(57)【要約】【課題】  回転力伝達ローラーの破損を防止し、小型でも伝達トルクの向上が可能で、１入力２出力または２入力１出力のクラッチを提供する。【解決手段】  外側回転部材４には、ローラー保持部４１Ａ，４１Ｂが形成されている。カム部材６は、ローラー７Ａ，７Ｂが内側回転部材２Ａ，２Ｂの凹部２１Ａ，２１Ｂから離脱しないように径方向移動を阻止する当接内面部６１Ａ，６１Ｂと、ローラー７Ａ，７Ｂの凹部２１Ａ，２１Ｂからの離脱を許容する凹部６２Ａ，６２Ｂとを備えている。カム部材６を外側回転部材４に対して周方向に第１の向きに相対移動させることでローラー７Ａ及び７Ｂを第２位置から第１位置に及び第１位置から第２位置に向けて径方向に移動させ、カム部材６を外側回転部材４に対して周方向に第２の向きに相対移動させることでローラー７Ａ及び７Ｂを第１位置から第２位置に及び第２位置から第１位置に向けて径方向に移動させる。【選択図】  図１
2007040417.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転中心の周りで回転可能なように配置された外側回転部材と、該外側回転部材に対して前記回転中心の周りで同軸にて回転可能なようにそれぞれ配置された第１及び第２の内側回転部材と、前記第１の内側回転部材と前記外側回転部材の軸方向に関する第１の部分との間での回転力伝達のための複数の第１の回転力伝達部材と、前記第２の内側回転部材と前記外側回転部材の軸方向に関する第２の部分との間での回転力伝達のための複数の第２の回転力伝達部材と、前記第１及び第２の回転力伝達部材をそれぞれ前記回転力伝達のための第１位置と前記回転力伝達の解消のための第２位置との間で径方向に移動させるカム部材と、該カム部材の動作を制御するための制御手段とを含んでなるクラッチであって、
前記外側回転部材には、前記第１の回転力伝達部材のそれぞれを周方向に関し保持する複数の第１の保持部が前記第１の部分に形成されており、前記第２の回転力伝達部材のそれぞれを周方向に関し保持する複数の第２の保持部が前記第２の部分に形成されており、
前記第１の内側回転部材の外周部には、前記第１の回転力伝達部材のそれぞれを部分的に受け入れる複数の第１の凹部が形成されており、
前記第２の内側回転部材の外周部には、前記第２の回転力伝達部材のそれぞれを部分的に受け入れる複数の第２の凹部が形成されており、
前記カム部材は、前記第１及び第２の回転力伝達部材がそれぞれ前記第１及び第２の凹部から離脱しないようにその径方向移動を阻止することで該第１及び第２の回転力伝達部材を前記第１位置に配置する当接内面部と、前記第１及び第２の回転力伝達部材の前記第１及び第２の凹部からの離脱をそれぞれ許容することで該第１及び第２の回転力伝達部材を前記第２位置に配置する第３の凹部とを備えており、
前記制御手段は、前記カム部材を前記外側回転部材に対して周方向に第１の向きに相対移動させることで前記第１の回転力伝達部材を前記第２位置から第１位置に向けて径方向に移動させ更に前記第２の回転力伝達部材を前記第１位置から第２位置に向けて径方向に移動させ、前記カム部材を前記外側回転部材に対して周方向に第２の向きに相対移動させることで前記第１の回転力伝達部材を前記第１位置から第２位置に向けて径方向に移動させ更に前記第２の回転力伝達部材を前記第２位置から第１位置に向けて径方向に移動させるように構成されていることを特徴とするクラッチ。
【請求項２】
