(57)【要約】【課題】高さ調整機能付き支持脚を簡単かつ安価に提供する。【解決手段】第１脚部材７は、横断面円形状の大径脚部１３と大径脚部１３に一体に突設した横断面円形状の小径脚部１５とで構成する。第１脚部材７側の当接部２１は第２脚部材９側に向かって高低差を有する山部１７と谷部１９とからなる。第２脚部材９は、第１脚部材７側に開口し小径脚部１５が嵌合する横断面円形状の凹部１４を有する円筒体で構成する。第２脚部材９側の当接部３１は第１脚部材７側に向かって高低差を有する谷部２７と山部２９とからなる。第１脚部材７の山部１７の山頂を第２脚部材９の谷部１９の谷底に、第２脚部材９の山部２９の山頂を第１脚部材７の谷部２７の谷底に当接することで支持脚全長寸法を最短にする。第１脚部材７の山部１７の山頂を第２脚部材９の山部２９の山頂に当接することで支持脚全長寸法を最長にする。【選択図】図３
2007307076.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被支持体を設置面に設置高さ可変に支持して設置する高さ調整機能付き支持脚であって、
嵌合状態で少なくとも一部が互いに当接する当接部をそれぞれ有する樹脂製又は硬質ゴム製の第１及び第２脚部材と、
上記第１及び第２脚部材の一方を被支持体に、他方を設置面にそれぞれ配置し、上記第１及び第２脚部材を各々の当接部の当接位置が変わるように相対的に移動させて支持脚全長寸法を変えた状態で、上記各々の当接部の当接位置が変動しないように両者を位置決めする位置決め手段とを備えていることを特徴とする高さ調整機能付き支持脚。
【請求項２】
請求項１に記載の高さ調整機能付き支持脚において、
上記第１脚部材は、平面視略矩形の基部と該基部に一体に突設された縦断面略矩形ブロック状の隆起部とで構成され、第１脚部材側の当接部は上記基部の隆起部外周りに形成された傾斜面からなり、
上記第２脚部材は、上壁部と該上壁部の両端に一体に形成された側壁部とで構成され、これら上壁部及び両側壁部間に上記第１脚部材側に開口し上記隆起部が嵌合する縦断面略コ字状の溝部を有し、第２脚部材側の当接部は上記両側壁部の先端に形成された傾斜面からなることを特徴とする高さ調整機能付き支持脚。
【請求項３】
請求項１に記載の高さ調整機能付き支持脚において、
上記第１脚部材は、横断面円形状の大径脚部と該大径脚部に一体に突設された横断面円形状の小径脚部とで構成され、第１脚部材側の当接部は上記大径脚部の小径脚部外周りに形成された傾斜面からなり、
上記第２脚部材は、上記第１脚部材側に開口し上記小径脚部が嵌合する横断面円形状の凹部を有する円筒体で構成され、第２脚部材側の当接部は上記凹部開口端縁に形成された傾斜面からなることを特徴とする高さ調整機能付き支持脚。
【請求項４】
請求項１に記載の高さ調整機能付き支持脚において、
上記第１脚部材は、横断面円形状の大径脚部と該大径脚部に一体に突設された横断面円形状の小径脚部とで構成され、第１脚部材側の当接部は第２脚部材側に向かって高低差を有するように高所と低所とが上記大径脚部の小径脚部外周りに全周に亘って交互に連続し、かつ隣り合う高所と低所との間に段差部を有するように形成された複数個の傾斜面からなり、
上記第２脚部材は、上記第１脚部材側に開口し上記小径脚部が嵌合する横断面円形状の凹部を有する円筒体で構成され、第２脚部材側の当接部は第１脚部材側に向かって高低差を有するように高所と低所とが上記凹部開口端縁に全周に亘って交互に連続し、かつ隣り合う高所と低所との間に段差部を有するように形成され上記第１脚部材側の各傾斜面に対応する複数個の傾斜面からなり、
上記第１脚部材の各傾斜面の高所が第２脚部材の各傾斜面の低所に、上記第２脚部材の各傾斜面の高所が第１脚部材の各傾斜面の低所に当接することで支持脚全長寸法を最短にし、一方、上記第１脚部材の各傾斜面の高所が第２脚部材の各傾斜面の高所に当接することで支持脚全長寸法を最長にするように構成されていることを特徴とする高さ調整機能付き支持脚。
【請求項５】
請求項１に記載の高さ調整機能付き支持脚において、
上記第１脚部材は、横断面円形状の大径脚部と該大径脚部に一体に突設された横断面円形状の小径脚部とで構成され、第１脚部材側の当接部は第２脚部材側に向かって高低差を有するように上記大径脚部の小径脚部外周りに全周に亘って交互に連続して形成された山部と谷部とからなり、
上記第２脚部材は、上記第１脚部材側に開口し上記小径脚部が嵌合する横断面円形状の凹部を有する円筒体で構成され、第２脚部材側の当接部は第１脚部材側に向かって高低差を有するように上記凹部開口端縁に全周に亘って交互に連続して形成され上記第１脚部材側の山部に対応する谷部と上記第１脚部材の谷部に対応する山部とからなり、
上記第１脚部材の山部の山頂が第２脚部材の谷部の谷底に、上記第２脚部材の山部の山頂が第１脚部材の谷部の谷底に当接することで支持脚全長寸法を最短にし、一方、上記第１脚部材の山部の山頂が第２脚部材の山部の山頂に当接することで支持脚全長寸法を最長にするように構成されていることを特徴とする高さ調整機能付き支持脚。
【請求項６】
請求項１に記載の高さ調整機能付き支持脚において、
上記第１脚部材は、横断面円形状の本体部と、該本体部の反第２脚部材側の端部外周に全周に亘って一体に張り出し形成された円環状の張出部と、上記本体部外周面に周方向に間隔をあけて一体に形成され上記張出部から第２脚部材側に向かって延出する複数個の延出部とで構成され、第１脚部材側の当接部は上記延出部からなり、
上記第２脚部材は、上記第１脚部材側に開口し上記本体部が嵌合する横断面円形状の凹部を有する円筒体で構成され、第２脚部材側の当接部は第１脚部材側に向かって高低差を有するように上記凹部開口端縁に全周に亘って交互に連続して形成された谷部と山部とからなり、
上記第１脚部材の延出部先端が第２脚部材の谷部の谷底に当接することで支持脚全長寸法を最短にし、一方、上記延出部先端が第２脚部材の山部の山頂に当接することで支持脚全長寸法を最長にするように構成されていることを特徴とする高さ調整機能付き支持脚。
【請求項７】
請求項１に記載の高さ調整機能付き支持脚において、
上記第１脚部材は、横断面円形状の内側脚部と、該内側脚部の外周に連結部を介して上記内側脚部を包囲するように同心状に一体に連結され上記内側脚部との間に第２脚部材側に開口するとともに上記連結部の肉厚変化により深溝部と浅溝部とが全周に亘って交互に連続した円環状の溝部を形成する外側脚部とで構成され、第１脚部材側の当接部は上記溝部底面からなり、
上記第２脚部材は、上記第１脚部材側に開口し上記内側脚部が嵌合する横断面円形状の凹部を有する円筒体で構成され、第２脚部材側の当接部は第１脚部材側に向かって高低差を有するように上記凹部開口端縁に全周に亘って交互に連続して形成され上記第１脚部材の深溝部に対応する山部と浅溝部に対応する谷部とからなり、
上記第２脚部材の山部の山頂が第１脚部材の深溝部に対応する溝部底面に、上記第２脚部材の谷部の谷底が第１脚部材の浅溝部に対応する溝部底面に当接することで支持脚全長寸法を最短にし、一方、上記第２脚部材の山部の山頂が第１脚部材の浅溝部に対応する溝部底面に当接することで支持脚全長寸法を最長にするように構成されていることを特徴とする高さ調整機能付き支持脚。
【請求項８】
請求項１に記載の高さ調整機能付き支持脚において、
上記第１脚部材は、横断面円形状の内側脚部と、該内側脚部の外側に間隔をあけて該内側脚部を包囲するように同心状に設けられた外側脚部と、これら内側脚部及び外側脚部を周方向に間隔をあけて複数箇所で連結し第２脚部材側に向かって延びる連結リブ部とで構成され、第１脚部材側の当接部は上記連結リブ部からなり、
上記第２脚部材は、上記第１脚部材側に開口し上記内側脚部が嵌合する横断面円形状の凹部を有する円筒体で構成され、第２脚部材側の当接部は第１脚部材側に向かって高低差を有するように上記凹部開口端縁に全周に亘って交互に連続して形成された谷部と山部とからなり、
上記第１脚部材の連結リブ部先端が第２脚部材の谷部の谷底に当接することで支持脚全長寸法を最短にし、一方、上記連結リブ部先端が第２脚部材の山部の山頂に当接することで支持脚全長寸法を最長にするように構成されていることを特徴とする高さ調整機能付き支持脚。
【請求項９】
請求項１に記載の高さ調整機能付き支持脚において、
上記第１脚部材は、第２脚部材側に開口し該第２脚部材が嵌合する横断面円形状の凹部を有するとともに該凹部底面全体に第２脚部材側に向かって高低差を有する湾曲面が形成された円筒体で構成され、第１脚部材側の当接部は上記湾曲面からなり、
上記第２脚部材は、第１脚部材側に向かって高低差を有する湾曲面が先端面全体に形成された横断面円形状の円形体で構成され、第２脚部材側の当接部は上記湾曲面からなり、
