(57)【要約】【課題】最適のスタック間隔を算出する必要がなく、簡単に新規アンテナを追加して垂直スタックすることができる垂直スタックアンテナを提供する。【解決手段】ベース用アンテナ１０Ａは、基台１１の上側に円筒状のアンテナカバー２１ａを着脱可能に設け、上部開口部に蓋２２を着脱可能に設ける。アンテナカバー２１ａ内には、所定の位置に板状アンテナ２３ａを装着する。上記アンテナカバー２１ａから蓋２２を取り外すと、アンテナカバー２１ａの上部にスタック用アンテナ１０Ｂを装着できる。板状アンテナ２３ａ、２３ｂは、間隔Ｄが最適値例えば約０．１λとなるように、アンテナカバー２１ａ、２１ｂの高さ、板状アンテナ２３ａ、２３ｂの装着位置等を予め設定する。板状アンテナ２３ａ、２３ｂの受信信号は、給電点２４ａ、２４ｂより同軸ケーブル２５ａ、２５ｂを介して取り出され、混合器１２で混合されて出力用接栓１５から出力される。【選択図】図１
2007019624.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナカバー内に放射素子を多角形に折り曲げ形成した水平偏波のアンテナを設けてなるベース用アンテナと、前記ベース用アンテナの上部に着脱可能に設けられ、アンテナカバー内に放射素子を多角形に折り曲げ形成した水平偏波のアンテナを設けてなるスタック用アンテナとを具備し、
前記ベース用アンテナ及びスタック用アンテナの各アンテナの間隔が最適スタック間隔となるように予め前記アンテナの装着位置及び前記アンテナカバーの寸法を設定することを特徴とする垂直スタックアンテナ。
【請求項２】
基台と、前記基台に設けられるアンテナカバーと、前記アンテナカバー内に設けられ、放射素子を多角形に折り曲げ形成した水平偏波のアンテナと、前記アンテナの給電点に接続される同軸ケーブルと、前記同軸ケーブルが接続される混合器と、前記基台に設けられる出力用接栓とからなるベース用アンテナと、
前記ベース用アンテナのアンテナカバーの上部に着脱可能に設けられるスタック用アンテナカバーと、前記スタック用アンテナカバー内に設けられ、放射素子を多角形に折り曲げ形成した水平偏波のスタック用アンテナと、前記アンテナの給電点に接続されるスタック用同軸ケーブルとからなるスタック用アンテナとを具備し、
前記ベース用アンテナ及びスタック用アンテナの各アンテナの給電点から同軸ケーブルを介して取り出される信号を前記混合器で混合して前記出力用接栓から出力することを特徴とする垂直スタックアンテナ。
【請求項３】
基台と、前記基台に設けられるアンテナカバーと、前記アンテナカバーの上部開口部に着脱可能に設けられる蓋と、前記アンテナカバー内に設けられ、放射素子を多角形に折り曲げ形成した水平偏波のアンテナと、前記アンテナの給電点に接続される同軸ケーブルと、前記同軸ケーブルが接続される混合器と、前記基台に設けられ、前記混合器の出力側が接続される出力用接栓とを具備し、
前記アンテナカバーから蓋を取り外してスタック用アンテナを装着できるように構成したことを特徴とする垂直スタックベース用アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばＵＨＦ帯の地上放送波の受信等に使用されるアンテナに係り、特に垂直方向のスタックを容易にした垂直スタックアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ＴＶ放送受信用のアンテナにおいて、例えば送信アンテナから遠隔している等の理由で受信電波が弱い場合には、水平偏波の受信アンテナを垂直にスタックして利得を向上する方法が用いられている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
また、既存のアンテナでは利得が足りなくなった際に、新たにアンテナを追加し、既存のアンテナに垂直スタックして使用する場合もある。
【０００４】
図１１（ａ）、（ｂ）は、既存のＴＶ受信アンテナに対し、新たに追加したアンテナを垂直スタックして使用する場合の例を示したものである。図１１（ａ）は既存のアンテナの設置状態を示したもので、屋外に設置されたアンテナマスト１の頂部に水平偏波の八木式アンテナ２が装着され、その給電部３に同軸ケーブル４が接続されている。この同軸ケーブル４は、アンテナマスト１に沿って保持され、屋内に導かれる。また、上記アンテナマスト１の基部には、このアンテナマスト１を例えば屋根等に固定するための保持部材５が取付けられている。
【０００５】
