(57)【要約】【課題】最大画角が８０°以上の広画角、２．７倍程度の変倍比、およびＦナンバーが２．８程度の大口径を有し、より高性能なズームレンズを提供すること。【解決手段】物体側から順に、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５を有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、前記第１レンズ群から前記第４レンズ群が移動し、前記第５レンズ群は固定され、広角端状態における、全系の焦点距離をｆｗ、前記第５レンズ群の横倍率をβ５、前記第４レンズ群の後側主点から光軸方向に計った前記第５レンズ群の前側主点位置をＳ４５ｗとするとき、  ０．６ ＜ β５ ＜ ０．９  Ｓ４５ｗ/fｗ＜−０．１５の条件を満足するズームレンズ。【選択図】図１
2007093976.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、負の屈折力を持つ第１レンズ群と、正の屈折力を持つ第２レンズ群と、負の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群を有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群は一旦像側に移動したのち物体側に移動し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の間隔が縮小し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の間隔が拡大し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群の間隔が縮小し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群の間隔が拡大し、
広角端状態における、全系の焦点距離をｆｗ、前記第５レンズ群の横倍率をβ５、前記第４レンズ群の後側主点から光軸方向に計った前記第５レンズ群の前側主点位置をＳ４５ｗとするとき、
０．６ ＜ β５ ＜ ０．９
Ｓ４５ｗ/fｗ＜−０．１５
の条件を満足することを特徴とするズームレンズ。
【請求項２】
望遠端状態における全系のＦナンバーをＦｎｏｔ、望遠端状態での全系の焦点距離をｆｔ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とするとき、
−１．8  ＜  ｆ１×Ｆｎｏｔ／ｆｔ  ＜  −１．０
の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項３】
前記第５レンズ群は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた正レンズと負レンズとの接合正レンズを有することを特徴とする請求項１または請求項２のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項４】
前記第４レンズ群は、物体側より順に、負レンズと両凸形状の正レンズとの接合正レンズと、１枚以上の正レンズからなることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項５】
前記第４レンズ群または前記第５レンズ群の少なくとも一方が、少なくとも１枚の非球面レンズを有し、
前記非球面レンズは、レンズ中心から周辺に行くに従って正の屈折力が弱くなることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項６】
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズと少なくとも１枚の正レンズを有し、前記第２レンズ群の前記正レンズのアッベ数をνｄとするとき、
νｄ＞７0
の条件を満たすことを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項７】
前記第２レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を持つ前群と、正の屈折力を持つ後群からなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは前記前群を光軸に沿って移動させることにより行い、前記前群の焦点距離をｆ２a、前記後群の焦点距離をｆ２bとするとき、
１．１  ＜  ｆ２a／ｆ２b  ＜  １．５
の条件を満足することを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一眼レフレックスカメラやデジタルカメラ等に適したズームレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、一眼レフレックスカメラやデジタルカメラ等に用いられる大口径広角ズームレンズとして、負の屈折力を持つレンズ群が先行する４群ズームレンズや、５群ズームレンズが開示されている（例えば、特許文献１、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開２００１−１７４７０４号公報
【特許文献２】特開２００１−３１８３１４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、負・正・負・正の４群ズームレンズでは、広角端状態において画角が８０°以上を達成しているものの、非点収差やコマ収差を良好に補正するのが大変難しいと言う問題がある。
【０００４】
また、特許文献１の開示例では、負の屈折力を持つレンズ群が先行する５群ズームレンズで口径比が２．８程度の大口径であるものの、最大画角が７5°程度しかない。
【０００５】
また、特許文献２の開示例では、負の屈折力を持つレンズ群が先行する５群ズームレンズで最大画角が１００°を超えているものの、変倍比は２．７倍未満と小さく、Ｆナンバーも４程度しかない。
【０００６】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、最大画角が８０°以上の広画角、２．７倍程度の変倍比、およびＦナンバーが２．８程度の大口径を有し、より高性能なズームレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明は、物体側から順に、負の屈折力を持つ第１レンズ群と、正の屈折力を持つ第２レンズ群と、負の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群を有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群は一旦像側に移動したのち物体側に移動し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の間隔が縮小し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の間隔が拡大し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群の間隔が縮小し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群の間隔が拡大し、