上記第１脚部材の湾曲面の高所が第２脚部材の湾曲面の低所に、上記第２脚部材の湾曲面の高所が第１脚部材の湾曲面の低所に当接することで支持脚全長寸法を最短にし、一方、上記第１脚部材の湾曲面の高所が第２脚部材の湾曲面の高所に当接することで支持脚全長寸法を最長にするように構成されていることを特徴とする高さ調整機能付き支持脚。
【請求項１０】
請求項３〜９のいずれか１項に記載の高さ調整機能付き支持脚において、
上記第１脚部材と第２脚部材との嵌合状態で両者間に閉空間が形成され、
上記第１及び第２脚部材のいずれか一方には、上記閉空間に連通する連通路が形成され、上記閉空間に充填材を上記連通路から充填して第１及び第２脚部材を動かないように固着して構成されていることを特徴とする高さ調整機能付き支持脚。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、高さ調整機能付き支持脚の改良に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、バスタブは主に圧縮成形法や積層成形法による樹脂製が一般的である。この場合、成形型から脱型した後に収縮により変形を起こしやすい。そこで、バスタブの高さを所望の高さに調整するためにバスタブの底面に脚部材を設けて、該脚部材の高さを調整することによってバスタブの高さを調整するようにしている。また、近年、室内の段差をなくすバリアフリー構造が積極的に取り入れられている。それに伴い、浴室の床面も段差の少ないものが多くなってきているとともに、バスタブも低い設計がされるようになった。このため、バスタブの底面に設けた脚部材の高さを調整する高さスペースが少なくなっている。
【０００３】
そこで、特許文献１には、雌ねじを有しバスタブ底面に配置される第１脚部材と、外周に雄ねじを有するねじ部材からなり設置面に配置される第２脚部材と、上記バスタブ底面と第１脚部材との間に介装されバスタブ底面の傾斜面に対応する傾斜面を有するくさび状部材とで構成され、上記第２脚部材の雄ねじを上記第１脚部材の雌ねじに螺進退させることにより第２脚部材を鉛直姿勢に保持してバスタブの設置高さを調整するようにした高さ調整機能付き支持脚が開示されている。この特許文献１では、支持脚の第１脚部材が金属製の場合には、第１脚部材の本体部を形成した後に後加工で雌ねじを刻設し、一方、樹脂製の場合には、予め内面に雌ねじを刻設した金属製のスリーブを第１脚部材の本体部に嵌合させるようにしている。ここで後者の嵌合手法とは、特許文献１には明示されていないが、一般的には、雌ねじを刻設した金属製のスリーブを成形型にセットした後にキャビティ内に樹脂を充填することでスリーブを本体部に嵌合するインサート成形による手法が採用される。
【特許文献１】登録実用新案第３０１７９５８号公報（第６頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記特許文献１のように、ねじの螺合により設置高さを調整する支持脚では、後加工による雌ねじ形成や、雌ねじを有するスリーブ、更には該スリーブを成形型にセットしてインサート成形する作業が必要で、製作工程の複雑化及びコスト高を招く。さらに、バスタブの設置高さを調整するために雄ねじを何回も回転させたりしなければならないという作業の煩雑さもあった。
【０００５】
この発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、高さ調整機能付き支持脚を簡単かつ安価に提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するため、この発明は、ねじの螺合による高さ調整に代えて、支持脚を構成する部材同士を当接させて高さ調整を行うようにしたことを特徴とする。
【０００７】
具体的には、この発明は、被支持体を設置面に設置高さ可変に支持して設置する高さ調整機能付き支持脚を対象とし、次のような解決手段を講じた。
【０００８】
すなわち、請求項１に記載の発明は、嵌合状態で少なくとも一部が互いに当接する当接部をそれぞれ有する樹脂製又は硬質ゴム製の第１及び第２脚部材と、上記第１及び第２脚部材の一方を被支持体に、他方を設置面にそれぞれ配置し、上記第１及び第２脚部材を各々の当接部の当接位置が変わるように相対的に移動させて支持脚全長寸法を変えた状態で、上記各々の当接部の当接位置が変動しないように両者を位置決めする位置決め手段とを備えていることを特徴とする。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、上記第１脚部材は、平面視略矩形の基部と該基部に一体に突設された縦断面略矩形ブロック状の隆起部とで構成され、第１脚部材側の当接部は上記基部の隆起部外周りに形成された傾斜面からなり、上記第２脚部材は、上壁部と該上壁部の両端に一体に形成された側壁部とで構成され、これら上壁部及び両側壁部間に上記第１脚部材側に開口し上記隆起部が嵌合する縦断面略コ字状の溝部を有し、第２脚部材側の当接部は上記両側壁部の先端に形成された傾斜面からなることを特徴とする。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、上記第１脚部材は、横断面円形状の大径脚部と該大径脚部に一体に突設された横断面円形状の小径脚部とで構成され、第１脚部材側の当接部は上記大径脚部の小径脚部外周りに形成された傾斜面からなり、上記第２脚部材は、上記第１脚部材側に開口し上記小径脚部が嵌合する横断面円形状の凹部を有する円筒体で構成され、第２脚部材側の当接部は上記凹部開口端縁に形成された傾斜面からなることを特徴とする。
【００１１】
請求項４に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、上記第１脚部材は、横断面円形状の大径脚部と該大径脚部に一体に突設された横断面円形状の小径脚部とで構成され、第１脚部材側の当接部は第２脚部材側に向かって高低差を有するように高所と低所とが上記大径脚部の小径脚部外周りに全周に亘って交互に連続し、かつ隣り合う高所と低所との間に段差部を有するように形成された複数個の傾斜面からなり、上記第２脚部材は、上記第１脚部材側に開口し上記小径脚部が嵌合する横断面円形状の凹部を有する円筒体で構成され、第２脚部材側の当接部は第１脚部材側に向かって高低差を有するように高所と低所とが上記凹部開口端縁に全周に亘って交互に連続し、かつ隣り合う高所と低所との間に段差部を有するように形成され上記第１脚部材側の各傾斜面に対応する複数個の傾斜面からなり、上記第１脚部材の各傾斜面の高所が第２脚部材の各傾斜面の低所に、上記第２脚部材の各傾斜面の高所が第１脚部材の各傾斜面の低所に当接することで支持脚全長寸法を最短にし、一方、上記第１脚部材の各傾斜面の高所が第２脚部材の各傾斜面の高所に当接することで支持脚全長寸法を最長にするように構成されていることを特徴とする。
【００１２】
請求項５に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、上記第１脚部材は、横断面円形状の大径脚部と該大径脚部に一体に突設された横断面円形状の小径脚部とで構成され、第１脚部材側の当接部は第２脚部材側に向かって高低差を有するように上記大径脚部の小径脚部外周りに全周に亘って交互に連続して形成された山部と谷部とからなり、上記第２脚部材は、上記第１脚部材側に開口し上記小径脚部が嵌合する横断面円形状の凹部を有する円筒体で構成され、第２脚部材側の当接部は第１脚部材側に向かって高低差を有するように上記凹部開口端縁に全周に亘って交互に連続して形成され上記第１脚部材側の山部に対応する谷部と上記第１脚部材の谷部に対応する山部とからなり、上記第１脚部材の山部の山頂が第２脚部材の谷部の谷底に、上記第２脚部材の山部の山頂が第１脚部材の谷部の谷底に当接することで支持脚全長寸法を最短にし、一方、上記第１脚部材の山部の山頂が第２脚部材の山部の山頂に当接することで支持脚全長寸法を最長にするように構成されていることを特徴とする。
【００１３】
請求項６に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、上記第１脚部材は、横断面円形状の本体部と、該本体部の反第２脚部材側の端部外周に全周に亘って一体に張り出し形成された円環状の張出部と、上記本体部外周面に周方向に間隔をあけて一体に形成され上記張出部から第２脚部材側に向かって延出する複数個の延出部とで構成され、第１脚部材側の当接部は上記延出部からなり、上記第２脚部材は、上記第１脚部材側に開口し上記本体部が嵌合する横断面円形状の凹部を有する円筒体で構成され、第２脚部材側の当接部は第１脚部材側に向かって高低差を有するように上記凹部開口端縁に全周に亘って交互に連続して形成された谷部と山部とからなり、上記第１脚部材の延出部先端が第２脚部材の谷部の谷底に当接することで支持脚全長寸法を最短にし、一方、上記延出部先端が第２脚部材の山部の山頂に当接することで支持脚全長寸法を最長にするように構成されていることを特徴とする。
