(57)【要約】【課題】使用時に中通しワイヤーの絡まりを防止した状態で容易に使用することが可能で、中通しワイヤーの収納時に簡単に収納することが可能で、かつ、中通しワイヤーの持ち運びに便利である、すなわち携帯性に優れた、中通しワイヤーケースを提供する。【解決手段】中通しワイヤーケース３０は、スプール３２と抑え具３４とを備えている。スプール３２は、一端部に釣糸係止部１２を有する中通しワイヤー１０が巻回される円筒部４２と、前記円筒部の両縁部に１対のフランジ部４４ａ，４４ｂとを備えている。抑え具は、前記円筒部の外側を覆い、前記円筒部に巻回されたワイヤー１０を抑える。前記円筒部は、前記円筒部の外周面と内周面とを貫通し、前記釣糸係止部を前記円筒部の外側から内側へと配設するための貫通孔４６と、前記貫通孔に連続して設けられ、前記釣糸係止部を収容するための収容部４８とを備えている。【選択図】    図２
2007319055.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一端部に釣糸係止部を有する中通しワイヤーが巻回される円筒部と、前記円筒部の両縁部に１対のフランジ部とを備えたスプールと、
前記円筒部の外側を覆い、前記円筒部に巻回された中通しワイヤーの広がりを抑える抑え具と
を具備する中通しワイヤーケースであって、
前記円筒部は、前記中通しワイヤーが前記円筒部に巻回されたときに、前記中通しワイヤーの曲率を前記円筒部の外周面の曲率よりも大きくなるように変化させるとともに前記釣糸係止部を収容する収容部を、前記円筒部の外周面よりも内側に備えていることを特徴とする中通しワイヤーケース。
【請求項２】
前記円筒部は、前記収容部を前記円筒部の内周面よりも内側に備え、前記円筒部の外周面と前記収容部とを連通する貫通穴を備えていることを特徴とする請求項１に記載の中通しワイヤーケース。
【請求項３】
前記貫通孔は、前記円筒部の外周から前記円筒部の内側の前記収容部に向かって、前記円筒部の放射方向よりも、その放射方向に直交する方向に近づいた方向に、滑らかに連続して傾斜した状態に形成されていることを特徴とする請求項２に記載の中通しワイヤーケース。
【請求項４】
前記収容部は、前記円筒部の外周面に滑らかに連続した一端と、前記一端から前記円筒部の周方向に向かって滑らかに連続し前記円筒部の外周面との間に段差を有する他端とを備えていることを特徴とする請求項１に記載の中通しワイヤーケース。
【請求項５】
前記抑え具は、円周の一部が切り欠かれた状態に形成され、前記円筒部の外側から弾性変形により着脱可能であることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか１に記載の中通しワイヤーケース。
【請求項６】
前記抑え具は、前記円筒部を覆う円環状であり、
前記スプールは、前記１対のフランジ部のうちの少なくとも一方が他のフランジ部に対して分離可能であることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか１に記載の中通しワイヤーケース。
【請求項７】
前記抑え具は、前記フランジ部の外周よりも突出したツマミ部が配設されていることを特徴とする請求項１ないし請求項６のいずれか１に記載の中通しワイヤーケース。
【請求項８】
前記抑え具は、前記ワイヤーを挿通させる開口部を備えていることを特徴とする請求項１ないし請求項７のいずれか１に記載の中通しワイヤーケース。
【請求項９】
前記スプールには、前記抑え具に対して前記スプールを回転させるための操作部が設けられていることを特徴とする請求項１ないし請求項８のいずれか１に記載の中通しワイヤーケース。
【請求項１０】
前記中通しワイヤーの他端部には、前記中通しワイヤーの全体が前記抑え具の内側に配設されることを防止する膨出部が設けられていることを特徴とする請求項１ないし請求項９のいずれか１に記載の中通しワイヤーケース。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、中通し竿に釣糸を挿入する際に用いられる中通しワイヤーを収納するための中通しワイヤーケースに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば特許文献１には、釣糸スプール用糸止め具が開示されている。この糸止め具は、釣糸止め部と、カッターとを備えている。この釣糸止め部は、弾性材料で形成され、釣糸を巻回するスプールの巻糸面の全面を覆うように着脱自在に装着されるとともに、釣糸繰り出し孔としてリングが設けられている。また、カッターは、リングの近傍に配設され、リングから繰り出された釣糸を切断することができる。
【特許文献１】特開２００４−２０１５１７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
特許文献１に開示された釣糸スプール用糸止め具では、スプールに線状体を巻き付け、糸止め具が着脱自在に線状体を覆うことができる。しかし、中通し竿に釣糸を通す場合、釣糸だけを挿入しても、釣糸にはコシが少ないため、挿通させ難い。このため、中通し竿内にリールから延出された釣糸を容易に挿通させるため、中通しワイヤーが使用される。  