広角端状態における、全系の焦点距離をｆｗ、前記第５レンズ群の横倍率をβ５、前記第４レンズ群の後側主点から光軸方向に計った前記第５レンズ群の前側主点位置をＳ４５ｗとするとき、
０．６ ＜ β５ ＜ ０．９
Ｓ４５ｗ/fｗ＜−０．１５
の条件を満足することを特徴とするズームレンズを提供する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、最大画角が８０°以上の広画角、２．７倍程度の変倍比、およびＦナンバーが２．８程度の大口径を有し、より高性能なズームレンズを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明の実施の形態に関し詳説する。
【００１０】
本発明の実施の形態にかかるズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を持つ第１レンズ群と、正の屈折力を持つ第２レンズ群と、負の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群は一旦像側に移動したのち物体側に移動し、第１レンズ群と第２レンズ群の間隔が縮小し、第２レンズ群と第３レンズ群の間隔が拡大し、第３レンズ群と第４レンズ群の間隔が縮小し、第４レンズ群と第５レンズ群の間隔が拡大し、広角端状態における、全系の焦点距離をｆｗとし、第５レンズ群の横倍率をβ５、第４レンズ群の後側主点と第５レンズ群の前側主点間隔をＳ４５ｗとするとき、以下の条件式（１）および（２）を満足する構成である。
（１）  ０．６ ＜  β５ ＜ ０．９
（２）  Ｓ４５ｗ/fｗ＜−０．１５  
一般に、負の屈折力を持つレンズ群が先行する多群ズームレンズは大口径広角ズームレンズとして適してる。しかし、８０度を超える画角を含み、２．８倍程度の変倍比と、Ｆナンバーが２．８程度の大口径比を有するためには４群構成では十分な性能を得ることがでない。そこで５群以上を含む構成を考えることが必要となるが、６群以上になるとズーミングのための機構部分が複雑化し、かつ大型化する。一方、５群構成とした場合、第５レンズ群を負屈折力のレンズ群とすると、第５レンズ群の横倍率が１を超えるため、第１レンズ群から第４レンズ群までの収差を拡大することになり、上記性能を確保する上では収差補正を十分に行うことが難しい。
【００１１】
本発明の実施の形態にかかるズームレンズでは、第５レンズ群を正屈折力のレンズ群とし、かつ５群全体のパワー配置を最適化することで上記性能を有するズームレンズの提供を可能にした。
【００１２】
条件式（１）は第５レンズ群の横倍率を適切な範囲に定めたものである。第５レンズ群の横倍率を条件式（１）のように正かつ１以下にすることで、第１レンズ群から第４レンズ群までの合成焦点距離を第５レンズ群よって短縮することができる。よって、第１レンズ群から第４レンズ群までの合成焦点距離を、第５レンズ群を含めた場合よりも長くすることができる。この結果、第１レンズ群から第４レンズ群の合成焦点距離をより長く設定することができ、発生収差も少なくすることができる。
【００１３】
条件式（１）の上限値を超えると、第５レンズ群による屈折力が減少し、上記効果が薄れることでコマ収差、歪曲収差や非点収差を良好に補正するために他のレンズ群への依存度が大きくなり、広角端状態から望遠端状態までの収差変動をバランスよく補正するのが困難になる。
【００１４】
条件式（１）の下限値を超えると、第５レンズ群の焦点距離が短くなり、第５レンズ群自体の球面収差、コマ収差が大きくなり、所望の性能やＦナンバーを十分確保することが困難になる。
【００１５】
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を０．８５にすることが好ましい。また、本発明の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．７５にすることが好ましい。
【００１６】
条件式（２）は第４レンズ群の後側主点から光軸方向に計った第５レンズ群の前側主点位置を適切な範囲に定めたものである。第５レンズ群は、条件式（２）のように第４レンズ群の後側主点から計った第５レンズ群の前側主点位置をできるだけ物体側によせることが望ましい。これによって、条件式（１）の横倍率を得るのに必要とされる第４レンズ群、および第５レンズ群の焦点距離をより長く設定できると共に、第４レンズ群、および第５レンズ群で発生する球面収差、特に広角端状態のコマ収差をより少なくでき所望の高画角、高変倍比、および大口径比と高い光学性能を得ることができる。
【００１７】
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を−０．３にすることが好ましい。
【００１８】
また、本発明の実施の形態にかかるズームレンズは、望遠端状態における全系のＦナンバーをＦｎｏｔ、望遠端状態での全系の焦点距離をｆｔ、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とするとき、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）  −１．8  ＜  ｆ１×Ｆｎｏｔ／ｆｔ  ＜  −１．０
条件式（３）は、第１レンズ群の焦点距離を適切な範囲に定めたものである。
【００１９】
条件式（３）の上限値を超えると、第１レンズ群の屈折力が増大し、レンズ外径のコンパクト化、またバックフォーカスの確保には有利であるが、広角端状態でのコマ収差や歪曲収差、また望遠端状態での球面収差やコマ収差等をバランスよく補正するのが困難になる。
【００２０】
条件式（３）の下限値を超えると、レンズ外径が増大し好ましくない。または、歪曲収差やコマ収差が悪化し高い光学性能を得ることができなくなる。
【００２１】
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を−１．３にすることが好ましい。また、本発明の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を−１．７にすることが好ましい。