前記制御手段は、前記カム部材の前記外側回転部材に対する周方向の第１の向きの相対移動の限度位置及びその近傍において前記第１の回転力伝達部材を前記第１位置に配置し且つ前記第２の回転力伝達部材を前記第２位置に配置し、前記カム部材の前記外側回転部材に対する周方向の第２の向きの相対移動の限度位置及びその近傍において前記第１の回転力伝達部材を前記第２位置に配置し且つ前記第２の回転力伝達部材を前記第１位置に配置し、前記カム部材の前記外側回転部材に対する周方向のその他の位置において前記第１及び第２の回転力伝達部材をいずれも前記第２位置に配置することを特徴とする、請求項１に記載のクラッチ。
【請求項３】
前記制御手段は、前記外側回転部材に対して前記回転中心に沿って移動可能に配置された環状部材と、該環状部材に取り付けられ前記径方向に延びたロッドと、前記カム部材に形成されたカム溝とを含んでおり、前記ロッドは前記カム溝と係合しており、該カム溝は前記回転中心の方向を横切るように延びていることを特徴とする、請求項１または２に記載のクラッチ。
【請求項４】
前記外側回転部材には前記回転中心の周りで回転する回転軸が取り付けられており、前記第１及び第２の内側回転部材にはそれぞれ前記回転中心の周りで回転するギヤを備えたギヤ板が取り付けられていることを特徴とする、請求項１、２または３に記載のクラッチ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転力伝達技術に属するものであり、特に１つの回転部材と該回転部材に対してそれぞれ同軸にて回転する２つの回転部材との間での回転力伝達の選択的接続を制御するクラッチに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
クラッチは、原動側回転部材と従動側回転部材とを結合したクラッチＯＮ状態及び原動側回転部材と従動側回転部材との結合を解除したクラッチＯＦＦ状態の間の切り替えを行う。原動側回転部材の回転の向きは、一方のみの場合もあるが、回転力伝達の機構が使用される機械装置によっては、正逆双方の場合もある。
【０００３】
回転の向きが一方のみの場合において、従動側から原動側へと回転力が伝達される制動状態（所謂エンジンブレーキがかかった状態）を避けるようにしたクラッチとして、ワンウェイクラッチが使用される。ワンウェイクラッチの典型的なものとして、原動側回転部材と従動側回転部材との間に、周方向（回転方向）に沿って一方の向きに方向性を有するくさび形状空間を形成し、該くさび形状空間内に回転力伝達ローラーを配置し、従動側回転部材の回転数が原動側回転部材の回転数より大きくなって回転力伝達ローラーが従動側回転部材及び原動側回転部材の少なくとも一方から離隔して回転力伝達がなされない状態を許容するようにしてなるものが挙げられる。
【０００４】
このようなくさび形状空間内での回転力伝達ローラーの配置の構造と類似の構造を、エンジンブレーキ作用を有し即ち従動側から原動側への回転力の伝達をも許容するクラッチに適用したものとして、原動側回転部材と従動側回転部材との間に、周方向に沿って双方の向きに方向性を有する断面略三角形状空間を形成し、該空間内に回転力伝達ローラーを配置してなるものが挙げられる。これは即ち、互いに反対の向きに方向性を有する２つのくさび形状空間を合成して１つの断面略三角形状空間を形成したものに相当する。このようなクラッチは、例えば特開２００４−２７８７７０号公報（特許文献１）及び特開２００５−２４０７９号公報（特許文献２）に記載されている。
【０００５】
これらのクラッチは、原動側回転部材の回転の向きが正逆双方の場合にも適用でき、各回転力伝達ローラーを正逆双方の回転力伝達に使用するので、正逆いずれの方向についても回転力の伝達が可能になる。
【特許文献１】特開２００４−２７８７７０号公報