中通しワイヤーが、例えば超弾性合金など、適度なコシを有する中通しワイヤーなどで形成されている場合、巻糸面にワイヤーを巻回しても、径方向外方への付勢力が働くので、このような釣糸スプール用糸止め具をそのまま中通しワイヤーに使用することは困難である。
【０００４】
この中通しワイヤーは、適宜の直径の輪状に丸めた後、端部を輪状に沿って内側に引っ掛けてその輪状の形状を維持した状態で持ち運んでいる。このとき、中通しワイヤーの輪状の内側に引っ掛けた端部は、そのワイヤーが有するコシによる径方向外方への付勢力によって、その形状が維持される。  
しかし、持ち運び時にそのワイヤーが有する径方向外方への付勢力のために、例えばそのワイヤーを収納していた袋内で振動することによるなど、何らかの理由で輪状を維持することができなくなったり、引っ掛けていた端部が外れてその付勢力が解放されて輪状を維持することができなくなることがある。また、持ち運んだワイヤーを使用時に解放して使用するときに、内側に引っ掛けていた端部を外側に外すと、付勢力によって形状を維持することができなくなるので、ワイヤーが絡まることがあり、不便である。
【０００５】
この発明は、このような課題を解決するためになされたものであり、その目的とするところは、使用時に中通しワイヤーの絡まりを防止した状態で容易に使用することが可能で、中通しワイヤーの収納時に簡単に収納することが可能で、かつ、中通しワイヤーの持ち運びに便利である、すなわち携帯性に優れた、中通しワイヤーケースを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、この発明に係る中通しワイヤーケースは、一端部に釣糸係止部を有する中通しワイヤーが巻回される円筒部と、前記円筒部の両縁部に１対のフランジ部とを備えたスプールと、前記円筒部の外側を覆い、前記円筒部に巻回された中通しワイヤーの広がりを抑える抑え具とを具備する。そして、前記円筒部は、前記中通しワイヤーが前記円筒部に巻回されたときに、前記中通しワイヤーの曲率を前記円筒部の外周面の曲率よりも大きくなるように変化させるとともに前記釣糸係止部を収容する収容部を、前記円筒部の外周面よりも内側に備えていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
この発明によれば、使用時に中通しワイヤーの絡まりを防止した状態で容易に使用することが可能で、中通しワイヤーの収納時に簡単に収納することが可能で、かつ、中通しワイヤーの持ち運びに便利である、すなわち携帯性に優れた、中通しワイヤーケースを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、図面を参照しながらこの発明を実施するための最良の形態について説明する。
【０００９】
第１の実施の形態について図１ないし図１１を用いて説明する。  
図１に示す中通しワイヤー１０は、例えば超弾性合金で形成されている。この中通しワイヤー１０の一端（先端）には、例えばループ状や鉤状などを有する釣糸係止部１２が形成されている。この釣糸係止部１２は、ワイヤー１０の一端に一体的に形成されていても、別体に形成されていても良い。図１には、ワイヤー１０と釣糸係止部１２とが別体であり、釣糸係止部１２がループ状であることを例示している。
【００１０】
このワイヤー１０には、ワイヤー１０に対して適度な摩擦力をもって所望の位置で係止可能であり、かつ、摺動可能なストッパー（膨出部）１４が配設されている。すなわち、ストッパー１４は、ワイヤー１０に沿って釣糸係止部１２に対して近接および離隔可能である。このため、ストッパー１４は、図１１に示す釣竿２０のグリップ２２側に形成された釣糸導入ガイド２４から穂先２６の先端までの長さＬよりも少しだけワイヤー１０の釣糸係止部１２からストッパー１４までの長さを長くするなど、ワイヤー１０の有効長さを調整可能であるとともに、中通しワイヤー１０が釣竿２０内に全て配設されてしまうことを防止することができる。このストッパー１４は、例えばゴムなどの合成樹脂材で例えば球状などに形成され、中心を通る軸上にワイヤー１０が挿通された貫通穴が形成されている。さらに、中通しワイヤー１０の他端（基端）には、例えば球状のストッパー抜け止め部（膨出部）１６が形成されている。このストッパー抜け止め部１６は、ストッパー１４がワイヤー１０から抜けることを防止する抜け止めとして設けられているとともに、ワイヤー１０が絡まってしまったときなどにワイヤー１０の他端を見つけ易くするために設けられている。なお、ストッパー１４やストッパー抜け止め部１６は、球状であるほか、例えば立方体や直方体など、種々の形状が許容される。
【００１１】
次に、このような中通しワイヤー１０を持ち運ぶ際に持ち運びが容易で、ワイヤー１０が絡まることを防止する中通しワイヤーケース３０について図２ないし図１０を用いて説明する。
【００１２】
