(57)【要約】【課題】外輪軌道５と各球面ころ３、３の転動面との接触部での潤滑特性をより良好にして、この接触部での発熱や早期剥離の発生を抑制する。【解決手段】上記外輪軌道５の表面性状に関して、三次元算術平均粗さＳa を０．２〜０．５μｍ、三次元負荷曲線の突出谷部の容積パラメータＳa2を３．５以上、同じく深さパラメータＳvkを０．４μｍ以上に、それぞれ満たす様に規制する。これにより、上記外輪軌道５の表面に適切な深さ及び体積の谷を適切に散在させて、上記接触部に十分な油膜を形成可能とする。【選択図】図１
2007333160.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
球状凹面である外輪軌道を、その内周面に形成した外輪と、この外輪軌道と対向する１対の内輪軌道を、その外周面に形成した内輪と、これら外輪軌道と内輪軌道との間に、２列に分けて、両列毎に複数個ずつ転動自在に設けられた球面ころとを備えた自動調心ころ軸受に於いて、上記外輪軌道と内輪軌道とのうちの少なくとも外輪軌道の表面性状が、三次元算術平均粗さＳa が０．２〜０．５μｍ、三次元負荷曲線の突出谷部の容積パラメータＳa2が３．５以上、同じく深さパラメータＳvkが０．４μｍ以上をそれぞれ満たすものである自動調心ころ軸受。
【請求項２】
球状凹面である外輪軌道を、その内周面に形成した外輪と、この外輪軌道と対向する１対の内輪軌道を、その外周面に形成した内輪と、これら外輪軌道と内輪軌道との間に、２列に分けて、両列毎に複数個ずつ転動自在に設けられた球面ころとを備えた自動調心ころ軸受に於いて、上記外輪軌道と内輪軌道とのうちの少なくとも外輪軌道の表面性状が、上記外輪の軸方向と円周方向に関する算術平均粗さＲa がそれぞれ０．２〜０．５μｍ、これら軸方向と円周方向に関する算術平均粗さの比が０．８０〜１．２０、三次元負荷曲線の突出谷部の容積パラメータＳa2が３．５以上、同じく深さパラメータＳvkが０．４μｍ以上をそれぞれ満たすものである自動調心ころ軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明に係る自動調心ころ軸受は、例えばハウジングの内側に回転軸を支承する為に、製紙機械、金属の圧延機等、各種産業機械装置のロール等の回転支持部に組み込んだ状態で使用する。
【背景技術】
【０００２】
例えば重量の嵩む軸をハウジングの内側に回転自在に支承する為に従来から、例えば特許文献１、２に記載された様な自動調心ころ軸受が使用されている。図１は、この様な自動調心ころ軸受の従来構造の１例を示している。この自動調心ころ軸受は、互いに同心に組み合わされた外輪１と内輪２との間に、複数の球面ころ３、３を転動自在に配列して成る。そして、１対の保持器４、４により、これら複数の球面ころ３、３の分離防止を図っている。これら各保持器４、４は、金属板をプレス成形して成る、所謂プレス保持器である。
【０００３】
上記外輪１の内周面には、単一の中心を有する球状凹面である外輪軌道５を形成している。又、内輪２の外周面の幅方向（図１の左右方向）両側には、それぞれが上記外輪軌道５と対向する、１対の内輪軌道６、６を形成している。又、上記複数の球面ころ３、３は、その最大径部が各球面ころ３、３の軸方向長さの中央部にある対称形（ビヤ樽形）、或は、最大径部が中央部から軸方向にずれた非対称形で、上記外輪軌道５と上記１対の内輪軌道６、６との間に、２列に分けて、両列毎に複数個ずつ、転動自在に設けている。
【０００４】
上述の様に構成される自動調心ころ軸受により、例えばハウジングの内側に回転軸を支承する場合、外輪１をハウジングに内嵌固定し、内輪２を回転軸に外嵌固定する。回転軸と共に内輪２が回転する場合には、複数の球面ころ３、３が転動して、この回転を許容する。ハウジングの軸心と回転軸の軸心とが不一致の場合、外輪１の内側で内輪２が調心する（外輪１の中心軸に対し内輪２の中心軸を傾斜させる）事で、この不一致を補償する。この場合に於いて、外輪軌道５は単一球面状に形成されている為、上記複数の球面ころ３、３の転動は、不一致補償後に於いても、円滑に行なわれる。
