(57)【要約】【課題】スピーカ磁気回路の軽量化を図ると共に磁気ギャップ内の磁束密度を向上させることが可能なスピーカ磁気回路に関する技術を提供することを課題とする。【解決手段】環状の磁石１２と、環状の磁石１２の周りに配置された環状の磁石１３と、環状の磁石１２の下方に配置される環状の磁石１２ａと、環状の磁石１３の下方に配置される環状の磁石１３ａと、上部が環状の磁石１２の内側周壁面に接続され、下部が環状の磁石１２ａの内側周壁面に接続される筒状の磁性体３１と、上部が環状の磁石１３の外側周壁面に接続され、下部が環状の磁石１３ａの外側周壁面に接続される筒状の磁性体３２と、筒状の磁性体３１の内部に形成される中空部とを備える。【選択図】図４
2007306214.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状であって径方向に着磁された第一の磁石と、前記第一の磁石の外側周壁面の周りにスピーカの振動板に振動を伝達するボイスコイルが挿入される磁気ギャップを形成するように配置される、環状であって径方向に着磁された第二の磁石と、を有する第一の磁束発生部と、
前記第一の磁束発生部の下方に配置される、磁石を有する第二の磁束発生部と、
少なくとも前記第一の磁石の内側周壁面と前記第二の磁石の外側周壁面と前記第二の磁束発生部の磁石と接触し、前記第一の磁束発生部と前記第二の磁束発生部との間で磁束を伝達する磁性体部と、を備えるスピーカ磁気回路。
【請求項２】
前記磁性体部は、筒状の第一の磁性体と、前記第一の磁性体の外側周壁面の周りに形成される筒状の第二の磁性体と、を有し、
前記第二の磁束発生部は、環状であって前記第一の磁石より発生する磁束の向きとは逆になるように径方向に着磁された第三の磁石と、前記第三の磁石の外側周壁面の周りに空隙を形成するように配置される、環状であって前記第二の磁石より発生する磁束の向きとは逆になるように径方向に着磁された第四の磁石と、を有し、
前記第一の磁石は、前記第一の磁性体の外側周壁面の上部に接続され、
前記第二の磁石は、前記第二の磁性体の内側周壁面の上部に接続され、
前記第三の磁石は、前記第一の磁性体の外側周壁面の下部に接続され、
前記第四の磁石は、前記第二の磁性体の内側周壁面の下部に接続され、
前記第三の磁石と前記第四の磁石との間の空隙内の磁束の方向は、前記第一の磁石と前記第二の磁石との間の磁気ギャップ内の磁束の方向に対して逆向きである、請求項１に記載のスピーカ磁気回路。
【請求項３】
前記第一の磁石と前記第二の磁石とのうち、磁束の受け側の磁石の磁束を受ける面積は大きく形成され、
前記第三の磁石と前記第四の磁石とのうち、磁束の受け側の磁石の磁束を受ける面積は大きく形成されている、請求項２に記載のスピーカ磁気回路。
【請求項４】
前記磁性体部は、筒状の第一の磁性体と、前記第一の磁性体の外側周壁面の周りに形成される筒状の第二の磁性体と、を有し、
前記第二の磁束発生部は、環状であって前記第一の磁石より発生する磁束の向きとは逆になるように径方向に着磁された第五の磁石を有し、
前記第一の磁石は、前記第一の磁性体の外側周壁面の上部に接続され、
前記第二の磁石は、前記第二の磁性体の内側周壁面の上部に接続され、
前記第五の磁石は、前記第一の磁性体の外側周壁面の下部及び前記第二の磁性体の内側周壁面の下部に接続される、請求項１に記載のスピーカ磁気回路。
【請求項５】
前記第五の磁石の上面であって、前記磁気ギャップの下方には、環状凹部が形成されている、請求項４に記載のスピーカ磁気回路。
【請求項６】
前記磁性体部は、前記第一の磁石の内側周壁面に接続される筒状の第一の磁性体と、前記第二の磁石の外側周壁面に接続される筒状の第二の磁性体と、前記第二の磁束発生部と接続されるドーナツ円盤部とを有し、
前記第二の磁束発生部は、前記第一の磁性体と略同径の環状であって、軸方向に着磁された第六の磁石と、前記第二の磁性体と略同径であって、前記第六の磁石より発生する磁束の向きとは逆になるように軸方向に着磁された第七の磁石と、を有し、
前記第六の磁石は、前記第一の磁性体と前記ドーナツ円盤部との間に配置され、
前記第七の磁石は、前記第二の磁性体と前記ドーナツ円盤部との間に配置される、請求
項１に記載のスピーカ磁気回路。
【請求項７】
第一の環状部と、該第一の環状部の内側下面に接続された第一の筒部とを有する磁石であって、前記第一の環状部は径方向に着磁され、前記第一の筒部は軸方向であって前記第一の環状部より発生する磁束に逆らわない方向に着磁されている第八の磁石と、
前記第一の環状部の外側周壁面の周りにスピーカの振動板に振動を伝達するボイスコイルが挿入される磁気ギャップを形成するように配置される、第二の環状部と、該第二の環状部の外側下面に接続された第二の筒部とを有する磁石であって、前記第二の環状部は径方向に着磁され、前記第二の筒部は前記第一の筒部より発生する磁束とは逆向きの軸方向であって、前記第二の環状部より発生する磁束に逆らわない方向に着磁されている第九の磁石と、
前記第一の筒部と略同径の第三の筒部と、前記第二の筒部と略同径の第四の筒部と、前記第三の筒部の下部及び前記第四の筒部の下部が接続されるドーナツ円盤部とを有する磁石であって、前記第三の筒部は前記第一の筒部より発生する磁束の向きと同軸方向に着磁され、前記第四の筒部は前記第二の筒部より発生する磁束の向きと同軸方向に着磁され、前記ドーナツ円盤部は前記第一の環状部より発生する磁束の向きとは逆になるように径方向に着磁されている、第十の磁石と、を備えるスピーカ磁気回路。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピーカ磁気回路に関する。
