(57)【要約】【課題】本発明の目的は、悪臭および悪臭源物質の除去に優れた効果があるとともに該効果の持続性にも優れる防臭消臭剤および液体防臭消臭剤を提供することにある。【解決手段】消臭成分に、2007306978.tif 000011で示される化合物（Ａ）を配合することを特徴とする防臭消臭剤である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
消臭成分に、
【化１】
2007306978.tif 000010
で示される化合物（Ａ）を配合することを特徴とする防臭消臭剤。
【請求項２】
消臭成分が、植物抽出物である請求項１記載の防臭消臭剤。
【請求項３】
さらに、香料を配合することを特徴とする請求項１または２記載の防臭消臭剤。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかに記載の防臭消臭剤を水または炭素数１〜５のアルコールの少なくとも１種以上に溶解または懸濁させたことを特徴とする液体防臭消臭剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、人畜に対する安全性が高く、優れた抗菌効果、悪臭および悪臭源物質の除去に優れた効果を有し、さらに該効果の持続性にも優れた防臭消臭剤および液体防臭消臭剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、防臭消臭効果は時間の経過に伴って消滅するため、市場においては、防臭消臭効果が長期的に持続する防臭消臭剤が切望されている。
【０００３】
また、
【化１】
2007306978.tif 000002
で示される化合物は、従来、防黴および防腐・抗菌に効力を示すものとして知られている（例えば、特許文献１参照）。しかし、該化合物を公知の消臭成分と共に使用した場合に、その消臭効果の持続期間が飛躍的に伸びることについては検討がされていない。
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−４５０７４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、優れた抗菌効果、悪臭および悪臭源物質の除去に優れた効果があるとともに該効果の持続性にも優れる防臭消臭剤および液体防臭消臭剤を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
すなわち、本発明は、消臭成分に、
【化２】
2007306978.tif 000003
で示される化合物（Ａ）を配合することを特徴とする防臭消臭剤に関する。
【０００７】
消臭成分が、植物抽出物であることが好ましい。
【０００８】
さらに、香料を配合することが好ましい。
【０００９】
また、本発明は、前記防臭消臭剤を水または炭素数１〜５のアルコールの少なくとも１種以上に溶解または懸濁させたことを特徴とする液体防臭消臭剤に関する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明は、消臭成分に特定の化合物を配合することで、優れた抗菌効果、悪臭および悪臭源物質の除去に優れた効果があるとともに該効果の持続性にも優れる防臭消臭剤および液体防臭消臭剤を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明は、消臭成分に、
【化３】
2007306978.tif 000004
で示される化合物（Ａ）を配合することを特徴とする防臭消臭剤に関する。
【００１２】
本発明の防臭消臭剤における化合物（Ａ）の配合量は、特に限定されるものではなく、本発明の防臭消臭剤の適用方法、適用場所に応じて適宜決定することができるが、防臭消臭剤中に０．０１〜１０重量％であることが好ましく、０．０３〜５重量％であることがより好ましく、０．０５〜１重量％であることがさらに好ましい。配合量が０．０１重量％未満であると、充分な添加効果が発揮されない傾向があり、１０重量％より多いと経済的に不利であるため好ましくない。
