(57)【要約】  【課題】  湯水加熱装置の操作装置として使用可能であり、湯水加熱装置との通信状態を的確に把握可能な情報発信機能付電気機器、並びに、当該情報発信機能付電気機器と湯水加熱装置とを備えた湯水加熱システムの提供を目的とする。  【解決手段】  リモコン装置１は、給湯装置２と異なる電源系統に接続され、湯水加熱装置から電気的に独立した状態でテレビ受像機として利用可能なものである。リモコン装置１は、検知回路に接続されたマイコンの通信検知部に入力される電圧を監視することにより、給湯装置２との通信状態を確認し、通信不良で有る場合にモニター１５を介してその旨を警告することができる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
湯水加熱装置と通信可能な状態に接続可能な電気機器であって、
前記湯水加熱装置とは異なる電源系統に接続され、湯水加熱装置から電気的に独立した状態で表示情報及び／又は音声情報を発信可能な情報発信手段を備えており、
前記湯水加熱装置と通信可能な状態とされることにより、前記湯水加熱装置の操作装置として使用可能なものであり、
前記湯水加熱装置と通信可能な状態に接続されているか否かを検知する通信検知動作を実施可能な通信検知手段を具備しており、
前記通信検知動作による検知結果に基づき、湯水加熱装置との通信状態を発信可能であることを特徴とする情報発信機能付電気機器。
【請求項２】
通信検知手段により、湯水加熱装置との通信が不可能であることが検知されることを条件として、情報発信手段を介して所定の警告を発信可能なものであり、
前記警告の発信を、通信検知手段による検知結果に依存することなく阻止する阻止手段を備えていることを特徴とする請求項１に記載の情報発信機能付電気機器。
【請求項３】
湯水加熱装置と通信線を介して有線接続され、通信可能な状態とされることにより、前記通信線に湯水加熱装置側から通電されるものであり、
通信検知手段は、前記通信線における通電状態に基づいて、湯水加熱装置と通信可能な状態に接続されているか否かを検知することを特徴とする請求項１又は２に記載の情報発信機能付電気機器。
【請求項４】
湯水加熱装置との間で所定のタイミングで通信検知動作を実施することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の情報発信機能付電気機器。
【請求項５】
湯水加熱装置と、請求項１〜４のいずれかに記載の情報発信機能付電気機器とを備えていることを特徴とする湯水加熱システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示情報や音声情報を発信可能な情報発信手段を備えており、湯水加熱装置と組み合わせることにより湯水加熱装置の操作装置として使用可能な情報発信機能付電気機器、並びに、当該情報発信機能付電気機器と湯水加熱装置とを組み合わせて構成される湯水加熱システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、下記特許文献１に開示されているように、テレビ受像機等のような情報発信手段を備えたリモコン（電気機器）や、これにより操作可能な給湯装置（湯水加熱装置）が提供されている。
【特許文献１】特開２００１−３３０９７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記した情報発信機能を備えたリモコンにおいて、情報発信手段として機能するテレビ受像機等は、給湯装置から電気的に独立して動作可能とされることがある。このような構成とした場合は、リモコンと給湯装置とが通信不能な状態であっても、テレビ受像機等の情報発信手段は、給湯装置から独立した状態で作動することができる。すなわち、上記した構成のリモコンが給湯装置と異なる電源系統で電力の供給を受けて動作する場合は、リモコンと給湯装置との間で通信可能な状態であろうとなかろうと、テレビ受像機が正常に動作することとなる。従って、上記した従来技術のリモコンを採用した場合、テレビ受像機が正常に動作している状態であるにもかかわらずリモコンとしての機能が作用しない場合、その主たる原因は、リモコンと給湯装置とを繋ぐ通信線の施工忘れや施工不良に伴う通信不良と考えられるが、これらの原因ではなくリモコンの操作ミスによるものなのか、、あるいはこれら以外の原因によるものなのかを容易に特定することができないという問題があった。