図２ないし図６に示すように、中通しワイヤーケース３０は、中通しワイヤー１０を巻回するスプール３２と、このスプール３２の外周に巻回したワイヤー１０の径方向外方への付勢力に抗してその広がりを抑えるワイヤー抑え具３４とを備えている。
【００１３】
図５に示すように、スプール３２には、ワイヤー１０が巻回される円筒部４２と、この円筒部４２の一端および他端に設けられ、ワイヤー１０が円筒部４２から外れることを防止するフランジ部４４ａ，４４ｂとが一体的に形成されている。このスプール３２は、例えばプラスチック材料やアルミニウムなどの金属材料で形成されている。なお、一方のフランジ部４４ａは例えば円盤状の部材の外縁部に形成されている。また、円筒部４２の内部には、円筒部４２を補強するためにスポーク状に複数の面４８ａが中心部近傍から円筒部４２の内周面に延出されている。そして、これら複数の面４８ａの一端は、筒状でボス状の円管４８ｂに一体的に形成されている。すなわち、これら複数の面４８ａの他端は、円筒部４２の内周面に一体的に形成されている。さらに、これら複数の面４８ａおよび円管４８ｂは、一方のフランジ部４４ａを外縁部に有する円盤状の部材に一体的に形成されている。
【００１４】
図７および図８に示すように、円筒部４２の幅方向の略中央には、中通しワイヤー１０の釣糸係止部１２を円筒部４２の外側から内側に挿入するため、内側と外側とを連通する貫通孔４６が形成されている。そして、この円筒部４２の内側には、釣糸係止部１２が収容される収容部４８が貫通孔４６と連通した状態で形成されている。この収容部４８は、上述した円筒部４２を補強するためのスポーク状の面４８ａ、円管４８ｂの外周面、および円筒部４２の内周面により形成されている。  
この貫通孔４６は、釣糸係止部１２をスプール３２に係脱する場合、少なくとも釣糸係止部１２を円筒部４２の外側から内側の収容部４８へ、または、収容部４８から円筒部４２の内側を通して外側に通す必要があるので、その孔径は釣糸係止部１２の外径よりも大きく形成されている。ここで、釣糸係止部１２の外径とは、ループ状の細線を２本重ねた寸法を直径とすることをいう。貫通孔４６のうちの円筒部４２の外周面側の縁部は、円筒部４２の円周方向に長軸を有する略楕円形状に形成されている。このため、釣糸係止部１２を図８中の矢印αで示す方向から貫通孔４６に挿入する際に、釣糸係止部１２を貫通孔４６に挿入するための孔径を、円形の場合よりも大きく、かつ、長くすることができるので、釣糸係止部１２を容易に貫通孔４６に挿入することができる。
【００１５】
そして、この貫通孔４６には、円筒部４２の略楕円状の外周面から滑らかに連続して円筒部４２の内周面に向かって形成されたワイヤー案内部５０が形成されている。この貫通孔４６は、円筒部４２の径方向に対して傾斜した方向に形成されている。円筒部４２の径方向に対する傾斜角度は、できるだけ円筒部４２の外周面に沿った方向に近接した方向に形成されている。すなわち、貫通孔４６は、円筒部４２の内側から外側、または、外側から内側に貫通されるのに、できるだけ長い距離を要するように形成されている。このため、円筒部４２の外周面の、略楕円状に形成された貫通孔４６の縁部から、釣糸係止部１２を容易に配設することができ、したがって、釣糸係止部１２を容易に収容部４８に導くことができる。ワイヤー案内部５０が円筒部４２の外周面と滑らかに連続しているので、釣糸係止部１２を収容部４８に収容した状態でワイヤー１０に大きな力が加えられて折れ曲がったりクセが付けられることを防止することができる。
【００１６】
図５に示すように、フランジ部４４ａ，４４ｂは、円筒部４２の両端部に、径方向外方に向かって延設（立設）されている。このフランジ部４４ａ，４４ｂの高さは、ワイヤー抑え具３４の後述するツマミ部６８ａ，６８ｂの高さよりも低いが、ワイヤー１０を円筒部４２の周りに巻回したときに、ワイヤー１０が簡単には外れない（ワイヤー１０がフランジ部４４ａ，４４ｂを乗り越えることがない）程度である。
【００１７】
図９および図１０に示すように、ワイヤー抑え具３４は、円環の一部が切り欠かれたＣ字状に、例えばプラスチック材料やアルミニウムなどの金属材料で形成されている。この抑え具３４の幅は、円筒部４２の幅、すなわち、フランジ部４４ａ，４４ｂ間よりも僅かに小さく形成されている。  
図１０に示すように、このワイヤー抑え具３４の一端部には、案内面６２と、スリット（切り込み部）６４と、開口部６６とが抑え具３４の周方向に沿って他端部に向かって形成されている。スリット６４は、弾性変形によってワイヤー１０を通すことが可能なスリット６４が案内面６２を介して形成されている。このため、ワイヤー１０をスリット６４に向かって容易に案内することができる。そして、開口部６６は、スリット６４を通した端部に対して遠位側に形成されている。すなわち、スリット６４は案内面６２と開口部６６との間に形成されている。このため、ワイヤー１０がスリット６４を通ると開口部６６に配設される。ワイヤー１０が抑え具３４の内周面側に配置された状態でそのワイヤー１０が開口部６６に配設されると、スリット６４の上側を通される。すなわち、ワイヤー１０を上向きに偏向させることができる。このため、ワイヤー１０を容易に把持することができる。なお、この開口部６６の孔径は、ストッパー１４の直径よりも小さく形成されている。このため、ストッパー１４が開口部６６を通して抑え具３４の外側から内側に通り抜けることが防止されている。