【００１３】
本発明で用いる消臭成分は、従来から一般的に使用されている消臭成分であればよく、特に限定されるものではないが、例えば、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、硫酸、燐酸、ミョウバン、塩酸、二酸化塩素、次亜塩素酸塩、亜硫酸ナトリウム、亜硝酸ナトリウム等の無機系消臭成分、酢酸、シュウ酸、クエン酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、フマル酸、リンゴ酸、酒石酸、マレイン酸、アクリル酸、乳酸、フタル酸、安息香酸、ニコチン酸等の有機系消臭成分、つばき科植物、くすのき科植物、ハイビスカス抽出物、シソ科植物抽出物、升麻抽出物、緑茶抽出物、甜茶抽出物等の各種植物抽出物、サイクロデキストリン、銅クロロフィリンナトリウム、シャンピニオンエキス、プロポリス抽出物等があげられる。
【００１４】
一般的に住居内の臭気としては、低級脂肪酸類、メチルメルカプタンが主成分である体臭、口臭；アセトアルデヒドが主成分であるタバコ臭；アンモニア、アミン類が主成分となる糞尿臭がある。食品工場、病院等の施設内の臭気としては、アルデヒド類、エステル類、硫化水素が主成分である調理臭、生ゴミ臭等がある。いずれも複数の臭気成分から構成されている。このような住居内、施設内における前記複合臭気成分に対して、防臭、消臭が必要とされることから、単一の消臭成分よりも複数の消臭成分が共存していることが好ましい。よって、数種から数十種の消臭成分からなる植物抽出物が好ましい。
【００１５】
本発明の防臭消臭剤における消臭成分の配合量は、防臭消臭剤中に１〜２０重量％であることが好ましく、１〜１０重量％であることがより好ましく、５〜１０重量％であることがさらに好ましい。配合量が１重量％未満であると、充分な消臭効果が発揮されない傾向があり、２０重量％より多い場合は経済的に不利であるため好ましくない。
【００１６】
本発明の防臭消臭剤には、早期に臭気による刺激や不快感を緩和させることができる点、人に対するリラックス効果が得られる点から、香料を添加することが好ましい。
【００１７】
香料としては、アップル、ストロベリー等のフルーツ系；レモン、ライム等の柑橘系；ローズ、ジャスミン等のフローラル系；ハーブ系等の天然香料または芳香性化学物質および精油成分、植物の抽出物等から選ばれる。
【００１８】
香料の配合割合は、特に限定されるものではないが、防臭消臭剤中に０．０５〜５.０重量％であることが好ましい。
【００１９】
香料が親水性香料の場合はそのまま添加できるが、親油性香料の場合は乳化剤、分散剤または可溶化剤を同時に添加することで液体担体中に保持することができる。
【００２０】
乳化剤、分散剤または可溶化剤としては、プロピレングリコール脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレングリセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビット脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンラノリン、ラノリンアルコール、ミツロウ誘導体、ポリオキシエチレンヒマシ油、硬化ヒマシ油、ポリオキシエチレンステロール、水素添加ステロール、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキルエーテル等があげられる。
【００２１】
本発明の防臭消臭剤の形状は、防臭消臭対象および用途に応じて適宜決定される。該形状の具体例としては、液体状、粉末、顆粒、錠剤等の固体状、ペースト状、ゲル状等をあげることができる。調整方法としては、特に限定されないが、例えば、使用しやすい製剤とするために補助剤を添加し、撹拌・混合して調製することができる。
【００２２】
補助剤としては、例えば、増粘剤、溶剤、湿潤剤、キレート剤、固着剤、展着剤、浸透剤などをあげることができる。
【００２３】
