続されていることを特徴とする請求項２に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記磁性体層から見て前記第１及び第２のスパイラル状コイルに対してそれぞれ対向配置された第３及び第４のスパイラル状コイルをさらに備え、前記第１乃至第４のスパイラル状コイルが同相接続されていることを特徴とする請求項３に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記磁性体層上に形成された第２のスパイラル状コイルをさらに備え、
前記磁性体層に対して実質的に平行な磁場に置いた場合、前記第１のスパイラル状コイルは前記磁性体層に流入する磁束を感磁し、前記第２のスパイラル状コイルは前記磁性体層から流出する磁束を感磁するよう、それぞれ配置されていることを特徴とする請求項１又は２に記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はアンテナ装置に関し、特に、スパイラル状コイルを用いた磁界検出型のアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、磁界検出型のアンテナ装置としては、バーアンテナと呼称されるアンテナ装置が広く知られている。バーアンテナは、フェライト焼結体等からなる磁性体コアにワイヤを巻回した構成を有しており、磁性体を通過する交播磁束を感磁することによって、コイルの両端に電磁誘導による電圧を発生させる。このような磁界検出型のアンテナ装置は、電界を検出するタイプの線状アンテナとは異なり、その形状が使用周波数帯域の波長に依存しないことから、短波帯以下の周波数帯、特に、中波帯を利用するＡＭラジオ放送受信用のアンテナ装置として広く用いられてきた。
【０００３】
近年、磁界検出型のアンテナ装置は、ＲＦＩＤが組み込まれた無線ＩＣカード用のアンテナとしても利用されている。無線ＩＣカードは、その性質上、厚みを非常に薄くする必要があることから、これに用いるアンテナの厚みも十分に薄くする必要がある。しかも、無線ＩＣカードは、粘着性シートなどを用いて商品等に貼付け、物流管理に用いられることもあるため、単に薄型化が求められるのみならず、どの様な物体に貼り付けられた場合においても十分な通信性能を発揮することが求められる。
【０００４】
しかしながら、金属の様な導電体に磁界検出型のアンテナ装置が貼り付けられた場合には、導電体に誘起される渦電流が鎖交磁束を打ち消す方向に作用する。このため、共振回路として使用されるアンテナコイルの共振周波数のずれや損失の増加が生じ、その結果、通信性能が低下するという問題があった。
【０００５】
この問題を解決する方法として、例えば特許文献１には、スパイラル状コイルの底面に磁性体層を設ける手法が提案されている。この方法によれば、スパイラル状コイルに鎖交する磁束が磁性体層中を通過することから、アンテナ装置の下方に金属体などが配置されている場合であっても、金属体に流れる磁束が低減する。これにより、渦電流の発生が抑制されることから、通信性能の悪化を抑止することが可能となる。
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載された方法は、あくまでアンテナ装置に対して垂直方向の磁束を感磁するものであることから、金属体の影響を十分に抑制するためには磁性体層の厚さを厚くする必要がある。このため、薄型化が求められる無線ＩＣカード用のアンテナ装置としては必ずしも適切ではない。
【０００７】
一方、特許文献２〜４には、平面的なスパイラル状コイルに薄い磁芯を挿入する手法が提案されている。この方法によれば、アンテナ装置に対して平行方向の磁束を感磁できることから、アンテナ装置の下方に金属体などが配置されている場合であっても、その影響を大幅に抑制することが可能となる。
【０００８】
しかしながら、特許文献２〜４に記載されたアンテナ装置は、本来は立体的である構造体をプレスによって平面的な構造としていることから、製造工程が複雑であるとともに、プレス後もいびつな平面形状となるという問題がある。
【０００９】
しかも、特許文献２〜４に記載されたアンテナ装置では、感度が十分に確保できないという問題もある。一般に、磁性体の周囲にコイルが巻回されたバーアンテナにおいては、磁性体中を流れる磁束が最も集中する中心付近に集中的にコイルを形成すれば感度を高くすることができる。しかし、特許文献２〜４に記載されたアンテナ装置は、磁性体層の全域に渡って広くコイルが形成されているため、インダクタンスの低下や感度の劣化が生じてしまう。
