(57)【要約】      （修正有）【課題】フラット引戸を使用している家具において、その引戸の開閉を極力滑らかにすることのできる家具を提供する。【解決手段】１組の引戸の各引戸Ｈ１，Ｈ１’に対応して夫々第１移動体１２，１２’を有し、左右方向に離隔した位置関係に配設され、対応する第１移動体に対して転動体１６ＡＲ，１６ＢＲを介して夫々前後方向に直線移動可能な第２移動体１６Ａ，１６Ｂが、第１移動体と共に移動するように配設されており、該左右方向に離隔した両第２移動体は対応する１つの引戸を保持しており、各第２移動体は上下方向に突出したガイド軸ＪＡ，ＪＢを、該第２移動体と共に移動するように有しており、各ガイド軸は固定位置に設けたガイド溝ＧＭに係合しており、前記ガイド軸が前記ガイド溝に案内されつつ当該引戸を前後方向にずらせる移動を伴うと共に、前記第１移動体と前記各第２移動体が夫々直線的に移動することにより引戸を開閉操作する。【選択図】        図２
2007032177.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
閉鎖状態における隣接した対の引戸が前後方向に相対位置をずらす動きを伴って家具の内部を開放させるフラット引戸を１組以上有する家具であって、
前記隣接引戸の各引戸に対応して夫々第１移動体を有し、該各第１移動体は転動体を介して閉鎖状態の引戸面に沿った左右方向に直線移動可能であり、
左右方向に離隔した位置関係に配設され、対応する第１移動体に対して転動体を介して夫々前後方向に直線移動可能な第２移動体が、該第１移動体と共に移動するように配設されており、該左右方向に離隔した両第２移動体は対応する１つの引戸を保持しており、
各第２移動体は上下方向に突出したガイド軸を、該第２移動体と共に移動するように有しており、各ガイド軸は筐体に対する固定位置に設けたガイド溝に係合しており、前記ガイド軸が前記ガイド溝に案内されつつ当該引戸を前後方向にずらせる移動を伴うと共に、前記第１移動体と前記各第２移動体が夫々直線的に移動することにより引戸を開閉操作できる
ことを特徴とするフラット引戸を有する家具。
【請求項２】
前記隣接した対の引戸が閉鎖状態にある場合に、前記各第１移動体に搭載した左右の第２移動体の有する各ガイド軸の係合している一方のガイド溝と他方のガイド溝は、共に少なくとも前後方向の成分を有するように延伸した前後方向部を有し、更に一方のガイド溝の前後方向部が、左右方向に延伸した左右方向部に連続しており、前記他方のガイド溝の前後方向部が前記左右方向部に交差して連通した交差連通部を有し、
前記一方のガイド溝と他方のガイド溝の各ガイド溝幅及び／又はガイド溝深さ、及び、各ガイド溝に係合するガイド軸の太さ及び／又はガイド溝への係合深さを組み合わせて、他方のガイド溝に係合している他方のガイド軸が一方のガイド溝の前記左右方向部に侵入係合可能である
請求項１記載のフラット引戸を有する家具。
【請求項３】
前記各第１移動体の有する左右の第２移動体の有する各ガイド軸の係合している一方のガイド溝と他方のガイド溝は互いに連通することなく独立しており、共に少なくとも前後方向の成分を有するように延伸した前後方向部を有し、更に一方のガイド溝の前後方向部が、左右方向に延伸した左右方向部に連続しており、前記他方のガイド溝の前後方向部が、左右方向に延伸した他の左右方向部に連続している
請求項１記載のフラット引戸を有する家具。
【請求項４】
前記他方のガイド溝の一方のガイド溝への交差連通部において、一方のガイド溝に係合している一方のガイド軸を、該一方のガイド溝の左右方向部の延伸方向に沿って案内するガイド溝の側壁が途切れない
請求項２記載のフラット引戸を有する家具。
【請求項５】