補助剤の添加量としては、特に限定されないが、防臭消臭剤中に０．０１〜１０重量％であることが好ましい。
【００２４】
本発明の防臭消臭剤を液体状として使用する場合は、液体担体に本発明の防臭消臭剤を加えて、溶解または懸濁させて調製し、適宜、安定剤、噴射剤等を添加することができる。
【００２５】
液体担体としては、例えば、水あるいは、エチルアルコール、プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ブチルアルコール、アミルアルコール、アリルアルコール等の炭素数１〜５のアルコールがあげられ、さらにプロピレングリコール、グリセリン等を用いた製剤が液状となるものであれば特に制限されるものではない。
【００２６】
液体担体の配合割合は、特に限定されないが、防臭消臭剤中に８０〜９８重量％であることが好ましい。
【００２７】
また、本発明の防臭消臭剤には、各種の害虫忌避剤、殺虫剤、殺ダニ剤を配合することができる。
【００２８】
害虫忌避剤としては、Ｎ，Ｎ−ジエチル−ｍ−トルアミド、ジ−ｎ−プロピルイソシンコメロネート、ジ−ｎ−ブチル酢酸、ナフタリン、トリニトロベンゼン−アニリン複合体、シクロヘキシミド、２−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール等があげられる。
【００２９】
殺虫剤または殺ダニ剤としては、フェノトリン（３−フェノキシベンジル（１Ｒ）−シス／トランス−クリサンテマート）、ペルメトリン（３−フェノキシベンジル−ｄｌ−シス／トランス−３−（２，２−ジクロロビニル）−２，２−ジメチル−シクロプロパンカルボキシレート）、ｄ−Ｔ８０−レスメトリン（（５−ベンジル−３−フリル）メチル−ｄ−シス／トランス−クリサンテマート）、アレスリン（ｄｌ−３−アリル−２−メチル−４−オキソ−２−シクロペンテニル−ｄｌ−シス／トランス−クリサンテマート）、フタルスリン（（Ｎ−３，４，５，６，７−テトラヒドロ−フタルイミド）メチル−ｄｌ−シス／トランス−クリサンテマート）、エムペントリン（１−エチニル−２−メチル−２−ペンテニル（１Ｒ）−シス／トランス−クリサンテマート）、サイパーメスリン（α−シアノ−３−フェノキシベンジル−ｄｌ−シス／トランス−３−（２，２−ジクロロビニル）−２，２−ジメチル−シクロプロパンカルボキシレート）、サイフェノトリン（α−シアノ−３−フェノキシベンジル（１Ｒ）−シス／トランス−クリサンテマート）、フェンプロパスリン（α−シアノ−３−フェノキシベンジル−２，２，３，３−テトラメチル−シクロプロパンカルボキシレート）、サイフルスリン（α−シアノ−４−フルオロ−３−フェノキシベンジル−３−（２，２−ジクロロエテニル）−２，２−ジメチル−シクロプロパンカルボキシレート）、エトフェンプロックス（２−（４−エトキシフェニル）−２−メチルプロピル−ｍ−フェノキシベンジルエーテル）、ｄ・ｄ−Ｔ８０−プラレトリン（２−メチル−４−オキソ−３−（２−プロピニル）−２−シクロペンテニル−シス／トランス−クリサンテマート）等およびこれらの幾何異性体および光学異性体等のピレスロイド類；ダイアジノン（Ｏ，Ｏ−ジエチル−Ｏ−（２−イソプロピル−６−エチル−４−ピリミジニル）フォスフォロチオエート）、ジクロルボス（Ｏ−（２，２−ジクロロビニル）−Ｏ，Ｏ−ジメチルフォスフェート）、フェニトロチオン（Ｏ，Ｏ−ジメチル−Ｏ−（８−メチル−４−ニトロフェニル）フォスフォロチオエート）等の有機リン類；プロポクスル（２−（１−メチルエトキシ）フェニル−Ｎ−メチルカーバメイト）等のカーバメイト類；メトキサジアゾン（３−（２−メトキシフェニル）−５−メトキシ−１，３，４−オキサジアゾール−２（３Ｈ）−オン）等のオキサジアゾール類があげられる。
【００３０】
殺ダニ剤として、パラオキシ安息香酸エステル、ヨウ素化ホルマール、フェノール類、フタル酸エステル、サリチル酸フェニル、モノテルペン系ケトン類、モノテルペン系アルデヒド類、モノテルペン系エポキサイド類、安息香酸ベンジル、芳香族スルフォンアミド類、アニスアルデヒド類、植物精油、ビス（２，３，３，３−テトラクロロプロピル）エーテル、３−ブロモ−２，３−ヨード−２−プロペニル−エチルカルボナート、イソボルニルチオシアノアセテート（ＩＢＴＡ）等があげられる。