【０００５】
上述の様に作用する自動調心ころ軸受の場合、調心時に、外輪軌道５とこれら各球面ころ３、３の転動面との間で、各球面ころ３、３の幅方向（図１の左右方向）の滑りが生じる。又、上記自動調心ころ軸受の場合、これら各球面ころ３、３にスキューが生じ易い。従って、自動調心ころ軸受の場合、これら外輪軌道５と各球面ころ３、３との接触部で発熱や早期剥離が生じ易くなる。この為、例えば特許文献３〜６に記載されている様に、上記外輪軌道５と各球面ころ３、３との接触部で生じる発熱や早期剥離を抑える技術が、従来から知られている。
【０００６】
このうちの特許文献３には、外輪軌道又は内輪軌道と各球面ころの転動面との各接触部のそれぞれの摩擦係数を規制し、これら各球面ころのスキューを抑制する技術が記載されている。又、特許文献４には、外輪軌道に互いに交差する網目状の加工目を形成して、この外輪軌道の軸方向と円周方向との表面粗さをほぼ一定とした技術が記載されている。又、特許文献５には、外輪軌道と内輪軌道との中心線粗さを規制する技術が記載されている。更に、特許文献６には、外輪軌道若しくは内輪軌道の軸方向と円周方向との算術平均粗さ（Ｒa1、Ｒa2）、及び、これら両算術平均粗さの比（Ｒa1／Ｒa2）をそれぞれ規制すると共に、上記外輪軌道若しくは内輪軌道の軸方向と円周方向との表面粗さの突出谷部平均深さ（Ｒvk1 、Ｒvk2 ）を規制する技術が記載されている。
【０００７】
上述した各特許文献のうち、特許文献３〜５に記載された技術は、各球面ころのスキューを抑制して、外輪軌道とこれら各球面ころの転動面との接触部での発熱や早期剥離の発生を抑える。これに対して、上記特許文献６に記載された技術は、外輪軌道若しくは内輪軌道の表面性状を規制する事により、表面に良好な油溜を存在させ、これら外輪軌道若しくは内輪軌道と各球面ころの転動面との接触部の潤滑特性を良好にして、この接触部で発熱や早期剥離が発生する事を抑える。尚、この様に、表面性状を規制して、表面に良好な油溜を形成する技術として、例えば特許文献７に記載された技術がある。この特許文献７には、スラストころ軸受の各ころの転動面の、輪郭曲線の２乗平方根高さＲq 、最大山高さＲp 、突出谷部深さＲvkをそれぞれ基準長さ毎に算出し、それぞれの平均値が所定の関係を満たす技術が記載されている。
【０００８】
上述した特許文献６、７に記載された技術の場合、良好な油溜を形成する事が可能であるが、改良の余地がある。即ち、何れの発明の場合にも、表面性状を規制する為のパラメータが二次元である。即ち、直線上のデータを用いて表面性状を規制したものである。この様に、直線上のプロファイルでは、測定個所により谷が存在したりしなかったりする。更に、外輪軌道と各球面ころの転動面との接触が面接触である事を考慮すると、表面上に谷が散在する微視的表面性状を規制するパラメータとして、二次元のものを使用する事は、潤滑性を評価する指標としての油溜の容積を規定する上で必ずしも十分とは言えない。
【０００９】
【特許文献１】特開平５−１５７１１６号公報
【特許文献２】特許第３５２９１９１号公報
【特許文献３】特公昭５７−６１９３３号公報
【特許文献４】特開２００５−９０６１５号公報
【特許文献５】特開２００５−３０４２５号公報
【特許文献６】特開２００４−３５３７４３号公報
【特許文献７】特開２００４−１８３７８３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上述の様な事情に鑑みて、外輪軌道と各球面ころの転動面との接触部での潤滑特性をより良好にして、この接触部での発熱や早期剥離の発生を抑制する事ができる構造を実現すべく発明したものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の自動調心ころ軸受は、何れも、前述の図１に示した従来から知られている自動調心ころ軸受と同様に、外輪と、内輪と、複数個の球面ころとを備える。