【００１０】
その他、特許文献５〜８にも薄型のアンテナ装置が開示されているが、いずれも、製造工程が複雑である、金属層などの影響を十分に低減することができないなどの問題を有している。
【特許文献１】特開２００４−１６６１７５号公報
【特許文献２】特開２０００−４８１５２号公報
【特許文献３】特開２００４−４８１３５号公報
【特許文献４】特開２００４−３４８４９７号公報
【特許文献５】特開２００２−２５２５１８号公報
【特許文献６】特開２００３−３１８６３３号公報
【特許文献７】特開平３−６４１０５号公報
【特許文献８】特開２００２−１１７３８３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
したがって、本発明の目的は、薄型化に有利であり、金属層などの影響を十分に低減することができ、且つ、製造工程が簡単なアンテナ装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者は、上記の要件を満たすアンテナ装置について鋭意研究を行った結果、従来のアンテナ装置のように磁性体の周囲にスパイラル状コイルを巻回するという方法ではなく、磁性体の表面に流入もしくは流出する磁力線を捉えるという方法に着目した。本発明は、このような着眼点に基づきなされたものであって、本発明によるアンテナ装置は、磁性体層と、磁性体層上に形成された第１のスパイラル状コイルとを備え、第１のスパイラル状コイルが磁性体層に対して平面的にオフセットして配置されていることを特徴とする。
【００１３】
平面的な磁性体層を平行な磁場に置いた場合、磁性体層の表面のある部分からは磁束が流入し、別の部分からは磁束が流出する。したがって、本発明のように、第１のスパイラル状コイルを磁性体層に対して平面的にオフセットして配置すれば、磁性体層へ流入する磁束又は磁性体層から流出する磁束を感磁することができる。このため薄型化に有利であり、金属層などの影響を十分に低減することができ、且つ、製造工程が簡単なアンテナ装置を提供することが可能となる。
【００１４】
本発明において、第１のスパイラル状コイルは、磁性体層の平面方向における中心線から見て一方の側に配置されていることが好ましい。これによれば、磁性体層へ流入する磁束及び磁性体層から流出する磁束の実質的に一方のみを感磁することができることから、高い感度を得ることが可能となる。
【００１５】
本発明によるアンテナ装置は、上記中心線から見て磁性体層の他方の側に配置された第２のスパイラル状コイルをさらに備え、第１及び第２のスパイラル状コイルが同相接続されていることが好ましい。これによれば、磁性体層へ流入する磁束及び磁性体層から流出する磁束の一方を第１のスパイラル状コイルによって感磁し、他方を第２のスパイラル状コイルによって感磁することができる。しかも、これらの出力が合成されることから、より高い感度を得ることが可能となる。
【００１６】
この場合、磁性体層から見て第１及び第２のスパイラル状コイルに対してそれぞれ対向配置された第３及び第４のスパイラル状コイルをさらに備え、第１乃至第４のスパイラル状コイルが同相接続されていることがより好ましい。これによれば、磁性体層へ流入する磁束及び磁性体層から流出する磁束の一方を第１及び第３のスパイラル状コイルによって感磁し、他方を第２及び第４のスパイラル状コイルによって感磁することができるとともに、これらの出力が合成されることから、よりいっそう高い感度を得ることが可能となる。
【発明の効果】
【００１７】
このように、本発明では従来と全く異なる方式によって平行な磁束を感磁している。このため、薄型化に有利であり、金属層などの影響を十分に低減することができ、且つ、製造工程が簡単なアンテナ装置を提供することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の好ましい実施の形態について詳細に説明する。
【００１９】
図１は、本発明の好ましい第１の実施形態によるアンテナ装置１０の構成を示す略斜視図である。
【００２０】