【特許文献２】特開２００５−２４０７９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかるに、以上のようなくさび形状空間内に回転力伝達ローラーを配置してなるクラッチでは、クラッチＯＮ状態で、原動側回転部材と従動側回転部材とにより挟持される回転力伝達ローラーに上記くさび形状に起因して大きな負荷（圧縮応力）がかかる。また、回転力伝達ローラーと原動側及び従動側の双方の回転部材との間の接触は、いずれもローラーの凸曲面と回転部材の上記くさび形状を形成する曲率半径の大きな曲面または平面との間の当接によりなされるので、接触面積が極めて小さい。このため、クラッチＯＮ状態で回転力伝達ローラーにかかる負荷が局所に集中して、該回転力伝達ローラーの破損が生ずるおそれがある。このため、伝達トルクを向上させようとすれば、使用する回転力伝達ローラーの数を増加させて、各回転力伝達ローラーにかかる負荷を低減することが必要となる。これは、クラッチ寸法の増加をもたらし、クラッチの小型化には不利である。
【０００７】
本発明は、ローラーなどの回転力伝達部材を使用したクラッチにおいて、クラッチＯＮ状態にて各回転力伝達部材に印加される応力が局所的に集中するのを防止して、回転力伝達部材の破損を防止し、これにより小型でも伝達トルクの向上が可能な、新規構造のクラッチを提供することを目的とするものである。
【０００８】
一方、クラッチは一般的には１つの原動側回転部材と１つの従動側回転部材との間での回転力伝達の断続を行うものであるが、１つの原動側回転部材に対して２つの従動側回転部材を配置し該２つの従動側回転部材のうちのいずれかを選択的に原動側回転部材に接続するようにしたり、１つの従動側回転部材に対して２つの原動側回転部材を配置し該２つの原動側回転部材のうちのいずれかを選択的に従動側回転部材に接続するようにすれば、回転力伝達経路選択の機能や変速機能を備えたものとすることができる。
【０００９】
本発明は、特に、以上のような回転力伝達経路選択の機能や変速機能を備え得る１入力２出力または２入力１出力のクラッチを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明によれば、以上の如き目的を達成するものとして、
回転中心の周りで回転可能なように配置された外側回転部材と、該外側回転部材に対して前記回転中心の周りで同軸にて回転可能なようにそれぞれ配置された第１及び第２の内側回転部材と、前記第１の内側回転部材と前記外側回転部材の軸方向に関する第１の部分との間での回転力伝達のための複数の第１の回転力伝達部材と、前記第２の内側回転部材と前記外側回転部材の軸方向に関する第２の部分との間での回転力伝達のための複数の第２の回転力伝達部材と、前記第１及び第２の回転力伝達部材をそれぞれ前記回転力伝達のための第１位置と前記回転力伝達の解消のための第２位置との間で径方向に移動させるカム部材と、該カム部材の動作を制御するための制御手段とを含んでなるクラッチであって、
前記外側回転部材には、前記第１の回転力伝達部材のそれぞれを周方向に関し保持する複数の第１の保持部が前記第１の部分に形成されており、前記第２の回転力伝達部材のそれぞれを周方向に関し保持する複数の第２の保持部が前記第２の部分に形成されており、
前記第１の内側回転部材の外周部には、前記第１の回転力伝達部材のそれぞれを部分的に受け入れる複数の第１の凹部が形成されており、
前記第２の内側回転部材の外周部には、前記第２の回転力伝達部材のそれぞれを部分的に受け入れる複数の第２の凹部が形成されており、
前記カム部材は、前記第１及び第２の回転力伝達部材がそれぞれ前記第１及び第２の凹部から離脱しないようにその径方向移動を阻止することで該第１及び第２の回転力伝達部材を前記第１位置に配置する当接内面部と、前記第１及び第２の回転力伝達部材の前記第１及び第２の凹部からの離脱をそれぞれ許容することで該第１及び第２の回転力伝達部材を前記第２位置に配置する第３の凹部とを備えており、