前記一方のガイド溝が深さ方向に２段に構成されており、浅いガイド溝部が大幅であり、深いガイド溝部が小幅であり、前記他方のガイド溝の深さは前記浅いガイド溝部と同じであり、前記交差連通部において深いガイド溝部が途切れず、
前記一方のガイド軸は前記深いガイド溝部に対して侵入しており、前記他方のガイド軸は前記浅いガイド溝部に侵入できるが、深いガイド溝部には侵入できない寸法形態である
請求項４記載のフラット引戸を有する家具。
【請求項６】
少なくとも一方の第２移動体に突出したガイド軸の前後方向への移動範囲の途中位置において、１対の挟持部材が該ガイド軸を左右両側から弾力的に押圧するように筐体に対して直接又は間接に取り付けられており、該１対の挟持部材の前方側の間隔は後方に行くに従って小さくなり、挟持部材の後方側の間隔は後方に行くに従って漸次大きくなっている
請求項１〜５の何れか１記載のフラット引戸を有する家具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、閉鎖状態における隣接した１対の引戸が、前後方向に相対位置をずらす動きを伴って家具の内部を開放させるフラット引戸を１組以上有する家具に関する。
【背景技術】
【０００２】
引戸を使用した家具においても、各引戸を前後に位置をずらせた機構が一般的である。しかし、引戸式の家具において更に見栄えを向上させるために、所謂、フラット引戸を採用することがある。こうしたフラット引戸を採用した構造の例が下記の特許文献１に開示されている。この公報開示の構造では、引戸の上側に、該引戸の移動方向を案内する傾斜状のガイド溝を有するガイド機構を設けている。一方、引戸の下側には、実際に引戸の重量を受けつつ該引戸を移動させるローラが設けられており、このローラの移動方向をガイドするローラ用のガイド溝も設けられている。
【特許文献１】特公平８−２３２４５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、上記のローラ用のガイド溝も、上側のガイド溝と同様に傾斜部分を有している。大きな荷重の作用するローラを案内するガイド溝が、途中においてその方向を変化させる（傾斜部分を有している）と、その方向変化部において、ローラ本来の滑らかに転動できる方向とは異なる横方向への滑りを強いられる。仮に、ボール状の転動体を使用したとしても、移動方向が変化する瞬間には抵抗が生ずる。このため、引戸の開閉移動が滑らかでなくなる。
従って解決しようとする課題は、フラット引戸を使用している家具において、その引戸の開閉を極力滑らかにすることのできる家具を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
第１の発明では、閉鎖状態における隣接した対の引戸が前後方向に相対位置をずらす動きを伴って家具の内部を開放させるフラット引戸を１組以上有する家具であって、前記隣接引戸の各引戸に対応して夫々第１移動体を有し、該各第１移動体は転動体を介して閉鎖状態の引戸面に沿った左右方向に直線移動可能であり、左右方向に離隔した位置関係に配設され、対応する第１移動体に対して転動体を介して夫々前後方向に直線移動可能な第２移動体が、該第１移動体と共に移動するように配設されており、該左右方向に離隔した両第２移動体は対応する１つの引戸を保持しており、各第２移動体は上下方向に突出したガイド軸を、該第２移動体と共に移動するように有しており、各ガイド軸は筐体に対する固定位置に設けたガイド溝に係合しており、前記ガイド軸が前記ガイド溝に案内されつつ当該引戸を前後方向にずらせる移動を伴うと共に、前記第１移動体と前記各第２移動体が夫々直線的に移動することにより引戸を開閉操作できることを特徴とするフラット引戸を有する家具を提供する。