【００１８】
さらに、図９に示すように、抑え具３４の外周面には、１対のツマミ部６８ａ，６８ｂが装着されている。一方のツマミ部６８ａはワイヤー抑え具３４の一端部の近傍に配設されている。他方のツマミ部６８ｂはワイヤー抑え具３４の他端部の近傍に配設されている。これらツマミ部６８ａ，６８ｂの円周方向に直交する方向の幅は、抑え具３４の幅よりも小さく形成されている。さらに、これらツマミ部６８ａ，６８ｂは、抑え具３４がスプール３２の円筒部４２の外側に配設されたときに、円筒部４２のフランジ部４４ａ，４４ｂに対して突出する高さに形成されている。
【００１９】
次に、この実施の形態に係る中通しワイヤーケース３０の作用について説明する。  
まず、中通しワイヤー１０が中通しワイヤーケース３０に収納された状態からワイヤー１０を引き出して使用する場合について説明する。  
中通しワイヤーケース３０に収納された中通しワイヤー１０のストッパー１４やストッパー抜け止め部１６を把持する。Ｃ字状のワイヤー抑え具３４の１対のツマミ部６８ａ，６８ｂを保持する。この状態でワイヤー１０を引く。すると、ワイヤー抑え具３４に対して円筒部４２が回転する。このため、円筒部４２に巻回されていたワイヤー１０が延出されていく。最後に、釣糸係止部１２を貫通孔４６から取り出す。このため、中通しワイヤー１０がケース３０から分離される。このとき、スプール３２の円筒部４２の外周には、ワイヤー抑え具３４が配設された状態である。
【００２０】
ここで、図１１に示すように、ケース３０から分離された中通しワイヤー１０を中通し竿２０の穂先（先端）２６から釣糸導入ガイド（基端）２４に向かって通す。すなわち、釣糸係止部１２を釣竿２０の穂先２６から挿入し、釣糸導入ガイド２４から導出する。このとき、ストッパー１４をワイヤー１０に沿って移動させて、ストッパー１４が穂先２６に当接されたときに、釣糸係止部１２が釣糸導入ガイド２４から適当な長さだけ導出させる。このとき、釣糸係止部１２とリール２８に巻かれた釣糸２８ａとが近接する。そして、リール２８から延出された釣糸２８ａの端部を釣糸係止部１２に係止する。釣糸２８ａの端部を釣糸係止部１２に係止した後、中通しワイヤー１０を穂先２６側から引き抜く。このため、釣糸２８ａが中通し竿２０の内部を通して穂先２６から導出される。この状態で釣糸係止部１２から釣糸２８ａの端部を取り外す。そして、釣糸２８ａには図示しない仕掛けを取り付ける。
【００２１】
なお、ここでは、中通しワイヤー１０を中通し竿２０に通すのに、先端側（穂先２６側）から釣糸導入ガイド２４側に通す場合について説明した。その他、釣糸２８ａの端部を釣糸係止部１２に係止した後、釣糸導入ガイド２４から穂先２６側に中通しワイヤー１０を通すことも好適である。
【００２２】
次に、使用した中通しワイヤー１０を中通しワイヤーケース３０に収納する場合について説明する。  
まず、円筒部４２の外側からＣ字状のワイヤー抑え具３４がスプール３２から外されている場合には、その抑え具３４を弾性変形によってスプール３２の円筒部４２に取り付けておく。スプール３２に対してワイヤー抑え具３４を摺動により回転させる。そして、ワイヤー抑え具３４の開口部６６とスプール３２の円筒部４２の貫通孔４６の外周面側の縁部との位置を一致させる。この状態で、ワイヤー１０の釣糸係止部１２をワイヤー抑え具３４の開口部６６を通すとともに、開口部６６を通した釣糸係止部１２を、円筒部４２の外周面と、この円筒部４２の径方向に対して斜めに形成された貫通孔４６の案内部５０とが滑らかに連続している方向に向かって挿入する。すると、ワイヤー１０の釣糸係止部１２は貫通孔４６の案内部５０を通して収容部４８に配設される。  
なお、抑え具３４の開口部６６とスプール３２の円筒部４２の貫通孔４６とを一致させない場合であっても、貫通孔４６を露出させてワイヤー１０を案内面６２およびスリット６４を通して開口部６６に配設しても良い。
【００２３】
ここで、円筒部４２の収容部４８に釣糸係止部１２が収容されると、中通しワイヤー１０は、円筒部４２に巻回されたときに、そのワイヤー１０のうち、貫通孔４６の案内部５０の上側に配置された部分の曲率が円筒部４２の外周面の曲率よりも大きくなるように変化する。
【００２４】
また、ワイヤー１０は例えば超弾性合金などにより形成されているので、釣糸係止部１２が収容部４８に配設された状態で、ワイヤー１０を円筒部４２の外周面に巻回させようとすると、円筒部４２の径方向外方に付勢力が与えられる。このため、釣糸係止部１２は、ワイヤー１０が円筒部４２に巻回されることによって収容部４８内（円筒部４２の内周面）に係止される。
【００２５】
このとき、貫通孔４６が円筒部４２の径方向に対して大きく傾斜され、かつ、円筒部４２の外周面と貫通孔４６の案内部５０とが滑らかに連続されている。このため、超弾性合金で形成された中通しワイヤー１０が折り曲げられたり、クセが付いたりすることが防止される。