図１に示すように、本実施形態によるアンテナ装置１０は、平板状の磁性体層１８と、磁性体層１８の一方の表面１８ａ上に形成された第１のスパイラル状コイル１１とを備えている。磁性体層１８の材料については特に限定されるものではないが、Ｎｉ−Ｚｎ系フェライト、Ｍｎ−Ｚｎ系フェライト及びこれらの粉体を分散した樹脂などを用いることができる。さらには、珪素鋼板等の金属コア、アモルファス金属コア、積層金属コア、金属圧粉コア等によって磁性体層１８を構成しても構わない。但し、磁性体層１８が導電性を有している場合は、磁性体層１８と第１のスパイラル状コイル１１とを絶縁するための絶縁膜を介在させる必要がある。
【００２１】
第１のスパイラル状コイル１１は、磁性体層１８の表面１８ａの中心部分に配置されているのではなく、平面的にオフセットして配置されている。具体的には、磁性体層１８の平面を長手方向に二分する中心線Ｘから見て、一方の側（図では左側）にオフセット配置されており、中心線Ｘから見て他方の側（図では右側）は空き領域のままとされている。
【００２２】
第１のスパイラル状コイル１１の材料としては導電体であれば特に限定されず、導電体ペーストなどを焼成した材料などを用いることができる。また、第１のスパイラル状コイル１１を形成する方法としては、スクリーン印刷やスパッタリング法の他、磁性体層１８の表面１８ａのほぼ全面に導電層を形成した後、エッチングによって第１のスパイラル状コイル１１をパターニングする方法を用いることができる。
【００２３】
図２は、図１のＡ−Ａ線に沿った略断面図であり、磁性体層１８に対して平行な磁場に置いた場合の磁力線Ｍを併記している。
【００２４】
図２に示すように、本実施形態によるアンテナ装置１０を平行な磁場に置くと、一部の磁力線Ｍについては磁性体層１８の側面１８ｃから流入・流出するものの、大部分の磁力線Ｍは磁性体層１８の表面１８ａ，１８ｂから流入・流出する。より具体的には、磁力線Ｍが左から右へ流れているとすると、大部分の磁力線Ｍは磁性体層１８の表面１８ａ，１８ｂのうち、中心線Ｘから見て一方の側（図では左側）から流入し、中心線Ｘから見て他方の側（図では右側）から流出することになる。
【００２５】
磁性体層１８の表面１８ａ，１８ｂから流入・流出する磁力線Ｍの割合を大きくするためには、磁性体層１８の長さＤと厚さＴとの比（Ｔ／Ｄ）を小さくすればよい。
【００２６】
図３は、磁性体層１８の長さＤと厚さＴとの比（Ｔ／Ｄ）が磁束に与える影響をシミュレーションした結果を示す図であり、（ａ）はＴ／Ｄ＝１／２である場合、（ｂ）はＴ／Ｄ＝１／１０である場合、（ｃ）はＴ／Ｄ＝１／２０である場合、（ｄ）はＴ／Ｄ＝１／５０である場合をそれぞれ示している。
【００２７】
図３を参照すれば、磁性体層１８の長さＤと厚さＴとの比（Ｔ／Ｄ）が小さくなれば小さくなるほど、磁性体層１８の表面１８ａ，１８ｂから流入・流出する磁力線Ｍの割合が多くなることが分かる。つまり、磁性体層１８が薄くなれば薄くなるほど、磁性体層１８に流入・流出する磁力線Ｍの全体量に対して、磁性体層１８の側面１８ｃから流入・流出する磁力線Ｍの割合は減り、磁性体層１８の表面１８ａ，１８ｂから流入・流出する磁力線Ｍの割合が、相対的に増えることになる。
【００２８】
本実施形態においては、このように磁性体層１８の表面１８ａから流入する磁束を第１のスパイラル状コイル１１によって感磁している。つまり、図２に示すように、磁力線Ｍが左から右へ流れていると考えると、第１のスパイラル状コイル１１に対しては、磁力線Ｍが第１のスパイラル状コイル１１の上方から下方へ向かって鎖交することになる。その結果、図１に示した第１のスパイラル状コイル１１の一端１１ａと他端１１ｂとの間には、電磁誘導によって電圧が発生する。本例では、第１のスパイラル状コイル１１の一端１１ａには相対的に正の電圧が誘起され、第１のスパイラル状コイル１１の他端１１ｂには相対的に負の電圧が誘起されることになる。
【００２９】
これにより、本実施形態によるアンテナ装置１０は、磁性体層１８に対して平行方向の磁束を感磁できることから、アンテナ装置１０の下方に金属体などが配置されている場合であっても、その影響を大幅に抑制することが可能となる。
【００３０】
図４は、磁性体層１８の表面１８ａが樹脂やガラスなどからなる上蓋１９ａ側を向き、磁性体層１８の表面１８ｂが金属ケース１９ｂ側を向くよう、本実施形態によるアンテナ装置１０をケースに収容した場合における磁束の流れを示す図である。
【００３１】
金属ケース１９ｂは、外部交播磁場を受けると内部に渦電流を生じさせ、これが外部交播磁場に対して反磁界を発生させる。これにより金属ケース１９ｂは磁気シールドとして作用し、ケース内部への磁力線の侵入を阻害する。これに対し、上蓋１９ａは、樹脂やガラス等の材料で構成されており、磁力線に対しては何ら作用することはない。したがって、磁力線Ｍは実質的にアンテナ装置１０の上面側に集中し、下面側には殆ど存在しなくなる。そして、磁性体層１８の表面１８ａから流入する磁束は第１のスパイラル状コイル１１を鎖交し、両端１１ａ，１１ｂに電圧を発生させる。