【背景技術】
【０００２】
図１は、従来の一般的なスピーカの磁気回路５０の断面図である。図１に記載の従来の一般的なスピーカの磁気回路５０は、円盤状の磁石１０の周囲にボイスコイル２が巻かれる、内磁型と呼ばれる回路である。磁石１０のＮ極から出た磁束は、ヨーク１、磁気ギャップｇ、プレート８を順に通って、磁石１０のＳ極に達する。磁気ギャップｇの磁界の中に配置されたボイスコイル２に電流を流すと、磁力線と直角の方向すなわち紙面上下方向に力が生じて、ボイスコイル２が紙面上下方向に振動する。この振動は、ボイスコイルボビン９を介してコーン型振動板５に伝達される。その結果、コーン型振動板５は、音波を発生する。センターキャップ６は、コーン型振動板に取り付けられ、コーン型振動板の径方向の変形防止及び塵埃などの進入を防止する。ダンパ４は、ボイスコイル２が所定の磁界に収まるように保持すると共にボイスコイル２が無制限に振動するのを抑制する。フレーム７は、コーン型振動板５を保持する。
【０００３】
また、スピーカ磁気回路やスピーカ磁気回路を用いたスピーカ装置として特許文献１から特許文献６に記載の技術が知られている。例えば特許文献１に記載の技術は、ポールピース部の立ち上がり部分の周囲に存するヨークの内底面上にヨークよりも飽和磁束密度の高い材料で形成された環状の磁性体を配置する。これにより、磁束の多くがヨークの内底面上に配置した磁性体を通過するので、漏洩磁束の増大を抑制することができる。その結果、磁気ギャップの磁束を増加させやすくなる。
【特許文献１】特開２００３−６１１９０号公報
【特許文献２】特開２００１−１８６５８８号公報
【特許文献３】特開２００２−５８０９３号公報
【特許文献４】特許第３３６０２１１号公報
【特許文献５】実用新案登録第２５７７５６１号公報
【特許文献６】特開２００５−１５１２５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のスピーカ磁気回路は、円盤状の磁石底面に金属性のヨークが面接触しており、また磁気ギャップを高くするためにヨークを高さ方向に大きくする必要があるため、金属性のヨークの割合が多く構成されている。また、従来のスピーカ磁気回路は、マグネットの上面に金属性のプレートを有するため磁気回路の重量が重く、軽量化が望まれていた。しかし、軽量化のためにヨークの厚みを薄くすると、磁束がヨーク外部へ漏れやすく、またヨーク内で磁束が十分に通ることができないので、磁気ギャップ内の磁束密度が低下し、音質が悪化するという問題を生ずる。そのため、ヨークはある程度の厚みをもたせておく必要があり、従来のスピーカ磁気回路に関する技術では十分な軽量化を図ることができなかった。
【０００５】
本発明では、上記した問題に鑑み、スピーカ磁気回路の軽量化を図ると共に磁気ギャップ内の磁束密度を向上させることが可能なスピーカ磁気回路に関する技術を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明では、上述した課題を解決するため以下の手段を採用した。すなわち、環状であ
って径方向に着磁された第一の磁石と、前記第一の磁石の外側周壁面の周りにスピーカの振動板に振動を伝達するボイスコイルが挿入される磁気ギャップを形成するように配置される、環状であって径方向に着磁された第二の磁石と、を有する第一の磁束発生部と、前記第一の磁束発生部の下方に配置される、磁石を有する第二の磁束発生部と、少なくとも前記第一の磁石の内側周壁面と前記第二の磁石の外側周壁面と前記第二の磁束発生部の磁石と接触し、前記第一の磁束発生部と前記第二の磁束発生部との間で磁束を伝達する磁性体部と、を備えるスピーカ磁気回路である。
【０００７】
本発明に係るスピーカ磁気回路は、環状の第一の磁石とこれより径の大きい環状の第二の磁石との間に形成される磁気ギャップにボイスコイルを挿入する構成である。環状の磁石を用いることで、スピーカの中心付近に中空部を形成することが可能となる。その結果、スピーカ磁気回路の軽量化を図ることができる。また、本発明に係るスピーカ磁気回路は、第一の磁石と第二の磁石からなる第一の磁束発生部の他に、もう一つの磁束発生部を備える。そして、第二の磁束発生部より発生した磁束は、磁性体部によって伝達される。これにより、磁気ギャップの磁束密度を向上させることができる。
【０００８】
第一の磁束発生部は、径の大きさが異なる環状の第一の磁石及び環状の第二の磁石とを有する。第一の磁石の外側周壁面と第二の磁石の内側周壁面との間には、ギャップを形成する。第一の磁石及び第二の磁石は、その径方向に着磁されている。着磁は、第一の磁石及び第二の磁石より発生する磁束の向きが一致するように行う。その結果、ギャップには、何れか一方の側面に向かう磁束の流れが生じる。すなわち、このギャップは、スピーカ磁気回路の磁気ギャップとして機能する。磁気ギャップにボイスコイルを挿入し電流を流すことで、ボイスコイルは振動する。ボイスコイルの振動は、スピーカの振動板に伝達されスピーカは音を発することができる。第一の磁石と第二の磁石の中心軸は、同軸上に配置することが好ましい。第一の磁石及び第二の磁石を円環状とすると共にこれら二つの磁石を同軸上に配置することで、磁気ギャップ内の磁束の安定性を向上することができる。
【０００９】