【００２６】
なお、ワイヤー１０はワイヤー抑え具３４の内側から開口部６６を通して外側に向かって延出されている。このため、ワイヤー１０がワイヤー抑え具３４のスリット６４の上側を通るので、ワイヤー１０をケース３０に収納する際にワイヤー１０を決まった方向に延出することができ、ワイヤー１０がスプール３２の円筒部４２のうちの所定の範囲内に巻回させることができる。ここでは、ワイヤー１０がスプール３２の円筒部４２に巻回される幅を開口部６６の幅に収めることができる。また、ワイヤー１０が抑え具３４のスリット６４の上側を通ることによって、抑え具３４の内側から延出されてきたワイヤー１０を容易に把持することができる。
【００２７】
この状態で、抑え具３４のツマミ部６８ａ，６８ｂを把持する。そして、スプール３２のフランジ部４４ａ，４４ｂを押圧などにより保持して回転させる。このとき、スプール３２は、抑え具３４の開口部６６から延出されたワイヤー１０の折れ曲がる方向とは反対方向に回転させる。また、ツマミ部６８ａ，６８ｂはフランジ部４４ａ，４４ｂよりも高い位置にあるので、スプール３２の回転が自らの手によって干渉することが防止される。
【００２８】
すると、ワイヤー抑え具３４の開口部６６から延出されているワイヤー１０が開口部６６を通してワイヤー抑え具３４の内側の円筒部４２に巻回されていく。ワイヤー１０には、ストッパー１４が配設されているので、ストッパー１４が開口部６６に到達した時点で巻回を終了する。このとき、フランジ部４４ａ，４４ｂがワイヤー１０が巻回されるのに対して十分高く形成されているので、ワイヤー１０が円筒部４２から外れようとしても、フランジ部４４ａ，４４ｂによって阻止される。
【００２９】
ストッパー１４が他端部のストッパー抜け止め部１６に近接した位置に配設されていない場合、ストッパー１４をストッパー抜け止め部１６に摺動させて当接させて、スプール３２を再び同方向に回転させる。そして、ストッパー１４がワイヤー抑え具３４の開口部６６に到達した時点で巻回を終了する。
【００３０】
このとき、ストッパー１４およびストッパー抜け止め部１６がワイヤー抑え具３４のスリット６４の上側に配置されているので、ワイヤー１０の端部を容易に把持することができる。すなわち、上述したように、中通しワイヤーケース３０から中通しワイヤー１０を引き出す際に、容易に行うことができる。
【００３１】
以上説明したように、この実施の形態によれば、以下の効果が得られる。  
円筒部４２の貫通孔４６にワイヤー１０の先端の釣糸係止部１２を配設した後、そのワイヤー１０を少しだけ巻回した状態でワイヤー抑え具３４でワイヤー１０の広がりを抑えて、ワイヤー抑え具３４に対してスプール３２を回転させるだけでワイヤー１０を収納することができる。また、ワイヤー抑え具３４に対してスプール３２を回転させるだけでワイヤー１０をケース３０から取り出すことができる。したがって、使用時に中通しワイヤー１０の絡まりを防止した状態で容易に使用することが可能で、ワイヤー１０の収納時に簡単に収納することが可能で、かつ、ワイヤー１０の持ち運びに便利である、すなわち携帯性に優れた中通しワイヤーケース３０を提供することができる。また、中通しワイヤー１０を中通しワイヤーケース３０に収納した状態で携帯することによって、中通しワイヤー１０を単体で携帯するよりも紛失を防止することができる。さらに、ワイヤー１０をケース３０に出し入れする際、常にスプール３２の円筒部４２に抑え具３４を係合させた状態を保つことができるので、例えば抑え具３４が紛失することを防止することができる。
【００３２】
円筒部４２に形成された貫通孔４６を円筒部４２の径方向に対して傾斜させ、すなわち、貫通孔４６が貫通するまでの長さを極力長く取っている。このため、ワイヤー１０の釣糸係止部１２を貫通孔４６から収容部４８に配設したときに、釣糸係止部１２の基端側の曲率を僅かに変化させることができる。また、ワイヤー１０の釣糸係止部１２の基端側でそのワイヤー１０の曲率を変化させるだけで釣糸係止部１２に径方向外方への付勢力を発生させることができる。そうすると、ワイヤー１０をスプール３２の円筒部４２の内周面に係止させることができる。したがって、ワイヤー１０を中通しワイヤーケース３０に収納するとき（ワイヤー１０を円筒部４２に巻回するとき）に、釣糸係止部１２が貫通孔４６から抜けてしまうことを防止することができる。
【００３３】
また、収容部４８に連通する円筒部４２の貫通孔４６に斜面の案内部５０が形成され、かつ、貫通孔４６のうち、円筒部４２の外周面側の縁部と円筒部４２の外周面とが滑らかに連続し（角にＲが付けられ）、ワイヤー１０に大きな力が加わることがないので、ワイヤー１０をケース３０に収納する際や取り出す際にワイヤー１０にキズやクセを付けることを極力防止することができるとともに、貫通孔４６に対して容易に釣糸係止部１２を出し入れすることができる。
【００３４】