【００３２】
このように、本実施形態によるアンテナ装置１０は、第１のスパイラル状コイル１１が磁性体層１８に対して平面的にオフセットして配置された構成を有していることから、磁性体層１８に対して平行方向の磁束を効率よく感磁することができる。しかも、平行な磁束を感磁するタイプの従来のアンテナ装置のように、本来は立体的である構造体をプレス等によって平面的に押しつぶすといった必要が全く無くなることから、大幅に薄型化することができるとともに、簡単な工程によって作製することが可能となる。
【００３３】
次に、本発明の好ましい第２の実施形態について説明する。
【００３４】
図５は、本発明の好ましい第２の実施形態によるアンテナ装置２０の構成を示す略斜視図である。
【００３５】
図５に示すように、本実施形態によるアンテナ装置２０は、磁性体層１８の一方の表面１８ａ上に形成された第２のスパイラル状コイル１２をさらに備える点において、第１の実施形態によるアンテナ装置１０と相違している。その他の点は、第１の実施形態によるアンテナ装置１０と同様であることから、同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。
【００３６】
第２のスパイラル状コイル１２は、磁性体層１８の平面を長手方向に二分する中心線Ｘから見て第１のスパイラル状コイル１１とは反対側、つまり、中心線Ｘからみて他方の側（図では右側）にオフセット配置されている。
【００３７】
図６は、図５のＢ−Ｂ線に沿った略断面図であり、磁性体層１８に対して平行な磁場に置いた場合の磁力線Ｍを併記している。
【００３８】
図６に示すように磁力線Ｍが左から右へ流れていると考えると、第１のスパイラル状コイル１１に対しては磁力線Ｍが上方から下方へ向かって鎖交することになり、さらにこの磁力線Ｍは磁性体層１８を通過して第２のスパイラル状コイル１２へ達し、第２のスパイラル状コイル１２に対しては下方から上方に向かって鎖交する。換言すれば、第１のスパイラル状コイル１１は磁性体層１８に流入する磁束を感磁し、第２のスパイラル状コイル１２は磁性体層１８から流出する磁束を感磁することになる。
【００３９】
その結果、各々のコイル１１，１２には電磁誘導によって電圧が発生する。これにより、第１のスパイラル状コイル１１の一端１１ａと他端１１ｂとの間、並びに、第２のスパイラル状コイル１２の一端１２ａと他端１２ｂとの間には、電磁誘導によってそれぞれ電圧が発生する。本例では、第１及び第２のスパイラル状コイル１１，１２の一端１１ａ，１２ａには相対的に正の電圧が誘起され、第１及び第２のスパイラル状コイル１１，１２の他端１１ｂ，１２ｂには相対的に負の電圧が誘起される。
【００４０】
そして、本実施形態では、磁性体層１８を貫通するバイアホール導体（図示せず）及び接続線１６を介して、第１のスパイラル状コイル１１の他端１１ｂと第２のスパイラル状コイル１２の一端１２ａとが接続されていることから、第１及び第２のスパイラル状コイル１１，１２は、直列に同相接続されることになる。これにより、第１のスパイラル状コイル１１によって得られる電圧と第２のスパイラル状コイル１２によって得られる電圧が重畳され、より高出力を得ることが可能となる。
【００４１】
このように、本実施形態によるアンテナ装置２０は、磁性体層１８に流入する磁束を感磁する第１のスパイラル状コイル１１のみならず、磁性体層１８から流出する磁束を感磁する第２のスパイラル状コイル１２を備えていることから、磁性体層１８のサイズを大型化することなく、磁性体層１８に対して平行方向の磁束をより効率よく感磁することができる。
【００４２】
本実施形態によるアンテナ装置２０についても、図４に示したケースに収容することができる。この場合も、アンテナ装置２０の下方に位置する金属ケース１９ｂの影響を実質的に受けることなく、平行な磁束を効率よく感磁することが可能となる。
【００４３】
次に、本発明の好ましい第３の実施形態について説明する。
【００４４】
図７は、本発明の好ましい第３の実施形態によるアンテナ装置３０の構成を示す略分解斜視図である。
【００４５】