第二の磁束発生部は、第一の磁束発生部の下方に配置される。そして、第二の磁束発生部は、磁石を有する。第二の磁束発生部より発せられる磁束を効率よく磁気ギャップ内へ伝達することで、スピーカ磁気回路を第一の磁束発生部のみで構成する場合に比べて磁気ギャップ内の磁束密度を向上することができる。第二の磁束発生部を構成する磁石の形状及び配置等は、磁気ギャップ内の磁束の向きを考慮して設計することが好ましい。第二の磁束発生部の磁石は、例えば環状の磁石とすることができる。
【００１０】
磁性体部は、前記第一の磁束発生部と前記第二の磁束発生部との間で磁束を伝達する。すなわち、磁性体部は、第一の磁束発生部と第二の磁束発生部とを接続する。磁性体部は、少なくとも前記第一の磁石の内側周壁面と前記第二の磁石の外側周壁面と前記第二の磁束発生部の磁石と接触するように形成する。これにより、一つの閉じた回路を形成することができる。なお、第一の磁束発生部と第二の磁束発生部との接続は、磁束の漏洩を防止することを考慮して行うことが好ましい。したがって、例えば第一の磁束発生部を構成する第一の磁石及び第二の磁石と、第二の磁束発生部を構成する磁石とをそれぞれ環状とした場合には、磁性体部は、筒状とすることが好ましい。これにより、環状の磁石の周壁面と磁性体部の周壁面とを密着させて接続することができる。その結果、磁束の漏洩を防止することができる。なお、磁性体部は、酸化鉄、鉄化クロム、コバルト、フェライト等とすることができる。磁性体部として磁石を用いることができるが、この場合磁束の流れを妨げないように注意して配置することが好ましい。
【００１１】
また、本発明は、第一の環状部と、該第一の環状部の内側下面に接続された第一の筒部とを有する磁石であって、前記第一の環状部は径方向に着磁され、前記第一の筒部は軸方向であって前記第一の環状部より発生する磁束に逆らわない方向に着磁されている第八の
磁石と、前記第一の環状部の外側周壁面の周りにスピーカの振動板に振動を伝達するボイスコイルが挿入される磁気ギャップを形成するように配置される、第二の環状部と、該第二の環状部の外側下面に接続された第二の筒部とを有する磁石であって、前記第二の環状部は径方向に着磁され、前記第二の筒部は前記第一の筒部より発生する磁束とは逆向きの軸方向であって、前記第二の環状部より発生する磁束に逆らわない方向に着磁されている第九の磁石と、前記第一の筒部と略同径の第三の筒部と、前記第二の筒部と略同径の第四の筒部と、前記第三の筒部の下部及び前記第四の筒部の下部が接続されるドーナツ円盤部とを有する磁石であって、前記第三の筒部は前記第一の筒部より発生する磁束の向きと同軸方向に着磁され、前記第四の筒部は前記第二の筒部より発生する磁束の向きと同軸方向に着磁され、前記ドーナツ円盤部は前記第一の環状部より発生する磁束の向きとは逆になるように径方向に着磁されている、第十の磁石と、を備えるスピーカ磁気回路である。
【００１２】
本発明は、スピーカ磁気回路が全て磁石により構成されている。本発明に係るスピーカ磁気回路は、第一の磁石と第二の磁石と第三の磁石により構成される。このような構成とすることで、スピーカ磁気回路の軽量化を図ると共に磁気ギャップ内の磁束密度を向上させることができる。なお、第一の磁石、第二の磁石及び第三の磁石は、ボンド磁石とすることが好ましい。これにより、磁石の成型を容易に行うことができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、スピーカ磁気回路の軽量化を図ると共に磁気ギャップ内の磁束密度を向上させることが可能なスピーカ磁気回路に関する技術を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
次に、本発明に係るスピーカ磁気回路の実施形態について図面に基づいて説明する。
【実施例１】
【００１５】
図２は、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２の断面図である。図３は、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２の上面図である。第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２は、環状の磁石１２と、環状の磁石１２の周りに配置された環状の磁石１３と、環状の磁石１２の下方に配置される環状の磁石１２ａと、環状の磁石１３の下方に配置される環状の磁石１３ａと、上部が環状の磁石１２の内側周壁面に接続され、下部が環状の磁石１２ａの内側周壁面に接続される筒状の磁性体３１と、上部が環状の磁石１３の外側周壁面に接続され、下部が環状の磁石１３ａの外側周壁面に接続される筒状の磁性体３２と、筒状の磁性体３１の内部に形成される中空部２０とを備える。なお、環状の磁石１２ａと環状の磁石１３ａは、円形プレートＡの上面に固定されている。円形プレートＡは、樹脂や磁性体で形成することができ、これらは目的に応じて素材を選択して用いることができる。例えば、磁性体を用いる場合、磁気回路の磁束の漏洩を防止することができる。また、樹脂を用いる場合、スピーカの軽量化を図ることができる。なお、環状の磁石１２、１３は、本発明の第一の磁束発生部に相当する。環状の磁石１２ａ、１３ａは、本発明の第二の磁束発生部に相当する。筒状の磁性体３１、３２は、本発明の磁性体部に相当する。
【００１６】
環状の磁石と磁性体は、接着剤により接続することができる。磁石には、アルニコ磁石、フェライト磁石、ネオジム磁石等を用いることができる。好ましくは、磁束密度を高くすることができる希土類磁石や、小型軽量化でも優れている希土類ボンド磁石を用いると良い。更には、磁気特性に優れ、薄肉リング形状に形成し易く、密度も焼結磁石より小さい異方性希土類ボンド磁石の使用がより好ましい。また、磁性体には、酸化鉄等が例示でき、樹脂には、ポリプロピレン等が例示できる。
