(57)【要約】      （修正有）【課題】在来の原動機および機関により直線の作用反作用によらずに移動する、角度変換移動方法を提供する。【解決手段】在来の原動機および機関の回転子等の回転部に回転体３を形成して、当該回転体に加力部４を設置して、当該加力部を支点として回転体を公転して加力方向と異なる方向へ進行する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
人力を含む生物力および原動機を含む在来原動機関により作動する主として回転する回転子を回転体として、あるいは回転子に回転体を取り付けてあるいは在来原動機関と回転体との間に増減速機を設置して適宜な回転を得て、当該回転体に加力点を形成して、主として回転体の逆転部位の中心軸方向以外に受け部により加力公転して、直線法でない逆移動方向と異なる方向の反作用による直角法による移動方法および構造の在来原動機関による回転体による角度変換移動方法５および移動体
【請求項２】
人力を含む生物力および原動機を含む在来原動機関の主として回転する回転子を回転体として、あるいは回転子に回転体を取り付けて、あるいは在来原動機関と回転体との間に増減速機を設置して適宜な回転を得て、当該回転体にそれぞれ加力点を形成して、互いに逆転して主として回転体の中心軸方向以外の逆転部位の加力点に加力して、互いの中間に設置された受け部に反作用を伝えて相殺して、あるいは直接加力点どうしにより、反作用を相殺して加力方向と異なる方向、の反作用を相殺して移動する方法および構造の在来原動機関による回転体による角度変換移動方法５および移動体
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  回転体による角度変換移動方法において、現在使用されている人力を含む生物力、電動機、内燃機関、ロータリー機関、シェット、ロケット機関等の在来原動機を含む在来原動諸機関を用いて作動する、在来原動機関による回転体による角度変換移動方法５および移動体に関する。
【背景技術】
【０００２】  従来これら諸機関はいずれも、固定子と回転子等の移動部位により、主として爆発等の原動力を得て系を移動するものでジェット、ロケットもその一形態である。
【特許文献１】  特願２０００１−５４０００４７
【非特許文献１】  月刊雑誌  ザ．カー
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  すべての物体の移動はニュートンの運動の法則による直線の作用反作用（以下直線法と称す）による動きにより成り立つものと教えられ、学びまたそのように見えてきた。
そのことにより諸々の発明、創造はこの原理によりなされ、それ以外の方法はないものとされ、思慮の埒外のことであった。
【課題を解決するための手段】
【０００４】  回転体の移動において上記原理は、その構成の一部分であることの発見により、その他の移動方法の存在の発見により、種々の利点の存する移動方法を創造できるものである。
【発明の効果】
【０００５】  本発明の回転体の移動方法、即ち中心軸以外の方向への加力（以下直角法と称す）により、従来の直線法の動作に比して移動距離の伸長等多くの利点が確認される。
【実施のための最良の形態】
本実施例は、在来の諸機関のピストン等往復、あるいは回転等の移動部位を回転体に改造し、あるいは回転体を取り付けて諸作動の移動に直角法を用いて供するものである。
【実施例１】
【０００６】  図１において系１に設置した電動モーター２の回転子を回転体３としてあるいは回転子に回転体３を取り付けて、当該回転体３に加力点４を設けて加力点４の加力により回転体３および属する系１が移動すべく、矢印８の方向に回転する回転体３の主として進行方向の逆転位置で公転する仮の支点となる受け部５を設置して、受け部５、系１の下端に各々転がり車輪等の移動具６を形成して受け部５と系１との位置関係を保つ復帰具７で連結した構造で、いま系に設置した電動モーター２により回転体を回転すると設けられた加力点は回転の逆転位置に設置した受け部を仮の支点として公転して横方向に進行するとともに属する系も転がり車輪により進行する。
回転体の公転が終了すると、回転体は自転に戻り、復帰具により元の位置関係となるものである。【０００７】  すなわち  人力を含む生物力および原動機を含む在来原動機関により作動する主として回転する回転子を回転体として、あるいは回転子に回転体を取り付けて、あるいは在来原動機関と回転体との間に増減速機を設置しで適宜な回転を得て、当該回転体に加力点を形成して、主として回転体の逆転部位の中心軸方向以外に受け部による加力点に加力して、直線法でない、逆移動方向と異なる方向の反作用の直角法による移動方法および構造の原動機関による回転体による角度変換移動方法５および移動体である。
本実施例においては電力による電動モーターを用いて例示するもので、他の内燃機関機等の回転あるいは往復運動等にても、反作用の受け部の在る地上で用いる単体あるいは並列した単体の回転体の作動に適するもので、機械的に例示した加力方法も、同種の加力が得られる電気、磁力等によっても同様効果となる。
【実施例２】
【０００８】  図２において、系１に取り付けた電動モーター２の回転子を回転体３として、あるいは回転子に回転体３を取り付けて、当該回転体３にそれぞれ加力点４を形成して、互いに逆転して主として回転体の中心軸方向以外の逆転部位の加力点４に加力して、互いの中間に設置された受け部５に反作用を伝えて相殺して、あるいは直接加力点どうしにより、反作用を相殺して加力方向と異なる方向、即ち互いの直角法により反作用を相殺して転がりの移動具６により移動するとともに、進行につれて両回転体３と電動モーター２は、互いに開いて公転して、自転位置復帰具９と原点案内板１０により自転位置に復帰する方法および構造の在来原動機関による回転体による角度変換移動方法５および移動体である。【０００９】  図中、１１は入力線を表す。
本実施例においては、互いに逆転する回転体を並列して例示するもので、互いの反作用を相殺することにより、加力に対して直角の進行となり、固定した電動モーターにより、各々の回転体を各個に、あるいはベルト等の伝達具により互いに逆転して用いでｍ同様で【００１０】  いずれの例示も、転がり車輪による移動状態を表しているが、地上において単体の実施例の移動体を船舶に搭載して固定すれば、スクリュウ、梶が不要の船舶となって回転体により推進し、地上の自転車、自動車等移動体に搭載すれば回転体が推進力となって進行し、飛行機等空中の移動体に搭載すれば回転体による推進力が得られる。【００１１】  特に単体の回転体の場合でも地面を蹴る要素がないので氷上水上等でも移動が可能であるとともに、対の回転体の場合は対外との関係がなくなるので、従来の人力を含む生物力すべての移動体に搭載して、対外の影響を排除できるもので、水上では水流との関係が薄く、地上では遠心力等の影響が薄く、空中では気流との関係が薄くなるので乱気流等の影響が薄くなる等安全に寄与する。【００１２】  例示以外に、使用目的に合わせて在来原動機関と回転体との間に増減速機を設置して適宜な回転を得て、あるいは上下に重ねて互いに逆転し、あるいは積層しても同様な効果であり、互いに反作用を相殺するので地面等対象との関係がなくなるので、酸素に依存しない出力であれば、反作用が得られない宇宙で使用できる。
【産業上の利用可能性】
【００１３】  本発明は在来、既存の人力を含む生物力および在来原動機関の出力機関により回転体を作動して移動するものであるから、在来の機関はすべて従来の運動法則により作成されており、したがってその効率も在来の状態である。
すなわち直線の作用反作用の直線法と直角方向の作用反作用の直角法への過渡期の形態を表す。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】  単体の回転体による全景斜視図
【図２】  対の回転体による全景斜視図
【図３】  要部斜視図
【符号の説明】
【００１５】１      系
２      電動モーター
３      回転体
４      加力点
５      受け部
６      移動具
７      復帰具
８      矢印
９      自転位置復帰具
１０    原点案内板
１１    入力線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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