このうちの外輪は、球状凹面である外輪軌道を、その内周面に形成している。
又、上記内輪は、上記外輪軌道と対向する１対の内輪軌道を、その外周面に形成している。
又、上記各球面ころは、上記外輪軌道と上記両内輪軌道との間に、２列に分けて、両列毎に複数個ずつ転動自在に設けられている。
【００１２】
特に、請求項１に記載した自動調心ころ軸受に於いては、上記外輪軌道と内輪軌道とのうちの少なくとも外輪軌道の表面性状が、
三次元算術平均粗さＳa が０．２〜０．５μｍ
三次元負荷曲線の突出谷部の容積パラメータＳa2が３．５以上
同じく深さパラメータＳvkが０．４μｍ以上
を、それぞれ満たすものである。
又、請求項２に記載した自動調心ころ軸受に於いては、上記外輪軌道と内輪軌道とのうちの少なくとも外輪軌道の表面性状が、
上記外輪の軸方向と円周方向に関する算術平均粗さＲa がそれぞれ０．２〜０．５μｍ
これら軸方向と円周方向に関する算術平均粗さの比が０．８０〜１．２０
三次元負荷曲線の突出谷部の容積パラメータＳa2が３．５以上
同じく深さパラメータＳvkが０．４μｍ以上
を、それぞれ満たすものである。
【００１３】
上述した三次元の各パラメータは、日本工業規格（ＪＩＳ）に明確な定義がない為、次の様に定義する。尚、上述の各パラメータは、テーラーホブソン社製解析ソフト「タリマップ」により自動的に算出する事ができる。
先ず、上述の各パラメータのうち、三次元算術平均粗さＳa とは、二次元の算術平均粗さＲa を三次元に拡張したもので、表面形状曲面と平均面で囲まれた部分の体積を測定面積で除したものである。即ち、平均面ＸＹ面、縦方向をＺ軸とし、測定された表面性状曲線をｚ＝ｆ（ｘ，ｙ）とした場合に、次の(1) 式で定義される。
【数１】
2007333160.tif 000003
Ｌx ：ｘ方向測定長
Ｌy ：ｙ方向測定長
ｘ：測定面上のｘ方向座標
ｙ：測定面上のｙ方向座標
尚、上記解析ソフト用のデジタル形式で表わすと次の(2) 式の様になる。
【数２】
2007333160.tif 000004
ｚ（ｘi ，ｙj ）：座標（ｘi ，ｙj ）での縦方向の高さ
Ｍ：ｘ方向の離散データ数
Ｎ：ｙ方向の離散データ数
ｘi ：ｉ番目のｘ方向座標
ｙj ：ｊ番目のｙ方向座標
【００１４】
次に、三次元負荷曲線の突出谷部の容積パラメータＳa2、同じく深さパラメータＳvkに就いて説明する。
図２に、国際規格：ＩＳＯ  １３５６５−２記載の断面曲線による二次元負荷曲線を示す。この二次元負荷曲線を、次の方法により三次元に拡張する。
先ず、測定面上の各点（ｘi ，ｙj ）での高さｚ（ｘi ，ｙj ）をそれぞれ求め、この測定面全体の負荷曲線を求める。この様にして求めた三次元負荷曲線を図３に示す。そして、この図３に示した三次元負荷曲線に基づいて、ＩＳＯ  １３５６５に規定される二次元負荷曲線のＲvk（突出谷部の断面積に等しくなる直角三角形の高さ、即ち、突出谷部の深さ）、及び、Ａ2 （突出谷部の断面積）と同様に、上記Ｓvk、Ｓa2を算出する。尚、ｘi はｉ番目のＸ方向座標、ｙj はｊ番目のｙ方向座標である。又、図３に示す記号の意味は次の通りである。
Ｓk ：コア部のレベル差
Ｓpk：突出山部の高さ
Ｓvk：突出谷部の深さ
Ｓr1：山部側のコア部の負荷面積比
Ｓr2：谷部側のコア部の負荷面積比
Ｓa2：突出谷部の面積
【発明の効果】
【００１５】
上述の様に構成する本発明の場合には、表面性状を三次元のパラメータで規制している為、外輪軌道と各球面ころの転動面との接触部での潤滑特性をより良好にして、この接触部での発熱や早期剥離の発生を抑制できる。例えば、測定表面に、或る程度の間隔で谷等の特定形状が散在する場合、三次元のパラメータを使用する事により、この様な特定形状を検出し易い。そして、この特定形状の数量、寸法等を定量化する事ができる。この為、谷等の油溜として機能する部分を十分に確保して、潤滑特性を良好にできる。特に、Ｓvk（突出谷部の深さ）及びＳa2（突出谷部の面積）により谷部の容積を規定する事ができる為、谷が散在する様な微視的表面性状の潤滑特性を良好にし易い。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