【００２２】
また、本発明の実施の形態にかかるズームレンズは、第５レンズ群は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた正レンズと負レンズとの接合正レンズ有することが望ましい。
【００２３】
第５レンズ群に、物体側より順に、物体側に凸面を向けた正レンズと負レンズとの接合正レンズを含む構成を採用することで、従来多く見られた物体側から順に、負レンズと正レンズとの接合正レンズとする構成より有利な点が多くなる。物体側から順に、正レンズと負レンズと言う、いわゆる望遠レンズ形式となり、第５レンズ群の前側主点位置を物体側に近づけることが容易となり、条件式（２）を満たしやすくなる。また、負レンズを像面側にもってくることで、第１レンズ群を負レンズとしたことによる広角側の歪曲収差の補正不足分を補正する効果と、変倍に伴う像面の変動の補正が見込まれる。また、周辺光量の観点から見ても、第５レンズ群の正レンズで周辺の光束高さを下げる作用が強く働き、レンズ径を小さくする上で有利である。
【００２４】
また、本発明の実施の形態にかかるズームレンズは、第４レンズ群は、物体側から順に
負レンズと両凸形状の正レンズとの接合正レンズと、１枚以上の正レンズから構成されることが望ましい。
【００２５】
第４レンズ群を物体側より順に、負レンズと両凸形状の正レンズとの接合正レンズと、１枚以上の正レンズによって構成することで、従来多く見られた物体側から順に正レンズと負レンズとの接合正レンズとする構成より有利な点が多くなる。第５レンズ群の時とは逆に、物体側から順に、負レンズ、正レンズ、および正レンズと言う、いわゆるレトロフォーカスレンズ形式となり、第４レンズ群の後側主点位置を像面側に近づけることが容易となり、条件式（２）を満たしやすくなる。また、第４レンズ群、および第５レンズ群全体としては、前後に負レンズを持つ前後対称な光学系となり、広画角に強いレンズとなる。これは、広画角と像面の平坦性を必要とする接眼レンズ系などでもよく用いられるレンズタイプである。これにより、第３レンズ群から射出されたほぼ平行光束に対して収差をほとんど発生させること無く像面に結像できる。
【００２６】
また、本発明の実施の形態にかかるズームレンズは、第４レンズ群または第５レンズ群の少なくとも一方が、少なくとも１枚の非球面レンズを有し、この非球面レンズはレンズ中心から周辺に行くに従って正の屈折力が弱くなることが望ましい。
【００２７】
第４レンズ群または第５レンズ群の正レンズに非球面を含めることで、特に球面収差と周辺像高でのコマ収差と像面湾曲収差を効果的に補正できる。
【００２８】
また、本発明の実施の形態にかかるズームレンズでは、第２レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズと少なくとも１枚の正レンズを有し、第２レンズ群の正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）におけるアッベ数をνｄとするとき、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）  νｄ＞７0
条件式（４）は第２レンズ群の構成を規定したものである。第１レンズ群が負のパワーを持つズームタイプでは、第２レンズ群でマージナル光線（光軸に平行な入射光束のうち、最も入射高が高い光線）が最も高くなり、球面収差や軸上色収差へ与える影響が非常に大きい。そこで、条件式（４）を満たす正レンズを用いると軸上色収差を良好に補正できる。ただし、条件式（４）を満たすような硝材は一般的に屈折率が低いものが多く、球面収差の補正が不足しがちであった。そこで第２レンズ群に非球面レンズを併用することで軸上色収差と球面収差を同時に良好に補正可能とした。
【００２９】
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を８０にすることが好ましい。
【００３０】
また、本発明の実施の形態にかかるズームレンズは、第２レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を持つ前群と、正の屈折力を持つ後群からなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは前記前群を光軸に沿って移動させることにより行い、前群の焦点距離をｆ２a、後群の焦点距離をｆ２bとするとき、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）  １．１  ＜  ｆ２a／ｆ２b  ＜  １．５
条件式（５）は第２レンズ群の前群と後群の焦点距離の比を規定したものである。
【００３１】
条件式（５）の下限値を超えると、広角側と望遠側でのフォーカシング移動量の差が大きくなり、フォーカスに必要な空気間隔が大きくなる為、レンズ全体が大きくなり好ましくない。または、合焦時の球面収差の変動が大きくなり、高い光学性能が得られなくなる。
【００３２】
条件式（５）の上限値を超えると、広角側と望遠側でのフォーカシング移動量の差が大きくなり、フォーカスに必要な空気間隔が大きくなる為、レンズ全体が大きくなり好ましくない。または、球面収差が悪化し、高い光学性能が得られなくなる。
【００３３】
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を１．４にすることが好ましい。また、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（５）の上限値を１．３にすることが更に好ましい。また、本発明の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を１．１５にすることが好ましい。
【００３４】
〔実施例〕
以下，本発明の実施の形態にかかるズームレンズの各実施例について図面を参照しつつ説明する。
【００３５】
各実施例において、非球面は光軸に垂直な方向の高さをｙ、高さｙにおける光軸方向の変異量をＸ（ｙ）、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒ、円錐係数をＫ、ｎ次の非球面係数をＣｎとおいたとき、以下の数式で表される。
Ｘ（ｙ）＝（ｙ２/ｒ）/［１＋［１−Ｋ（ｙ２/ｒ２）］１/２］
＋Ｃ４×ｙ４＋Ｃ６×ｙ６＋Ｃ８×ｙ８＋Ｃ１０×ｙ１０＋Ｃ１２×ｙ１２
また、各実施例の諸元値表において、非球面には面番号の右側に＊印を付している。
【００３６】
〔第１実施例〕
図１は、本発明の第１実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図である。