【０００４】
そこで、かかる知見に基づき、本発明は、湯水加熱装置の操作装置として使用可能であり、湯水加熱装置との通信状態を的確に把握可能な情報発信機能付電気機器、並びに、当該情報発信機能付電気機器と湯水加熱装置とを備えた湯水加熱システムの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
そこで、上記した課題を解決すべく提供される請求項１に記載の発明は、湯水加熱装置と通信可能な状態に接続可能な電気機器であって、前記湯水加熱装置とは異なる電源系統に接続され、湯水加熱装置から電気的に独立した状態で表示情報及び／又は音声情報を発信可能な情報発信手段を備えており、前記湯水加熱装置と通信可能な状態とされることにより、前記湯水加熱装置の操作装置として使用可能なものであり、前記湯水加熱装置と通信可能な状態に接続されているか否かを検知する通信検知動作を実施可能な通信検知手段を具備しており、前記通信検知動作による検知結果に基づき、湯水加熱装置との通信状態を発信可能であることを特徴とする情報発信機能付電気機器である。
【０００６】
かかる構成によれば、情報発信手段が正常に動作していたとしても湯水加熱装置との間における通信不良を的確に把握可能な情報発信機能付電気機器を提供できる。
【０００７】
なお、本発明および以下の記載において、情報発信機能付電気機器は、特に断りのない限り、通信可能な状態で湯水加熱装置と接続されておればよく、この接続形態は有線・無線の別を問わない。また、本発明の情報発信機能付電気機器と湯水加熱装置とを接続する通信系統は、全体が有線あるいは無線であっても、中途に無線の部分があるものであってもよい。さらに、湯水加熱装置に繋がる通信系統は、電気信号を利用して通信するものや、光信号を利用して通信するもの等、いかなる形態のものであってもよい。
【０００８】
ここで、上記したように、本発明の情報発信機能付電気機器は、湯水加熱装置から電気的に独立した情報発信手段を備えているため、湯水加熱装置の操作装置として使用せず、情報発信手段の機能のみを使用することも可能である。情報発信手段としての機能のみを使用したい場合、情報発信機能付電気機器は、湯水加熱装置と通信不可能な状態とされる可能性が高い。そのため、湯水加熱装置との通信が不可能であることが検知されることを条件として、情報発信手段を介して所定の警告を発信する構成とした場合、不必要な警告が発信されることとなり、情報発信手段の機能を阻害する可能性がある。
【０００９】
そこで、上記したような使用形態が想定される場合、上記請求項１に記載の情報発信機能付電気機器は、通信検知手段により、湯水加熱装置との通信が不可能であることが検知されることを条件として、情報発信手段を介して所定の警告を発信可能なものであり、前記警告の発信を、通信検知手段による検知結果に依存することなく阻止する阻止手段を備えた構成とすることが望ましい（請求項２）。
【００１０】
かかる構成とすれば、湯水加熱装置の操作手段としての機能を使用しない場合に、不必要な警告が発信されるのを防止することができる。
【００１１】
ここで、上記請求項１又は２に記載の情報発信機能付電気機器は、湯水加熱装置と通信線を介して有線接続され、通信可能な状態とされることにより、前記通信線に湯水加熱装置側から通電されるものであり、通信検知手段が、前記通信線における通電状態に基づいて、湯水加熱装置と通信可能な状態に接続されているか否かを検知する構成とすることも可能である（請求項３）。
【００１２】
かかる構成によれば、湯水加熱装置と情報発信機能付電気機器とが通信線を介して通信可能な状態に接続されているか否かを的確に判断することができる。
【００１３】
ここで、上記請求項１〜３に記載の情報発信機能付電気機器は、それぞれいかなるタイミングで通信検知動作を実施するものであってもよい。しかし、例えば湯水加熱装置や情報発信機能付電気機器の電源投入のタイミングに、通信検知動作を実施する構成とすれば、情報発信機能付電気機器と湯水加熱装置との間における通信状態を的確に把握できる可能性が高い。
【００１４】