図７に示すように、本実施形態によるアンテナ装置３０は、磁性体層１８の他方の表面１８ｂに形成された第３及び第４のスパイラル状コイル１３，１４をさらに備える点において、第２の実施形態によるアンテナ装置２０と相違している。その他の点は、第２の実施形態によるアンテナ装置２０と同様であることから、同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。第３及び第４のスパイラル状コイル１３，１４は磁性体層１８の他方の表面１８ｂに形成されているが、図７では図面の見やすさを考慮してこれらを磁性体層１８から分離した状態を示している。
【００４６】
第３のスパイラル状コイル１３は、磁性体層１８から見て第１のスパイラル状コイル１１に対して対向配置、つまり裏側に配置されている。同様に、第４のスパイラル状コイル１４は、磁性体層１８から見て第２のスパイラル状コイル１２に対して対向配置、つまり裏側に配置されている。これにより、第１及び第３のスパイラル状コイル１１，１３は、中心線Ｘから見ていずれも一方の側（図では左側）にオフセット配置され、第２及び第４のスパイラル状コイル１２，１４は、中心線Ｘから見ていずれも他方の側（図では右側）にオフセット配置されていることになる。
【００４７】
図８は、図７のＣ−Ｃ線に沿った略断面図であり、磁性体層１８に対して平行な磁場に置いた場合の磁力線Ｍを併記している。
【００４８】
図８に示すように磁力線Ｍが左から右へ流れていると考えると、磁性体層１８の表面１８ａ側の磁力線Ｍは、第１のスパイラル状コイル１１に対して上方から下方へ向かって鎖交し、磁性体層１８の表面１８ｂ側の磁力線Ｍは、第３のスパイラル状コイル１３に対して下方から上方へ向かって鎖交する。さらにこの磁力線Ｍは、磁性体層１８を通過して第２及び第４のスパイラル状コイル１２，１４へ達し、第２のスパイラル状コイル１２に対して下方から上方に向かって鎖交し、第４のスパイラル状コイル１４に対して上方から下方に向かって鎖交する。このように、第１及び第３のスパイラル状コイル１１，１３は磁性体層１８に流入する磁束を感磁し、第２及び第４のスパイラル状コイル１２，１４は磁性体層１８から流出する磁束を感磁することになる。
【００４９】
その結果、各々のコイル１１〜１４には電磁誘導によって電圧が発生する。本例では、第１〜第４のスパイラル状コイル１１〜１４の一端１１ａ〜１４ａには相対的に正の電圧が誘起され、第１〜第４のスパイラル状コイル１１〜１４の他端１１ｂ〜１４ｂには相対的に負の電圧が誘起される。
【００５０】
そして、本実施形態では、磁性体層１８を貫通するバイアホール導体（図示せず）及び接続線１６を介して、第１のスパイラル状コイル１１の他端１１ｂと第３のスパイラル状コイル１３の一端１３ａ、第３のスパイラル状コイル１３の他端１３ｂと第４のスパイラル状コイル１４の一端１４ａ、さらには、第４のスパイラル状コイル１４の他端１４ｂと第２のスパイラル状コイル１２の一端１２ａとが接続されている。これにより、第１〜第４のスパイラル状コイル１１〜１４は、すべて直列に同相接続されることになる。これにより、第１〜第４のスパイラル状コイル１１〜１４によって得られる電圧が互いに重畳されることから、よりいっそう高い出力を得ることが可能となる。
【００５１】
このように、本実施形態によるアンテナ装置３０は、磁性体層１８の他方の表面１８ｂに第３及び第４のスパイラル状コイル１３，１４を追加していることから、磁性体層１８のサイズを大型化することなく、磁性体層１８に対して平行方向の磁束をよりいっそう効率よく感磁することができる。
【００５２】
以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明は、上記の実施形態に限定されることなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能であり、それらも本発明の範囲内に包含されるものであることはいうまでもない。
【００５３】
例えば、上記各実施形態では磁性体層１８の平面形状が長方形であり、スパイラル状コイル１１〜１４の外周形状及び内周形状が略方形であるが、本発明においてこれらの形状が限定されるものではなく、例えば磁性体層１８の平面形状を円形とし、各スパイラル状コイル１１〜１４の外周形状及び内周形状を半円形としても構わない。
【００５４】