前記制御手段は、前記カム部材を前記外側回転部材に対して周方向に第１の向きに相対移動させることで前記第１の回転力伝達部材を前記第２位置から第１位置に向けて径方向に移動させ更に前記第２の回転力伝達部材を前記第１位置から第２位置に向けて径方向に移動させ、前記カム部材を前記外側回転部材に対して周方向に第２の向きに相対移動させることで前記第１の回転力伝達部材を前記第１位置から第２位置に向けて径方向に移動させ更に前記第２の回転力伝達部材を前記第２位置から第１位置に向けて径方向に移動させるように構成されていることを特徴とするクラッチ、
が提供される。
【００１１】
本発明の一態様においては、前記制御手段は、前記カム部材の前記外側回転部材に対する周方向の第１の向きの相対移動の限度位置及びその近傍において前記第１の回転力伝達部材を前記第１位置に配置し且つ前記第２の回転力伝達部材を前記第２位置に配置し、前記カム部材の前記外側回転部材に対する周方向の第２の向きの相対移動の限度位置及びその近傍において前記第１の回転力伝達部材を前記第２位置に配置し且つ前記第２の回転力伝達部材を前記第１位置に配置し、前記カム部材の前記外側回転部材に対する周方向のその他の位置において前記第１及び第２の回転力伝達部材をいずれも前記第２位置に配置する。本発明の一態様においては、前記制御手段は、前記外側回転部材に対して前記回転中心に沿って移動可能に配置された環状部材と、該環状部材に取り付けられ前記径方向に延びたロッドと、前記カム部材に形成されたカム溝とを含んでおり、前記ロッドは前記カム溝と係合しており、該カム溝は前記回転中心の方向を横切るように延びている。本発明の一態様においては、前記外側回転部材には前記回転中心の周りで回転する回転軸が取り付けられており、前記第１及び第２の内側回転部材にはそれぞれ前記回転中心の周りで回転するギヤを備えたギヤ板が取り付けられている。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、当接内面部と第３の凹部とを備えたカム部材を使用して、第１及び第２の回転力伝達部材がそれぞれ第１及び第２の凹部から離脱しないように当接内面部により径方向移動を阻止することで第１及び第２の回転力伝達部材を回転力伝達のための第１位置に配置し、第３の凹部により第１及び第２の回転力伝達部材の第１及び第２の凹部からの離脱をそれぞれ許容することで該第１及び第２の回転力伝達部材を回転力伝達の解消のための第２位置に配置するようにしているので、クラッチＯＮ状態にて各第１及び第２の回転力伝達部材に印加される応力の局所的集中が防止され、該第１及び第２の回転力伝達部材の破損が防止され、これにより小型でも伝達トルクの向上が可能な、新規構造のクラッチが提供される。
【００１３】
また、本発明によれば、回転力伝達経路選択の機能や変速機能を備え得る１入力２出力または２入力１出力のクラッチが提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態を、図面を参照しながら説明する。
【００１５】
図３は本発明によるクラッチの一実施形態を示す斜視図であり、図１はその分解斜視図であり、図４、図６及び図８はいずれもその部分断面図であり、図２は内側回転部材の斜視図である。また、図５、図７及び図９はいずれも本実施形態の動作説明のための部分断面図である。
【００１６】