【００１４】
請求項７に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、上記第１脚部材は、横断面円形状の内側脚部と、該内側脚部の外周に連結部を介して上記内側脚部を包囲するように同心状に一体に連結され上記内側脚部との間に第２脚部材側に開口するとともに上記連結部の肉厚変化により深溝部と浅溝部とが全周に亘って交互に連続した円環状の溝部を形成する外側脚部とで構成され、第１脚部材側の当接部は上記溝部底面からなり、上記第２脚部材は、上記第１脚部材側に開口し上記内側脚部が嵌合する横断面円形状の凹部を有する円筒体で構成され、第２脚部材側の当接部は第１脚部材側に向かって高低差を有するように上記凹部開口端縁に全周に亘って交互に連続して形成され上記第１脚部材の深溝部に対応する山部と浅溝部に対応する谷部とからなり、上記第２脚部材の山部の山頂が第１脚部材の深溝部に対応する溝部底面に、上記第２脚部材の谷部の谷底が第１脚部材の浅溝部に対応する溝部底面に当接することで支持脚全長寸法を最短にし、一方、上記第２脚部材の山部の山頂が第１脚部材の浅溝部に対応する溝部底面に当接することで支持脚全長寸法を最長にするように構成されていることを特徴とする。
【００１５】
請求項８に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、上記第１脚部材は、横断面円形状の内側脚部と、該内側脚部の外側に間隔をあけて該内側脚部を包囲するように同心状に設けられた外側脚部と、これら内側脚部及び外側脚部を周方向に間隔をあけて複数箇所で連結し第２脚部材側に向かって延びる連結リブ部とで構成され、第１脚部材側の当接部は上記連結リブ部からなり、上記第２脚部材は、上記第１脚部材側に開口し上記内側脚部が嵌合する横断面円形状の凹部を有する円筒体で構成され、第２脚部材側の当接部は第１脚部材側に向かって高低差を有するように上記凹部開口端縁に全周に亘って交互に連続して形成された谷部と山部とからなり、上記第１脚部材の連結リブ部先端が第２脚部材の谷部の谷底に当接することで支持脚全長寸法を最短にし、一方、上記連結リブ部先端が第２脚部材の山部の山頂に当接することで支持脚全長寸法を最長にするように構成されていることを特徴とする。
【００１６】
請求項９に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、上記第１脚部材は、第２脚部材側に開口し該第２脚部材が嵌合する横断面円形状の凹部を有するとともに該凹部底面全体に第２脚部材側に向かって高低差を有する湾曲面が形成された円筒体で構成され、第１脚部材側の当接部は上記湾曲面からなり、上記第２脚部材は、第１脚部材側に向かって高低差を有する湾曲面が先端面全体に形成された横断面円形状の円形体で構成され、第２脚部材側の当接部は上記湾曲面からなり、上記第１脚部材の湾曲面の高所が第２脚部材の湾曲面の低所に、上記第２脚部材の湾曲面の高所が第１脚部材の湾曲面の低所に当接することで支持脚全長寸法を最短にし、一方、上記第１脚部材の湾曲面の高所が第２脚部材の湾曲面の高所に当接することで支持脚全長寸法を最長にするように構成されていることを特徴とする。
【００１７】
請求項１０に記載の発明は、請求項３〜９のいずれか１項に記載の発明において、上記第１脚部材と第２脚部材との嵌合状態で両者間に閉空間が形成され、上記第１及び第２脚部材のいずれか一方には、上記閉空間に連通する連通路が形成され、上記閉空間に充填材を上記連通路から充填して第１及び第２脚部材を動かないように固着して構成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１８】
請求項１に係る発明によれば、第１及び第２脚部材を相対的に移動させて各々の当接部の位置を変えて位置決め手段で固定するだけで支持脚全長寸法が変わるので、特許文献１のような雌ねじを刻設する後加工や、雌ねじが刻設されたスリーブ、更には該スリーブを成形型にセットしてインサート成形する作業が不要となり、製作工程を簡素化して安価な支持脚を実現することができる。
【００１９】
請求項２に係る発明によれば、上記第１及び第２脚部材の各々の傾斜面を一直線状に横方向にスライドさせて当接位置を変えるだけで支持脚全長寸法を簡単に変えることができる。
【００２０】
請求項３〜１０に係る発明によれば、上記第１及び第２脚部材を軸心周りに最大で一回転回動させて当接部同士の当接位置を変えるだけで支持脚全長寸法を簡単に変えることができる。また、第１及び第２脚部材を軸心周りに回動させるので、請求項２のように第１及び第２脚部材の当接部を一直線状に横方向にスライドさせる場合に比べて余分に当接部を確保する必要がなく、コンパクトな構造にすることができる。さらに、上記第１及び第２脚部材を互いに嵌合させているので、両者を軸ずれすることなく組み付けることができる。また、支持脚全長寸法を最短にした際に、上記当接部全体が当接しているので、両者を安定して保持することができる。
【００２１】
具体的には、請求項３〜１０に係る発明のうち、請求項３，４に係る発明では、円形帯状の傾斜面同士の当接であり、特に、請求項４に係る発明では、第１脚部材と第２脚部材とを当接させて回動させていき、段差部同士が当接した後は、それ以上回動方向には上記第１及び第２脚部材が動かないので、支持脚全長寸法を最短にした姿勢を安定して確保することができる。
【００２２】
請求項５に係る発明では、第１及び第２脚部材の外周全体に山部と谷部とからなる当接部が円形帯状に形成されているので、支持脚全長寸法を最短にした姿勢から支持脚全長寸法を変える際に、第１及び第２脚部材を時計回り及び反時計回りのいずれにも回動させることができ、作業の自由度が向上する。
【００２３】
請求項６に係る発明では、第１脚部材の延出部先端が第２脚部材の山部と谷部とからなる当接部にスポット的に当接するので、例えば第２脚部材の山部や谷部に製作誤差があった場合でも、請求項５のように第１脚部材及び第２脚部材の山部と谷部とが互いに面同士で当接している場合に比べて当接しやすくなる。
【００２４】
請求項７に係る発明では、請求項５のように第１及び第２脚部材の外周全体に山部と谷部とからなる当接部が円形帯状に形成されているので、支持脚全長寸法を最短にした姿勢から支持脚全長寸法を変える際に、第１及び第２脚部材を時計回り及び反時計回りのいずれにも回動させることができ、作業の自由度が向上する。また、上記第１脚部材の内側脚部と外側脚部との間は山部と谷部とからなる厚肉の連結部により連結されているので、上記第１脚部材の剛性を向上させることができる。さらに、当接部となる連結部底面は大径脚部に覆われて外部に露出せず、当接部を外部からの衝撃から保護することができる。
【００２５】
請求項８に係る発明では、第１脚部材の連結リブ部先端が第２脚部材の山部と谷部とからなる当接部にスポット的に当接するので、例えば第２脚部材の山部や谷部に製作誤差があった場合でも、請求項５，７のように第１及び第２脚部材の山部と谷部とが互いに面同士で当接している場合に比べて当接しやすくなる。また、連結リブ部は大径脚部に覆われて外部に露出せず、上記連結リブ部を外部からの衝撃から保護することができる。
【００２６】
請求項９に係る発明では、支持脚全長寸法を最短にした際に、第１脚部材の凹部底面全体に形成された湾曲面と、第２脚部材の先端面全体に形成された湾曲面とが互いに全体的に当接するので、当接部の当該面積が請求項３〜５，７のように円形帯状に形成されている場合や請求項６，８のようにスポット的に当接する場合に比べて広く確保され、荷重を効果的に分散することができる。
【００２７】
請求項１０に係る発明では、第１脚部材と第２脚部材とは、両者間の閉空間に充填された充填材により一体化して固着されているので、支持脚の当接位置が変動せず両者を確実に安定保持することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、この発明の実施形態について図面に基づいて説明する。
【００２９】
（実施形態１）
図１は被支持体としての断面略矩形状のバスタブ１を示し、該バスタブ１はこの発明の実施形態１に係る高さ調整機能付き支持脚３を介して浴室の設置面５に設置高さ可変に支持されて設置されている。
【００３０】
上記バスタブ１の底部１０の長手方向一端側中央には、図５にも示すように、排水口１１が貫通形成されている。また、上記底部１０は上記排水口１１に向かって前下りに傾斜しているとともに、上記底部１０裏面の４隅には、上記支持脚３を配置する配置部１０ａがバスタブ設置状態で設置面５に平行になるようにそれぞれ形成されている。
【００３１】