【００３１】
害虫忌避剤、殺虫剤、殺ダニ剤の添加量は特に限定されず、本発明の効果を損なわない範囲で添加することができる。
【００３２】
また、本発明の防臭消臭剤に、洗浄成分を添加して、洗浄防臭消臭剤として用いることができる。
【００３３】
洗浄防臭消臭剤は、食器洗い、クリーニング等の家庭用洗浄剤用途、オフィスビル、スーパーマーケット、食品工場、病院等の工業用途として、床面に塗布し、モップ等で拭き取る等の床面用洗浄剤としても使用できる。
【００３４】
洗浄成分としては、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤、両性界面活性剤等の公知の洗浄成分をあげることができる。
【００３５】
アニオン性界面活性剤としては、例えば、脂肪酸塩、アルキル硫酸エステル塩、アルキルスルホン酸塩、アルキルアリールスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、アルキルスルホコハク酸塩、アルキルジフェニルエーテルジスルホン酸塩、アルキルリン酸塩、ポリオキシエチレンアルキル硫酸エステル塩、スルホコハク酸エステル塩等をあげることができる。
【００３６】
カチオン性界面活性剤としては、例えば、高級アミンハロゲン酸塩、ハロゲン化アルキルピリジニウム、第４級アンモニウム塩等をあげることができる。
【００３７】
ノニオン性界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレン高級アルコールエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル等のポリオキシエチレングリコールアルキルエーテル類、ポリエチレングリコールモノステアレート等のポリエチレングリコール脂肪酸エステル類、ソルビタンモノラウレート、ポリオキシエチレンソルビタンモノラウレート等のソルビタン脂肪酸エステル類、グリコールモノステアレート等のグリコール脂肪酸エステル類、脂肪酸モノグリセリド類等をあげることができる。
【００３８】
両性界面活性剤としては、例えば、アルキルジメチルベタイン、アルキルアミノカルボン酸塩、アルキルジヒドロキシエチルベタイン、アルキルイミダゾリニウムベタイン、アルキルスルホベタイン等をあげることができる。
【００３９】
これらの界面活性剤は、アニオン性、カチオン性、ノニオン性または両性のものをそれぞれ単独で用いてもよく、あるいは２種以上を混合して使用してもよい。
【００４０】
洗浄成分の配合量は、防臭消臭剤中に０．０１〜３．０重量％であることが好ましく、０．１〜１．０重量％であることがより好ましい。配合量が０．０１重量％未満であると洗浄効果が発揮されにくい傾向があり、３．０重量％をこえると処理面にベタツキが生じる傾向がある。
【実施例】
【００４１】
つぎに本発明の防臭消臭剤を実施例に基づいて、さらに詳細に説明するが、本発明はかかる実施例のみに限定されるものではない。
【００４２】
実施例で用いた原材料は下記の通りである。
植物抽出物：シナレンギョウ、キンモクセイ、ドクダミ等の抽出エキスより成る植物抽出物（松下電工化研（株）製）
化合物（Ａ）：
【化４】
2007306978.tif 000005
（商品名ハイジェニア、タマ化学工業（株）製）
界面活性剤：非イオン系界面活性剤（商品名ノイゲンＥＴ−１６５、第一工業製薬（株）製）
香料：ハーブ（商品名ＨＥＲＢ'Ｓ２１８６−Ｅ、（株）井上香料製造所製）
【００４３】
実施例１〜５、比較例１
表１の組成の各原材料を充分に混合・撹拌し、精製水に溶解または懸濁させて液体防臭消臭剤を得た。表１中の数値は重量％である。
【００４４】
【表１】
2007306978.tif 000006
【００４５】
試験に用いた悪臭液（１）〜（５）の組成および初期濃度を表２に示す。
【００４６】
【表２】
2007306978.tif 000007
【００４７】