後の実施の形態例における説明にも述べているように、各引戸に対応する各第１移動体は、隙間を設けた左右の２個に分離される形態でもよく、本第１発明はこの分割形態も含む。
【０００５】
第２の発明では、第１発明において、前記隣接した対の引戸が閉鎖状態にある場合に、前記各第１移動体に搭載した左右の第２移動体の有する各ガイド軸の係合している一方のガイド溝と他方のガイド溝は、共に少なくとも前後方向の成分を有するように延伸した前後方向部を有し、更に一方のガイド溝の前後方向部が、左右方向に延伸した左右方向部に連続しており、前記他方のガイド溝の前後方向部が前記左右方向部に交差して連通した交差連通部を有し、前記一方のガイド溝と他方のガイド溝の各ガイド溝幅及び／又はガイド溝深さ、及び、各ガイド溝に係合するガイド軸の太さ及び／又はガイド溝への係合深さを組み合わせて、他方のガイド溝に係合している他方のガイド軸が一方のガイド溝の前記左右方向部に侵入係合可能であるよう構成する。
少なくとも前後方向の成分を有するように延伸した前後方向部には、左右方向部に対して略直交する方向部の場合と、傾斜状の場合とが有る。
【０００６】
第３発明では、第１発明において、前記各第１移動体の有する左右の第２移動体の有する各ガイド軸の係合している一方のガイド溝と他方のガイド溝は互いに連通することなく独立しており、共に少なくとも前後方向の成分を有するように延伸した前後方向部を有し、更に一方のガイド溝の前後方向部が、左右方向に延伸した左右方向部に連続しており、前記他方のガイド溝の前後方向部が、左右方向に延伸した他の左右方向部に連続しているように構成する。
【０００７】
第４発明では、第２発明において、前記他方のガイド溝の一方のガイド溝への交差連通部において、一方のガイド溝に係合している一方のガイド軸を、該一方のガイド溝の左右方向部の延伸方向に沿って案内するガイド溝の側壁が途切れないよう構成する。
【０００８】
第５発明では、第４発明において、前記一方のガイド溝が深さ方向に２段に構成されており、浅いガイド溝部が大幅であり、深いガイド溝部が小幅であり、前記他方のガイド溝の深さは前記浅いガイド溝部と同じであり、前記交差連通部において深いガイド溝部が途切れず、前記一方のガイド軸は前記深いガイド溝部に対して侵入しており、前記他方のガイド軸は前記浅いガイド溝部に侵入できるが、深いガイド溝部には侵入できない寸法形態であるよう構成する。
【０００９】
第６発明では、第１〜５の発明において、少なくとも一方の第２移動体に突出したガイド軸の前後方向への移動範囲の途中位置において、１対の挟持部材が該ガイド軸を左右両側から弾力的に押圧するように筐体に対して直接又は間接に取り付けられており、該１対の挟持部材の前方側の間隔は後方に行くに従って小さくなり、挟持部材の後方側の間隔は後方に行くに従って漸次大きくなっているよう構成する。
筐体に対して直接又は間接にとは、筐体と呼ばれる部材に直接に取り付けてもよく、また、筐体に対して固定された他の部材に対して取り付けられてもよいことを意味する。
【発明の効果】
【００１０】
第１の発明のガイド軸とガイド溝の係合は、ガイド溝の溝壁が、（前後方向と左右方向とで規定できる）水平面内におけるガイド軸の動きを受け止めるものであり、この受け止めをしつつガイド軸を案内移動させるが、引戸の重量という上下方向の大きな荷重は受けず、小さな力を受けるのみである。引戸重量である上下方向の大きな荷重は第１移動体や第２移動体が受け持つ。引戸荷重を受け持つ第１や第２の移動体は、夫々独立した直線状に移動するため、転動体が本来滑らかに転動可能な方向にのみ移動し、その方向に対して交差する方向に無理に滑り移動をさせることはない。従って、その移動、即ち、引戸の移動が非常に滑らかとなる。このように、大きな荷重負荷を受けている転動体の移動は左右方向又は前後方向という単なる直線のみとし、これとは別に分けて、引戸の前後の位置変更を伴う移動全体の方向案内のガイド機構を別に設けているため、引戸の移動が滑らかとなる。