上記支持脚３は、設置面５に配置される樹脂製第１脚部材７とバスタブ１の底部１０の裏面に配置される樹脂製第２脚部材９とを組み付けて構成されている。なお、これら第１及び第２脚部材７，９は硬質ゴム製であってもよい。このことは他の各実施形態においても同様である。
【００３２】
上記第１脚部材７は、図２（ａ）に示すように、横断面円形状の大径脚部１３と、該大径脚部１３の一端側に一体に突設され、底部１６を有する円筒体からなる横断面円形状の小径脚部１５とで構成され、上記底部１６で一端側が閉塞されるとともに他端側が開放された凹部１４が中心線を大径脚部１３及び小径脚部１５の軸心と合致するように形成されている。また、上記大径脚部１３の小径脚部１５外周りには、第２脚部材９の後述する当接部３１と当接する当接部２１が形成されている。該当接部２１は、第２脚部材９側に向かって、すなわち、図２（ａ）で下側に向かって、高低差を有するように３個の山部１７と３個の谷部１９とが等間隔に交互に連続した波状面からなり、上記小径脚部１５外周りに全周に亘って円形帯状に形成されている。さらに、上記大径脚部１３の他端側の面は設置面５にフィットするように面一に形成されている。
【００３３】
一方、上記第２脚部材９は、図２（ｂ）に示すように、底部３３を有する横断面円形状の円筒体で構成され、上記第１脚部材７側に開口し上記小径脚部１５が嵌合する凹部２５が形成されている。上記第２脚部材９の上記凹部２５開口端縁には、上記第１脚部材７の当接部２１と当接する当接部３１が形成されている。該当接部３１は、第１脚部材７側に向かって、すなわち、図２（ｂ）で上側に向かって、高低差を有するように全周に亘って上記第１脚部材７側の山部１７に対応する３個の谷部２７と上記第１脚部材７の谷部１９に対応する３個の山部２９とが等間隔に交互に連続した円形帯状の波状面からなる。さらに、上記底部３３の裏面はバスタブ１の底部１０の配置部１０ａにフィットするように面一に形成されている。
【００３４】
上記のように構成された第１脚部材７と第２脚部材９とを用いて支持脚全長寸法を変える。具体的には、支持脚全長寸法を最短にするには、図３（ａ）及び図４（ａ）に示すように、第１及び第２脚部材７，９を相対的に回動させて各々の当接部２１，３１同士を円形帯状に全面当接させる。つまり、上記第１脚部材７の山部１７の山頂を第２脚部材９の谷部２７の谷底に、上記第２脚部材９の山部２９の山頂を第１脚部材７の谷部１９の谷底に当接させる。この状態で、上記第１脚部材７の小径脚部１５の底部１６が上記第２脚部材９の凹部２５の底部３３に当接している。
【００３５】
一方、支持脚全長寸法を最長にするには、図３（ｂ）及び図４（ｂ）に示すように、第１及び第２脚部材７，９の各々の山部１７，２９の山頂同士を当接させ、上記第１及び第２脚部材７，９の各々の谷部１９，２７の谷底同士を最も大きく離隔させる。この状態で、上記第１脚部材７の小径脚部１５の底部１６と上記第２脚部材９の凹部２５の底部３３とが離隔している。
【００３６】
また、支持脚全長寸法を上記最短寸法と最長寸法との間で変えるには、第１及び第２脚部材７，９の各々の当接部２１，３１の当接面積を変えるようにする。
【００３７】
このように第１及び第２脚部材７，９を各々の当接部２１，３１の当接位置が変わるように回動させて支持脚全長寸法を変えた状態で、上記各々の当接部２１，３１の当接位置が変動しないように両者を位置決め手段で位置決めしている。
【００３８】
該位置決め手段としては、ねじ、釘、接着剤及びコーキング材等が挙げられる。例えば、上記ねじを採用する場合には上記第１及び第２脚部材７，９にねじをねじ込んで両者を固定して位置決めする。釘を採用する場合には上記第１及び第２脚部材７，９に釘を打ち込んで両者を固定して位置決めする。この場合、ねじや釘を組み付け易いように予め下穴を形成しておくこともできる。接着剤を採用する場合には、上記第１及び第２脚部材７，９の当接部２１，３１の一方又は両方に接着剤を塗布して両者を固定して位置決めする。コーキング材を採用する場合には、上記第１及び第２脚部材７，９の当接部２１，３１間にできた隙間をコーキング材で埋めて外壁全体が面一になるようにし、これにより両者を固定して位置決めするが、これらに限らない。本実施形態１では、上記排水口１１に近い配置部１０ａに配置される２個の支持脚３については、分かり易くするために支持脚全長寸法を最短にしており、かつ接着剤（図示せず）を位置決め手段として採用している。一方、上記排水口１１から離れた位置の配置部１０ａに配置される２個の支持脚３については、支持脚全長寸法を最長にしており、かつねじ３７を位置決め手段として採用している。これにより、バスタブ１を設置面５に所定の設置高さに設置するようにしている。
【００３９】
上記のように構成された支持脚３を用いてバスタブ１を以下のように浴室の設置面５に配置する。特に、支持脚全長寸法を最短寸法と最長寸法との間で変える場合には、例えば、瞬間接着剤を接合面に塗布して仮止めした後、上記位置決め手段を用いると作業性がより向上する。
【００４０】
配置作業に先立ち、図５に示すような高さ調整治具３５を用意する。この高さ調整治具３５は、上方に開口した挿入穴４１ａを有する左右一対の支柱４１と、左右一対の縦フレーム部３９ａの上端に横フレーム部３９ｂが連結された門型の可動フレーム３９とを備え、上記両縦フレーム部３９ａを一対の支柱４１の挿入穴４１ａにそれぞれ上方から挿入し、高さ調整部ピン３８を支柱４１に挿入して挿入穴４１ａ内の縦フレーム部３９ａに押し付けることにより横フレーム部３９ｂの高さを可変に調整するようになっている。
【００４１】
まず、上記高さ調整治具３５の横フレーム部３９ｂの下面３９ｃにおける高さを所定の高さ（バスタブ１の上面フランジ面から設置面５まで設定高さ＝設計寸法）に対応するように調整する。
【００４２】
次に、上記バスタブ１を、図５に示すように、底部１０を上側に向けた逆向き状態にし、接着剤（図示せず）を４個の第２脚部材９の底部３３裏面及びバスタブ１の４個の配置部１０ａの両方又はいずれか一方に塗布し、上記各第２脚部材９をバスタブ１の各配置部１０ａにそれぞれ１個ずつ接着して固定する。その際、上記バスタブ１を補強するためのガラス繊維入り被覆材を予めバスタブ１の外面全体にスプレーして被覆層（図示せず）を形成しておく。なお、バスタブ１に第２脚部材９を固定した後に被覆材をスプレーして被覆層を形成するようにしてもよい。
【００４３】
その次に、４個の上記第１脚部材７の小径脚部１５を第２脚部材９の凹部２５に、上記第１脚部材７の山部１７の山頂が第２脚部材９の谷部２７の谷底に、上記第２脚部材９の山部２９の山頂が第１脚部材７の谷部１９の谷底にそれぞれ当接して各々の当接部２１，３１が円形帯状に全面当接するようにそれぞれ嵌合する。この際、排水口１１に近い位置の２個の第１脚部材７では、当接部２１，３１の両方又はいずれか一方に予め接着剤を塗布しておく。第１脚部材７の小径脚部１５外周面や第２脚部材９の凹部２５内周面にも接着剤を塗布してもよい。以下に説明する実施形態でも嵌合部に接着剤を塗布してもよい。これにより、排水口１１側では第１及び第２脚部材７，９が接着剤で動かないように固定されて位置決めされている。この状態で、上記第１脚部材７の山部１７の山頂が第２脚部材９の谷部２７の谷底に、上記第２脚部材９の山部２９の山頂が第１脚部材７の谷部１９の谷底にそれぞれ当接して各々の当接部２１，３１が円形帯状に全面当接しているとともに、上記第１脚部材７の小径脚部１５の底部１６が上記第２脚部材９の凹部２５の底部３３に当接して支持脚３全長寸法が最短に設定されている。
【００４４】
続いて、４個の支持脚３のうち、上記排水口１１から離れた位置の２個の支持脚３の上方に、上記高さ調整治具３５の横フレーム部３９ｂが第２脚部材９の真上にくるように配置する。そして、上記第２脚部材９の当接部３１に対して第１脚部材７の当接部２１の当接位置が変わるように第１脚部材７を回動させる。これにより、支持脚全長寸法が高くなっていき、第１脚部材７が横フレーム部３９ｂの下面３９ｃに当接し、排水口１１から離れた方の支持脚３が所定の設定高さに設定される。その後、支持脚全長寸法が変わらないように、すなわち、上記第１及び第２脚部材７，９の各々の当接部２１，３１の当接位置が変動しないように上記第２脚部材９の山部２９付近側方から位置決め手段であるねじ３７を第１脚部材７の小径脚部１５に向けてねじ込んで両者を固定して位置決めする。このように高さ調整されたバスタブ１を反転させて浴室の所定の設置面５に設置する（図１参照）。
【００４５】
なお、実施形態１では、一例として、上記排水口１１に近い位置の２個の支持脚３においては支持脚全長寸法を最短に、上記排水口１１から離れた位置の２個の支持脚３においては支持脚全長寸法を最長にしたが、バスタブ１の変形量を吸収するために上記最短寸法と最長寸法との間で支持脚全長寸法を調整することも可能であり、この場合においても、上記のように支持脚全長寸法を最長にしたやり方と同様に、上記高さ調整治具３５を用いて所定の高さ（設計寸法）に調整する。