そこで、かかる知見に基づき、上記請求項１〜３のいずれかに記載の情報発信機能付電気機器は、湯水加熱装置との間で所定のタイミングで通信検知動作を実施することを特徴とする構成とすることも可能である（請求項４）。
【００１５】
かかる構成とすれば、所定のタイミングで湯水加熱装置と情報発信機能付電気機器との通信状態を的確に把握可能な情報発信機能付電気機器を提供できる。
【００１６】
請求項５に記載の発明は、湯水加熱装置と、請求項１〜４のいずれかに記載の情報発信機能付電気機器とを備えていることを特徴とする湯水加熱システムである。
【００１７】
本発明の湯水加熱システムは、上記請求項１〜４のいずれかに記載の情報発信機能付電気機器を備えたものであるため、湯水加熱装置と情報発信機能付電気機器との通信状態を的確に把握することができる。
【００１８】
また、上記した情報発信機能付電気機器は、湯水加熱装置と通信線を介して有線接続され、通信可能な状態とされることにより、前記通信線に湯水加熱装置側から通電されるものであり、湯水加熱装置の動作に関する情報を通信線を介して通信する通信手段と、前記通信線への電圧の印加状態を検知する通信線電圧検知手段と、情報発信機能付電気機器側に電力を供給する電力供給線への電圧の印加状態を検知する電源電圧検知手段とを有し、湯水加熱装置との間で通信が不可能な状態であって、通信線電圧検知手段により通信線に電圧が印加されていることが検知されると共に、電源電圧検知手段により電力供給線に電圧が印加されていることが検知されることを条件として、前記通信線の接続不良、あるいは、前記制御手段の動作不良であるものと判定する構成とされてもよい。
【００１９】
かかる構成とすれば、情報発信機能付電気機器と湯水加熱装置との通信がうまく行かない場合に、これが通信線の接続不良や制御手段の動作不良によるものなのか、情報発信機能付電気機器の電源系統の不良によるものなのかを容易かつ的確に特定することができる。
【００２０】
ここで、情報発信機能付電気機器は、交流の外部電源を直流電源に変換する電源変換手段を備えた構成とされることが多い。情報発信機能付電気機器を上記したような構成とし、さらに電源変換手段を設ける構成とする場合は、交流の外部電源に繋がる電気系統に電圧の印加状態を検知する電源電圧検知手段（入力電圧検知手段）を設け、さらに電源変換手段から出る直流電源の電力系統にも電源電圧検知手段（出力電圧検知手段）を設けた構成としてもよい。かかる構成とした場合、湯水加熱装置との間で通信が不可能な状態であって、通信線電圧検知手段、入力電圧検知手段、出力電圧検知手段の全てが電圧が印加されていることを検知されることを条件として、前記通信線の接続不良、あるいは、前記制御手段の動作不良であるものと判定することができる。
【００２１】
また、上記した本発明の情報発信機能付電気機器は、通信検知動作を実施するための検出手段と、当該検出手段から発信される接続状態信号に基づいて通信線の接続の有無を判断する判定手段と、通信線を介して湯水加熱装置との間で通信を行う通信手段とを有し、判定手段は、前記検出手段から発信される接続状態信号が、湯水加熱装置と通信不良であることを示すものであり、前記通信手段を介して湯水加熱装置と通信不可能であることを条件として通信線が接続不良状態であるものと判断し、前記検出手段から発信される接続状態信号が、湯水加熱装置との通信が正常であることを示すものであり、前記通信手段を介して湯水加熱装置と通信不可能であることを条件として通信手段が動作不良状態であるものと判断し、前記検出手段から発信される接続状態信号が、湯水加熱装置と通信不良であることを示すものであり、前記通信手段を介して湯水加熱装置と通信可能であることを条件として検出手段が動作不良状態であるものと判断することを特徴とするものであってもよい。
【００２２】
かかる構成によれば、通信線、通信手段および検出手段のいずれが動作不良状態であるかを容易かつ的確に把握することができる。
【００２３】