【００３７】
図１において、本第１実施例のズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５から構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側に移動したのち物体側に移動し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４は共に物体側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は固定されている構成である。
【００３８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向け像面Ｉ側の面に非球面を有する負メニスカスレンズと、両凹形状の負レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズから構成されている。
【００３９】
第２レンズ群Ｇ２は、正屈折力の前群Ｇ２ａと、正屈折力の後群Ｇ２ｂから構成され、前群Ｇ２ａは、物体側の面に非球面を有する両凸形状の正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズから構成され、後群Ｇ２ｂは、両凸形状の正レンズから構成されている。
【００４０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズから構成されている。
【００４１】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズと、像面Ｉ側の面に非球面を有する両凸形状の正レンズから構成されている。
【００４２】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズから構成されている。
【００４３】
無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、前群Ｇ２ａを像面Ｉ方向に移動して行う。また、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３の最も物体側に配置され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。
【００４４】
以下の表１に、本第１実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲げる。表の（全体諸元）中の、ｆは焦点距離、ＦはＦナンバー、 ２ωは画角（単位：度）をそれぞれ表す。（レンズデータ）中の、Ｒｉは物体側からの面番号、ｒは面の曲率半径、ｄは面間隔、νｄ及びｎｄはｄ線（波長λ＝５８６．６ｎｍ）におけるアッベ数および屈折率をそれぞれ表す。（非球面データ）には、各非球面係数を示す。なお、「Ｅ−ｎ」は「１０−ｎ」を示す。（可変間隔データ）中には、広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における、焦点距離ｆと各可変間隔をそれぞれ示す、（条件式対応値）には、各条件式の値を示す。なお、曲率半径「ｒ＝∞」は、平面を示し、空気の屈折率ｎｄ＝１．００００００は記載を省略している。
【００４５】
なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されること無く他の適当な単位を用いることもできる。なお、これらの記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とする。
【００４６】
（表１）
（全体諸元）
ｆ＝24.78〜67.７
F=2.91
2ω=82.2〜35.4
（レンズデータ）
ｒ      d      νｄ      nd
R1     148.55    3.20    49.5    1.744429
R2*     26.69   15.05
R3    -140.00    2.20    63.3    1.618000
R4     170.00    0.20
R5      59.74    4.00    23.1    1.860740
R6      96.63    (d6)
R7*     58.54    0.09    38.1    1.553890
R8      60.61    5.13    46.6    1.816000
R9   -4381.42    8.35    37.6
R10     79.18    1.54    23.8    1.846660
R11     30.73    8.00    91.2    1.456000
R12   -637.46    (d12)
R13     59.59    4.84    40.8    1.882997
R14   -925.95    (d14)
R15      ∞      1.65                    （開口絞りＳ）
R16   -468.53    3.00    23.1    1.860740
R17    -41.13    1.15    54.7    1.729157
R18     58.99    3.13
R19    -40.45    1.15    54.7    1.729157
R20   -129.43    (d20)
Ｒ21   249.89    1.20    23.8    1.846660
Ｒ22    61.26    6.50    81.6    1.497000
Ｒ23   -33.18    0.20
Ｒ24   499.94    3.25    81.4    1.495500
Ｒ25  -150.00   (d25)
R26     37.97    4.80    81.5    1.496999
R27    337.67    1.40    25.4    1.805181
R28     69.31     Bf
（非球面データ）
面      K            C 4         C 6         C 8          C10         C12
R2  -1.8970E-01  3.9947E-06  -1.0319E-09  7.4218E-12  -1.0720E-14  6.8060E-18
R7  -2.2290E-01 -1.1042E-07  -4.2572E-10  2.1178E-12  -2.0591E-15  0.0000
R25  -9.5432E+00  3.2539E-06   1.1325E-09  4.9837E-12  -8.3197E-15  0.0000