これらの図に示されているように、本実施形態のクラッチは、原動側回転部材（外側回転部材）４と、第１及び第２の従動側回転部材（第１及び第２の内側回転部材）２Ａ，２Ｂとを備えている。原動側回転部材４と従動側回転部材２Ａ，２Ｂとは、矢印ＸＹの方向の回転中心１の周りで同軸にて互いに相対回転可能なように配置されている。即ち、原動側回転部材４は回転中心１の周りで回転可能な原動側回転軸４ａに対してキー結合されており、従動側回転部材２Ａ，２Ｂは原動側回転部材４に対してそれぞれベアリング３Ａ，３Ｂを介して回転中心１の周りで相対回転可能なように配置されている。原動側回転部材４と従動側回転部材２Ａとの間での回転力伝達のための複数（図では９個）の第１の回転力伝達部材としての第１のローラー７Ａが配置されている。同様に、原動側回転部材４と従動側回転部材２Ｂとの間での回転力伝達のための複数（図では９個）の第２の回転力伝達部材としての第２のローラー７Ｂが配置されている。ローラー７Ｂはローラー７Ａと同等の寸法を持つ。これらローラー７Ａ，７Ｂは、回転中心１と平行な方向に且つ互いに平行となるように配置されている。また、本実施形態では、ローラー７Ａ，７Ｂを径方向（即ち回転中心１と直交する方向）に移動させるための大略円筒形状のカム部材６が配置されており、更に該カム部材６の動作を制御するための制御手段を構成する円環状部材８が配置されている。
【００１７】
第１の従動側回転部材２Ａのボス部の外周部には、ローラー７Ａを部分的に受け入れて原動側回転部材４との間での回転力伝達を可能となすような第１の凹部２１Ａが複数（図では１２個）形成されている。該第１の凹部２１Ａは、周方向（即ち回転中心１の周りの方向）に関して均等に配列されており、ローラー７Ａの凸円筒面形状に対応する凹円筒面形状を持つ。即ち、第１の凹部２１Ａの凹曲面の曲率半径は、ローラー７Ａの外周凸曲面の曲率半径と同等であるか又はそれより若干大きい。
【００１８】
これに対応して、原動側回転部材４の軸方向に関する第１の部分（矢印Ｘの向かう側の部分）には、それぞれがローラー７Ａを保持する複数の第１の保持部４１Ａが形成されている。該保持部４１Ａは、各ローラー７Ａを周方向に関し所定の位置に保持するための互いに周方向に対向する壁（即ち、周方向を向いた壁）を有する。保持部４１Ａの開放端部（矢印Ｘの向かう側の端部）は、図４に示されるように内側回転部材２Ａにより閉じられ、かくしてローラー７Ａが保持部から脱落することはない。なお、保持部４１Ａは、矢印Ｘの向かう側の端部が閉じられ径方向に貫通した孔の形態をなしていてもよい。
【００１９】
同様にして、第２の従動側回転部材２Ｂのボス部の外周部には、ローラー７Ｂを部分的に受け入れて原動側回転部材４との間での回転力伝達を可能となすような第２の凹部２１Ｂが複数（図では１２個）形成されている。該第２の凹部２１Ｂは、周方向（即ち回転中心１の周りの方向）に関して均等に配列されており、ローラー７Ｂの凸円筒面形状に対応する凹円筒面形状を持つ。即ち、第２の凹部２１Ｂの凹曲面の曲率半径は、ローラー７Ｂの外周凸曲面の曲率半径と同等であるか又はそれより若干大きい。
【００２０】
これに対応して、原動側回転部材４の軸方向に関する第２の部分（矢印Ｙの向かう側の部分）には、それぞれがローラー７Ｂを保持する複数の第２の保持部４１Ｂが形成されている。該保持部４１Ｂは、各ローラー７Ｂを周方向に関し所定の位置に保持するための互いに周方向に対向する壁（即ち、周方向を向いた壁）を有する。保持部４１Ｂの開放端部（矢印Ｙの向かう側の端部）は、図４に示されるように内側回転部材２Ｂにより閉じられ、かくしてローラー７Ｂが保持部から脱落することはない。なお、保持部４１Ｂは、矢印Ｙの向かう側の端部が閉じられ径方向に貫通した孔の形態をなしていてもよい。
【００２１】
従動側回転部材２Ａ，２Ｂには、それぞれ回転中心１の周りで回転する外歯ギヤを備えたギヤ板２２Ａ，２２Ｂが取り付けられている。
【００２２】