【００４６】
したがって、実施形態１によれば、バスタブ１に固定された第２脚部材９の凹部２５に第１脚部材７の小径脚部１５を嵌合し、この状態で第２脚部材９に対して第１脚部材７を軸心周りに回動させて各々の当接部２１，３１の位置を変えて位置決め手段（接着剤又はねじ３７）で固定するだけで支持脚全長寸法が変わるので、特許文献１のような雌ねじを刻設する後加工や、雌ねじが刻設されたスリーブ、更には該スリーブを成形型にセットしてインサート成形する作業が不要となり、製作工程を簡素化して安価な支持脚を実現することができる。また、上記第１脚部材７を第２脚部材９に対して軸心周りに回動させて当接部２１，３１同士の当接位置を変えるだけで支持脚全長寸法の長さを簡単に変えることができる。また、第１脚部材７を軸心周りに回動させるので、第１及び第２脚部材７，９の当接部２１，３１を一直線状にスライドさせる場合に比べて余分に当接部を確保する必要がなく、コンパクトな構造にすることができる。さらに、上記第１脚部材７の小径脚部１５を第２脚部材９の凹部２５に嵌合させているので、第１及び第２脚部材７，９を軸ずれすることなく組み付けることができる。また、支持脚全長寸法を最短にした際に、上記当接部２１，３１全体が当接しているので、両者を安定して保持することができる。加えて、第１及び第２脚部材７，９の外周全体に山部１７，２９と谷部１９，２７とからなる当接部２１，３１が円形帯状に形成されているので、支持脚全長寸法を最短にした姿勢から支持脚全長寸法を変える際に、第１及び第２脚部材７，９を時計回り及び反時計回りのいずれにも回動させることができ、作業の自由度を向上させることができる。
【００４７】
（実施形態２）
図６〜図８はこの発明の実施形態２に係る高さ調整機能付き支持脚３を示す。
【００４８】
第１脚部材７は、図６（ａ）に示すように、底部４２を有する円筒体からなる横断面円形状の本体部４３と、該本体部４３の一端側に、すなわち反第２脚部材９側の端部外周に全周に亘って一体に張り出し形成された円環状の張出部４５とを備え、上記本体部４３外周面には、上記張出部４５から第２脚部材９側に向かって、すなわち、図６（ａ）で下側に向かって延出する４個の延出部４７が周方向に等しい等間隔をあけて一体に形成されている。また、上記第１脚部材７には、上記底部４２で一端側が閉塞されるとともに他端側が開放された凹部４４が中心線を本体部４３及び張出部４５の軸心と合致するように形成されている。そして上記延出部４７が第１脚部材７側の当接部である。
【００４９】
第２脚部材９は、上記第１脚部材７側に開口し上記本体部４３が嵌合する横断面円形状の凹部２５を有する円筒体で構成され、この第２脚部材９の当接部３１は、第１脚部材７側に向かって、すなわち、図６（ｂ）で上側に向かって、高低差を有するように４個の山部２９と４個の谷部２７とが等間隔に交互に連続した波状面からなり、上記凹部２５開口端縁に全周に亘って円形帯状に形成されている。つまり、上記実施形態１の第２脚部材９では、山部２９と谷部２７とがそれぞれ３個ずつ形成されているのに対し、本実施形態２の第２脚部材９では、山部２９と谷部２７とがそれぞれ４個ずつ形成されており、山部２９及び谷部２７の数が違うだけでその他の構造は同じである。
【００５０】
そして本実施形態２では、上記第１脚部材７の延出部４７先端が第２脚部材９の谷部２７の谷底にスポット的に当接することで支持脚全長寸法を最短にし（図７（ａ）及び図８（ａ）参照）、一方、上記延出部４７先端が第２脚部材９の山部２９の山頂にスポット的に当接することで支持脚全長寸法を最長にし（図７（ｂ）及び図８（ｂ）参照）、さらに、上記延出部４７先端が上記第２脚部材９の山部２９と谷部２７との間に当接することで中途の高さにしている。なお、位置決め手段は、支持脚全長寸法の最短及び最長にかかわらず、ねじ３７を採用している。高さ調整の手順、設置面５への設置手順は上記実施形態１と同様に構成されているのでその説明を省略する。
【００５１】
したがって、実施形態２によれば、実施形態１と同様に、バスタブ１に固定した第２脚部材９に対して第１脚部材７を軸心周りに回動させて各々の当接部２１，３１の位置を変えてねじ３７で固定するだけで支持脚全長寸法が変わるので、製作工程を簡素化して安価な支持脚を実現することができる。また、第２脚部材９に対して第１脚部材７を軸心周りに回動させて当接部２１，３１同士の当接位置を変えるだけで支持脚全長寸法を簡単に変えることができる。また、第１及び第２脚部材７，９を軸心周りに回動させるので、第１及び第２脚部材７，９の当接部２１，３１を一直線状にスライドさせる場合に比べて余分に当接部を確保する必要がなく、コンパクトな構造にすることができる。さらに、上記第１脚部材７の底部４２を第２脚部材９の凹部２５に嵌合させているので、第１及び第２脚部材７，９を軸ずれすることなく組み付けることができる。本実施形態２では、これらの効果に加えて、第１脚部材７の延出部４７は円環状の張出部４５から周方向に等しい間隔をあけて一体に形成されているとともに、第２脚部材９の外周全体に山部２９と谷部２７とからなる当接部３１が円形帯状に形成されているので、支持脚全長寸法を最短にした姿勢から支持脚全長寸法を変える際に、第１及び第２脚部材７，９を時計回り及び反時計回りのいずれにも回動させることができ、作業の自由度が向上する。
【００５２】
さらに、第１脚部材の延出部４７先端が第２脚部材９の山部２９と谷部２７とからなる当接部３１にスポット的に当接するので、山部２９や谷部２７に製作誤差があった場合でも、実施形態１のように第１及び第２脚部材７，９の山部と谷部とが互いに面同士で当接している場合に比べて当接しやすくなる。
【００５３】
（実施形態３）
図９及び図１０はこの発明の実施形態３に係る高さ調整機能付き支持脚３を示す。
【００５４】
第１脚部材７は、図９（ｂ）に示すように、円柱体で構成され、横断面円形状の大径脚部１３と、該大径脚部１３に一体に突設され該大径脚部１３から図９（ｂ）で上側に向かって延びる横断面円形状の小径脚部１５とからなる。第１脚部材７側の当接部２１は上記大径脚部７の小径脚部９外周りに円形帯状に形成された傾斜面で構成されており、該当接部２１は底部１６からの高さが最低となる低所４９、すなわち、図９（ｂ）で左側と、底部１６からの高さが最高となる高所５１、すなわち、図９（ｂ）で右側とを有する。なお、本実施形態３では、上記実施形態１及び２と異なり、上記第１脚部材７をバスタブ１側に配置する。
【００５５】
第２脚部材９は、上記第１脚部材７側に開口し上記小径脚部１５が嵌合する横断面円形状の凹部２５を有する円筒体で構成されており、第２脚部材９側の当接部３１は上記凹部開口端縁に円形帯状に形成された傾斜面で構成され、上記当接部３１は底部３３からの高さが最高となる高所５３、すなわち、図９（ａ）で左側と、底部３３からの高さが最低となる低所５５、すなわち、図９（ａ）で右側とを有する。この実施形態３では位置決め手段としてコーキング材５７（図１０参照）を採用する。この第２脚部材９は設置面５側に配置される。
【００５６】
上記支持脚全長寸法を最短にするには、図１０（ａ）に示すように、上記第１脚部材７又は第２脚部材９の当接部２１，３１の両方又はいずれかは一方に接着剤（図示せず）を塗布して、上記第１脚部材７の当接部２１の低所４９と第２脚部材９の当接部３１の高所５３とを当接させるとともに、上記第１脚部材７の高所５１と第２脚部材９の低所５５とを当接させて上記当接部２１，３１同士を全面当接させる。
【００５７】
上記支持脚全長寸法を最長にするには、図１０（ｃ）に示すように、上記第１脚部材７の当接部２１の高所５１と第２脚部材９の当接部２１の高所５３とを当接させるとともに、上記第１脚部材７の当接部２１の低所４９と第２脚部材９の当接部３１の低所５５とを最も大きく離隔させる。この状態で、上記第１及び第２脚部材７，９の当接部２１，３１間に隙間が形成され、小径脚部１５が露出している。この露出箇所にコーキング材５７を塗布して第１及び第２脚部材７，９両者間の隙間をコーキング材５７で外壁全体が面一になるように第１及び第２脚部材７，９の両者を固定し位置決めしている。
【００５８】
さらに、支持脚全長寸法を上記最短寸法と最長寸法との間で変えるには、図１０（ｂ）に示すように、第１及び第２脚部材７，９の各々の当接部２１，３１の当接面積を変えるようにする。この場合にも上記支持脚３全長寸法を最長にする場合と同様に位置決め手段としてコーキング材５７を採用する。
【００５９】
なお、本実施形態３においては、高さ調整の手順、設置面５への設置手順は上記実施形態１と同様に構成されているので、その説明を省略する。
【００６０】