【００１７】
第１の実施形態に係る環状の磁石１２、１２ａ、１３、１３ａは、径方向の幅と高さを
全て同じとした。すなわち、環状の磁石１２と環状の磁石１２ａは、同形状であり、着磁の方向のみが異なる。また、環状の磁石１３と環状の磁石１３ａも同形状であり、着磁の方向のみが異なる。すなわち、着磁の方向を変更するだけで下段に配置される環状の磁石１２ａ及び１３ａを形成することができる。したがって、部品点数を削減することができる。
【００１８】
環状の磁石１２と環状の磁石１３との間、すなわち上段径方向には、環状の磁気ギャップｇが形成されている。環状の磁石１２ａと環状の磁石１３ａとの間、すなわち下段径方向にも磁気ギャップｇとほぼ同じ大きさの環状の空隙が形成されている。また、環状の磁石１２と環状の磁石１２ａとの間、すなわち軸方向にも環状の空隙が形成されている。更に、環状の磁石１３と環状の磁石１３ａとの間、すなわち軸方向についても環状の磁石１２と環状の磁石１２ａと間に形成される空隙とほぼ同じ大きさの環状の空隙が形成されている。
【００１９】
第１の実施形態においては、環状の磁石１２は、径方向に着磁されている。より具体的には、環状の磁石１２は、内側にＮ極、外側にＳ極となるように着磁されている。環状の磁石１３も、径方向に着磁され、内側にＮ極、外側にＳ極となるように着磁されている。すなわち、環状の磁石１２と環状の磁石１３は、同じ径方向に着磁されている。したがって、環状の磁石１２と環状の磁石１３との間に形成される磁気ギャップｇ内の磁束の向きは、内向きとなる。
【００２０】
環状の磁石１２ａは、径方向に着磁されている。より具体的には、環状の磁石１２ａは、内側にＳ極、外側にＮ極となるように着磁されている。環状の磁石１３も、径方向に着磁され、内側にＳ極、外側にＮ極となるように着磁されている。すなわち、環状の磁石１２ａと環状の磁石１３ａは、同じ径方向に着磁されている。したがって、環状の磁石１２ａと環状の磁石１３ａとの間に形成される空隙内の磁束の向きは、外向きとなる。そして、上記のように着磁された環状の磁石１２、１２ａ、１３、１３ａを接続する磁性体３１、３２には、以下のような磁束の向きが生じる。すなわち、環状の磁石１２と環状の磁石１２ａとを接続する筒状の磁性体３１内の磁束の向きは、下向きとなる。環状の磁石１３と環状の磁石１３ａとを接続する筒状の磁性体３２内の磁束の向きは、上向きとなる。
【００２１】
以上のように磁石１２、１２ａ、１３、１３ａ及び磁性体３１、３２を接続することで閉じた磁気回路を構成することができる。すなわち、図２の矢印が示すように、例えば環状の磁石１２のＮ極より発生した磁束は、筒状の磁束体３１によって下向きに誘導され、環状の磁石１２ａ、１３ａを外向き、すなわち径方向に流れ、筒状の磁束体３２によって上向きに誘導され、環状の磁石１３、１２を内向き、すなわち径方向に流れる。これにより、ボイスコイル２に電流を流した場合、ボイスコイル２は上下方向に振動する。なお、ボイスコイル２は、環状の磁石１２と環状の磁石１３との間にのみ配置することが好ましい。磁気ギャップ２と環状の磁石１２ａと環状の磁石１３ａとの間に形成される空隙には、逆向きの磁束が生じている。したがって、ボイスコイル２に電流を流して下向きの力が加わりボイスコイル２が環状の磁石１２ａと環状の磁石１３ａとの間の空隙に侵入すると、ボイスコイル２には上向きの力が加わる。したがって、ボイスコイル２が円形プレートＡに衝突するのを防止することができる。
【００２２】
図４は、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２を備えるスピーカ装置の断面図である。ボイスコイル２に電流を流すと、ボイスコイル２が紙面上下方向に振動する。この振動は、ボイスコイルボビン９を介してコーン型振動板５に伝達される。その結果、コーン型振動板５は、音波を発生する。センターキャップ６は、コーン型振動板に取り付けられ、コーン型振動板の径方向の変形防止及び塵埃などの進入を防止する。ダンパ４は、ボイスコイル２が所定の磁界に収まるように保持すると共にボイスコイル２が無制限に振動
するのを抑制する。フレーム７は、コーン型振動板５を保持する。なお、スピーカ装置のうち、スピーカ磁気回路５２以外の構成ついては、従来の構成を用いることができる。
【００２３】
以上説明した第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２によれば、中空部２０を備えることで従来に比べて軽量化を図ることができる。また、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２は、上段と下段に磁石を備える。これにより、上段にのみ磁石を配置した場合に比べて、磁気ギャップｇ内の磁束密度を向上させることができる。
【実施例２】
【００２４】