また、上記第２及び第３の実施形態では、複数のスパイラル状コイルを直列接続しているが、これらが同相に接続される限り接続方式についてはこれに限定されず、並列接続しても構わない。この場合、アンテナ装置のインピーダンスを低下させることが可能となる。但し、一般的には、アンテナ装置のインピーダンスを低下させるよりも出力電圧を高めることの方が重要であることから、上記実施形態のように複数のスパイラル状コイルを直列接続することが好ましい。
【００５５】
さらに、上記各実施形態では、磁性体層１８がアンテナ装置の基板を兼ねているが、図９に示すように、樹脂のような非磁性体からなる基板４０の表面に磁性体層１８を形成することも可能である。この場合も、スパイラル状コイルを磁性体層１８に対してオフセットして配置すればよい。
【００５６】
また、上記各実施形態では、スパイラル状コイルを磁性体層１８の表面上に形成しているが、図１０（ａ）に示すように、これを磁性体層１８に埋め込むように形成しても構わないし、図１０（ｂ）に示すように、磁性体層１８の表面を薄い誘電体層４２で覆い、誘電体層４２上にスパイラル状コイルを形成しても構わない。
【００５７】
さらに上記各実施形態では、アンテナ装置を磁性体層１８に対して平行な磁場に置いた場合に磁性体層１８に流入・流出する磁束を各スパイラル状コイルによって検出しているが、磁性体層１８に対して垂直な磁場に置いた場合に当該磁性体層に流入する磁束を検出するスパイラル状コイルを追加することによって、平行磁場及び垂直磁場の両方を検出できるようにしても構わない。
【００５８】
この場合、垂直磁場検出用のスパイラル状コイルを設ける代わりに、スパイラル状コイルの接続状態を切り換えることにより垂直磁場を検出するようにしても構わない。例えば、図５に示した第２の実施形態において、第１及び第２のスパイラル状コイル１１，１２に電磁誘導される電圧の極性を検出する検出回路を設けると共に、第１及び第２のスパイラル状コイル１１，１２の接続状態を切換える切換回路を設け、第１のスパイラル状コイル１１の一端１１ａに誘起される電圧と第２のスパイラル状コイル１２の一端１２ａに誘起される電圧の極性が逆になっていることが検出された場合には、第１のスパイラル状コイル１１の一端１１ａが第２のスパイラル状コイル１２の他端１２ｂに接続されるよう切換えればよい。このように構成すれば、磁性体層１８に対して垂直な磁場が存在する場合にも磁束を検出することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明の好ましい第１の実施形態によるアンテナ装置１０の構成を示す略斜視図である。
【図２】図１のＡ−Ａ線に沿った略断面図である。
【図３】磁性体層１８の長さＤと厚さＴとの比（Ｔ／Ｄ）が磁束に与える影響をシミュレーションした結果を示す図であり、（ａ）はＴ／Ｄ＝１／２である場合、（ｂ）はＴ／Ｄ＝１／１０である場合、（ｃ）はＴ／Ｄ＝１／２０である場合、（ｄ）はＴ／Ｄ＝１／５０である場合をそれぞれ示している。
【図４】アンテナ装置１０をケースに収容した場合における磁束の流れを示す図である。
【図５】本発明の好ましい第２の実施形態によるアンテナ装置２０の構成を示す略斜視図である。
【図６】図５のＢ−Ｂ線に沿った略断面図である。
【図７】本発明の好ましい第３の実施形態によるアンテナ装置３０の構成を示す略分解斜視図である。
【図８】図７のＣ−Ｃ線に沿った略断面図である。
【図９】非磁性体からなる基板４０の表面に磁性体層１８を形成した変形例によるアンテナ装置の構成を示す略斜視図である。
【図１０】（ａ）はスパイラル状コイルを磁性体層に埋め込むように形成した例を示す略断面図であり、（ｂ）は磁性体層とスパイラル状コイルとの間に誘電体層を介在させた例を示す断面図である。
【符号の説明】
【００６０】
１０，２０，３０    アンテナ装置
１１      第１のスパイラル状コイル
１２      第２のスパイラル状コイル
１３      第３のスパイラル状コイル
１４      第４のスパイラル状コイル
１１ａ〜１４ａ    スパイラル状コイルの一端
１１ｂ〜１４ｂ    スパイラル状コイルの他端
１６      接続線
１８      磁性体層
１８ａ    磁性体層１８の一方の表面
１８ｂ    磁性体層１８の他方の表面
１８ｃ    磁性体層１８の側面
１９ａ    上蓋
１９ｂ    金属ケース
４０      基板
４２      誘電体層
Ｍ        磁力線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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