したがって、実施形態３によれば、実施形態１と同様に、バスタブ１に固定した第１脚部材７に対して第２脚部材９を軸心周りに回動させて各々の当接部２１，３１の位置を変えて当接部２１，３１間にコーキング５７を塗布するだけで支持脚全長寸法が変わるので、製作工程を簡素化して安価な支持脚を実現することができる。また、第１脚部材７に対して第２脚部材９を軸心周りに回動させて当接部２１，３１同士の当接位置を変えるだけで支持脚全長寸法の長さを簡単に変えることができる。また、第１脚部材７に対して第２脚部材９を軸心周りに回動させるので、第１及び第２脚部材７，９の当接部２１，３１を一直線状にスライドさせる場合に比べて余分に当接部を確保する必要がなく、コンパクトな構造にすることができる。さらに、上記第１脚部材７の小径脚部１５を第２脚部材９の凹部２５に嵌合させているので、第１及び第２脚部材７，９を軸ずれすることなく組み付けることができる。また、支持脚全長寸法を最短にした際に、上記当接部２１，３１全体が当接しているので、両者を安定して保持することができる。さらに、実施形態３ではこれらの効果に加えてコーキング材５７で第１及び第２脚部材７，９の両者を一体物として構成することができる。
【００６１】
（実施形態４）
図１１及び図１２はこの発明の実施形態４に係る高さ調整機能付き支持脚３を示す。
【００６２】
第１脚部材７は、図１１（ａ）に示すように、横断面円形状の大径脚部１３と、該大径脚部１３に一体に突設され、底部１６を有する円筒体からなる横断面円形状の小径脚部１５とで構成され、上記底部１６で一端側が閉塞されるとともに他端側が開放された凹部１４が中心線を大径脚部１３及び小径脚部１５の軸心と合致するように形成されている。また、上記大径脚部１３の小径脚部１５外周りには、第２脚部材９の当接部３１と当接する当接部２１が形成されている。該当接部２１は、第２脚部材９側に向かって、すなわち、図１１（ａ）で下側に向かって、高低差を有するように高所５９と低所６１とが上記大径脚部１３の小径脚部１５外周りに全周に亘って交互に連続し、かつ隣り合う高所５９と低所６１との間に段差部６０を有するように形成された３個の傾斜面からなり、円形帯状に形成されている。さらに、上記大径脚部１３の他端側の面は設置面５にフィットするように面一に形成されている。
【００６３】
第２脚部材９は、図１１（ｂ）に示すように、底部３３を有する横断面円形状の円筒体で構成され、上記第１脚部材７側に開口し上記小径脚部１５が嵌合する凹部２５が形成されている。上記第２脚部材９の上記凹部２５開口端縁には、上記第１脚部材７と当接する当接部３１が形成されている。該当接部３１は、第１脚部材７側に向かって、すなわち、図１１（ｂ）で上側に向かって、高低差を有するように高所６３と低所６５とが上記凹部２５開口端縁に全周に亘って交互に連続し、かつ隣り合う高所６３と低所６５との間に段差部６２を有するように形成され上記第１脚部材７側の各傾斜面に対応する３個の傾斜面からなり、円形帯状に形成されている。さらに、上記底部３３の裏面はバスタブ１の底部１０の配置部１０ａにフィットするように面一に形成されている。
【００６４】
上記支持脚全長寸法を最短にするには、図１２（ａ）に示すように、上記第１脚部材７の各傾斜面の高所５９を第２脚部材９の各傾斜面の低所６５に、上記第２脚部材９の各傾斜面の高所６３を第１脚部材７の各傾斜面の低所６１に当接させている。
【００６５】
上記支持脚全長寸法を最長にするには、図１２（ｂ）に示すように、上記第１脚部材７の各傾斜面の高所５９を第２脚部材９の各傾斜面の高所６３に当接させている。
【００６６】
上記支持脚全長寸法を上記最短寸法と最長寸法との間で変えるには、第１脚部材７の高所５９を第２脚部材９の各傾斜面の高所６３と低所６５との間に当接させるようにする。
【００６７】
なお、本実施形態４においては、位置決め手段、高さ調整の手順、設置面５への設置手順は上記実施形態１と同様に構成されているので、その説明を省略する。
【００６８】
したがって、実施形態４によれば、実施形態１と同様に、バスタブ１に固定した第２脚部材９の凹部２５に第１脚部材７の小径脚部１５を嵌合し、この状態で第２脚部材９に対して第１脚部材７を軸心周りに回動させて当接部２１，３１同士の当接位置を変えるだけで支持脚全長寸法を簡単に変えることができる。また、第２脚部材９に対して第１脚部材７を軸心周りに回動させるので、第１及び第２脚部材７，９の当接部２１，３１を一直線状にスライドさせる場合に比べて余分に当接部を確保する必要がなく、コンパクトな構造にすることができる。さらに、上記第１及び第２脚部材７，９を互いに嵌合させているので、両者を軸ずれすることなく組み付けることができる。また、支持脚全長寸法を最短にした際に、上記当接部２１，３１全体が当接しているので、両者を安定して保持することができる。
【００６９】
また、実施形態４ではこれらの効果に加えて、第１脚部材７の当接部２１と第２脚部材９の当接部３１とを当接させて回動させていき、段差部同士が当接した後は、それ以上回動方向には上記第１脚部材７及び第２脚部材９が動かないので、支持脚全長寸法を最短にした姿勢を安定して確保することができる。
【００７０】
（実施形態５）
図１３〜図１５はこの発明の実施形態５に係る高さ調整機能付き支持脚３を示す。
【００７１】
上記実施形態１では、上記第１及び第２脚部材７，９の当接部２１，３１には山部１７，２９と谷部１９，２７とがそれぞれ３個ずつ形成されているのに対し、本実施形態５では、それぞれ２個ずつ形成されている点と、上記第１脚部材７の底部１６中央には該底部１６を貫通する連通路６７を有する筒状部６９が一体に突設されている他は実施形態１と同様に構成されているので、同一の構成箇所には同一の符号を付してその説明を省略する。
【００７２】
そして、支持脚全長寸法を最短にするには、実施形態１と同様に位置決め手段として接着剤（図示せず）を採用し、図１４（ａ）及び図１５（ａ）に示すように、第１及び第２脚部材７，９の各々の当接部２１，３１同士を全面当接させる。
【００７３】
一方、支持脚全長寸法を最長にするには、図１４（ｂ）及び図１５（ｂ）に示すように、第１及び第２脚部材７，９の各々の山部１７，２９の山頂同士を当接させるとともに、第１及び第２脚部材７，９の各々の谷部１９，２７の谷底同士を最も大きく離隔させる。これにより、上記第１脚部材７の小径脚部１５の底部１６と上記第２脚部材９の凹部２５の底部３３とが離隔して閉空間７１が形成される。この際の位置決め手段としては充填材７２を採用し、上記閉空間７１に充填材７２を上記連通路６７から充填して第１及び第２脚部材７，９を動かないように固着している。
【００７４】
なお、本実施形態５においては、高さ調整の手順、設置面５への設置手順は上記実施形態１と同様に構成されているので、その説明を省略する。
【００７５】
したがって、実施形態５によれば、実施形態１と同様の効果を奏することができる。また、第１脚部材７と第２脚部材９とは、両者間の閉空間７１に充填された充填材７２により一体化して固着されているので、支持脚３の当接位置が変動せず両者を確実に安定保持することができる。
【００７６】
（実施形態６）
図１６〜図１８はこの発明の実施形態６に係る高さ調整機能付き支持脚３を示す。
【００７７】
上記実施形態５では、連通路６７を有する筒状部６９が第１脚部材７の底部１６中央に突設されていたのに対し、本実施形態６では、図１６（ａ）に示すように、連通路６７を上記第１脚部材７の大径脚部１３の外周沿いに互いに向き合うように２個貫通形成している。
【００７８】
一方、上記第２脚部材９は、図１６（ｂ）に示すように、底部３３側が開放側よりも厚肉に形成されて内周面に段差部を有する横断面円形状の円筒体７３からなり、上記段差部が第１脚部材７の当接部２１に当接する当接部３１となっている。
【００７９】
上記第１及び第２脚部材７，９の当接部２１，３１には、実施形態５と同様に、山部１７，２９と谷部１９，２７とがそれぞれ２個ずつ形成されている。
【００８０】
上記支持脚全長寸法を最短にするには、図１７（ａ）及び図１８（ａ）に示すように、上記第１脚部材７の小径脚部１５を第２脚部材９の当接部３１下方の凹部２５に嵌合させるとともに、上記第１脚部材７の大径脚部１３外周面を第２脚部材９の当接部３１上方の内周面に当接させ、第１及び第２脚部材７，９の各々の当接部２１，３１同士を全面当接させる。
【００８１】
一方、支持脚３全長寸法を最長にするには、図１７（ｂ）及び図１８（ｂ）に示すように、上記支持脚全長寸法を最短にする場合と同様に、上記第１脚部材７の小径脚部１５を第２脚部材９の当接部３１下方の凹部２５に嵌合させるとともに、上記第１脚部材７の大径脚部１３外周面を第２脚部材９の当接部３１上方の内周面に当接させ、第１及び第２脚部材７，９の各々の山部１７，２９の山頂同士を当接させるようにしている。この状態で、第１脚部材７と第２脚部材９との嵌合箇所に連通路６７が連通する閉空間７１が形成されている。この連通路６７から充填材７２を上記閉空間７１に充填して第１及び第２脚部材７，９を動かないように固着している。なお、位置決め手段、高さ調整の手順、設置面５への設置手順は上記実施形態５と同様に構成されているので、その説明を省略する。