図５は、第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３の断面図である。なお、同一の構成要素には同一の符号を付すことでその詳細な説明を省略する。図５に示すように、第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３は、上述した第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と基本的には同じ構成である。第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３は、環状の磁石１２と環状の磁石１２ａとの間に樹脂製の環状のスペーサＢが配置され、環状の磁石１３と環状の磁石１３ａとの間に樹脂製の環状のスペーサＣが配置されている点で、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と構成が異なる。なお、スピーカ磁気回路５３を適用するスピーカ装置のうち、スピーカ磁気回路以外の構成、すなわち振動板等については、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と同じく従来の振動板等を用いることができる（図４参照）。また、磁石としてフェライト磁石が例示される点や樹脂としてポリプロピレンが例示できる点については、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と同様である。
【００２５】
第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２においては、例えば環状の磁石１２と筒状の磁性体３１とは、それぞれの周壁面同士を接着剤により固定していた。これに対し、第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３では、下段に配置される環状の磁石１２ａの上面に樹脂製の環状スペーサＢを配置し、更にこのスペーサＢの上面に環状の磁石１２を配置している。そして、環状スペーサＢと環状の磁石１２、１２ａとは、接着剤により接続した。これにより、周壁面だけでなく上下方向も確実に固定することが可能となる。その結果、特に上段に配置される環状の磁石１２、１３をより安定的に固定することができる。なお、環状のスペーサＢの径方向の幅は、環状の磁石１２ａ及び環状の磁石１２の径方向の幅とほぼ同じ大きさとすることが好ましい。また、環状のスペーサＣの径方向の幅も、環状の磁石１３及び環状の磁石１３ａの径方向の幅とほぼ同じ大きさとすることが好ましい。
【００２６】
以上説明した第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３によれば、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２の効果に加えて、回路の組立てが容易となる。また、組立て完了後においては、スペーサを介在させることで磁石と磁性体とのみで接続する場合に比べてより強固に固定することができる。その結果、スピーカ磁気回路５３の安定性を向上させることができる。これにより、例えばスピーカ磁気回路５３に外部より衝撃等の負荷が与えられた場合でも、磁石と磁性体が分解されるといった不具合を防止することができる。
【実施例３】
【００２７】
図６は、第３の実施形態に係るスピーカ磁気回路５４の断面図である。なお、同一の構成要素には同一の符号を付すことでその詳細な説明を省略する。図６に示すように、第３の実施形態に係るスピーカ磁気回路５４は、上述した第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３と基本的には同じ構成である。第３の実施形態に係るスピーカ磁気回路５４は、環状の磁石１２ａの下面と円形プレートＡとの間に樹脂製の環状のスペーサＤが配置され、環状の磁石１３の上面に樹脂製の環状のスペーサＥが配置されている点で第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３と構成が異なる。なお、これらのスペーサを配置する場合
、磁石とスペーサの周壁面を揃えることで安定的に固定することができる。また、第３の実施形態に係るスピーカ磁気回路５４は、磁束の受け側の磁石の磁束を受ける面積が大きく形成されている点で、第３の実施形態に係るスピーカ磁気回路５４は、第２の実施形態にかかるスピーカ磁気回路５３と構成が異なる。なお、スピーカ磁気回路５３を適用するスピーカ装置のうち、スピーカ磁気回路以外の構成、すなわち振動板等については、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と同じく従来の振動板等を用いることができる（図４参照）。また、磁石としてフェライト磁石が例示される点や樹脂としてポリプロピレンが例示できる点については、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と同様である。
【００２８】
第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３では、径方向の幅及び高さが一定である磁石を用いた。これに対し、第３の実施形態に係る磁気回路５４では、磁束の受け側の磁石、すなわち環状の磁石１４及び環状の磁石１５には、磁束を放出する側の磁石に比べて高さが高いものを用いた。これにより、磁束を受ける側の磁石の磁束を受ける面積を磁束を放出する側の磁石の放出する面積よりも大きくすることができる。その結果、より効率よく磁束を受け入れることが可能となり、磁束の漏洩を抑制することができる。具体的には、第３の実施形態に係るスピーカ磁気回路５４では、磁気ギャップｇと環状の磁石１２ａと環状の磁石１５との間に形成される空隙において空気中での磁束の受け渡しが行われる。したがって、上段に配置される磁束の受け入れ側の環状の磁石１４と下段に配置される磁束の受け入れ側の磁石１５は、磁束を放出する側の磁石１３、１２ａよりも高さが高いものを用いた。なお、磁束を受け入れる側の高さを高くすることで、対向する磁石に対して上又は下方向に突出して配置されることになるが、本実施形態においては、磁束を放出する側の環状の磁石１３、１２ａに対して、上と下のそれぞれにほぼ均等に突出するように磁束を受け入れる側の環状の磁石１４、１５を配置した。これにより、放出される磁束をより効果的に受け入れることができる。