また、上記した本発明の情報発信機能付電気機器は、湯水加熱装置と通信不可能な状態において、情報発信手段により表示情報及び／又は音声情報を発信する情報発信機能を利用可能な第１の動作モードと、湯水加熱装置と通信可能な状態とされることにより、前記情報発信機能と、湯水加熱装置を操作する操作機能とを利用可能な第２の動作モードを含む複数の動作モードを有するものであり、情報発信機能付電気機器側への電力供給が開始された後、所定のタイミングで通信検知動作を実施し、情報発信機能付電気機器側への電力供給の開始直後に実施される通信検知動作において湯水加熱装置との間で通信不可能であることが検知されることを条件として、第１の動作モードが選択されたものと判断して通信検知動作を中断し、情報発信機能付電気機器側への電力供給の開始直後に実施される通信検知動作において湯水加熱装置との間で通信可能であることが検知されることを条件として、第２の動作モードが選択されたものと判断し、所定のタイミングで通信検知動作を継続することを特徴とするものであってもよい。
【００２４】
かかる構成によれば、情報発信機能付電気機器側への電力供給の開始直後から湯水加熱装置との通信不良があったのか、あるいは、情報発信機能付電気機器側への電力供給が開始された後、情報発信機能付電気機器を使用するうちに湯水加熱装置との通信不良が起こったのかを的確に把握することができる。
【００２５】
上記した本発明の情報発信機能付電気機器は、通信検知動作を複数回にわたって実施し、通信検知動作における湯水加熱装置との通信不良の検知確率に基づいて湯水加熱装置との通信状態を判定することを特徴とする構成であってもよい。
【００２６】
かかる構成によれば、湯水加熱装置との間で起こっている通信不良が突発的な要因によるものであるのか否かを的確に把握することができる。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、情報発信手段が正常に動作していたとしても湯水加熱装置との間における通信不良を的確に把握可能な情報発信機能付電気機器を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
続いて、本発明の一実施形態であるテレビ機能付リモートコントローラ装置（以下、単にリモコン装置と称す）、並びに、当該リモコン装置を備えた湯水加熱システムについて、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２９】
図１において、１は本実施形態のリモコン装置であり、Ｓは湯水加熱システムである。湯水加熱システムＳは、図示するようにリモコン装置１と給湯装置２（湯水加熱装置）とを組み合わせて構成されるものである。リモコン装置１は、浴室や台所等の壁面に設置して使用されるものである。リモコン装置１は、給湯装置２の操作装置としての機能と、テレビ受像機としての機能とを兼ね備えたものである。
【００３０】
さらに具体的に説明すると、リモコン装置１は、樹脂製の箱体１０の正面側に図２に示すように情報発信部１１（情報発信手段）と操作部１２が設けられた構成とされている。主電源スイッチ１３は、リモコン装置１の電源をオン・オフするためのスイッチである。また、情報発信部１１は、リモコン装置１を正面視した際に略中央に存在するモニター１５と、この両脇に配されたスピーカー１６とによって構成されている。モニター１５およびスピーカー１６は、後述するチューナーボックス２８と組み合わせることにより、いわゆるテレビ受像機としての機能を発揮するものである。
【００３１】
モニター１５は、静止画像や動画等の画像情報や図形情報、文字情報を表示するものである。モニター１５は、例えば液晶ディスプレイ（ＬＣＤ：Liquid Crystal Display）やプラズマディスプレイ（ＰＤＰ：Plasma Display）、有機ＥＬディスプレイ等のようなフラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ：Flat Panel display）、ＣＲＴ（Cathode-Ray Tube）等のようなブラウン管等を用いて構成されている。モニター１５は、いわゆるテレビ画面に相当するものであり、後述するチューナー回路２３において受信したテレビ放送に基づく電気信号を変換した画像情報や文字情報に加え、マイコン２０において発信された電気信号を変換して形成される文字情報や、メニュー情報、画像情報等を表示可能なものである。
【００３２】