上記既存のアンテナ２に対して新たにアンテナを追加する場合には、図１１（ｂ）に示すように上記アンテナマスト１に対し、上記アンテナ２の下方に所定の間隔ｅを保って新たな八木式アンテナ６を装着する。また、上記アンテナマスト１には混合器７を取付け、この混合器７と既存のアンテナ２の給電部３との間を同軸ケーブル４ａで接続すると共に、混合器７と新規のアンテナ６の給電部８との間を同軸ケーブル４ｂで接続する。すなわち、既存のアンテナ２と新規のアンテナ６の受信信号を混合器７で混合する。そして、この混合器７で混合した信号を同軸ケーブル４により家屋内のＴＶ受像機に供給する。
【特許文献１】実開昭５４−１０１９４９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記のように既存のアンテナ２に対して新規のアンテナ６を垂直スタックすることにより、その利得を向上することができる。  
しかしながら、複数のアンテナをスタックして使用する場合、良好な受信状態とするためにはスタック間隔ｅを最適値に設定する必要がある。最適のスタック間隔ｅを算出するには専門的な知識が必要であり、一般の利用者が簡単に求めることはできない。
【０００７】
また、新規のアンテナ６をスタックする際、混合器７を設置したり、ケーブル配線をし直したりする等の工事が必要であり、非常に面倒である。更に、建物や樹木などが邪魔で新規のアンテナ６の設置やケーブル配線が困難な場合がある。
【０００８】
本発明は上記の課題を解決するためになされたもので、最適のスタック間隔を算出する必要がなく、また、混合器の設置やケーブル配線を行なうことなく、簡単に新規アンテナを追加して垂直スタックすることができる垂直スタックアンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
第１の発明に係る垂直スタックアンテナは、アンテナカバー内に放射素子を多角形に折り曲げ形成した水平偏波のアンテナを設けてなるベース用アンテナと、前記ベース用アンテナの上部に着脱可能に設けられ、アンテナカバー内に放射素子を多角形に折り曲げ形成した水平偏波のアンテナを設けてなるスタック用アンテナとを具備し、前記ベース用アンテナ及びスタック用アンテナの各アンテナの間隔が最適スタック間隔となるように予め前記アンテナの装着位置及び前記アンテナカバーの寸法を設定することを特徴とする。
【００１０】
第２の発明に係る垂直スタックアンテナは、基台と、前記基台に設けられるアンテナカバーと、前記アンテナカバー内に設けられ、放射素子を多角形に折り曲げ形成した水平偏波のアンテナと、アンテナの給電点に接続される同軸ケーブルと、前記同軸ケーブルが接続される混合器と、前記基台に設けられる出力用接栓とからなるベース用アンテナと、
前記ベース用アンテナのアンテナカバーの上部に着脱可能に設けられるスタック用アンテナカバーと、前記スタック用アンテナカバー内に設けられ、放射素子を多角形に折り曲げ形成した水平偏波のスタック用アンテナと、前記アンテナの給電点に接続されるスタック用同軸ケーブルとからなるスタック用アンテナとを具備し、
前記ベース用アンテナ及びスタック用アンテナの各アンテナの給電点から同軸ケーブルを介して取り出される信号を前記混合器で混合して前記出力用接栓から出力することを特徴とする。
【００１１】
第３の発明に係る垂直スタックベース用アンテナは、基台と、前記基台に設けられるアンテナカバーと、前記アンテナカバーの上部開口部に着脱可能に設けられる蓋と、前記アンテナカバー内に設けられ、放射素子を多角形に折り曲げ形成した水平偏波のアンテナと、前記アンテナの給電点に接続される同軸ケーブルと、前記同軸ケーブルが接続される混合器と、前記基台に設けられ、前記混合器の出力側が接続される出力用接栓とを具備し、前記アンテナカバーから蓋を取り外してスタック用アンテナを装着できるように構成したことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、予め寸法が設定されたスタック用アンテナを重ねるだけで多段にスタックすることができるので、設計段階での最適値を反映させることができる。また、アンテナの横方向の専有面積を少なくできるので、通常あいているアンテナ上部のスペースがあればスタックすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、図面を参照して本発明の実施形態を説明する。  
（第１実施形態）
図１は本発明を室内アンテナに実施した場合の構成例を示し、（ａ）はベース用アンテナ１０Ａの側断面図、（ｂ）は上記（ａ）に示したベース用アンテナ１０Ａにスタック用アンテナ１０Ｂをスタックした場合の側断面図である。
【００１４】