【００１１】
閉鎖状態にある場合に、左右の第２移動体の有する各ガイド軸の係合するガイド溝が、一方のガイド溝と他方のガイド溝とである。一方のガイド溝は前後方向部と左右方向部を有しており、第２発明では、他方のガイド溝が前記左右方向部に交差連通する場合を規定したものである。
【００１２】
第３発明では、第２発明と異なり、他方のガイド溝が一方のガイド溝とは独立している場合を規定したものである。
【００１３】
第２発明では、他方のガイド溝は一方のガイド溝の左右方向部に交差連通している。従って、一方のガイド軸が該一方のガイド溝の左右方向部の長さ方向に沿って移動中、この交差箇所を通過する際、他方のガイド溝の方向に僅かながらも吸い込まれるように移動する可能性がある。このようになれば、この交差箇所の通過の際に、引戸の移動に抵抗を生じ、滑らかな移動が妨げられる。しかし、この第４発明では、一方のガイド軸を該一方のガイド溝の左右方向部の延伸方向に沿って案内するガイド溝側壁が途切れないように構成しているので、他方のガイド溝方向への移動は全く発生せず、引戸移動の滑らかさが担保される。
【００１４】
第５発明では、深いガイド溝部の側壁が途切れないため、引戸が滑らかに移動できる。また、他方のガイド溝の深さが一方のガイド溝の浅いガイド溝部の深さと同じであるため、他方のガイド溝と一方のガイド溝の左右方向部の浅いガイド溝との交差連通部の溝底に段差は無く、更には他方のガイド軸は深いガイド溝部には侵入できないため、引戸の開閉に伴って、他方のガイド軸が交差連通部を通過する際に、その軸先が溝底に引っ掛ることがなく、確実に方向転換できる。従って、滑らかな引戸の移動が可能である。
【００１５】
第６発明は、自動引き込み機構を構成したものである。閉じた状態から引戸を引き出し開放した後、再び引戸を閉じる途中（終端に近い途中）において、少なくとも一方の第２移動体に突出したガイド軸が、その左右両側から弾力的に押圧されるように配設された１対の挟持部材の間を通過するが、該ガイド軸がその１対の挟持部材の後方側に至れば、この部位の挟持部材は後方に漸次大きくなっているため、自動的に後方に引き込まれる。従って、引戸の閉鎖最終段階では、引戸を人の手で最後まで押し込まなくても自動的に閉鎖できる。また、閉鎖した状態において、この１対の挟持部材の存在により、引戸が不用意に開放方向に動くことを防止できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明を添付図面に示す実施形態例に基づき、更に詳細に説明する。図１は本発明に係るフラット引戸を有する家具として、隣接した１対の引戸Ｈ１，Ｈ１’をフラット状に設けたキャビネットの正面図である。図２は図１の矢視線Ｂ−Ｂによる平面視によるフラット引戸の機構概念を図示しており、図３はその機構の組み立てを説明する斜視図である。キャビネットの上部Ｕには引戸を吊り方式によって吊りつつ各引戸を開閉させる機構が収納されており、下部Ｄには、図４に示す各引戸の下方部の揺れを防止すべく案内する機構が収納されている。
【００１７】