スピーカー１６は、ビープ音等の機械音や音声を発信可能な音情報発信手段として機能する。スピーカー１６は、後述するチューナー回路２３において受信したテレビ放送に基づく電気信号や、マイコン２０において発信された電気信号を変換して音情報を発信可能なものである。
【００３３】
リモコン装置１を正面視した状態で上方側の位置には主電源スイッチ１３が設けられており、下方側の位置には複数のボタン形式のスイッチからなる操作部１２が設けられている。操作部１２は、給湯用スイッチ１７ａ〜１７ｄと、選択スイッチ１８ａ〜１８ｄと、上スイッチ１９ａ、下スイッチ１９ｂとを備えている。給湯用スイッチ１７ａ〜１７ｄは、給湯装置２の操作を行うためのスイッチである。
【００３４】
また、選択スイッチ１８ａ〜１８ｃは、図５に示すように、これらの真上にあるモニター１５に表示されるメニュー１５ａ〜１５ｃ（操作項目）を選択するためのボタンである。上スイッチ１９ａおよび下スイッチ１９ｂは、それぞれ給湯装置２の操作、並びに、情報発信部１１の操作を行うためのものである。さらに具体的には、使用されるタイミングや条件によって、上スイッチ１９ａおよび下スイッチ１９ｂは、例えば給湯温度を調整するためのボタンとして使用されたり、情報発信部１１によって構成されるテレビ受像機の受信チャンネルの調整や音量調整等を行うために使用されるものである。
【００３５】
リモコン装置１は、図３に示すように箱体１０の内部にマイコン２０、検知回路２１（通信検知手段）、通信回路２２、チューナー回路２３および電源回路２５とを備えている。本実施形態では、チューナー回路２３と電源回路２５とがチューナーボックス２８として一体化された状態で箱体１０の内部に収容されている。
【００３６】
リモコン装置１は、給湯装置２との通信を行うための通信線３５を接続するための接続端子２９ａ，２９ｂを有している。リモコン装置１は、接続端子２９ａ，２９ｂに通信線３５を接続することにより、チューナーボックス２８を介してマイコン２０側と信号の送受信を行うことができる。マイコン２０は、給湯装置２との通信状態を検知するための検知部２６と、給湯装置２との間でデータのやりとりを行うデータ処理部２７とを備えている。
【００３７】
検知回路２１は、フォトカプラや光ＭＯＳ  ＦＥＴのような電気的に絶縁しながら信号を伝達可能な信号伝達素子３０を備え、これによって伝達される信号に基づいてリモコン装置１と給湯装置２との通信状態を検知するものである。本実施形態の検知回路２１では、図４に示すように、信号伝達素子３０としてフォトカプラが採用され、これに図示しない電流制限用の抵抗が接続された構成とされている。
【００３８】
信号伝達素子３０（以下、必要に応じてフォトカプラ３０と称す）は、発光ダイオード３１とフォトトランジスタ３２とを組み合わせて構成されるものである。発光ダイオード３１のアノード３１ａおよびカソード３１ｂは、通信線３５を介して給湯装置２側に電気的に接続可能な構成とされている。また、フォトトランジスタ３２は、コレクタ電極３２ａがマイコン２０の入力ポートに接続されており、エミッタ電極３２ｂがリモコン装置１側の回路グランド（ＧＮＤ−Ｂ）に接続されている。また、コレクタ電極３２ａ側の回路は、プルアップ抵抗３６を挿んでプルアップされている。そのため、通信線３５が発光ダイオード３１のアノード３１ａおよびカソード３１ｂに接続されていない場合は、マイコン２０にプルアップされた電圧がそのまま入力されることとなる。マイコン２０は、検知部２６によってアノード３１ａ側から入力される電圧を監視することにより、通信線３５の接続状態を検知することができる。
【００３９】
通信回路２２は、通信線３５のうち発光ダイオード３１のアノード３１ａ側に接続される通信線３５（以下、通信線３５ａと称す）およびカソード３１ｂ側に接続される通信線３５（以下、通信線３５ｂと称す）と、マイコン２０との間に配され、所定の信号を重畳することにより給湯装置２との間で通信を行うための回路である。通信線３５ａは、１５［Ｖ］の直流電圧が印加されており、通信線３５ｂは給湯装置２側の回路グランド（ＧＮＤ−Ａ）に接続されている。
【００４０】