［実施の形態の第１例］
図１、４を参照しつつ、請求項１に対応する、本発明の実施の形態の第１例に就いて説明する。尚、本発明の特徴は、外輪軌道５と各球面ころ３、３の転動面との接触部の潤滑特性を良好にすべく、この外輪軌道５の表面性状を三次元のパラメータで規制する点にある。その他の構造及び作用は、前述の図１に示した従来構造と同様である為、重複する説明を省略若しくは簡略にし、以下、本例の特徴部分を中心に説明する。
【００１７】
本例の場合、上記外輪軌道５を、表面性状が次の３つの条件を満たす様に形成している。
（条件１）：０．２μｍ≦Ｓa ≦０．５μｍ
（条件２）：Ｓa2≧３．５
（条件３）：Ｓvk≧０．４μｍ
ここで、Ｓa は、三次元算術平均粗さ、Ｓa2は、突出谷部の容積パラメータ、Ｓvkは、突出谷部の深さパラメータである。
【００１８】
上記各条件を定めた理由は次の通りである。先ず、これら各条件のうち、条件２、３で、突出谷部の容積パラメータＳa2及び突出谷部の深さパラメータＳvkを規制する事により、外輪軌道５の表面で谷部の占める割合と、谷部の平均深さとを規制できる。Ｓa2が３．５未満で、Ｓvkが０．４μｍ未満である場合には、油溜として機能する谷部の深さが十分でなく、谷部の上記表面に占める割合も低い為、十分に潤滑油を保持できない。又、Ｓvkが０．４μｍ以上であっても、Ｓa2が３．５未満である場合には、油溜として機能する谷部の深さが十分であるが、谷部の上記表面に占める割合が低い為、潤滑油を保持する為に十分であるとは言えない。更に、Ｓa2が３．５以上であっても、Ｓvkが０．４μｍ未満である場合には、谷部の上記表面に占める割合は十分であるが、谷部の深さが足りない為、やはり、潤滑油を保持する為に十分とは言えない。従って、本例の場合、上記条件２、３で、Ｓa2を３．５以上、Ｓvkを０．４μｍ以上としている。
【００１９】
又、上述の条件２、３を満たしつつ、前記条件１を満たせば、より良好な潤滑特性を確保できる。即ち、Ｓa が０．５μｍよりも大きい場合、三次元の粗さ分布が粗くなり過ぎて、潤滑特性を良好にできない。一方、Ｓa が０．２μｍ未満である場合、上記条件２、３を満たせなくなる可能性がある。従って、本例の場合、上記条件１で、Ｓa を０．２μｍ以上、０．５μｍ以下としている。尚、上述した条件１〜３を満たす表面粗さに規制する為には、例えば、図４に誇張して（溝７、７部分のみを拡大して）示す様に、外輪軌道５の表面に、幅及び深さをμｍ単位で規制した、複数の溝７、７を、網目状に形成する。
【００２０】
上述の様に構成する本例の場合、外輪軌道５の表面性状を、上記条件１〜３を満たす様に規制している為、この外輪軌道５の表面に適切な深さ及び体積の谷を、適切に散在させる事ができる。この為、油溜として機能する谷部の体積を適切に確保して、上記外輪軌道５と球面ころ３、３の転動面との接触部に十分な油膜を形成できる。この結果、この接触部の潤滑特性を良好にして、この接触部での発熱や早期剥離の発生を抑制できる。そして、自動調心ころ軸受の寿命低下を防止できる。
【００２１】
［実施の形態の第２例］
請求項２に対応する、本発明の実施の形態の第２例に就いても、図１、４を参照しつつ説明する。本例の場合、外輪軌道５を、表面性状が次の４つの条件を満たす様に形成している。
（条件１）：０．２μｍ≦Ｒa1≦０．５μｍ、且つ、０．２μｍ≦Ｒa2≦０．５μｍ
（条件２）：０．８０≦Ｒa1／Ｒa2≦１．２０、且つ、０．８０≦Ｒa2／Ｒa1≦１．２０
（条件３）：Ｓa2≧３．５
（条件４）：Ｓvk≧０．４μｍ
ここで、Ｒa1は、外輪１の軸方向に関する二次元の算術平均粗さ、Ｒa2は、外輪１の円周方向に関する二次元の算術平均粗さ、Ｓa2は、突出谷部の容積パラメータ、Ｓvkは、突出谷部の深さパラメータである。