カム部材６は、ローラー７Ａ，７Ｂをそれぞれ回転力伝達のための第１位置と回転力伝達の解消のための第２位置との間で径方向に移動させることができる。即ち、カム部材６の内面には、該カム部材の軸方向に関する第１の部分（矢印Ｘの向かう側の部分）に、ローラー７Ａが従動側回転部材２Ａの第１の凹部２１Ａから離脱しないようにその径方向の移動を阻止する当接内面部６１Ａが形成されている。また、カム部材６の内面には、該カム部材の軸方向に関する第１の部分（矢印Ｘの向かう側の部分）に、ローラー７Ａの第１の凹部２１Ａからの離脱を許容するための第３の凹部６２Ａが形成されている。第３の凹部６２Ａは当接内面部６１Ａが形成されていない円筒形状内周面からなり、当接内面部６１Ａは第３の凹部６２Ａに対して周方向に関する一方側に連なって配置された突起傾斜面からなる。同様に、カム部材６の内面には、該カム部材の軸方向に関する第２の部分（矢印Ｙの向かう側の部分）に、ローラー７Ｂが従動側回転部材２Ｂの第２の凹部２１Ｂから離脱しないようにその径方向の移動を阻止する当接内面部６１Ｂが形成されている。また、カム部材６の内面には、該カム部材の軸方向に関する第２の部分（矢印Ｙの向かう側の部分）に、ローラー７Ｂの第２の凹部２１Ｂからの離脱を許容するための第３の凹部６２Ｂが形成されている。第３の凹部６２Ｂは当接内面部６１Ｂが形成されていない円筒形状内周面からなり、当接内面部６１Ｂは第３の凹部６２Ｂに対して周方向に関する他方側に連なって配置された突起傾斜面からなる。
【００２３】
カム部材６の動作を制御するための制御手段を構成する上記円環状部材８は、カム部材６の外周面上にて回転中心１に沿って移動可能である。円環状部材８には、径方向に延びた３つのロッド８１の外方端が取り付けられている。各ロッド８１の径方向内方端は、原動側回転部材４の外周面に形成され回転中心１の方向に延びたガイド溝４２と係合している。一方、カム部材６には、回転中心１の方向を横切る方向に延び且つ径方向に貫通している３つのカム溝６３が形成されており、上記ロッド８１は該カム溝６３を通って延びている。これら円環状部材８、ロッド８１、ガイド溝４２及びカム溝６３を含んで、制御手段が構成されている。
【００２４】
従って、円環状部材８の外周面に形成された周方向の溝８２に適合するシフトホーク（図示されていない）により円環状部材８を回転中心１の方向に移動させることで、以下に説明するようにして、ローラー７Ａ，７Ｂがそれぞれ第１位置と第２位置との間で径方向に移動せしめられる。
【００２５】
図４及び図５は円環状部材８がそのＸＹ方向移動ストロークの中央に位置する場合を示し、図６及び図７は円環状部材８がそのＸＹ方向移動ストロークの矢印Ｘの向かう側の限度位置に位置する場合を示し、図８及び図９は円環状部材８がそのＸＹ方向移動ストロークの矢印Ｙの向かう側の限度位置に位置する場合を示す。
【００２６】
図６及び図７に示される状態では、ローラー７Ａが第１位置に配置されており、ローラー７Ｂが第２位置に配置されている。即ち、この状態では図６に示されているように、ロッド８１が原動側回転部材４のガイド溝４２及びカム部材６のカム溝６３の矢印Ｘの向かう側の端部に位置しており、カム部材６はその周方向移動ストロークのＸ方向に見て時計回り（第１の向き）で向かう限度位置に位置している。
【００２７】
この時、図７（Ａ）に示されているように、ローラー７Ａはカム部材６の当接内面部６１Ａに対応する周方向位置にあり該当接内面部６１Ａにより径方向内方ヘと押されて従動側回転部材２Ａの第１の凹部２１Ａに適合している。これにより、原動側回転部材４の回転力は、ローラー７Ａを介して従動側回転部材２Ａへと伝達されるようになる。
【００２８】