（可変間隔データ）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ    24.78            51.92            67.70 
d6     48.16             9.18             1.85 
d12      7.59             7.59             7.59 
d14      1.35            20.98            28.94 
d20     16.60             6.77             1.60 
d25      1.50            14.05            24.18 
（条件式対応値）
（１）  β５＝0.82
（２）  Ｓ４５ｗ/fｗ＝-0.47
（３）  ｆ１×Ｆｎｏｔ／ｆｔ＝-1.6４
（４）  νｄ＝91.2
（５）  ｆ２a／ｆ２b＝1.21
【００４７】
図２は、本第１実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高、Ａは主光線の入射角、ｄはｄ線（波長λ＝５８７．６nm）を示している。Ｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）、Ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）を示している。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリジオナル像面を示している。球面収差図において、実線は球面収差、破線はサインコンディションを示している。倍率色収差図はｄ線に対するｇ線を示している。なお、これらの記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とする。
【００４８】
各収差図から、本第１実施例にかかるズームレンズは、諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００４９】
〔第２実施例〕
図３は、本発明の第２実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図である。
【００５０】
図３において、本第２実施例のズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５から構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側に移動したのち物体側に移動し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４は共に物体側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は固定されている構成である。
【００５１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向け像面Ｉ側の面に非球面を有する負メニスカスレンズと、両凹形状の負レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズから構成されている。
【００５２】
第２レンズ群Ｇ２は、正屈折力の前群Ｇ２ａと、正屈折力の後群Ｇ２ｂから構成され、前群Ｇ２ａは、物体側の面に非球面を有する両凸形状の正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズから構成され、後群Ｇ２ｂは、両凸形状の正レンズから構成されている。
【００５３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズから構成されている。
【００５４】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズと、像面Ｉ側の面に非球面を有する両凸形状の正レンズから構成されている。
【００５５】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズから構成されている。
【００５６】
無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、前群Ｇ２ａを像面Ｉ方向に移動して行う。また、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３の最も物体側に配置され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。
【００５７】
以下の表２に、本第２実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００５８】
（表２）
（全体諸元）
ｆ＝24.78〜67.７
F=2.91
2ω=82.2〜35.4
（レンズデータ）
r      d     νｄ     nd
R1      125.62   3.20   49.52   1.744429 
R2*      26.88  14.95
R3     -140.00   2.20   63.33   1.618000 
R4      164.53   0.20              
R5       53.97   4.00   23.78   1.846660 
R6       75.60   (d6)       
R7*      59.74   0.10   38.09   1.553890
R8       62.41   5.0    49.60   1.772499 
R9     -762.32   6.00              
R10     113.72   1.50   26.52   1.761821 
R11      30.03   8.30   82.56   1.497820 
R12    -315.20   (d12)             
R13      60.55   4.84   40.76   1.882997 
R14    -474.60   (d14)      
R15       ∞     1.65                     （開口絞りＳ）
R16  -1292.82    3.05   23.78   1.846660
R17    -36.86    1.15   54.68   1.729157 
R18     54.86    3.30              
R19    -39.10    1.15   54.68   1.729157 