図２の（ａ）は、各引戸の移動を案内するガイド溝ＧＭを設けたガイド板１８を上方から透視した概略図である。（ｂ）は図１に示す閉鎖状態に対応した図、（ｃ）は右側引戸Ｈ１の一方の取手（図１の左側の取手）を手前に引き、該引戸Ｈ１を傾斜状にした図、（ｄ）は（ｃ）の状態から引戸Ｈ１を幾分左方向に移動させて両引戸が互いに平行になった状態の図、（ｅ）は該引戸Ｈ１を完全に左側まで移動させ、キャビネットを開放させた状態の図である。以上では、右側の引戸Ｈ１を開放させたが、同様に左側の引戸Ｈ１’を移動させて、両引戸が右側において前後に重合するようにキャビネットを開放させることもできる。従って、以下では、右側引戸Ｈ１の移動機構のみを説明するが、左側引戸についても同様である。
【００１８】
横断面が図３に図示され、底部の大きく開放された略矩形状の第１レール体１０の内部に第１移動体１２が配設されている。第１レール体は、キャビネット筐体に対して固定状態である。第１移動体には前後左右に合計４個のローラ１２Ｒが装着されており、第１レール体はそのガイドレール部１０Ｇがキャビネットの左右方向一直線に延伸している。第１移動体１２はガイドレール部１０Ｇ上にローラ１２Ｒを載せ、これに沿って左右方向に滑らかに移動可能である。この第１移動体１２の長さは、引戸Ｈ１の幅寸法の半分よりも幾分小さな寸法である。
【００１９】
この第１移動体の横断面は、図３に示されるように、底部にフランジ部を残して大きく開放された略矩形状であり、この第１移動体のフランジ部上であって、左右端近くに第２レール体１４Ｂと１４Ａを夫々配設固定している。この各第２レール体は、図３に示されるように、底部の大きく開放された略矩形状の横断面形状であり、第１移動体に対して固定された状態で、前記左右方向に対して直交する前後方向に一直線に延伸したガイドレール部１４Ｇが設けられている。
【００２０】
この第２レール体１４Ａ，１４Ｂの各内部に、夫々第２移動体１６Ａ，１６Ｂが配設されている。各第２移動体には前後左右に合計４個のローラ１６ＡＲ（１６ＢＲ）が装着されている。このローラをガイドレール部１４Ｇ上に載せ、これに沿って前後方向に滑らかに移動可能である。この前後に可能な移動量Ｌは、（ｃ）に図示するように、その後の左方向への引戸Ｈ１の移動に際して、隣接した引戸Ｈ１’と干渉しないだけの距離である。
【００２１】
一方，この第２移動体１６Ａ，１６Ｂには、夫々上部ブラケットＵＢＲを介して引戸Ｈ１を取り付けて吊している。取付構造は、上部ブラケットには、その上側水平面部に対して軸芯を上下方向にした円筒部ＣＲを設けており、相対回転可能な円柱部Ｃを有してその上部に雄ネジ部Ｎを設け、更にその上部にガイド軸ＪＡ（又はＪＢ）を有する締結軸２０を前記円筒部内に下方から挿入する。この円筒部から突出した雄ネジ部Ｎを、第２移動体の中央部に設けたネジ孔１６Ｎに螺合させて上部ブラケットを該第２移動体に対して装着させる。この上部ブラケットの第２移動体に対する作動では、第２移動体に固定状態となった締結軸２０の円柱部Ｃを枢軸とした回転のみ可能であり、第２移動体の移動に伴って移動する。
【００２２】
引戸Ｈ１は、上部ブラケットの下側水平面部Ｆにネジ部材を介して固定される。一方、締結軸２０の雄ネジ部Ｎの上部であるガイド軸ＪＡ（ＪＢ）は、第２移動体のネジ孔１６Ｎから突出して、前記各第２レール体１４Ａ，１４Ｂ上面部に設けられた前後方向に長い長孔１４Ｈと、夫々の第２レール体固定位置に対応する第１移動体１２の左右各端部に近い位置に設けられて前記長孔１４Ｈに対応する他の長孔１２Ｈとを介して上方に突出している。
【００２３】