即ち、ローラー７Ａが第１位置にある時には、カム部材６の当接内面部６１Ａがローラー７Ａに対応する周方向位置にあり、これによりローラー７Ａが径方向内方へと移動せしめられて、部分的に従動側回転部材２Ａの第１の凹部２１Ａに適合して受け入れられている。この状態では、原動側回転部材４の回転力は、保持部４１Ａの周方向を向いた壁、該壁と周方向に関して当接するローラー７Ａ及び第１の凹部２１Ａを介して従動側回転部材２Ａへと伝達される。この回転力伝達に際しては、ローラー７Ａは、その形状に対応する形状の第１の凹部２１Ａとカム部材当接内面部６１Ａとにより強固に挟持されており、このローラー７Ａに対して周方向とほぼ直交する保持部４１Ａの壁から回転力が伝達されるので、各ローラー７Ａに対する応力の過度の局所的集中は避けられる。特に、第１の凹部２１Ａとローラー７Ａとの接触がほぼ面接触に近い形態でなされるので、応力が分散され、ローラー破損のおそれは低減される。
【００２９】
一方、図７（Ｂ）に示されているように、ローラー７Ｂはカム部材６の第３の凹部６２Ｂに対応する周方向位置にあり従動側回転部材２Ｂの第２の凹部２１Ｂからの離脱が許容されて一部が第３の凹部６２Ｂに受け入れられている。これにより、原動側回転部材４の回転力は、従動側回転部材２Ｂへは伝達されない。
【００３０】
図８及び図９に示される状態では、ローラー７Ａが第２位置に配置されており、ローラー７Ｂが第１位置に配置されている。即ち、この状態では図８に示されているように、ロッド８１が原動側回転部材４のガイド溝４２及びカム部材６のカム溝６３の矢印Ｙの向かう側の端部に位置しており、カム部材６はその周方向移動ストロークのＸ方向に見て反時計回り（第２の向き）で向かう限度位置に位置している。
【００３１】
この時、図９（Ｂ）に示されているように、ローラー７Ｂはカム部材６の当接内面部６１Ｂに対応する周方向位置にあり該当接内面部６１Ｂにより径方向内方ヘと押されて従動側回転部材２Ｂの第２の凹部２１Ｂに適合している。これにより、原動側回転部材４の回転力は、ローラー７Ｂを介して従動側回転部材２Ｂへと伝達されるようになる。
【００３２】
即ち、ローラー７Ｂが第１位置にある時には、カム部材６の当接内面部６１Ｂがローラー７Ｂに対応する周方向位置にあり、これによりローラー７Ｂが径方向内方へと移動せしめられて、部分的に従動側回転部材２Ｂの第２の凹部２１Ｂに適合して受け入れられている。この状態では、原動側回転部材４の回転力は、保持部４１Ｂの周方向を向いた壁、該壁と周方向に関して当接するローラー７Ｂ及び第２の凹部２１Ｂを介して従動側回転部材２Ｂへと伝達される。この回転力伝達に際しては、ローラー７Ｂは、その形状に対応する形状の第２の凹部２１Ｂとカム部材当接内面部６１Ｂとにより強固に挟持されており、このローラー７Ｂに対して周方向とほぼ直交する保持部４１Ｂの壁から回転力が伝達されるので、各ローラー７Ｂに対する応力の過度の局所的集中は避けられる。特に、第２の凹部２１Ｂとローラー７Ｂとの接触がほぼ面接触に近い形態でなされるので、応力が分散され、ローラー破損のおそれは低減される。
【００３３】
一方、図９（Ａ）に示されているように、ローラー７Ａはカム部材６の第３の凹部６２Ａに対応する周方向位置にあり従動側回転部材２Ａの第１の凹部２１Ａからの離脱が許容されて一部が第３の凹部６２Ａに受け入れられている。これにより、原動側回転部材４の回転力は、従動側回転部材２Ａへは伝達されない。
【００３４】