R20   -139.40   (d20)            
Ｒ21   285.08    1.20   25.42   1.805181 
Ｒ22    46.73    7.11   82.56   1.497820 
Ｒ23   -32.76    0.20            
Ｒ24   508.57    2.80   64.14   1.516330 
Ｒ25* -127.81   (d25)       
R26     39.24    5.05   82.56   1.497820 
R27    599.11    1.40   25.42   1.805181 
R28     74.82    Bf
（非球面データ）
面      K         C 4         C 6          C 8         C10        C12
R2   -0.1438   3.8749E-06  -2.2610E-10   6.0954E-12  -8.9785E-15   6.529E-18
R7   -0.4588  -2.4347E-07  -1.2907E-10   1.7953E-12  -1.9730E-15   0.0000
R25   13.3795   3.3574E-06   3.1407E-09  -8.1398E-12   1.4058E-14   0.0000
（可変間隔データ）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ     24.78            51.92            67.70 
d6     47.46             9.09             1.87 
d12      7.35             7.35             7.35 
d14      1.35            19.10            26.58 
d20     16.24             6.48             1.60 
d25      1.40            14.23            23.79 
（条件対応値）
（１）  β５＝0.82
（２）  Ｓ４５ｗ/fｗ＝-0.50
（３）  ｆ１×Ｆｎｏｔ／ｆｔ＝-1.62
（４）  νｄ＝82.6
（５）  ｆ２a／ｆ２b＝1.23
【００５９】
図４は、本第２実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。
【００６０】
各収差図から、本第２実施例にかかるズームレンズは、諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有していることが明らかである。
〔実施例３〕
図５は、本発明の第３実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図である。
【００６１】
図５において、本第３実施例のズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５から構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側に移動したのち物体側に移動し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４は共に物体側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は固定されている構成である。
【００６２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向け像面Ｉ側の面に非球面を有する負メニスカスレンズと、両凹形状の負レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズから構成されている。
【００６３】
第２レンズ群Ｇ２は、正屈折力の前群Ｇ２ａと、正屈折力の後群Ｇ２ｂから構成され、前群Ｇ２ａは、物体側の面に非球面を有する正メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズから構成され、後群Ｇ２ｂは、両凸形状の正レンズから構成されている。
【００６４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズから構成されている。
【００６５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズと、像面Ｉ側の面に非球面を有し物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズから構成されている。
【００６６】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズから構成されている。
【００６７】
無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、前群Ｇ２ａを像面Ｉ方向に移動して行う。また、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３の最も物体側に配置され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。
【００６８】
以下の表３に、本第３実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００６９】
(表３)
（全体諸元）
ｆ＝24.78〜67.７
F=2.92
2ω=82.2〜35.4
（レンズデータ）
r       d      νｄ      nd
R1     124.77    3.00   49.52    1.744429
R2*     27.48   14.50    
R3    -140.00    2.20   63.33    1.618000
R4     170.00    0.20              
R5      52.25    4.00   23.78    1.846660
R6      69.81    (d6)
R7*     60.50    0.10   38.09    1.553890
R8      63.21    4.78   49.60    1.772499
R9   12779.25    5.4000
R10    111.76    1.75   26.52    1.761821
R11     30.78    8.40   82.56    1.497820
R12   -209.11    (d12)