【００２９】
スペーサＤは、環状の磁石１２ａを支持する。また、スペーサＥは、スピーカ磁気回路５４の上部に接続されるフレームを支持する（図４参照）。これによりスピーカ磁気回路５４又はスピーカ磁気回路５４を備えるスピーカ装置の安定性を向上させることができる。なお、環状のスペーサＣの径方向の幅は、環状の磁石１２ａの径方向の幅とほぼ同じ大きさとすることが好ましい。また、環状のスペーサＥの径方向の幅は、環状の磁石１３の径方向の幅とほぼ同じ大きさとすることが好ましい。
【００３０】
以上説明した第３の実施形態に係るスピーカ磁気回路５４によれば、第１及び第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２、５３の効果に加えて、磁束の漏洩を抑制することができる。その結果、磁束ギャップｇ内の磁束密度をより向上させることができる。
【実施例４】
【００３１】
図７は、第４の実施形態に係るスピーカ磁気回路５５の断面図である。なお、同一の構成要素には同一の符号を付すことでその詳細な説明を省略する。図７に示すように、第３の実施形態に係るスピーカ磁気回路５５は、上述した第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３と基本的には同じ構成である。第４の実施形態に係るスピーカ磁気回路５５は、下段に配置される環状の磁石１２ａと環状の磁石１３ａとの間に形成される空隙に環状の磁性体３３を介在させている点で、第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３と構成が異なる。なお、スピーカ磁気回路５５を適用するスピーカ装置のうち、スピーカ磁気回路以外の構成、すなわち振動板等については、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と同じく従来の振動板等を用いることができる（図４参照）。また、磁石としてフェライト磁石が例示される点や樹脂としてポリプロピレンが例示できる点については、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と同様である。
【００３２】
環状の磁性体３３は、環状の磁石１２ａのＮ極より放出される磁束を環状の磁石１３ａのＳ極へ導く。環状の磁性体３３の径方向の幅は、環状の磁石１２ａと環状の磁石１３ａとの間に形成される環状の空隙の径方向の幅と同じとした。また、環状の磁性体３３の高さは、環状の磁石１２ａと環状の磁石１３ａの高さを同じとした。これにより、環状の磁性体３３と環状の磁石１２ａ、１３ａとを密着して接続することができる。その結果、磁束の漏洩を抑制することができる。
【００３３】
以上説明した第４の実施形態に係るスピーカ磁気回路５５によれば、第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３の効果に加えて、更に効率よく磁束を伝達することができる。すなわち、空隙に磁性体を介在させることで磁束の漏洩を抑制することが可能となり、その結果磁気ギャップｇの磁束密度をより向上させることができる。
【実施例５】
【００３４】
図８は、第５の実施形態に係るスピーカ磁気回路５６の断面図である。なお、同一の構成要素には同一の符号を付すことでその詳細な説明を省略する。図８に示すように、第３の実施形態に係るスピーカ磁気回路５６は、上述した第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３と基本的には同じ構成である。第５の実施形態に係るスピーカ磁気回路５６は、下段に配置される磁石を環状の磁石１６の一つとした点で、第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３と構成が異なる。なお、スピーカ磁気回路５５を適用するスピーカ装置のうち、スピーカ磁気回路以外の構成、すなわち振動板等については、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と同じく従来の振動板等を用いることができる（図４参照）。また、磁石としてフェライト磁石が例示される点や樹脂としてポリプロピレンが例示できる点については、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と同様である。
【００３５】
環状の磁石１６は、内径を環状の磁石１２の内径と同じとし、外径を環状の磁石１３の外径と同じとした。すなわち、環状の磁石１６は、上述した第４の実施形態において下段に配置される環状の磁石１２ａ、１３ａ、及び環状の磁性体３３を一体的に形成したものである。環状の磁石１６は、径方向に着磁されている。より具体的には、環状の磁石１６は、内側にＳ極、外側にＮ極となるように着磁されている。このような、下段に配置される環状の磁石１６と上段に配置される環状の磁石１２、１３とを磁性体３１、３２によって接続することで、閉じた磁気回路を形成することができる。
【００３６】
以上説明した第５の実施形態に係るスピーカ磁気回路５６によれば、第２に実施形態に係るスピーカ磁気回路５３の効果に加えて、より効率よく磁束を伝達することができる。すなわち、上述した第４の実施形態に係るスピーカ磁気回路５５と同等の効果を得ることができる。また、下段に配置される磁石１６は、上述した第４の実施形態の環状の磁石１２ａ、１３ａ、及び環状の磁性体３３に相当する。したがって、第４の実施形態に比べて部品点数を削減することができる。