図１（ａ）において、１１は例えば合成樹脂により形成した室内アンテナの基台で、この基台１１内には、図１（ｂ）に示す混合器１２が装着できるようになっている。この混合器１２は、初期状態では装着されておらず、ベース用アンテナ１０Ａにスタック用アンテナ１０Ｂをスタックする場合に装着される。上記基台１１の側部には、出力用接栓１５が設けられる。この出力用接栓１５は、例えば同軸ケーブルを介してＴＶ受像機等に接続される。
【００１５】
また、図１（ａ）に示した基台１１には、その上側に所定の高さＨを有する例えば合成樹脂を用いて円筒状に形成したアンテナカバー２１ａが着脱可能に設けられる。このアンテナカバー２１ａは、例えばロック式の構造で、基台１１に対して所定角度回動することにより着脱できるようになっている。また、アンテナカバー２１ａの上部開口部には蓋２２が着脱可能に設けられる。
【００１６】
そして、上記アンテナカバー２１ａ内の所定の位置には、ＵＨＦ帯のＴＶ放送電波受信する板状アンテナ２３ａが支持機構（図示せず）を介して装着される。この板状アンテナ２３ａは、詳細を後述するように例えば略長方形の金属板を四角形以上の多角形に折り曲げ形成した板状アンテナ素子を用いて構成される。上記板状アンテナ２３ａの給電点２４ａは、給電用の同軸ケーブル２５ａ及び接栓２６ａを介して出力用接栓１５に接続される。
【００１７】
上記のように構成されたベース用アンテナ１０Ａは、板状アンテナ２３ａで受信された信号が給電点２４ａから同軸ケーブル２５ａ、接栓２６ａ及び出力用接栓１５を介して取り出され、この出力用接栓１５から同軸ケーブルを介してＴＶ受像機へ送られる。
【００１８】
上記ベース用アンテナ１０Ａは、アンテナカバー２１ａから蓋２２を取り外すことによって、図１（ｂ）に示すようにアンテナカバー２１ａの上部にスタック用アンテナ１０Ｂを装着できるようになっている。
【００１９】
そして、図１（ｂ）に示すようにベース用アンテナ１０Ａに対してスタック用アンテナ１０Ｂを装着する場合、ベース用アンテナ１０Ａの基台１１内には、混合器１２を装着する。この混合器１２は、図２に回路構成を示すように、複数例えば３つの高周波入力を混合する混合部１６を備えている。この混合部１６は、信号入力端に給電用接栓１３ａ〜１３ｃが接続され、信号出力端が同軸ケーブル１４ａ及び接栓１４ｂを介して上記出力用接栓１５に接続される。上記混合器１２の給電用接栓１３ａには、板状アンテナ２３ａの給電点２４ａが給電用の同軸ケーブル２５ａ及び接栓２６ａを介して接続される。
【００２０】
上記スタック用アンテナ１０Ｂは、アンテナカバー２１ｂ内の所定の位置に板状アンテナ２３ｂが支持機構（図示せず）を介して装着される。上記板状アンテナ２３ｂの給電点２４ｂは、給電用の同軸ケーブル２５ｂ及び接栓２６ｂを介して前記混合器１２の給電用接栓１３ｂに接続される。なお、混合器１２の給電用接栓１３ｃは、上記スタック用アンテナ１０Ｂの上に更に他のスタック用アンテナを装着する場合に備えたものである。図１（ｂ）に示すように２つのアンテナをスタックする場合、給電用接栓１３ｃには信号を入力しないので、ダミー２９を装着する。このダミー２９は、図２に示すように接栓２９ａにダミー抵抗２９ｂを内蔵させたものである。給電用接栓１３ｃにダミー２９を装着すると、給電用接栓１３ｃがダミー抵抗２９ｂ介して接地される。
【００２１】
上記スタック用アンテナ１０Ｂのアンテナカバー２１ｂは、ベース用アンテナ１０Ａのアンテナカバー２１ａと同様に構成されており、アンテナカバー２１ａの上部に着脱できるようになっている。
【００２２】
上記ベース用アンテナ１０Ａの上側にスタック用アンテナ１０Ｂを装着した場合、板状アンテナ２３ａと板状アンテナ２３ｂとの間隔Ｄが最適値例えば約０．１λとなるように、アンテナカバー２１ａ、２１ｂの高さＨ、板状アンテナ２３ａ、２３ｂの装着位置等が予め設定される。
【００２３】
また、上記スタック用アンテナ１０Ｂの同軸ケーブル２５ｂは、スタックされた状態で最適長さとなるように予め設定されており、その下部先端には接栓２６ｂが取付けられている。上記同軸ケーブル２５ｂは、基台１１からアンテナカバー２１ａを取り外すことによって、先端の接栓２６ｂを混合器１２の給電用接栓１３ｂに容易に接続することができる。
【００２４】
そして、上記のようにベース用アンテナ１０Ａの上側にスタック用アンテナ１０Ｂを装着した場合、アンテナカバー２１ｂの上部開口部に蓋２２を装着する。  
上記ベース用アンテナ１０Ａに対してスタック用アンテナ１０Ｂをスタックした場合、板状アンテナ２３ａ、２３ｂの受信信号が混合器１２の混合部１６で混合され、出力用接栓１５から同軸ケーブルを介してＴＶ受像機へ送られるようになる。