R13     61.32    4.70   40.76    1.882997
R14   -438.25    (d14)
R15      ∞      1.65                     （開口絞りＳ）
R16   -669.73    3.40   23.78    1.846660
R17    -36.02    1.10   55.53    1.696797
R18     60.85    3.05
R19    -42.21    1.05   54.68    1.729157
R20   -274.34    (d20)
R21    234.05    1.10   25.42    1.805181
R22     42.64    7.14   82.56    1.497820
R23    -33.19    0.20
R24   -605.58    2.50   49.60    1.772499
R25*  -136.80    0.08   38.09    1.553890
R26   -130.93    (d26)
R27     40.74    5.15   82.56    1.49782
R28   -910.23    1.40   25.42    1.805181
R29     87.90     Bf
（非球面データ）
面      K           C 4         C 6          C 8         C10         C12
R2  -1.5280E-01  3.7704E-06  -5.3623E-10  6.7695E-12  -1.0431E-14  7.4566E-18
R7  -1.8520E-01 -4.3765E-07  -2.3315E-10  2.3862E-12  -2.8617E-15  0.0000
R25   1.1437E+01  2.8992E-06   3.8341E-09 -1.2929E-11   2.1850E-14  0.0000
（可変間隔データ）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ   24.78            52.00             67.70 
d6   48.09             9.21              1.85
d12    7.53             7.53              7.53
d14    1.35            18.90             26.53
d20   16.45             6.51              1.60
d26    1.30            14.47             23.86
（条件対応値）
（１）  β５＝0.82
（２）  Ｓ４５ｗ/fｗ＝-0.44
（３）  ｆ１×Ｆｎｏｔ／ｆｔ＝-1.65
（４）  νｄ＝82.6
（５）  ｆ２a／ｆ２b＝1.25
【００７０】
図６は、本第３実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。
【００７１】
各収差図から、本第３実施例にかかるズームレンズは、諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００７２】
〔第４実施例〕
図７は、本発明の第４実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図である。
【００７３】
図７において、本第４実施例のズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５から構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側に移動したのち物体側に移動し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４は共に物体側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は固定されている構成である。
【００７４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向け像面Ｉ側の面に非球面を有する負メニスカスレンズと、両凹形状の負レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズから構成されている。
【００７５】
第２レンズ群Ｇ２は、正屈折力の前群Ｇ２ａと、正屈折力の後群Ｇ２ｂから構成され、前群Ｇ２ａは、物体側の面に非球面を有する正メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズから構成され、後群Ｇ２ｂは、両凸形状の正レンズから構成されている。
【００７６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズから構成されている。
【００７７】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズと、像面Ｉ側の面に非球面を有し物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズから構成されている。
【００７８】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズから構成されている。
【００７９】
無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、前群Ｇ２ａを像面Ｉ方向に移動して行う。また、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３の最も物体側に配置され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。
【００８０】
以下の表４に、本第４実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００８１】
（表４）
(全体諸元)
ｆ＝24.78〜67.７
F=2.92
2ω=82.2〜35.4
（レンズデータ）
r       d      νｄ      nd
R1     120.00    3.00   49.52    1.744429
R2*     27.87   14.50  
R3    -140.00    2.20   63.33    1.618
R4      87.55    0.20  