チューナー回路２３は、図示しないアンテナによって受信した電波から目的とする周波数の電波を選択する同調機能と、選択された電波から音や映像として再現するための電気信号を生成し、モニター１５やスピーカー１６に向けて発信する機能とを備えた回路である。電源回路２５は、チューナー回路２３と共にチューナーボックス２８内に収容されており、１００［Ｖ］の交流電源を１２［Ｖ］の直流電源に変換する機能を有する。リモコン装置１は、電源回路２５で発生する１２［Ｖ］の直流電源により動作する構成とされている。すなわち、リモコン装置１は、給湯装置２とは異なる電源系統に接続されている。
【００４１】
給湯装置２は、従来公知の給湯装置と同様の構成であり、ガスや灯油等の液体燃料を燃焼して湯水を加熱するものや、電気エネルギーを使用して湯水を加熱するもの等、適宜のものを採用することができる。給湯装置２は、上記したリモコン装置１とは異なる電源系統から電力の供給を受けて動作するものである。本実施形態では、給湯装置２は、リモコン装置１とは別系統の１００［Ｖ］の交流電源に接続されている。
【００４２】
本実施形態のリモコン装置１において、マイコン２０の検知部２６は、リモコン装置１への電源投入時や所定のタイミングで上記した検知回路２１を介して入力される電圧を検知する通信検知動作を実施し、リモコン装置１と給湯装置２との通信状態を確認する。リモコン装置１が給湯装置２とデータ通信可能な状態に接続されている場合、リモコン装置１は、給湯装置２の遠隔操作装置として使用することができる。この場合、マイコン２０のデータ処理部２７は、給湯装置２との間でデータのやりとりを行い、給湯装置２に対して給湯温度や、風呂の追い焚き温度、風呂への湯水の落とし込み量などの設定を行ったり、給湯装置２側から読み出したデータに基づいて給湯装置２の動作状態等をモニター１５に表示させたり、スピーカー１６から音声出力させたりすることができる。
【００４３】
本実施形態のリモコン装置１は、上記した通信検知動作に特徴を有する。以下、通信検知動作について、図６に示す制御フローを参照しながら詳細に説明する。
【００４４】
図６に示す制御フローが開始されると、マイコン２０は、ステップ１−１において警告動作の可否を示すフラグがオン状態であるか否かを確認する。すなわち、上記したように、リモコン装置１は、給湯装置２とは別系統の電源系統に接続されているため、給湯装置２との通信状態によらず情報発信部１１がテレビ受像機としての機能を発揮することができる。そのため、リモコン装置１を給湯装置２の操作装置として使用せず、テレビ受像機として使用する場合は、給湯装置２との通信状態がどのような状態であっても問題なく、警告動作を行う必要がない。従って、リモコン装置１は、所定の警告解除操作を行うことにより、前記したフラグをオン状態にすることにより、警告動作を行わないよう設定することができる。初期状態において、前記したフラグは、オフ状態とされている。
【００４５】
説明を制御フローに戻すと、ステップ１−１において上記したフラグがオン状態である場合は、リモコン装置１を給湯装置２の操作装置として使うのではなく、テレビ受像機として使用する場合である。そのため、この場合、図６に示す制御フローが終了される。
【００４６】
一方、ステップ１−１においてフラグがオフ状態である場合は、リモコン装置１を給湯装置２の操作装置として使用する場合である。そのため、この場合は、リモコン装置１と給湯装置２とを繋ぐ通信線３５の接続状態、すなわちリモコン１と給湯装置２とが通信可能な状態にあるか否かが重要となる。そこで、ステップ１−１でフラグがオフ状態である場合は、制御フローをステップ１−２に進め、マイコン２０の検知部２６にプルアップされた電圧が入力されているか否かを確認する。
【００４７】
ここで、上記したように、検知部２６にプルアップされた電圧が入力されていない場合（入力がＬレベルである場合）は、リモコン装置１の接続端子２９ａ，２９ｂに通信線３５ａ，３５ｂが接続されており、リモコン装置１と給湯装置２とが通信可能な状態にある。この場合、リモコン装置１を給湯装置２の操作手段として利用可能であるため、一連の制御フローが完了する。
【００４８】