【００２２】
上記各条件のうち、条件２で、上記外輪軌道５の表面性状を、軸方向及び円周方向に関して、それぞれ算術平均粗さを同じ様に規制する事により、上記外輪軌道５の表面粗さを、軸方向及び円周方向に関してほぼ同じとして、各球面ころ３、３のスキューを抑制できる。即ち、条件２で、軸方向と円周方向との算術平均粗さの比（Ｒa1／Ｒa2、Ｒa2／Ｒa1）を、１．０前後として、これら両方向の算術平均粗さを、ほぼ同じとしている。この様に、軸方向及び円周方向のそれぞれの算術平均粗さ同士をほぼ同じとすれば、上記外輪軌道５と球面ころ３、３の転動面との接触部で、軸方向及び円周方向にそれぞれ作用する摩擦力をほぼ一定にできる為、上記各球面ころ３、３にスキューが発生しにくくなる。尚、上記比（Ｒa1／Ｒa2、Ｒa2／Ｒa1）は、１．０にできるだけ近づける事（例えば、０．９０〜１．１０に規制する事）が、より好ましい。
【００２３】
又、上記各条件のうち、条件３、４の様に規制した理由は、上述の実施の形態の第１例の条件２、３と同じである。更に、上記軸方向及び円周方向の算術平均粗さ（Ｒa1、Ｒa2）を、条件１の様に規制すれば、より良好な潤滑特性を確保できる。即ち、Ｒa1、Ｒa2が０．５μｍよりも大きい場合、軸方向及び円周方向の粗さ分布が粗くなり過ぎて、潤滑特性を良好にできない。一方、Ｒa1、Ｒa2を０．２μｍ未満とした場合、上記条件３、４を満たせなくなる可能性がある。従って、本例の場合、上記条件１で、Ｒa1、Ｒa2をそれぞれ０．２μｍ以上、０．５μｍ以下としている。尚、本例の場合も、上述した条件１〜４を満たす表面粗さに規制する為には、例えば、図４に誇張して示す様に、外輪軌道５の表面に、幅及び深さをμｍ単位で規制した、複数の溝７、７を網目状に形成する。
【００２４】
上述の様に構成する本例の場合、外輪軌道５の表面性状を、上記条件１〜４を満たす様に規制している為、この外輪軌道５の表面に適切な深さ及び体積の谷を、適切に散在させる事ができる。この為、油溜として機能する谷部の体積を適切に確保して、上記外輪軌道５と球面ころ３、３の転動面との接触部に十分な油膜を形成でき、この接触部の潤滑特性を良好にできる。又、本例の場合、外輪軌道５の表面の軸方向と円周方向との粗さをほぼ同じとしている為、上記各球面ころ３、３のスキューを抑制できる。この結果、この接触部での発熱や早期剥離の発生を抑制して、自動調心ころ軸受の寿命低下を防止できる。その他の構造及び作用は、上述の実施の形態の第１例と同様である。
【実施例】
【００２５】
本発明の効果を確認する為に行なった実験に就いて説明する。実験は、外輪軌道が、次の表１に示す様な表面性状を有する、３種類の試料に就いて行なった。これら各試料の表面性状は、外輪軌道に超仕上げ加工を施す際に使用する砥石の種類、及び、加工時の外輪の回転速度と砥石の揺動速度との比を、適宜選択する事により得られた。
【表１】
2007333160.tif 000005
尚、上記各試料のうち、実施例Ａ及び実施例Ｂは、請求項１に記載した発明の技術的範囲に含まれるもの、比較例Ｃは、請求項１に記載した発明の技術的範囲から外れるものである。又、実施例Ａ、Ｂ及び比較例Ｃは、内輪軌道の表面性状を次の様に規制した。即ち、三次元算術平均粗さを０．２μｍ未満、三次元負荷曲線の突出谷部の容積パラメータＳa2を３．５未満、同じく深さパラメータＳvkを０．４μｍ未満とした。そして、外輪軌道の表面性状を、内輪軌道の表面性状に対し、粗さが大きくなる様にした。これにより、各球面ころのスキューを抑制できる。
【００２６】
又、上記各試料の表面性状を測定した条件は、次の通りである。
測定器：テーラーホブソン社製  フォームタリサーフ（Ｙ方向自動ステージ）
測定範囲：２mm×２mm（円周方向サンプリング間隔０．５μｍ、軸方向サンプリング間隔１０μｍ）
又、上記各試料として使用した自動調心ころ軸受のサイズは、外径１００mm、内径５５mm、ころ最大直径１１．８mm、ころ長さ９．４５mmである。そして、上記各試料に就いて、それぞれ次の条件で、転がり疲れ寿命試験を行なった。