R5      56.59    4.00   31.31    1.90366
R6     100.69    (d6)
R7*     60.51    0.10   38.09    1.55389
R8      63.20    4.51   49.60    1.772499
R9   -9682.46    6.00
R10    117.81    1.47   26.52    1.761821
R11     30.70    8.40   82.56    1.49782
R12   -195.19    (d12)
R13     59.30    4.85   40.76    1.882997
R14   -527.45   (d14)
R17      ∞      1.65                     （開口絞りＳ）
R16   -516.24    3.46   23.06    1.86074
R17    -34.64    1.10   52.32    1.754998
R18     61.49    2.97
R19    -42.94    1.05   52.32    1.754998
R20   -139.62    (d20)
R21    372.93    1.10   25.42    1.805181
R22     48.37    7.00   82.56    1.49782
R23    -32.58    0.20
R24   -784.3     2.50   49.60    1.772499
R25*  -136.22    0.09   38.09    1.55389
R26   -150.00   (d26)
R27     40.92    6.00   82.56    1.49782
R28   -276.81    1.40   25.42    1.805181
R29     95.99     Bf
（非球面データ）
面       K          C 4          C 6          C 8         C10         C12
R2  -1.2870E-01  3.7539E-06  -1.7076E-09  1.0990E-11  -1.6921E-14  1.1239E-17
R7   1.1000E-01 -5.5738E-07   1.2030E-10  1.3357E-12  -1.7946E-15  0.0000
R25   9.4244E+00  2.5528E-06   8.0499E-09 -5.1196E-11   1.9412E-13 -2.7823E-16
（可変間隔データ）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ      24.78             52.00           67.70 
d6       48.45             12.43            1.85
d12        7.39              7.39            7.39
d14        1.35             16.36           26.28
d20       16.95              8.43            1.60
d26        1.30             11.68           24.04
（条件式対応値）
（１）  β５＝0.81
（２）  Ｓ４５ｗ/fｗ＝-0.51
（３）  ｆ１×Ｆｎｏｔ／ｆｔ＝-1.65
（４）  νｄ＝82.6
（５）  ｆ２a／ｆ２b＝1.2７
【００８２】
図８は、本第４実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。
【００８３】
各収差図から、本第４実施例にかかるズームレンズは、諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００８４】
このように本発明によれば、一眼レフレックスカメラやデジタルカメラ等に適したズームレンズに関し、最大画角が８０°以上の広画角を含み、２．７倍程度の変倍比と、Ｆナンバーが２．８程度と大口径比を有する高性能なズームレンズが達成できる。
【００８５】
なお、本発明の実施例として、５群構成のレンズ系を示したが、該５群に付加レンズ群を加えただけのレンズ系も本発明の効果を内在した同等のレンズ系であることは言うまでもない。また、各レンズ群内の構成においても、実施例の構成に付加レンズを加えただけのレンズ群も本発明の効果を内在した同等のレンズ群であることは言うまでもない。
【００８６】
また、上述の実施の形態は例に過ぎず、上述の構成や形状に限定されるものではなく、本発明の範囲内において適宜修正、変更が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００８７】
【図１】本発明の第１実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図である。
【図２】本第１実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。
【図３】本発明の第２実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図である。
【図４】本第２実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。
【図５】本発明の第３実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図である。
【図６】本第３実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。
【図７】本発明の第４実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図である。
【図８】本第４実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。
【符号の説明】
【００８８】
Ｇ１    第１レンズ群
Ｇ２    第２レンズ群
Ｇ３    第３レンズ群
Ｇ４    第４レンズ群
Ｇ５    第５レンズ群
Ｇ２ａ  前群
Ｇ２ｂ  後群
Ｓ      開口絞り
Ｉ      像面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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