【００８２】
したがって、実施形態６によれば、実施形態１と同様の効果を奏することができる。また、第１脚部材７と第２脚部材９とは、両者間の閉空間７１に充填された充填材７２により一体化して固着されているので、支持脚３の当接位置が変動せず両者を確実に安定保持することができる。さらに、上記第２脚部材９では、円筒体７３の内周面に形成された段差部を当接部３１としており、該当接部３１が円筒体７３に覆われているので上記第１及び第２脚部材７，９の各々の谷部１９，２７の谷底同士間に形成される隙間、すなわち閉空間７１に充填された充填材７２が外部に漏れない。
【００８３】
（実施形態７）
図１９〜図２２はこの発明の実施形態７に係る高さ調整機能付き支持脚３を示す。
【００８４】
第１脚部材７は、図１９（ａ）に示すように、横断面円形状の外側脚部７７と、底部７８及び凹部８０を有する円筒体からなる横断面円形状の内側脚部７９とを備え、該内側脚部７９と上記外側脚部７７とは上記内側脚部７９の外周に形成された連結部８１を介して上記外側脚部７７が上記内側脚部７９を包囲するように同心状に一体に連結されている。上記内側脚部７９と外側脚部７７の間には第２脚部材９側に開口するとともに上記連結部８１の肉厚変化により深溝部８３ｂと浅溝部８３ａとが全周に亘って交互に連続した円環状の溝部が形成されており、該溝部８３底面が第１脚部材７側の当接部である。
【００８５】
上記第２脚部材は、上記実施形態２と同様、山部２９と谷部２７とがそれぞれ４個ずつ形成されており、その他の構成は実施形態１と同じである。
【００８６】
上記支持脚全長寸法を最短にするには、図２０（ａ）及び図２１に示すように、上記第２脚部材９の山部２９の山頂を第１脚部材７の深溝部８３ｂに対応する溝部８３底面に、上記第２脚部材９の谷部２７の谷底を第１脚部材７の浅溝部８３ａに対応する溝部８３底面に当接させている。
【００８７】
一方、上記支持脚全長寸法を最長にするには、図２０（ｂ）及び図２２に示すように、上記第２脚部材９の山部２９の山頂を第１脚部材７の浅溝部８３ａに対応する溝部８３底面に当接させている。それ以外は上記実施形態１と同様に構成されているので、同一の構成箇所には同一の符号を付してその説明を省略する。また、位置決め手段、高さ調整の手順、設置面５への設置手順は上記実施形態１と同様に構成されているので、その説明を省略する。
【００８８】
なお、本実施形態７では位置決め手段としてねじ３７を採用しているが、図２１及び図２２に仮想線で示すように、上記第１脚部材７の底部７８に該底部７８を貫通する連通路６７を有する筒状部６９を一体に突設し、上記第１脚部材７の内側脚部７９を第２脚部材９の凹部２５に嵌合させた状態で、第１脚部材７と第２脚部材９との嵌合箇所に連通路６７から充填材７２を上記閉空間７１に充填して第１及び第２脚部材７，９を動かないように固着するようにしてもよい。
【００８９】
したがって、実施形態７によれば、実施形態１と同様の効果を奏することができる。また、第１脚部材７の深溝部８３ｂ及び浅溝部８３ａからなる当接部（溝部８３底面）と、第２脚部材９の外周全体に形成された当接部３１とは円形帯状に形成されているので、支持脚全長寸法を最短にした姿勢から支持脚全長寸法を変える際に、第２脚部材９に対して第１脚部材７を時計回り及び反時計回りのいずれにも回動させることができ、作業の自由度が向上する。加えて、上記第１脚部材７の上記内側脚部７９と外側脚部７７とは、深溝部８３ｂ及び浅溝部８３ａが形成された厚肉の連結部８１により連結されているので、上記第１脚部材７の剛性を向上させることができる。さらに、当接部（溝部８３底面）は外側脚部７７に覆われて外部に露出せず、当接部を外部からの衝撃から保護することができる。
【００９０】
（実施形態８）
図２３〜図２５はこの発明の実施形態８に係る高さ調整機能付き支持脚３を示す。
【００９１】
第１脚部材７は、図２３（ａ）に示すように、横断面円形状の外側脚部７７と、底部７８（図２５参照）及び凹部８０を有する円筒体からなる横断面円形状の内側脚部７９とを備え、上記外側脚部７７は、上記内側脚部７９の外側に間隔をあけて該内側脚部７９を包囲するように肉厚が均一な連結部８４により同心状に連結されている。さらに、これら内側脚部７９及び外側脚部７７間には、周方向に等間隔をあけて第２脚部材９側に向かって延びる４個の連結リブ部８５が内側脚部７９と外側脚部７７とを連結するように一体に形成されており、上記連結リブ部８５が第１脚部材７側の当接部である。
【００９２】
第２脚部材は、上記実施形態２と同様、山部２９と谷部２７とがそれぞれ４個ずつ形成されており、その他の構成は実施形態１と同じである。
【００９３】
上記支持脚全長寸法を最短にするには、図２４（ａ）及び図２５（ａ）に示すように、上記第１脚部材７の連結リブ部８５先端を第２脚部材９の谷部２７の谷底に当接させる。
【００９４】
一方、上記支持脚全長寸法を最長にするには、図２４（ｂ）及び図２５（ｂ）に示すように、上記連結リブ部８５先端を第２脚部材９の山部２９の山頂に当接させる。それ以外は上記実施形態１と同様に構成されているので、同一の構成箇所には同一の符号を付してその説明を省略する。
【００９５】
なお、本実施形態８においては、位置決め手段は上記実施形態２と同様に、高さ調整の手順、設置面５への設置手順は上記実施形態１と同様に構成されているので、その説明を省略する。
【００９６】
したがって、実施形態８によれば、実施形態１と同様の効果を奏することができる。また、第１脚部材７の連結リブ部８５先端が第２脚部材９の山部２９と谷部２７とからなる当接部３１にスポット的に当接するので、例えば第２脚部材９の山部２９や谷部２７に製作誤差があった場合でも、上記実施形態１，３〜７のように第１及び第２脚部材７，９の当接部２１，３１が互いに面同士で当接している場合に比べて当接しやすくなる。また、連結リブ部８５は大径脚部７７に覆われて外部に露出せず、上記連結リブ部８５を外部からの衝撃から保護することができる。
【００９７】
（実施形態９）
図２６及び図２７はこの発明の実施形態９に係る高さ調整機能付き支持脚３を示す。
【００９８】
上記第１脚部材７は、第２脚部材９側に開口し該第２脚部材９が嵌合する横断面円形状の凹部９３と、反第２脚部材９側に開口する凹部９４とを底部９６両側に有する円筒体で構成され、上記凹部９３底面（底部９６の第２脚部材９側）全体には第２脚部材９側に向かって高低差を有する湾曲面８９が形成されている。該湾曲面８９が第１脚部材７側の当接部である。また、上記凹部９４底面（底部９６の反第２脚部材９側）中央には、上記実施形態５と同様に、上記底部９６を貫通する連通路６７を有する筒状部６９が一体に突設されている。上記湾曲面８９は、凹部９３底面からの高さが最低となる低所８９ｂと凹部９３底面からの高さが最高となる高所８９ａとをそれぞれ１８０°反対側に有している。その他は実施形態１と同様に構成されているので、同一の構成箇所には同一の符号を付してその説明を省略する。
【００９９】
上記第２脚部材は、第１脚部材７側に向かって高低差を有する湾曲面９１が先端面全体に形成された横断面円形状の円形体で構成され、第２脚部材９側の当接部は上記湾曲面９１からなっている。上記湾曲面９１は、底部３３からの高さが最低となる低所９１ａと底部３３からの高さが最高となる高所９１ｂとをそれぞれ１８０°反対側に有している。
【０１００】
上記支持脚全長寸法を最短にするには、図２７（ａ）に示すように、上記第１脚部材７の湾曲面８９の高所８９ａを第２脚部材９の湾曲面９１の低所９１ａに、上記第２脚部材９の湾曲面９１の高所９１ｂを第１脚部材７の湾曲面８９の低所８９ｂに当接させる。
【０１０１】
一方、上記支持脚全長寸法を最長にするには、図２７（ｂ）に示すように、上記第１脚部材７の湾曲面８９の高所８９ａを第２脚部材９の湾曲面９１の高所９１ｂに当接させる。
【０１０２】
なお、本実施形態９においては、位置決め手段、高さ調整の手順、設置面５への設置手順は上記実施形態５と同様に構成されているので、その説明を省略する。
【０１０３】
したがって、実施形態９によれば、実施形態１と同様の効果を奏することができる。また、支持脚全長寸法を最短にした際に、第１脚部材７の凹部９３底面全体に形成された湾曲面８９と、第２脚部材９の先端面全体に形成された湾曲面９１とが互いに全体的に当接するので、当接部の当該面積が実施形態１，３〜７のように円形帯状に形成されている場合や実施形態２，８のようにスポット的に当接する場合に比べて広く確保され、荷重を効果的に分散することができる。
【０１０４】
（実施形態１０）
図２８及び図２９はこの発明の実施形態１０に係る高さ調整機能付き支持脚３を示す。
【０１０５】