一方、ステップ１−２において検知部２６にプルアップされた電圧が入力されている場合（入力がＨレベルである場合）は、リモコン装置１の接続端子２９ａ，２９ｂに通信線３５ａ，３５ｂが接続されていなかったり、通信線３５ａ，３５ｂのいずれか一方あるいは双方が断線している。そのため、この場合はリモコン装置１を給湯装置２の操作手段として利用することができない。そこで、ステップ１−２において検知部２６への入力がＨレベルであることを条件として、制御フローがステップ１−３に進められ、モニター１５に図５（ｂ）に示すような警告表示が表示される。
【００４９】
ステップ１−３において警告表示が行われると、制御フローがステップ１−４に進み警告解除動作が行われたか否かを確認する。さらに詳細に説明すると、上記したように、本実施形態のリモコン装置１は、給湯装置２の操作手段として利用することも、テレビ受像機として使用することもできる。リモコン装置１を給湯装置２の操作手段として使用しない場合は、通信線３５を介して給湯装置２と接続される必要がない。そこで、本実施形態のリモコン装置１では、例えば上スイッチ１９ａと下スイッチ１９ｂとを同時に押すことにより、警告表示を解除する警告解除動作を行うことが可能な構成とされている。
【００５０】
説明を制御フローに戻すと、制御フローがステップ１−４に進むと、マイコン２０は、上記した警告解除動作の有無を確認する。ここで、警告解除動作が無い場合は、警告表示が引き続き表示される。一方、ステップ１−４において警告解除動作が行われた場合は、リモコン装置１をテレビ受像機として使用する場合であり、警告動作を行う必要がない。そこで、この場合は、制御フローがステップ１−５およびステップ１−６に進み、フラグがオン状態とされ、警告表示がモニター１５から消去される。警告表示が消去されると、一連の制御フローが完了する。
【００５１】
上記したように、リモコン装置１は、テレビ受像機としての機能が正常に発揮できる状況下であっても、通信線３５の接続不良や断線を的確に検知することができる。
【００５２】
また、上記したリモコン装置１は、給湯装置２の操作手段として使用しない場合に警告解除動作を行うことにより、モニター１５に表示される警告表示を消去することができる。そのため、リモコン装置１は、給湯装置２の操作手段として使用せず、テレビ受像機として利用する場合であっても、警告表示によってテレビ受像機としての機能が阻害されるのを防止できる。
【００５３】
上記したリモコン装置１は、給湯装置２の操作装置として使用する場合に、通信線３５を介して給湯装置２と有線接続されるものであったが、本発明はこれに限定されるものではなく、一部又は全部が無線接続されるものであってもよい。また、上記した実施形態において、通信線３５は電気信号を利用して通信するものであったが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば光信号を利用して通信するもの等、いかなる形態のものであってもよい。なお、かかる構成とする場合は、リモコン装置１と給湯装置２との通信形態に合わせて、検知回路２１の構成を適宜変更することができる。
【００５４】
上記した検知回路２１は、本発明の一例を示したものに過ぎず、例えば信号伝達素子３０としてフォトカプラに代えて光ＭＯＳ  ＦＥＴのような信号伝達素子を備えたものであってもよい。また、上記実施形態では、通信線３５に印加される直流電圧が１５［Ｖ］であるのに対して、リモコン装置１が１２［Ｖ］の直流電圧が印加されて作動するものであり、両者の電圧の基準が異なるためフォトカプラが採用されたが、両者の電圧の基準が同一である場合はフォトカプラ等の信号伝達素子３０を用いない構成としてもよい。また、リモコン装置１は、給湯装置２と所定のタイミングで定期的に通信を実施し、通信を受信したか否かを確認することによってリモコン装置１と給湯装置２とを繋ぐ通信線３５の接続状態を確認する構成とすることも可能である。かかる構成とすれば、フォトカプラ等の信号伝達素子３０を用いない構成とすることができる。
【００５５】
上記したリモコン装置１は、電源投入のタイミングで図６に示す制御フローに則って通信検知動作を実施するものであったが、本発明はこれに限定されるものではなく、他のタイミングで通信検知動作を実施する構成としたり、所定のタイミング毎に断続的に通信検知動作を実施する構成としてもよい。
【００５６】