【００２５】
上記実施形態によれば、予め寸法が設定されたスタック用アンテナ１０Ｂを重ねるだけで多段にスタックすることができるので、設計段階での最適値を反映させることができる。また、スタック用アンテナ１０Ｂを追加する際、基台１１に混合器１２を装着し、スタック用アンテナ１０Ａ、１０Ｂの板状アンテナ２３ａ、２３ｂの同軸ケーブル２５ａ、２５ｂを給電用接栓１３ａ、１３ｂに接続するだけであるので、煩わしい配線工事を行う必要がなく、簡単にスタックすることができる。また、板状アンテナ２３ａ、２３ｂ、…を使用することにより小型に形成でき、横方向の専有面積を少なくできるので、通常あいているアンテナ上部のスペースがあればスタックすることができる。
【００２６】
なお、上記第１実施形態では、アンテナを２段にスタックした場合について説明したが、同様にして更に多段にスタックすることができる。この場合、スタック用アンテナは、スタックする位置に応じて給電用の同軸ケーブルの長さを設定する。
【００２７】
また、上記実施形態では、室内アンテナに実施した場合について説明したが、屋外用アンテナにおいても同様にして実施し得るものである。屋外用アンテナの場合は、アンテナマストに装着して使用するので、自立用の基台１１が不要となる。
【００２８】
（第２実施形態）
次に本発明の第２実施形態に係る垂直スタックアンテナの構成について説明する。  
図３は本発明の第２実施形態に係る垂直スタックアンテナの構成例を示し、（ａ）はベース用アンテナ１０Ａ及びスタック用アンテナ１０Ｂの側断面図、（ｂ）はベース用アンテナ１０Ａにスタック用アンテナ１０Ｂをスタックした状態を示す側断面図である。
【００２９】
この第２実施形態は、上記第１実施形態において、ベース用アンテナ１０Ａのアンテナカバー２１ａの上部中央に、スタック用アンテナ１０Ｂ用の同軸ケーブルを接続するための接続コネクタを設けたものである。
【００３０】
図３（ａ）に示すようにベース用アンテナ１０Ａの基台１１内には、予め混合器１２が設けられ、その給電用接栓１３ａには、板状アンテナ２３ａの給電点２４ａが同軸ケーブル２５ａ及び接栓２６ａを介して接続される。また、混合器１２の信号出力端は同軸ケーブル１４ａ及び接栓１４ｂを介して出力用接栓１５に接続される。
【００３１】
そして、アンテナカバー２１ａには、上部中央部にスタック用アンテナ１０Ｂ用の同軸ケーブルを接続するための接続コネクタ２７ａが設けられる。この接続コネクタ２７ａは、例えばアンテナ支持機構等を利用して設けられる。
【００３２】
そして、上記接続コネクタ２７ａには、同軸ケーブル２８ａの上端が接続され、この同軸ケーブル２８ａの下端は接栓２６ｂを介して混合器１２の給電用接栓１３ｂに接続される。また、上記ベース用アンテナ１０Ａを単独で使用する場合には、上記接続コネクタ２７ａにダミー２９を装着する。上記ベース用アンテナ１０Ａのその他の構成は、第１実施形態の場合と同様の構成であるので、同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。
【００３３】
一方、スタック用アンテナ１０Ｂは、板状アンテナ２３ｂの給電点２４ｂに同軸ケーブル２５ｂの上端が接続され、この同軸ケーブル２５ｂの下端部に接続コネクタ２７ｂが接続される。この場合、同軸ケーブル２５ｂの長さは、接続コネクタ２７ｂがアンテナカバー２１ｂの下端部から少し下方に位置するように設定される。また、上記スタック用アンテナ１０Ｂのその他の構成は、第１実施形態の場合と同様の構成となっている。
【００３４】
上記の構成において、ベース用アンテナ１０Ａに対してスタック用アンテナ１０Ｂをスタックする場合には、図３（ｂ）に示すようにベース用アンテナ１０Ａのアンテナカバー２１ａから蓋２２を取り外した後、アンテナカバー２１ａにスタック用アンテナ１０Ｂのアンテナカバー２１ｂを装着する。この際、ベース用アンテナ１０Ａの接続コネクタ２７ａからダミー２９を取り外した後、接続コネクタ２７ａにスタック用アンテナ１０Ｂの接続コネクタ２７ｂを接続する。そして、スタック用アンテナ１０Ｂにおけるアンテナカバー２１ｂの上部開口部に蓋２２を装着する。
【００３５】
上記のようにベース用アンテナ１０Ａに対してスタック用アンテナ１０Ｂをスタックすることにより、板状アンテナ２３ａ、２３ｂの受信信号が混合器１２の混合部１６（図２参照）で混合され、出力用接栓１５から同軸ケーブルを介してＴＶ受像機へ送られるようになる。
【００３６】
上記第２実施形態によれば、上記第１実施形態と同様の効果が得られ、且つ接続コネクタ２７ａ、２７ｂを設けることによりアンテナの電気的接続を容易にし、ベース用アンテナ１０Ａに対してスタック用アンテナ１０Ｂを簡単にスタックすることができる。