防臭消臭効果についてガス検知管法にて調べた。測定方法を下記に示す。
【００４８】
＜防臭消臭率＞
約３Ｌのガラス製容器の底部に実施例１〜４で得られた防臭消臭剤をそれぞれ３ｍＬ（実施例１、２）、１ｍＬ（実施例３、４）を入れた後、表２記載の悪臭液（１）〜（５）を各々加え、直ちにガラス製容器を密栓した。３０分経過後、検知管（（株）ガステック製）を用いてガラス製容器内の悪臭濃度（Ａ）を測定した。なお、前記防臭消臭剤で処理した悪臭液と同量の悪臭液のみを気化させ、同様に悪臭濃度（Ｂ）を測定し、その結果を表２に示す。その結果から、防臭消臭率（％）を以下の式にて算出した。試験は２回行い、その平均値を表３に記載した。
防臭消臭率（％）＝［（Ｂ）−（Ａ）］／（Ｂ）×１００
【００４９】
【表３】
2007306978.tif 000008
【００５０】
表３の結果より、本発明の防臭消臭剤は、悪臭の原因物質とされるアンモニア、アセトアルデヒド、トリメチルアミン、メチルメルカプタンに対して優れた効果を示すことが確認できた。
【００５１】
＜試験菌液の調製＞
Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｓｕｂｔｉｌｉｓ  ＮＢＲＣ  ３１３４  （枯草菌）、Ｓｔａｐｈｙｌｏｃｏｃｃｕｓ  ａｕｒｅｕｓ  ＡＴＣＣ  １２７３２  （黄色ブドウ球菌）、Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ  ｃｏｌｉ  ＮＢＲＣ  １２７１３（大腸菌）、Ｐｒｏｔｅｕｓ  ｍｉｌａｂｉｌｉｓ  ＮＢＲＣ  ３８４９（プロテウス菌）を３７℃で１８〜２４時間寒天培地にて培養し、生育した細菌を白金耳を用いて適量採取し、生理食塩水に懸濁させた。この懸濁液をさらに生理食塩水を用いて１０7  ｃｆｕ／ｍＬに調製し、滅菌ピペットで各１ｍＬずつ懸濁液を採取した後、採取液を均一に混合して試験菌液を調製した。
【００５２】
＜防臭消臭効果の持続性＞
２００ｍＬガラス容器底部にあらかじめ滅菌した絨毯（５×５ｃｍ、材質：ポリエステル）を設置し、絨毯の上に、細菌の栄養源として所定濃度に調製、滅菌した乾燥ブイヨン溶液１ｍＬを均一になるように滴下した。この上に示した細菌類の試験菌液０．１ｍＬを滴下した後、ガラス容器上部をポリエチレンシートで蓋をして３５℃恒温器内に静置した。２４時間後、蓋をめくり、複数のパネラー（６名）により、ガラス容器内の臭いの強度を評価した。
【００５３】
その後、実施例５および比較例１で得られた防臭消臭剤０．４ｍＬを絨毯表面に均一に滴下し、滴下直後に上記と同様の方法でガラス容器内の臭いの強度を評価した。
【００５４】
また別途、防臭消臭剤を滴下した後、ガラス容器をポリエチレンシートで蓋をし、さらに３５℃恒温器内に２４時間静置した後、上記と同様の方法で臭いの強度を評価して、防臭消臭効果の持続性を調べた。なお、臭いの強度の評価は、各パネラーが、下記臭い強度表示法で評価し、その平均値を表４に示す。
【００５５】
０  ：無臭
１  ：やっと感知できる臭い
２  ：何のにおいであるか分かる弱い臭い
２．５：比較的楽に感知できる臭い
３  ：楽に感知できる臭い
３．５：やや強い臭い
４  ：強い臭い
５  ：強烈な臭い
【００５６】
【表４】
2007306978.tif 000009
【００５７】
表４より、滴下前に臭い強度４以上であったガラス容器内の臭いは、実施例５および比較例１で得られた防臭消臭剤を滴下直後で１．１〜１．２にまで低下し、明らかな防臭消臭効果が認められた。しかし、滴下２４時間後にガラス容器内の臭い強度を評価した結果、比較例１で得られた防臭消臭剤を滴下した場合では、臭い強度が滴下前と同じ強さに戻っていた。
【００５８】
一方、実施例５で得られた防臭消臭剤を滴下した場合では、滴下２４時間後においても、臭い強度は２．１であり、防臭消臭効果が維持されていた。これにより、本発明の防臭消臭剤は、発生している臭気を瞬時に防臭消臭し、さらに細菌類が増殖し、有機物を分解することにより発生する悪臭を長期間抑制する効果を有することが明らかとなった。