試験条件
軸受荷重：ラジアル荷重＝４６００kgf （≒４５．１kN）
回転速度：１５００min-1 
使用潤滑油：工業用潤滑油（ＲＯ＃６８）
潤滑方式：強制潤滑
【００２７】
上述の試験結果を図５に示す。この図５から明らかな様に、実施例Ａ及び実施例Ｂの構造が、比較例Ｃの構造に比べて転がり疲れ寿命が高くなった。この比較例Ｃは、上述の表１から明らかな様に、請求項１に記載した発明の技術的範囲である、三次元算術平均粗さＳa が０．２〜０．５μｍ、三次元負荷曲線の突出谷部の容積パラメータＳa2が３．５以上、同じく深さパラメータＳvkが０．４μｍ以上の条件を、何れも満たしていない。従って、外輪軌道と球面ころの転動面との接触部で良好な潤滑特性を得られず、転がり疲れ寿命が低かった。これに対して、上記実施例Ａ、Ｂは、三次元算術平均粗さＳa 、突出谷部の容積パラメータＳa2、同じく深さパラメータＳvkが、それぞれ上述の請求項１に記載した発明の技術的範囲に含まれる為、上記接触部で良好な潤滑特性が得られて、転がり疲れ寿命が向上した。
【００２８】
次に、上記表１の各試料に就いて、より詳細に分析した結果を、次の表２及び図６〜８に示す。尚、図６は実施例Ａの場合を、図７は実施例Ｂの場合を、図８は比較例Ｃの場合を、それぞれ示している。又、各図６〜８の（イ）は、外輪軌道５の表面性状の軸方向の粗さ曲線を、（ロ）は、同じく円周方向の粗さ曲線を、それぞれ示している。
【表２】
2007333160.tif 000006
【００２９】
この表２から明らかな様に、実施例Ａ、Ｂは、請求項２に記載した発明の技術的範囲に含まれ、比較例Ｃは、この請求項２に記載した発明の技術的範囲から外れる。従って、この表２と前記図５とから、外輪軌道５の表面性状が、請求項２に記載した技術的範囲に含まれれば、転がり疲れ寿命の向上を図れる事が分かる。
【産業上の利用可能性】
【００３０】
尚、本発明は、球面ころとの接触部の潤滑特性を考慮して、外輪軌道の表面性状を規制する事を特徴とするが、内輪軌道の表面性状に就いても、本発明の外輪軌道の表面性状と同様に規制する事もできる。又、球面ころのスキューの発生を防止する事を考慮して、外輪軌道の表面性状を、本発明の技術的範囲に含まれる様に規制すると共に、内輪軌道の表面性状を、表面粗さが外輪軌道の表面粗さよりも小さくなる様に規制する。そして、外輪軌道と球面ころの転動面との間の摩耗係数を、内輪軌道と球面ころの転動面との間の摩耗係数よりも大きくなる様にする事もできる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の対象となる自動調心ころ軸受の１例を示す半部断面図。
【図２】ＩＳＯ  １３５６５−２記載の断面曲線による二次元負荷曲線を示す図。
【図３】二次元負荷曲線を三次元に拡張したものを示す図。
【図４】外輪軌道の表面を誇張して示す、外輪の半部断面図。
【図５】本発明の効果を得る為に行なった実験結果を示す線図。
【図６】実施例Ａに関して、軸方向（イ）及び円周方向（ロ）の粗さ曲線を示す図。
【図７】実施例Ｂに関して、軸方向（イ）及び円周方向（ロ）の粗さ曲線を示す図。
【図８】比較例Ｃに関して、軸方向（イ）及び円周方向（ロ）の粗さ曲線を示す図。
【符号の説明】
【００３２】
１    外輪
２    内輪
３    球面ころ
４    保持器
５    外輪軌道
６    内輪軌道
７    溝
【図１】
2007333160.tif 000007
【図２】
2007333160.tif 000008
【図３】
2007333160.tif 000009
【図４】
2007333160.tif 000010
【図５】
2007333160.tif 000011
【図６】
2007333160.tif 000012
【図７】
2007333160.tif 000013
【図８】
2007333160.tif 000014