【実施例６】
【００３７】
図９は、第６の実施形態に係るスピーカ磁気回路５７の断面図である。なお、同一の構成要素には同一の符号を付すことでその詳細な説明を省略する。図９に示すように、第６の実施形態に係るスピーカ磁気回路５７は、上述した第５の実施形態に係るスピーカ磁気回路５６と基本的には同じ構成である。第６の実施形態に係るスピーカ磁気回路５７は、下段に配置された環状の磁石１６ａの上面に本発明の環状凹部に相当する環状溝ｍが形成されている点で、第５の実施形態に係るスピーカ磁気回路５６と構成が異なる。なお、スピーカ磁気回路５７を適用するスピーカ装置のうち、スピーカ磁気回路以外の構成、すなわち振動板等については、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と同じく従来の振動板等を用いることができる（図４参照）。また、磁石としてフェライト磁石が例示される点や樹脂としてポリプロピレンが例示できる点については、第１の実施形態に係るスピ
ーカ磁気回路５２と同様である。
【００３８】
環状の磁石１６ａは、環状の磁石１６と同様に内径を環状の磁石１２の内径と同じとし、外径を環状の磁石１３の外径と同じとした。環状の磁石１６ａの上面であって、径方向の幅の中心付近には、環状の溝ｍが形成されている。換言すると、磁気ギャップｇのほぼ垂下方向に環状の溝が形成されている。なお、環状の磁石１６ａは、ボンド磁石とすることが好ましい。ボンド磁石を用いることで、環状溝ｍの成型が容易となる。なお、環状の磁石１６ａは、第５の実施形態に係る環状の磁石１６と同様に、内側にＳ極、外側にＮ極となるように着磁されている。
【００３９】
以上説明した第６の実施形態に係るスピーカ磁気回路５７によれば、第５の実施形態に係るスピーカ磁気回路５６の効果に加えて、磁気ギャップｇに挿入されたボイスコイル２の下部が振動時において環状の磁石１６ａに接触するのを防止することができる。
【実施例７】
【００４０】
図１０は、第７の実施形態に係るスピーカ磁気回路５８の断面図である。なお、同一の構成要素には同一の符号を付すことでその詳細な説明を省略する。図１０に示すように、第７の実施形態に係るスピーカ磁気回路５７は、環状の磁石１２、１３、及び筒状の磁束体３１、３２を有する点で、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と一致する。そして、第７の実施形態形に係るスピーカ磁気回路５８は、環状の磁石１７ａと、環状の磁石１７ａの外側に配置される環状の磁石１７ｂと、環状の磁石１７ａの下部と環状の磁石１７ｂの下部とを接続する磁性体３４と、有する点で、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と相違する。なお、スピーカ磁気回路５８を適用するスピーカ装置のうち、スピーカ磁気回路以外の構成、すなわち振動板等については、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と同じく従来の振動板等を用いることができる（図４参照）。また、磁石としてフェライト磁石が例示される点は、第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２と同様である。
【００４１】
環状の磁石１７ａは、軸方向に着磁されている。より具体的には、環状の磁石１７ａは、上側にＳ極、下側にＮ極となるように着磁されている。環状の磁石１７ａの径方向の幅は、筒状の磁性体３１の径方向の幅とほぼ同じ大きさに形成されている。環状の磁石１７ｂは、軸方向に着磁されている。より具体的には、環状の磁石１７ｂは、上側にＮ極、下側にＳ極となるように着磁されている。環状の磁石１７ｂの径方向の幅は、筒状の磁性体３２の径方向の幅とほぼ同じ大きさに形成されている。このように、筒状の磁性体３１、３２と、環状の磁石１７ａ、１７ｂの周壁面を一致させることで、磁束の漏洩を抑制することができる。
【００４２】
磁性体３４は、筒状の磁性体３１と同じ径の筒部３４ａと、筒部３４の周りに配置され筒状の磁性体３２と同じ径の筒部３４ｂと、筒部３４ａの下部及び筒部３４ｂの下部が接続されたドーナツ円盤部３４ｃと、を有する。なお、筒部３４と筒部３４ａとドーナツ円盤部３４ｃは、一体的に形成されている。図１１は、磁性体３４を示す斜視図である。このような形状の磁性体３４を環状の磁石１７ａの下部及び環状の磁石１７ｂの下部に接続することで、閉じたスピーカ磁気回路を形成することができる。
【００４３】
以上説明した第７の実施形態に係るスピーカ磁気回路５８によれば、中空部２０を備えることで従来に比べて軽量化を図ることができる。また、第７の実施形態に係るスピーカ磁気回路５８は、筒状の磁性体３１と磁性体３４との間に環状の磁石１７ａ、１７ｂを有する。これにより、上段にのみ磁石を配置した場合に比べて、磁気ギャップｇ内の磁束密度を向上させることができる。
【実施例８】
【００４４】
図１２は、第８の実施形態に係るスピーカ磁気回路５９の断面図である。図１２に示すように、第８の実施形態に係るスピーカ磁気回路５９は、一部に環状部を有する磁石１８ａと、磁石１８ａの周りに配置される一部に環状部を有する磁石１８ｂと、磁石１８ａ及び磁石１８ｂの下部に接続され、一部にドーナツ円盤部を有する磁石１８ｃと、を有する。
【００４５】