抑え具３４は、Ｃ字状、すなわち、一部が切り欠かれたリング状に形成されているため、その弾性力によって、円筒部４２の外周面に容易に着脱可能である。このため、ワイヤー１０をケース３０に収納する作業やケース３０から取り出す作業を容易に行うことができる。また、抑え具３４は一部のみが切り欠かれているので、円筒部４２にワイヤー１０を巻き付けた状態で、ワイヤー１０の径方向外方への付勢力に抗して、巻き付け状態を容易に維持することができる。
【００３５】
抑え具３４の外周面の端部近傍に、フランジ部４４ａ，４４ｂを超える高さのツマミ部６８ａ，６８ｂを配設したので、抑え具３４に対してスプール３２を回転させる際に、自らの手や指が干渉することを防止することができる。
【００３６】
抑え具３４の一端部に開口部６６を設けたので、ワイヤー１０を抑え具３４の外側に向けて偏向させることができる。このため、ワイヤー１０を引き出し易い。また、ワイヤー１０をケース３０に収納する際に、所定の方向にワイヤー１０を導くので、円筒部４２に対する巻き取り位置を、開口部６６の幅に合わせることができる。さらに、案内面６２やスリット６４は、これらを通してワイヤー１０を開口部６６に導くことができるほか、例えばスプール３２にワイヤー１０が十分に巻回されている場合であっても、抑え具３４をスプール３２から取り外した際などに、ワイヤー１０を容易に抑え具３４の開口部６６から外すのに用いることができる。
【００３７】
この実施の形態で説明したワイヤー１０には、ストッパー１４やストッパー抜け止め部１６が配設されているので、巻き込み過ぎを防止することができるとともに、ワイヤー１０の基端部を容易に見つけることができる。
【００３８】
なお、図１２に示すように、操作部として他方のフランジ部４４ｂに突起（凸部）７０を設けることによって、その突起７０をハンドルとして、ツマミ部６８ａ，６８ｂを把持しつつ突起７０を持ってワイヤー抑え具３４に対してスプール３２を容易に回転させることも好適である。この突起７０の高さは、フランジ部４４ｂに指を押し当てたときに、フランジ部４４ｂに対して凸状であると認識可能な高さがあればよい。すなわち、少なくともいずれかのフランジ部４４ａ，４４ｂの操作部に滑り止め作用があれば良い。また、図示しないが、フランジ部４４ａ，４４ｂに突起７０の代わりに凹部（窪み）を設けることによって、その凹部に指を押し当てながら抑え具３４に対してスプール３２を回転させることも好適である。また、突起７０や凹部の数は、１つだけでなく、複数がフランジ部４４ａ，４４ｂに形成されていることも好適である。
【００３９】
なお、この実施の形態では、ワイヤー抑え具３４の一端部の円周方向に案内面６２、スリット６４および開口部６６を順に設けることについて説明した。その他、図１３に示すように、案内面６２およびスリット６４をワイヤー抑え具３４の円周方向に直交する方向に設けることも好適である。また、図示しないが、開口部６６内を中心として、案内面６２およびスリット６４が図１０に示す状態と図１３に示す状態の間のいずれかの位置に設けられていることも好適である。特に、案内面６２およびスリット６４が図１３に示す状態に形成されている場合、ワイヤー抑え具３４の一端部には、フランジ部４４ｂとの間にワイヤー１０を通す隙間が形成されることが好適である。すなわち、抑え具３４の一端からスリット６４に至る位置と、フランジ部４４ｂとの間に隙間が形成されるように、その幅が抑え具３４の他端部の幅よりも小さく形成されていることが好適である。
【００４０】
次に、第２の実施の形態について図１４および図１５を用いて説明する。この実施の形態は第１の実施の形態の変形例であって、第１の実施の形態で説明した部材と同一の部材には同一の符号を付し、詳しい説明を省略する。
【００４１】
図１４および図１５に示すように、円筒部４２の外周面の一部には、凹状に収容部１４８が形成されている。この収容部１４８は、円筒部４２の外周面から滑らかに変化する傾斜部４２ａ（収容部１４８の一端）を備えている。そして、この傾斜部４２ａの前方には、中通しワイヤー１０の釣糸係止部１２の先端を当接させる、円筒部４２の外周面との段差部４２ｂ（収容部１４８の他端）が形成されている。円筒部４２は、ワイヤー１０の釣糸係止部１２を配設するため、例えば図６に示す円筒部４２の肉厚よりも厚肉に形成されている。
【００４２】
他の構成は第１の実施の形態で説明した構成と同一であるので、説明を省略する。
【００４３】
次に、この実施の形態に係る中通しワイヤーケース３０の作用について説明する。ここでは、使用した中通しワイヤー１０を中通しワイヤーケース３０に収納する場合について説明する。  
まず、ワイヤー抑え具３４がスプール３２から外されている場合、スプール３２の円筒部４２の外周に配設しておく。抑え具３４の開口部６６を通して、円筒部４２の外周面に沿ってワイヤー１０の釣糸係止部１２を移動させる。このとき、円筒部４２の外周面と、円筒部４２の径方向に対して斜めに形成された収容部１４８の傾斜部４２ａとが滑らかに連続している方向に向かって配設する。すると、ワイヤー１０の釣糸係止部１２が収容部１４８に配設される。
【００４４】