【００３７】
（第３実施形態）
次に本発明の第３実施形態に係る垂直スタックアンテナの構成について説明する。  
図４（ａ）、（ｂ）は、本発明の第３実施形態に係るベース用アンテナ１０Ａの構成例を示し、（ａ）は蓋を取り外した状態を示す平面図、（ｂ）は側断面図である。また、図４（ｃ）は、同図（ａ）、（ｂ）に示したベース用アンテナ１０Ａにスタック用アンテナ１０Ｂ、１０Ｃをスタックした場合の構成例を示す側断面図である。
【００３８】
図４（ａ）、（ｂ）に示すようにアンテナカバー２１ａの上部開口部には、蓋２２が着脱可能に設けられる。また、アンテナカバー２１ａの内側に板状アンテナ２３ａが所定の位置に設けられる。この板状アンテナ２３ａは、詳細を後述するように例えば略長方形の金属板を略六角形に折り曲げ形成した板状アンテナ素子を用いて構成される。上記アンテナカバー２１ａの中心軸に沿って例えば合成樹脂を用いて円筒状に形成された支持柱３１ａが設けられる。この支持柱３１ａの下端部に支持基板３２が設けられ、この支持基板３２はアンテナカバー２１ａの下部において保持される。
【００３９】
そして、板状アンテナ２３ａの給電点２４ａに同軸ケーブル２５ａの上端部が接続される。一方、支持柱３１ａには、上記板状アンテナ２３ａの給電点２４ａに近接する位置に上記同軸ケーブル２５ａを挿通させるための透孔３３ａが設けられる。上記給電点２４ａに接続された同軸ケーブル２５ａは、上記透孔３３ａから支持柱３１ａ内に挿入され、この支持柱３１ａの下端部から外部に導出される。
【００４０】
上記ベース用アンテナ１０Ａは、下側部に図１に示したように基台１１を設けることにより室内アンテナを構成することができ、また、アンテナカバー２１ａの外側にマスト取り付け金具を取付けることにより室外アンテナを構成することができる。なお、室外アンテナとして構成した場合には、例えば支持基板３２の下方に混合器を設け、上記同軸ケーブル２５ａを屋内に設けられているＴＶ受像機のアンテナ端子に上記混合器を介して接続する。
【００４１】
上記ベース用アンテナ１０Ａは、アンテナカバー２１ａから蓋２２を取り外すことにより、上記第１実施形態の場合と同様にアンテナカバー２１ａの上部にスタック用アンテナを装着できるようになっている。
【００４２】
次に、上記第３実施形態におけるスタック用アンテナ１０Ｂ、１０Ｃの構成例について説明する。  
図４（ｃ）は、上記したように図４（ａ）、（ｂ）に示したベース用アンテナ１０Ａにスタック用アンテナ１０Ｂ、１０Ｃをスタックした場合の構成例を示す断面図である。  
第３実施形態に係るスタック用アンテナ１０Ｂは、図４に示したベース用アンテナ１０Ａと同様にアンテナカバー２１ｂの内側に板状アンテナ２３ｂが所定の位置に設けられると共に、アンテナカバー２１ｂの中心軸に沿って円筒状の支持柱３１ｂが設けられる。上記アンテナカバー２１ｂは、アンテナカバー２１ａの上部に着脱可能に構成される。また、アンテナカバー２１ａの上にアンテナカバー２１ｂを装着した際、支持柱３１ａの上に支持柱３１ｂが結合するようになっている。また、支持柱３１ｂには、板状アンテナ２３ｂの給電点２４ｂに近接する位置に透孔３３ｂが設けられる。板状アンテナ２３ｂの給電点２４ｂに接続された同軸ケーブル２５ｂは、透孔３３ｂから支持柱３１ｂ内に挿入され、ベース用アンテナ１０Ａの支持柱３１ａ内を通って外部に導出される。
【００４３】
また、スタック用アンテナ１０Ｃは、上記スタック用アンテナ１０Ｂと同様に構成されるもので、アンテナカバー２１ｃの内側に板状アンテナ２３ｃが所定の位置に設けられると共に、アンテナカバー２１ｃの中心軸に沿って円筒状の支持柱３１ｃが設けられる。また、支持柱３１ｃには、板状アンテナ２３ｃの給電点２４ｃに近接する位置に透孔３３ｃが設けられる。板状アンテナ２３ｃの給電点２４ｃに接続された同軸ケーブル２５ｃは、透孔３３ｃから支持柱３１ｃ内に挿入され、スタック用アンテナ１０Ｂの支持柱３１ｂ及びベース用アンテナ１０Ａの支持柱３１ａ内を通って外部に導出される。
【００４４】
上記アンテナ１０Ａ〜１０Ｃは、板状アンテナ２３ａ〜２３ｃの間隔が最適値例えば約０．１λとなるように、アンテナカバー２１ａ〜２１ｃの高さ、板状アンテナ２３ａ〜２３ｃの装着位置等が予め設定される。
【００４５】
そして、上記同軸ケーブル２５ａ〜２５ｃから出力される各板状アンテナ２３ａ〜２３ｃの受信信号は、混合器で混合された後、１本の同軸ケーブル（図示せず）を介してＴＶ受像機へ送られる。
【００４６】