第１脚部材７は、平面視略矩形の基部１３と該基部１３に一体に突設された縦断面略矩形ブロック状の隆起部１５とで構成され、第１脚部材７側の当接部２１は上記基部１３の隆起部１５外周りに矩形状に形成された傾斜面で構成されており、該当接部２１は底部１８からの高さが最低となる低所４９、すなわち、図２８（ｂ）で左側と、底部１８からの高さが最高となる高所５１、すなわち、図２８（ｂ）で右側とを有する。なお、本実施形態１０では、上記実施形態１と異なり、上記第１脚部材７をバスタブ１側に配置するようにしている。
【０１０６】
第２脚部材９は、上壁部９５と該上壁部９５の両端に一体に形成された側壁部９７とで構成され、これら上壁部９５及び両側壁部９７間には、上記第１脚部材７側に開口し上記隆起部１５が嵌合する縦断面略コ字状の溝部２５が形成されている。そして、上記第２脚部材９側の当接部３１は上記凹部２５開口端縁に直線帯状に形成された傾斜面で構成され、上記当接部３１は底部３３からの高さが最高となる高所５３、すなわち、図２８（ａ）で左側と、底部３３からの高さが最低となる低所５５、すなわち、図２８（ａ）で右側とを有する。この第２脚部材９は設置面５側に配置される。
【０１０７】
なお、本実施形態１０においては、位置決め手段、設置面５への設置手順は上記実施形態１と同様に構成されているので、その説明を省略する。
【０１０８】
上記支持脚全長寸法を最短にするには、図２９（ｂ）に示すように、上記第１脚部材７の隆起部１５を上記第２脚部材９の凹部２５に嵌合し、第２脚部材９を第１脚部材７の低所４９側に一直線状にスライドさせて、上記第１脚部材７の当接部２１の低所４９と第２脚部材９の当接部３１の高所５３とを当接させて上記当接部２１，３１同士を全面当接させる。
【０１０９】
上記支持脚全長寸法を最長にするには、図２９（ａ）に示すように、上記第１脚部材７の隆起部１５を上記第２脚部材９の凹部２５に嵌合し、第２脚部材９を第１脚部材７の高所５１側に一直線状にスライドさせて、上記第１脚部材７の当接部２１の高所５１と第２脚部材９の当接部３１の低所５５とを当接させて上記当接部２１，３１同士を全面当接させる。
【０１１０】
さらに、支持脚全長寸法を上記最短寸法と最長寸法との間で変えるには、第２脚部材７をスライドさせて任意の位置に位置付ける。
【０１１１】
したがって、実施形態１０によれば、実施形態１と同様の効果を奏することができる。また、上記第１及び第２脚部材の各々の傾斜面を一直線状にスライドさせて当接位置を変えるだけで支持脚全長寸法を簡単に変えることができる。
【０１１２】
なお、実施形態１〜１０ではバスタブ１を無段階に高さ調整したが、上記第１及び第２脚部材７，９の当接部２１，３１を階段状に形成して、複数段階に高さ調整するようにしてもよい。
【０１１３】
また、実施形態１，２，４〜９では第１脚部材７を浴室の設置面５に、第２脚部材９をバスタブ１に設置し、実施形態３，１０では第１脚部材７をバスタブ１に、第２脚部材９を浴室の設置面５に設置したが、逆であってもよい。また、第１脚部材７または第２脚部材９のいずれか一方をバスタブ１に一体成形してもよい。
【０１１４】
さらに、実施形態５，６，９は位置決め手段として、連通路６７から閉空間７１に充填される充填材７２を採用しているが、仮止め手段として、瞬間接着剤を用いてもよい。また、実施形態１〜４，７，８，１０においても同様に連通路６７を設けて閉空間７１に充填材７２を充填するようにしてもよい。
【０１１５】
加えて、実施形態１，２、４，７，８，１０においては位置決め手段としてねじ３７を採用しているが、釘を採用してもよく、これらを併用してもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１１６】
この発明は、高さ調整機能付き支持脚の改良について有用である。
【図面の簡単な説明】
【０１１７】
【図１】実施形態１に係る高さ調整機能付き支持脚を適用したバスタブの断面図である。
【図２】実施形態１に係る高さ調整機能付き支持脚の、（ａ）は第１脚部材の斜視図、（ｂ）は第２脚部材の斜視図である。
【図３】（ａ）は支持脚全長寸法を最短にした状態の高さ調整機能付き支持脚の斜視図、（ｂ）は支持脚全長寸法を最長にした状態の高さ調整機能付き支持脚の斜視図である。
【図４】（ａ）は支持脚全長寸法を最短にした状態の高さ調整機能付き支持脚の断面図、（ｂ）は支持脚全長寸法を最長にした状態の高さ調整機能付き支持脚の断面図である。
【図５】高さ調整治具及び高さ調整機能付き支持脚を設置したバスタブの底面側からの斜視図である。
【図６】実施形態２に係る図２相当図である。
【図７】実施形態２に係る図３相当図である。
【図８】実施形態２に係る図４相当図である。
【図９】実施形態３に係る高さ調整機能付き支持脚の、（ａ）は第２脚部材の斜視図、（ｂ）は第１脚部材の斜視図である。
【図１０】実施形態３に係る高さ調整機能付き支持脚の、（ａ）は支持脚全長寸法を最短にした状態の高さ調整機能付き支持脚の斜視図、（ｂ）は支持脚全長寸法を中途にした状態の高さ調整機能付き支持脚の斜視図、（ｃ）は支持脚全長寸法を最長にした状態の高さ調整機能付き支持脚の斜視図である。
【図１１】実施形態４に係る図２相当図である。
【図１２】実施形態４に係る図３相当図である。
【図１３】実施形態５に係る図２相当図である。
【図１４】実施形態５に係る図３相当図である。
【図１５】実施形態５に係る図４相当図である。
【図１６】実施形態６に係る図２相当図である。
【図１７】実施形態６に係る図３相当図である。
【図１８】実施形態６に係る図４相当図である。
【図１９】実施形態７に係る図２相当図である。
【図２０】実施形態７に係る図３相当図である。
【図２１】（ａ）は図２０（ａ）のＡ−Ａ線における断面図、（ｂ）は図２０（ａ）のＢ−Ｂ線における断面図である。
【図２２】（ａ）は図２０（ｂ）のＣ−Ｃ線における断面図、（ｂ）は図２０（ｂ）のＤ−Ｄ線における断面図である。
【図２３】実施形態８に係る図２相当図である。
【図２４】実施形態８に係る図３相当図である。
【図２５】実施形態８に係る図４相当図である。
【図２６】実施形態９に係る図２相当図である。
【図２７】実施形態９に係る図３相当図である。
【図２８】実施形態１０に係る高さ調整機能付き支持脚の、（ａ）は第２脚部材の斜視図、（ｂ）は第１脚部材の斜視図である。
【図２９】実施形態１０に係る高さ調整機能付き支持脚の、（ａ）は支持脚全長寸法を最長にした状態の高さ調整機能付き支持脚の斜視図、（ｂ）は支持脚全長寸法を最短にした状態の高さ調整機能付き支持脚の斜視図である。
【符号の説明】
【０１１８】
１              バスタブ
３              支持脚
５              設置面
７              第１脚部材
９              第２脚部材
１３              大径脚部
１４              凹部
１５              小径脚部
１６              底部
１７，２９        山部
１９，２７        谷部
２１，３１        当接部
２５              凹部
３３              底部
３７              ねじ（位置決め手段）
【図１】
2007307076.tif 000003
【図２】
2007307076.tif 000004
【図３】
2007307076.tif 000005
【図４】
2007307076.tif 000006
【図５】
2007307076.tif 000007
【図６】
2007307076.tif 000008
【図７】
2007307076.tif 000009
【図８】
2007307076.tif 000010
【図９】
2007307076.tif 000011
【図１０】
2007307076.tif 000012
【図１１】
2007307076.tif 000013
【図１２】
2007307076.tif 000014
【図１３】
2007307076.tif 000015
【図１４】
2007307076.tif 000016
【図１５】
2007307076.tif 000017
【図１６】
2007307076.tif 000018
【図１７】
2007307076.tif 000019
【図１８】
2007307076.tif 000020
【図１９】
2007307076.tif 000021
【図２０】
2007307076.tif 000022
【図２１】
2007307076.tif 000023
【図２２】
2007307076.tif 000024
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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