この抑え具３４の一端部の開口部６６からワイヤー１０を延出させる。この状態で、抑え具３４のツマミ部６８ａ，６８ｂを把持する。そして、スプール３２のフランジ部４４ａ，４４ｂを押圧などにより保持して抑え具３４に対して回転させる。このとき、釣糸係止部１２は収容部１４８に配設され、円筒部４２の外周面とワイヤー抑え具３４の内周面との間には、釣糸係止部１２を通す空間がないので、ワイヤー１０が抑え具３４の内側に抑えられた状態で円筒部４２の外周面に巻回される。そして、ストッパー１４およびストッパー抜け止め部１６がワイヤー抑え具３４の開口部６６に到達した時点で巻回を終了する。
【００４５】
第１の実施の形態で説明した効果に加えて、この実施の形態によれば、円筒部４２の外周面に収容部１４８を設けたので、貫通孔４６に釣糸係止部１２を通す作業を行う必要がない。したがって、ワイヤー１０を容易にケース３０に収納することができる。
【００４６】
次に、第３の実施の形態について図１６ないし図１９を用いて説明する。この実施の形態は第１の実施の形態の変形例であって、第１の実施の形態で説明した部材と同一の部材には同一の符号を付し、詳しい説明を省略する。
【００４７】
図１６および図１７に示すように、中通しワイヤーケース３０のスプール２３２は、例えば２つの部材（第１の構成部材２０２および第２の構成部材２０４）で分解可能に形成され、外周にはリング状のワイヤー抑え具２３４が配設されている。
【００４８】
第１の構成部材２０２は、ワイヤー抑え具２３４の内側に配設される円筒部２４２と、この円筒部２４２の外周面の外径よりも大きな外径を有する第１の円盤２４４ａとが一体的に形成されている。この第１の円盤２４４ａの外縁部は、円筒部２４２のフランジ部である。この第１の円盤２４４ａの中央には、開口２４８ａが形成されている。
【００４９】
第２の構成部材２０４は、第１の円盤２４４ａの開口２４８ａに係合される円管２４８ｂと、この円管２４８ｂの外周面の外径よりも大きな外径を有する第２の円盤２４４ｂとが一体的に形成されている。円管２４８ｂの外径は、円筒部２４２の内径よりも小さく形成されている。第２の円盤２４４ｂの外径は第１の円盤２４４ａの外径と同一である。この第２の円盤２４４ｂの外縁部は、第１の円盤２４４ａの外縁部と同様に、円筒部２４２のフランジ部である。円管２４８ｂの一端部の外周には、第１の円盤２４４ａに設けられた開口２４８ａに係止される係止部２４８ｃが形成されている。円管２４８ｂには、その円管２４８ｂの軸方向に沿ってスリット（図示せず）が形成されていることが好適である。そうすると、係止部２４８ｃはスリットが存在しない場合に比べて容易に変形可能である。
【００５０】
この実施の形態では、図９に示すＣ字状のワイヤー抑え具３４を使用することもできるが、例えば、図１８および図１９に示すワイヤー抑え具２３４を使用することも好適である。  
図１８および図１９に示すように、ワイヤー抑え具２３４は、環状に形成されている。この抑え具２３４の内径は円筒部２４２の外周面との間にワイヤー１０が配設されるように、円筒部２４２の外径よりも少しだけ大きく形成されている。この抑え具２３４の幅は、円筒部２４２の幅よりも小さく形成されている。この抑え具２３４は、スプール２３２を構成する際に、円筒部２４２の外周に配設された状態で構成される。
【００５１】
図１８および図１９に示すように、この抑え具２３４には、切り欠き孔（開口部）２３４ａが形成されている。この切り欠き孔２３４ａは、抑え具２３４の径方向に対して傾斜する方向に形成された案内部２３４ｂを備えている。案内部２３４ｂは、抑え具２３４の外周面と滑らかに連続して形成されている。そして、この切り欠き孔２３４ａの傾斜方向は、円筒部２４２に形成された貫通孔４６と平行な方向に形成されている。すなわち、切り欠き孔２３４ａの案内部２３４ｂと、貫通孔４６の案内部５０とは、所定の位置で略連続した状態となる。
【００５２】
さらに、この抑え具２３４の外周面には、例えば１つや複数のツマミ部６８が配設されている。ツマミ部６８は、切り欠き孔２３４ａの近傍に配設されている。
【００５３】
次に、この実施の形態に係る中通しワイヤーケース３０の作用について説明する。ここでは、使用した中通しワイヤー１０を中通しワイヤーケース３０に収納する場合について説明する。  
まず、ワイヤー抑え具２３４を間に挟んだ状態で第１の構成部材２０２に第２の構成部材２０４を装着する。第２の構成部材２０４の円管２４８ｂに設けられた係止部２４８ｃをワイヤー抑え具２３４の内側を通して第１の構成部材２０２の開口２４８ａに係止する。すると、図１６に示すように、ワイヤーケース３０が組み立てられる。
【００５４】
図１８および図１９に示す切り欠き孔２３４ａにワイヤー１０の釣糸係止部１２を通す。この状態で抑え具２３４を円筒部２４２に対してゆっくりと回転させる。このため、円筒部２４２の貫通孔４６に釣糸係止部１２が貫通する。そして、抑え具２３４のツマミ部６８を保持しながらスプール２３２を回転させる。このとき、釣糸係止部１２は収容部４８に配設され、円筒部２４２の外周面とワイヤー抑え具２３４の内周面との間に、ワイヤー１０が抑え具２３４の内側に抑えられた状態で円筒部２４２の外周面に巻回される。そして、ストッパー１４およびストッパー抜け止め部１６がワイヤー抑え具２３４の切り欠き孔２３４ａに到達した時点で巻回を終了する。