また、図４（ｃ）に示したようにアンテナ１０Ａ〜１０Ｃを３段にスタックした場合は、最上段のスタック用アンテナ１０Ｃのアンテナカバー２１ｃに蓋２２を装着する。
【００４７】
上記第３実施形態で示したようにアンテナカバー２１ａ〜２１ｃの中心に沿って支持柱３１ａ〜３１ｃを設け、この支持柱３１ａ〜３１ｃ内に同軸ケーブル２５ａ〜２５ｃを挿通させることにより、同軸ケーブル２５ａ〜２５ｃをアンテナカバー２１ａ〜２１ｃの中心軸に沿って保持でき、同軸ケーブル２５ａ〜２５ｃがアンテナ特性に与える影響を確実に防止することができる。
【００４８】
（第４実施形態）
図５（ａ）、（ｂ）は、本発明の第４実施形態に係るベース用アンテナ１０Ａの構成例を示し、（ａ）は蓋を取り外した状態を示す平面図、（ｂ）は側断面図である。また、図５（ｃ）は、同図（ａ）、（ｂ）に示したベース用アンテナ１０Ａにスタック用アンテナ１０Ｂ、１０Ｃをスタックした場合の構成例を示す側断面図である。  
上記第３実施形態がアンテナカバー２１ａの中心部に支持柱３１ａを設けて同軸ケーブル２５ａを保持するように構成したものであるのに対し、この第４実施形態は、第３実施形態における支持柱３１ａに代えてアンテナカバー２１ａに同軸ケーブル保持機構を設けたもので、その他の部分は第３実施形態と同様の構成となっている。
【００４９】
この第４実施形態においては、図５（ａ）、（ｂ）に示すようにアンテナカバー２１ａの内側下部に周縁部から中心部に向かうケーブル保持板４１ａを一体に形成している。上記ケーブル保持板４１ａは、先端から基部方向に向かって中央部にすり割り４２を設け、左右に一対の保持アーム４３ａ、４３ｂを形成している。即ち、保持アーム４３ａ、４３ｂに弾性力を持たせ、先端部を左右に一定範囲開くことができるような構成としている。また、保持アーム４３ａ、４３ｂは、アンテナカバー２１ａの中心に位置する先端部を略円状に形成してケーブル保持部４４を構成する。このケーブル保持部４４は、同軸ケーブル２５ａの直径よりやや小さめに設定する。また、上記アンテナカバー２１ａは、上記保持アーム４３ａ、４３ｂの部分で弾性力を持つような材質を選定する。
【００５０】
上記アンテナカバー２１ａに一体に設けられたケーブル保持板４１ａは、板状アンテナ２３ａの給電点２４ａに接続された同軸ケーブル２５ａを保持アーム４３ａ、４３ｂの先端に設けたケーブル保持部４４で保持する。  
上記のようにアンテナカバー２１ａにケーブル保持板４１ａを設けることにより、同軸ケーブル２５ａをアンテナカバー２１ａの中心軸に沿って保持することができる。
【００５１】
次に、上記第４実施形態におけるスタック用アンテナ１０Ｂ、１０Ｃの構成例について説明する。  
図５（ｃ）は、上記したように図５（ａ）、（ｂ）に示したベース用アンテナ１０Ａにスタック用アンテナ１０Ｂ、１０Ｃをスタックした場合の構成例を示す断面図である。  
上記スタック用アンテナ１０Ｂ、１０Ｃにおいても、ベース用アンテナ１０Ａと同様にアンテナカバー２１ｂ、２１ｃの内側下部にケーブル保持板４１ｂ、４１ｃを一体に設ける。このケーブル保持板４１ｂ、４１ｃは、上記ベース用アンテナ１０Ａのケーブル保持板４１ａと同様の構成であり、すり割り４２によって左右に一対の保持アーム４３ａ、４３ｂを形成し、その先端部にケーブル保持部４４を設けている。
【００５２】
スタック用アンテナ１０Ｂは、板状アンテナ２３ｂの給電点２４ｂに接続された同軸ケーブル２５ｂを保持アーム４３ａ、４３ｂの先端に設けたケーブル保持部４４により保持する。また、スタック用アンテナ１０Ｃは、板状アンテナ２３ｃの給電点２４ｃに接続された同軸ケーブル２５ｃを保持アーム４３ａ、４３ｂの先端に設けたケーブル保持部４４により保持する。  
この結果、アンテナ１０Ａ〜１０Ｃをスタックした場合に、板状アンテナ２３ａ〜２３ｃの給電点２４ａ〜２４ｃに接続された同軸ケーブル２５ａ〜２５ｃをアンテナカバー２１ａ〜２１ｃの中心軸に沿って保持することができ、同軸ケーブル２５ａ〜２５ｃによるアンテナ特性の劣化を確実に防止することができる。
【００５３】
次に、上記第１乃至第４実施形態における板状アンテナ２３ａ（２３ｂ、２３ｃ）の構成例について説明する。
【００５４】
（第１構成例）
図６は、板状アンテナ２３ａ（２３ｂ、２３ｃ）の第１構成例を示したもので、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図、（ｃ）は側面図である。図７は上記板状アンテナ２３ａ（２３ｂ、２３ｃ）を平面状に展開して示す正面図である。
【００５５】