磁石１８ａは、環状部１８ａ１と、環状部１８ａ１の内側下部に接続された筒部１８ａ２と、を有する。環状部１８ａ１と筒部１８ａ２は、一体的に形成されている。そして、環状部１８ａ１は径方向に着磁され、筒部１８ａ２は軸方向に着磁されている。より具体的には、環状部１８ａ１は、外側がＳ極となるように着磁され、筒部１８ａ２は、下側がＮ極となるように着磁されている。
【００４６】
磁石１８ｂは、環状部１８ｂ１と、環状部１８ｂ１の外側下部に接続された筒部１８ｂ２と、を有する。環状部１８ｂ１と筒部１８ｂ２は、一体的に形成されている。そして、環状部１８ｂ１は径方向に着磁され、筒部１８ｂ２は軸方向に着磁されている。より具体的には、環状部１８ｂ１は、内側がＮ極となるように着磁され、筒部１８ｂ２は、下側がＳ極となるように着磁されている。
【００４７】
磁石１８ｃは、筒部１８ａ２と同じ径の筒部１８ｃ１と、筒部１８ｃ１の周りに配置され、筒部１８ｂ２と同じ径の筒部１８ｃ２と、筒部１８ｃ１の下部及び筒部１８ｃ２の下部が接続されたドーナツ円盤部１８ｃ３と、を有する。なお、筒部１８ｃ１と筒部１８ｃ２とドーナツ円盤部１８ｃ３とは、一体的に形成されている。そして、筒部１８ｃ１は軸方向に着磁され、筒部１８ｃ２も軸方向に着磁されている。より具体的には、筒部１８ｃ１は、上側がＳ極となるように着磁され、筒部１８ｃ２は、上側がＮ極となるように着磁されている。なお、筒部１８ａ１、１８ａ２、１８ｃ１、１８ｃ２は、径方向の幅を全て同じとした。これにより、接続部分からの磁束の漏洩を抑制することができる。
【００４８】
図１３は、第８の実施形態に係るスピーカ磁気回路５９の分解斜視図である。同図に示すように、第８の実施形態に係るスピーカ磁気回路５９は、磁石１８ａと、磁石１８ｂと、磁石１８ｃの３つの磁石を接続することにより構成することができる。なお、これらの磁石同士の接着には、接着剤を用いることができる。また、これら３つの磁石は、ボンド磁石を用いることが好ましい。ボンド磁石を用いることで、成型が容易となる。
【００４９】
以上説明した第８の実施形態に係るスピーカ磁気回路５９によれば、中空部２０を備えると共に磁性体に代えて磁性体よりも密度の小さい磁石を用いることで従来に比べて軽量化を図ることができる。なお、ボンド磁石は、磁性体に比べて密度が小さい。したがって、ボンド磁石を用いた場合、より効果的にスピーカ磁気回路５９の軽量化を図ることができる。また、第８の実施形態に係るスピーカ磁気回路５９は、スピーカ磁気回路が全て磁石により形成されている。したがって、上段にのみ磁石を配置した場合に比べて、磁気ギャップｇ内の磁束密度を向上させることができる。
【００５０】
以上、本発明の好適な実施形態を説明したが、本発明に係るスピーカ磁気回路はこれらに限らず、可能な限りこれらの組合せを含むことができる。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】従来の一般的なスピーカ磁気回路５０の断面図である。
【図２】第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２の断面図である。
【図３】第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２の上面図である。
【図４】第１の実施形態に係るスピーカ磁気回路５２を備えるスピーカ装置の断面図である。
【図５】第２の実施形態に係るスピーカ磁気回路５３の断面図である。
【図６】第３の実施形態に係るスピーカ磁気回路５４の断面図である。
【図７】第４の実施形態に係るスピーカ磁気回路５５の断面図である。
【図８】第５の実施形態に係るスピーカ磁気回路５６の断面図である。
【図９】第６の実施形態に係るスピーカ磁気回路５７の断面図である。
【図１０】第７の実施形態に係るスピーカ磁気回路５８の断面図である。
【図１１】磁性体３４を示す斜視図である。
【図１２】第８の実施形態に係るスピーカ磁気回路５９の断面図である。
【図１３】第８の実施形態に係るスピーカ磁気回路５９の分解斜視図である。
【符号の説明】
【００５２】
１・・・ヨーク
２・・・ボイスコイル
４・・・ダンパ
５・・・コーン型振動板
６・・・センターキャップ
７・・・フレーム
８・・・プレート
９・・・ボイスコイルボビン
１０、１１、１２、１２ａ、１３、１３ａ、１４、１５、１６、１７ａ、１７ｂ、１８ａ、１８ｂ、１８ｃ・・・磁石
３１、３２、３３、３４・・・磁性体
５０・・・従来の一般的なスピーカ磁気回路
５１・・・軽量化されたスピーカ磁気回路
Ａ・・・円形プレート
Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ・・・スペーサ
【図１】
2007306214.tif 000003
【図２】
2007306214.tif 000004
【図３】
2007306214.tif 000005
【図４】
2007306214.tif 000006
【図５】
2007306214.tif 000007
【図６】
2007306214.tif 000008
【図７】
2007306214.tif 000009
【図８】
2007306214.tif 000010
【図９】
2007306214.tif 000011
【図１０】
2007306214.tif 000012
【図１１】
2007306214.tif 000013
【図１２】
2007306214.tif 000014
【図１３】
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