【００５５】
なお、この実施の形態では、スプール２３２を第１の構成部材２０２と第２の構成部材２０４の２つの部材で形成し、符合２３４で示す部材をワイヤー抑え具として作用する部材として説明した。その他、図１６および図１７に符号２３４で示す部材を第１および第２の実施の形態で説明した円筒部として作用させる第３の構成部材とすることも好適である。すなわち、この実施の形態において、スプール２３２は第１および第２の構成部材からなる２体であっても、第１ないし第３の構成部材からなる３体であっても良い。スプール２３２が３体の場合、図１７に示す状態のスプールの円筒部の外周に、さらに図１８および図１９に示すワイヤー抑え具２３４を配設した状態で使用することができる。
【００５６】
以上説明したように、この実施の形態によれば、以下の効果が得られる。  
抑え具２３４が環状に形成され、スプール２３２の第１の構成部材２０２および第２の構成部材２０４が係止された状態で使用されるので、抑え具２３４がスプール２３２から外れることを防止することができる。
【００５７】
なお、上述した第１ないし第３の実施の形態では、釣糸係止部１２を収容部４８，１４８に収容することについて説明したが、ストッパー１４やストッパー抜け止め部１６などの膨出部が収容部４８，１４８に配設される構成であることも好適である。
【００５８】
これまで、いくつかの実施の形態について図面を参照しながら具体的に説明したが、この発明は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で行なわれるすべての実施を含む。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る中通しワイヤーを示す概略図。
【図２】第１の実施の形態に係る中通しワイヤーケースに中通しワイヤーを収納した状態を示す概略的な斜視図。
【図３】第１の実施の形態に係る、図４中の矢印ＩＩＩ方向から観察し、中通しワイヤーケースに中通しワイヤーを収納した状態を示す概略図。
【図４】第１の実施の形態に係る、図３中の矢印ＩＶ方向から観察し、中通しワイヤーケースに中通しワイヤーを収納した状態を示す概略図。
【図５】第１の実施の形態に係る、図６中のＶ−Ｖ線に沿う中通しワイヤーケースを示す概略的な断面図。
【図６】第１の実施の形態に係る、図５中のＶＩ−ＶＩ線に沿い、中通しワイヤーケースに中通しワイヤーを収納した状態を示す概略的な断面図。
【図７】第１の実施の形態に係る、図８中の矢印ＶＩＩ方向から観察し、中通しワイヤーケースのスプールを示す概略図。
【図８】第１の実施の形態に係る、図７中の矢印ＩＩＸ方向から観察し、中通しワイヤーケースのスプールを示す概略図。
【図９】第１の実施の形態に係る中通しワイヤーケースのワイヤー抑え具を示す概略図。
【図１０】第１の実施の形態に係る中通しワイヤーケースのワイヤー抑え具の一端部を図９中の矢印Ｘ方向から観察した状態を示す概略図。
【図１１】第１の実施の形態に係る中通しワイヤーケースに収納される中通しワイヤーを使用して中通し釣竿に中通しワイヤーを挿通させた状態を示す概略図。
【図１２】第１の実施の形態に係る中通しワイヤーケースに中通しワイヤーを収納した状態の図２の変形例を示す概略的な斜視図。
【図１３】第１の実施の形態に係る中通しワイヤーケースのワイヤー抑え具の一端部を図９中の矢印Ｘ方向から観察した状態の図１０の変形例を示す概略図。
【図１４】本発明の第２の実施の形態に係る中通しワイヤーケースに中通しワイヤーを収納した状態を示す概略的な断面図。
【図１５】第２の実施の形態に係る中通しワイヤーケースに中通しワイヤーを収納した状態を図１４中の矢印ＸＶ方向から観察した状態を示す概略図。
【図１６】本発明の第３の実施の形態に係る中通しワイヤーケースを示す概略的な断面図。
【図１７】第３の実施の形態に係る、図１６に示す中通しワイヤーケースを分解した状態を示す概略的な断面図。
【図１８】第３の実施の形態に係る中通しワイヤーケースのワイヤー抑え具を示す概略的な斜視図。
【図１９】第３の実施の形態に係る中通しワイヤーケースのワイヤー抑え具を示す概略的な断面図。
【符号の説明】
【００６０】
１０…ワイヤー、１２…釣糸係止部、１４…ストッパー、１６…ストッパー抜け止め部、３０…ワイヤーケース、３２…スプール、３４…ワイヤー抑え具、４２…円筒部、４４ａ，４４ｂ…フランジ部、４６…貫通孔、４８ａ…面、４８ｂ…円管、４８…収容部、５０…ワイヤー案内部、６４…スリット、６６…開口部、６８ａ，６８ｂ…ツマミ部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
2007319055.tif 000019
【図１８】
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【図１９】
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