図６及び図７において、５１は例えば略長方形の金属板を使用した板状放射素子で、略四角形、例えばコの字状に折り曲げ形成している。上記金属板の厚さは、例えば約０．００２λ以下のものが使用される。上記板状放射素子５１は、中央部において、下側から上側近傍まで第１のスリット５２が垂直に設けられ、左右に板状のダイポール素子５３ａ、５３ｂが形成される。また、上記板状放射素子５１には、左端近傍から右端近傍まで、上辺と平行に第２のスリット５４が設けられ、上部に折返し素子５５が形成される。
【００５６】
上記板状放射素子５１は、例えば全長（横幅）Ｌが約０．３５λ、前面の幅Ｌ１及び側面の幅Ｌ２が約０．１２λ、高さＨが約０．０５λ以上、第１のスリット５２の間隔Ｄ１及び第２のスリット５４の間隔Ｄ２が約０．０１λに設定される。上記λは、使用周波数帯における下端周波数の波長を示している。また、第２のスリット５４は、側面における長さＬ３が約０．０９λに設定される。
【００５７】
また、上記ダイポール素子５３ａ、５３ｂには、相対向する側、すなわち第１のスリット５２側の下端部を下方に所定長さ突出してなる給電用突部５６ａ、５６ｂが形成され、この給電用突部５６ａ、５６ｂに給電点５７ａ、５７ｂが設けられる。この給電点５７ａ、５７ｂは、前記各実施形態における板状アンテナ２３ａ（２３ｂ、２３ｃ）の給電点２４ａ（２４ｂ、２４ｃ）に対応している。
【００５８】
上記図６に示した板状アンテナ２３ａ（２３ｂ、２３ｃ）において、給電部よりダイポール素子５３ａ、５３ｂの給電点５７ａ、５７ｂに給電されると、図７に矢印ａで示したように、給電点５７ａ、５７ｂからダイポール素子５３ａ、５３ｂの周縁に沿って給電電流が流れるようになり、２線式折返しダイポールと同様の動作が行なわれる。この結果、２線式折返しダイポールと同様の効果を発揮し、広帯域化を図ると共にインピーダンスを補正することができる。このためアンテナの小型化を図りながら良好なＶＳＷＲ（電圧定在波比）特性を実現することができる。
【００５９】
（第２構成例）
図８は、板状アンテナ２３ａ（２３ｂ、２３ｃ）の第２構成例を示したもので、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図、（ｃ）は側面図である。上記第１構成例に係るアンテナが板状放射素子５１をコの字状に折曲げ形成したものであるのに対し、この第２構成例に係るアンテナは板状放射素子５１を略六角形状に折曲げ形成したものである。この場合、板状放射素子５１の各辺の幅Ｌ４を約０．０７λに設定すると共に、背面側に位置する辺の幅Ｌ５を約０．０３λとし、ダイポール素子５３ａ、５３ｂの先端、すなわち背面側の端部間に所定の間隔を設けている。その他の構成及び寸法は、図６に示したアンテナと同様であるので詳細な説明は省略する。
【００６０】
上記したように板状放射素子５１を略六角形状に折曲げ形成することにより、コの字状に折曲げ形成した場合に比較してヌルを小さくして指向性の偏差を少なくすることができる。
【００６１】
なお、上記図８の例では、板状放射素子５１を略六角形状に折曲げ形成した場合について示したが、八角形等の多角形に形成しても、また、円形に形成しても良い。
【００６２】
（第３構成例）
図９は、板状アンテナ２３ａ（２３ｂ、２３ｃ）の第３構成例を示したもので、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図、（ｃ）は側面図である。この第３構成例は、図６に示したコの字状に形成したアンテナを２つ上下対称に配置し、これを１枚の金属板からなる板状放射素子５１ａによりアンテナを構成したものである。この場合、板状放射素子５１ａは、高さＨを図６における板状放射素子５１の２倍の約０．１λ以上とし、中央の給電用突部５６ａ、５６ｂを残して左右に水平方向のスリット６１を設け、上部アンテナと下部アンテナを形成している。そして、上記給電用突部５６ａ、５６ｂに給電点５７ａ、５７ｂを設けている。また、上記板状放射素子５１ａの上辺及び下辺に平行してそれぞれ第２のスリット５４を設けて折返し素子５５を形成している。
【００６３】
また、板状放射素子５１ａは、第２のスリット５４の長さを第１構成例の場合より短くし、第２のスリット５４の側面における長さＬ３を約０．０３５λに設定している。その他の各部の寸法は、図６の第１構成例に示したアンテナと同じである。
【００６４】
上記のように板状放射素子５１ａの高さＨを図６に示した板状放射素子５１の約２倍とし、その中央に設けた給電点５７ａ、５７ｂから給電するセンター給電方式を用いることにより、１つの板状放射素子５１ａ上に上部アンテナと下部アンテナを構成してスタック効果を得ることができる。
【００６５】
（第４構成例）