第１移動体１２の上であって、第１レール体１０の内側には、下面側にガイド溝ＧＭを設けたガイド板１８が固定されている。前記各ガイド軸ＪＡ，ＪＢは、このガイド溝ＧＭに係合しており、ここでは特許請求の範囲に言う一方のガイド溝と他方のガイド溝とを総称してガイド溝という。従って、引戸Ｈ１は、第２レール体のガイドレール部１４Ｇに沿う第２移動体の前後方向移動に伴って移動すると共に、第１レール体のガイドレール部１０Ｇに沿う第１移動体の左右方向移動に伴って移動するが、その前後左右の動きは上記ガイド溝ＧＭの形状によって規定される。引戸Ｈ１の重量荷重は、第２移動体のローラ１６ＡＲ（１６ＢＲ）と、第１移動体のローラ１２Ｒとを介して各レール体に作用している。しかし、これらの各移動体は直線運動のみ行うのであり、また、これらの互いに直交する各直線運動の合成軌跡はガイド溝ＧＭの形状によって規定されるが、ガイド溝と各ガイド軸ＪＡ，ＪＢとの係合は水平面内の動きのみの係合であり、引戸重量の影響を受けずに滑らかな動きが可能である。
【００２４】
一方、引戸の下部の振れを防止すべく、図４に示すガイド機構が設けられている。即ち、引戸Ｈ１（Ｈ１’）の下方部には下部ブラケットＤＢＲが固定されており、その端部には、枢軸を上下方向とするローラＲが水平に設けられている。キャビネットの下部Ｄには、このローラＲの水平面内の動きを規制しつつ案内する下部ガイド溝ＧＭ’が形成されている。この下部ガイド溝とローラＲとの係合にも引戸荷重は作用しないため、下部ガイド溝によるローラＲ案内における水平面内の方向変化部でも動きは滑らかである。
【００２５】
以上を前提にして図２の説明に戻る。（ｂ）の閉鎖状態において、第１移動体１２は引戸Ｈ１の右側半分に取り付けられており、該第１移動体の右端寄りに位置する第２移動体１６Ａの上方に突出しているガイド軸ＪＡはガイド溝ＧＭの内の一方のガイド溝の位置Ａ１に位置している。一方、第１移動体の左端寄りに位置する第２移動体１６Ｂの上方に突出しているガイド軸ＪＢはガイド溝ＧＭの内の他方のガイド溝の位置Ｂ１に位置している。この位置Ｂ１を通って前後方向に延伸した他方のガイド溝である前後方向部ＭＢは、前記位置Ａ１を通って傾斜状に形成された一方のガイド溝の前後方向部ＭＡが連続する左右方向部ＳＭに直交状に交差すると共に連通した交差連通部（Ｂ２で示す部位）を有している。
【００２６】
（ｃ）は右側引戸Ｈ１の一方の取手（図１の左端の取手）を手前に引き、該引戸Ｈ１を傾斜状にした図であり、左側の第２移動体１６Ｂのみが距離Ｌだけ前方に移動している。この場合、左右の第２移動体の各ガイド軸ＪＢ，ＪＡ間距離が僅かに長くなるが、これは各第２移動体と第２レール体の側壁との間に僅かな余裕隙間を設けていて、これで吸収している。第１移動体１２（１２’）を左右２個に分割して、互いの間隔を（僅かに）設けておくこともでき、この場合、前記の余裕隙間は不要となる。更には、第２移動体１６Ｂが前方移動するこの前後方向に対して、他方のガイド溝である前後方向部ＭＢを厳密に同一方向に設定する場合、ガイド軸ＪＢと前後方向部ＭＢとの間に僅かな余裕隙間を設ける。また、（ｂ）から（ｃ）に至る際に、図２で説明した各締結軸２０の円柱部Ｃを枢軸として各円筒部ＣＲを介して上部ブラケットが引戸Ｈ１と共に適宜角度回動する。（ｃ）における第２移動体１６Ｂの上に突出しているガイド軸ＪＢの位置は前記Ｂ２位置である。
【００２７】
（ｃ）の状態から、右側の第２移動体１６Ａが前方に移動しつつ、第１移動体１２が左方向に移動すると（ｄ）の状態になる。この場合のガイド軸ＪＡの位置がＡ３であり、ガイド軸ＪＢの位置がＢ３である。
（ｅ）は、（ｄ）の状態から右側引戸Ｈ１を左方向に移動させ、引戸幅の約半分の長さの第１移動体１２が、左側引戸Ｈ１’の左側半分に設けられている第１移動体１２’に、図示しないゴム緩衝板を介して当接して停止した状態、即ち、キャビネットが開放された状態を示す。ガイド軸ＪＡはＡ４の位置であり、ガイド軸ＪＢはＢ４の位置である。
【００２８】