図４及び図５に示される状態では、ローラー７Ａ及びローラー７Ｂの双方が第２位置に配置されている。即ち、この状態では図４に示されているように、ロッド８１が原動側回転部材４のガイド溝４２及びカム部材６のカム溝６３の中央部に位置しており、カム部材６はその周方向移動ストロークの中央に位置している。この時、図７（Ａ）に示されているように、ローラー７Ａはカム部材６の第３の凹部６２Ａに対応する周方向位置にあり従動側回転部材２Ａの第１の凹部２１Ａからの離脱が許容されている。同様に、図７（Ｂ）に示されているように、ローラー７Ｂはカム部材６の第３の凹部６２Ｂに対応する周方向位置にあり従動側回転部材２Ｂの第２の凹部２１Ｂからの離脱が許容されている。これにより、原動側回転部材４の回転力は、従動側回転部材２Ａ，２Ｂの双方に伝達されない。
【００３５】
ローラー７Ａ，７Ｂを第２位置から第１位置へと移動させる際に、ローラー７Ａ，７Ｂが第１または第２の凹部２１Ａ，２１Ｂに対応する周方向位置にない場合には該ローラー７Ａ，７Ｂの第１または第２の凹部２１Ａ，２１Ｂによる受け入れは直ちにはなされない。しかし、原動側回転部材４が従動側回転部材２Ａ，２Ｂに対して相対回転を継続することで、僅かな時間の後にはローラー７Ａ，７Ｂが第１または第２の凹部２１Ａ，２１Ｂに対応する周方向位置に到来し、その時に該ローラー７Ａ，７Ｂの第１または第２の凹部２１Ａ，２１Ｂによる受け入れがなされ、クラッチＯＮ状態が実現する。即ち、本実施形態では、クラッチＯＮ動作時に、原動側回転部材と従動側回転部材との回転数の同期をとる特別の手段は不要である。
【００３６】
また、本実施形態では、原動側回転部材が停止して回転力伝達部材に遠心力が作用していない場合であっても、回転力伝達部材を従動側回転部材の第１及び第２の凹部から離脱させて確実にクラッチＯＦＦ状態を実現することが可能である。
【００３７】
以上の実施形態では回転力伝達部材としてローラーを使用しているが、本発明においては、伝達すべき回転力が比較的小さい場合には回転力伝達部材としてボールを使用してもよく、その場合には第１及び第２の凹部の形状を、それに応じて適宜変更してもよい。
【００３８】
また、以上の実施形態では外側回転部材が原動側回転部材とされ且つ第１及び第２の内側回転部材が第１及び第２の従動側回転部材とされているが、第１及び第２の内側回転部材を第１及び第２の原動側回転部材とし且つ外側回転部材を従動側回転部材としてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明によるクラッチの一実施形態を示す分解斜視図である。
【図２】図１の実施形態のクラッチの内側回転部材の斜視図である。
【図３】図１の一実施形態を示す斜視図である。
【図４】図１の実施形態のクラッチの部分断面図である。
【図５】図１の実施形態のクラッチの部分断面図である。
【図６】図１の実施形態のクラッチの部分断面図である。
【図７】図１の実施形態のクラッチの部分断面図である。
【図８】図１の実施形態のクラッチの部分断面図である。
【図９】図１の実施形態のクラッチの部分断面図である。
【符号の説明】
【００４０】
１  回転中心
２Ａ  第１の従動側回転部材（第１の内側回転部材）
２Ｂ  第２の従動側回転部材（第２の内側回転部材）
２１Ａ  第１の凹部
２１Ｂ  第２の凹部
２２Ａ，２２Ｂ  ギヤ板
３Ａ，３Ｂ  ベアリング
４  原動側回転部材（外側回転部材）
４ａ  原動側回転軸
４１Ａ  第１の保持部
４１Ｂ  第２の保持部
４２  ガイド溝
６  カム部材
６１Ａ，６１Ｂ  当接内面部
６２Ａ，６２Ｂ  第３の凹部
６３  カム溝
７Ａ  第１のローラー（第１の回転力伝達部材）
７Ｂ  第２のローラー（第２の回転力伝達部材）
８  円環状部材
８１  ロッド
８２  周方向の溝
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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