図１０は、板状アンテナ２３ａ（２３ｂ、２３ｃ）の第４構成例を示したもので、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図、（ｃ）は側面図である。この第４構成例に係るアンテナは、上記図９に示した第３構成例のアンテナにおいて、板状放射素子５１ａの中央に設けられているスリット６１を省略したものである。このアンテナの各部の寸法は、図９に示したアンテナと同様である。
【００６６】
上記のようにスリット６１を省略した場合においても、図９に示したアンテナと同様に１つの板状放射素子５１ａの上部と下部でスタック効果を得ることができる。
【００６７】
なお、上記図９、図１０の例では、板状放射素子５１ａをコの字状に折曲げ形成して板状アンテナ２３ａ（２３ｂ、２３ｃ）を構成した場合につい示したが、その他、例えば板状放射素子５１ａを図８に示したように六角形、更には八角形等の多角形に形成しても、また、円形に形成しても良い。
【００６８】
なお、本発明は、上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できるものである。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】本発明の第１実施形態に係る垂直スタックアンテナの構成例を示し、（ａ）はベース用アンテナの側断面図、（ｂ）は上記ベース用アンテナにスタック用アンテナをスタックした状態を示す側断面図である。
【図２】同実施形態における混合器の回路構成図である。
【図３】本発明の第２実施形態に係る垂直スタックアンテナの構成例を示し、（ａ）はベース用アンテナ及びスタック用アンテナの側断面図、（ｂ）はベース用アンテナにスタック用アンテナをスタックした状態を示す側断面図である。
【図４】本発明の第３実施形態に係る垂直スタックアンテナの構成例を示し、（ａ）はベース用アンテナの蓋を取り外した状態を示す平面図、（ｂ）は側断面図、（ｃ）はベース用アンテナにスタック用アンテナをスタックした状態を示す側断面図である。
【図５】本発明の第４実施形態に係る垂直スタックアンテナの構成例を示し、（ａ）はベース用アンテナの蓋を取り外した状態を示す平面図、（ｂ）は同側断面図、（ｃ）はベース用アンテナにスタック用アンテナをスタックした状態を示す側断面図である。
【図６】上記第１乃至第４実施形態における板状アンテナの第１構成例を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図、（ｃ）は側面図である。
【図７】図６における板状アンテナを平面状に展開して示す正面図である。
【図８】上記第１乃至第４実施形態における板状アンテナの第２構成例を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図、（ｃ）は側面図である。
【図９】上記第１乃至第４実施形態における板状アンテナの第３構成例を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図、（ｃ）は側面図である。
【図１０】上記第１乃至第４実施形態における板状アンテナの第４構成例を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図、（ｃ）は側面図である。
【図１１】（ａ）は既存のＴＶ受信アンテナの設置状態を示す図、（ｂ）は既存のＴＶ受信アンテナに新たにアンテナを追加して垂直スタックする場合の設置例を示す図である。
【符号の説明】
【００７０】
１０Ａ…ベース用アンテナ、１０Ｂ、１０Ｃ…スタック用アンテナ、１１…基台、１２…混合器、１３ａ〜１３ｃ…給電用接栓、１４ａ…同軸ケーブル、１４ｂ…接栓、１５…出力用接栓、１６…混合部、２１ａ〜２１ｃ…アンテナカバー、２２…蓋、２３ａ〜２３ｃ…板状アンテナ、２４ａ〜２４ｃ…給電点、２５ａ〜２５ｃ…同軸ケーブル、２６ａ、２６ｂ…接栓、２７ａ、２７ｂ…接続コネクタ、２８ａ…同軸ケーブル、２９…ダミー、３１ａ〜３１ｃ…支持柱、３２…支持基板、３３ａ〜３３ｃ…透孔、４１ｂ、４１ｃ…ケーブル保持板、４３ａ、４３ｂ…保持アーム、４４…ケーブル保持部、５１、５１ａ…板状放射素子、５２…第１のスリット、５３ａ、５３ｂ…ダイポール素子、５４…第２のスリット、５５…折返し素子、５６ａ、５６ｂ…給電用突部、５７ａ、５７ｂ…給電点、６１…スリット。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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