図５は、図２において説明していない自動引き込み機構の平面視による説明図である。ガイド板に設けたガイド溝ＧＭの前後方向部ＭＢに隣接して、筐体に対して固定されたガイド板１８等の部材に設けた上下方向の枢軸２２Ｊ周りに回動自在なＬ型部材２２の一端部に、水平面内で回転自在にローラ２６を装着させている。Ｌ型部材の他端部には引張コイルバネ２４の一端を取り付けており、コイルバネの他端は、ガイド板１８等の筐体に対して固定された部材に取り付ける。上記前後方向部ＭＢに対して左右対称な位置に、同様な枢軸２２Ｊ’を枢軸として回動自在なＬ型部材２２’と、ローラ２６’と、引張コイルバネ２４’とが配設されている。
【００２９】
上記１対のローラ２６，２６’は、前後方向部ＭＢを通過するガイド軸ＪＢを押圧挟持するように互いの間隔を狭める方向に付勢されている。こうした対の挟持部材の構造は、図５のものに限らず任意である。従って、引張コイルバネも、他の付勢手段で構成してもよい。
【００３０】
開放状態から閉鎖状態にさせる場合、図２における位置Ｂ４に位置していたガイド軸ＪＢは、位置Ｂ３，Ｂ２を経由して前後方向部ＭＢを後方に移動する。この場合、その前後方向部ＭＢの途中に位置している１対のローラは、ローラであるためその間隔は、前方部は前方が広く開放されていて後方が狭くなっている。従って、ガイド軸ＪＢはその１対のローラ間に円滑に侵入でき、コイルバネの付勢力に抗しつつローラ間隔を押し広げてローラの後方部に進むことができる。後方部のローラ間隙間は後方に向かって漸次拡大しているため、ローラ間の最も狭い位置を過ぎれば、コイルバネの付勢力によってローラ間を狭く閉じる方向に各ローラを付勢する。この力によって、ガイド軸ＪＢは自動的に後方に押しやられる。即ち、自動的に引戸Ｈ１を閉じるのである。また、図５に図示する位置に位置したガイド軸ＪＢは、１対のローラの存在によって不用意に前方に移動できない。即ち、引戸Ｈ１が不用意に開放されることが防止される。
【００３１】
図５の矢視線Ｆ−Ｆによる横断面図を図６（ａ）に示す。前後方向部ＭＡが連続する左右方向部ＳＭは前後方向部ＭＡと共に図示の如く２段の溝に形成されている。前後方向部ＭＢと同じ深さの幅広溝部ＷＭと、その上方に突出形成された幅狭溝部ＮＭとを有している。ガイド軸ＪＡも２段に形成されており、２点鎖線で示す状態でガイドされつつ前後方向部ＭＡと左右方向部ＳＭとを移動する。図２（ａ）のＢ２位置の交差連通部において、図５から明らかであり、幅広溝部ＷＭの側壁は一端途切れるが幅狭溝部ＮＭは途切れない。従って、ガイド軸ＪＡは、この交差連通部を通過する際にも幅狭溝部の側壁の連続性によって滑らかにガイドされ、移動中に一切の引っ掛りも生じない。一方、ガイド軸ＪＢは前後方向部ＭＢから左右方向部ＳＭに侵入すれば、その幅広溝部ＷＭによって滑らかにガイドされる。戻る際も同様であり、交差連通部において問題無く前後方向部ＭＢに戻ることができる。
【００３２】
図６の（ｂ）は、（ａ）でのガイド軸は２段に形成されていたが、これを細い先部の太さのみのガイド軸ＪＡとした場合の図である。この場合もガイド軸ＪＡは細幅溝部ＮＭによって滑らかに案内される。また、ガイド軸ＪＢは、交差連通部以降において、幅広溝部ＷＭによって滑らかに案内される。戻る場合も問題無い。
【００３３】
（ｃ）は前後方向部ＭＡとその連続する左右方向部ＳＭとは、幅広溝部のみで形成されているが、深さは、（ａ）や（ｂ）の細幅溝部の底面までと同じ深さである。この場合、ガイド軸も（ａ）の場合の太い基部のガイド軸ＪＡとしており、左右方向部ＳＭは、交差連通部においても前後方向部ＭＢの底面よりも深いため、その深い部分ＳＭの側壁が途切れることなく連続している。このため、滑らかに案内される。一方、ガイド軸ＪＢは図の閉鎖位置から出ていく場合は、交差連通部においても問題無く滑らかに左右方向部ＳＭに侵入移行できる。戻りの場合も理論的には問題がないのであるが、何等かの原因で、ガイド軸ＪＢの頂面が、閉鎖位置における（ｃ）図の場合よりも高くなると、交差連通部において引っ掛り、前後方向部ＭＢに戻れなくなることがある。
【００３４】
（ｄ）の場合は、ガイド軸ＪＢが細い軸になると共に、前後方向部ＭＢがこの細軸のガイド軸は通過できるが、太軸のガイド軸は通過できない幅狭溝に形成されている。更には、前後方向部ＭＡとその連続する左右方向部ＳＭとが幅広溝部のみで形成されているが、深さは前後方向部ＭＢと同じ深さである。この場合は、交差連通部において、左右方向部の側壁が途切れているため、ガイド軸ＪＡがこの交差連通部を通過する際に、僅かに前後方向部ＭＢの方向に振れ、ガイド軸移動に対して小さなガタ抵抗を生じる。そのため、真に滑らかな移動とは言えない。
請求項４に係る発明は、（ａ）〜（ｄ）の形態の内、（ｄ）を除外している。
【００３５】
以上の説明は、ガイド溝ＧＭが図７の（ａ）の形態の場合の作動であるが、その他として、ガイド溝の前後を逆にしてもよい。即ち、図７の（ａ）とは図の上下を逆にしたガイド溝とすることもできる。この場合は、右側引戸Ｈ１が左側引戸Ｈ１’の後側位置に移動できる。このことは、本発明が含める以下の形態の場合も同様である。
（ｂ）は、右側引戸Ｈ１を傾斜させることなく左側引戸Ｈ１’に平行のまま前方に引き出し、その後、左方向に移動させて開放させる場合のガイド溝形態である。
（ｃ）は、右側引戸Ｈ１を傾斜させることなく左側引戸Ｈ１’に平行のままであるが、斜め前方に引き出し、その後、左方向に移動させて開放させる場合のガイド溝形態である。
【００３６】
（ｄ），（ｅ），（ｆ）は、夫々、引戸Ｈ１が（ａ），（ｂ），（ｃ）に対応した動きをするガイド溝形態であり、前後方向溝ＭＢが、ガイド軸ＪＡの案内される左右方向部ＳＭとは交差連通しないで、ガイド軸ＪＢが案内される他方のガイド溝を独立して有するガイド溝形態を示す。
また、フラット引戸が１組以上ある家具であれば本発明範囲内であり、例えば、フラット引戸１組と、他の引戸等、他の形式の扉を有していてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００３７】
本発明は、フラット引戸を１組以上有する家具に利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】図１は本発明に係る家具の正面図である。
【図２】図２は図１の矢視線Ｂ−Ｂによるフラット引戸の機構説明図である。
【図３】図３は図２の機構を構成する構造体の組立を示す斜視図である。
【図４】図４は引戸の下部の揺れを防止する案内機構の図である。
【図５】図５は自動引き込み機構の説明図である。
【図６】図６はガイド溝とガイド軸との変形形態の説明図である。
【図７】図７はガイド溝の変形形態を示す概念図である。
【符号の説明】
【００３９】
１０              第１レール体
１２              第１移動体
１４Ａ，１４Ｂ    第２レール体
１６Ａ，１６Ｂ    第２移動体
１８              ガイド板
ＧＭ              ガイド溝
ＭＡ              前後方向部（一方のガイド溝）
ＭＢ              前後方向部（他方のガイド溝）
ＳＭ              左右方向部（一方のガイド溝）
Ｈ１，Ｈ１’      １対の引戸
ＪＡ              第２移動体１６Ａに設けたガイド軸
ＪＢ              第２移動体１６Ｂに設けたガイド軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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