リモコン装置１は、給湯装置２の操作やテレビ受像機としてリモコン装置１を使用する際のスイッチとして利用される上スイッチ１９ａや下スイッチ１９ｂを警告表示を解除するためのスイッチとして利用するものであったが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば警告解除用のボタンやスイッチ等を別途用意してもよい。
【００５７】
また、リモコン装置１は、図５（ｂ）に示すような警告表示をモニター１５に表示し、上スイッチ１９ａや下スイッチ１９ｂを利用して警告表示を解除可能なものであったが、警告表示の表示形態や、警告表示の解除方法はこれに限定されるものではない。さらに具体的には、例えばモニター１５に「給湯装置との接続を確認してください」といったような表示を行うと共に、メニュー１５ａ〜１５ｃのいずれかに「消す」、「残す」等の表示をし、これに対応する選択スイッチ１８ａ〜１８ｃに前記した警告表示を消したり残したりする機能を割り当てた構成としてもよい。
【００５８】
上記実施形態では、モニター１５を利用して警告表示を行う構成であったが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えばスピーカー１６を利用してビープ音や音声メッセージを発信することによりリモコン装置１と給湯装置２との通信不良を警告する構成としてもよい。さらに、リモコン装置１は、モニター１５による警告表示と、スピーカー１６を利用した警告とを併用する構成としてもよい。このようにスピーカー１６を利用して音情報を発信する構成とすれば、モニター１５を見ていない状態であっても、リモコン装置１と給湯装置２との通信不良を確認することができる。
【００５９】
また、リモコン装置１は、例えばモニター１５やスピーカー１６以外に表示ランプ等を設け、これによって通信不良を警告する構成としてもよい。さらに具体的に説明すると、例えばリモコン装置１の操作パネル面に表示ランプ（図示せず）等を設け、これにより通信不良を警告する構成としてもよい。かかる構成とすれば、モニター１５による表示や、スピーカー１６による出力によって警告が行われない状態であっても、前記表示ランプ等によって警告を行うことができ、施工者等に迅速かつ確実に通信不良を知らせることができる。
【００６０】
さらに別の変形例として、リモコン装置１は、図７に示すように、交流１００［Ｖ］の外部電源に接続されるリモコン装置１用の電源入力線５３ａ，５３ｂ間、電源回路２５で発生する１２［Ｖ］の直流電源を供給するための電源出力線５５ａ，５５ｂ間、並びに、通信線３５ａ，３５ｂが接続され１５［Ｖ］の直流電源を供給するための電源出力線５６ａ，５６ｂ間のそれぞれに発光ダイオード５０〜５２を取り付け、これらに図示しない電流制限用の抵抗を直列に接続した構成としてもよい。
【００６１】
上記したようにして取り付けられた発光ダイオード５０〜５２を、図８に示すようにチューナーボックス２８の外側から観察可能なように取り付ければ、発光ダイオード５０〜５２の発光状態に基づき、どの部位で断線や接続不良が起こっているかを把握することができる。
【００６２】
さらに詳細に説明すると、図７に示すような回路構成とした場合、リモコン装置１の電源回路２５に電力を供給する電源入力線５３ａ，５３ｂ間に電圧がかかっているか否かを発光ダイオード５０が発光するか否かで検知し、電源入力線５３ａ，５３ｂの接続状態を確認することができる。また、図７に示すような回路構成とした場合、電源回路２５からテレビ受像機としての機能を発揮するのに必要な電力を出力するための電源出力線５５ａ，５５ｂ間に電圧ががかかっているか否かを発光ダイオード５１で検知し、電源回路２５の出力状態を確認することができる。同様に、通信線３５ａ，３５ｂ間に電圧がかかっているか否かを発光ダイオード５２で検知し、通信線３５ａ，３５ｂの接続状態を確認することができる。
【００６３】
図７に示すような回路構成とした場合、各発光ダイオード５０〜５２が点灯すれば、電源入力線５３ａ，５３ｂ、並びに、電源入力線３５ａ，３５ｂの接続状態が正常であり、電源回路２５の出力状態が正常であるものと判断できる。また、発光ダイオード５０〜５２が全て点灯しているにもかかわらず、リモコン装置１がテレビ受像機としての機能を発揮できない場合は、電源出力線５５ａ，５５ｂが断線やショートを起こしている可能性があるものと判断することができる。さらに、発光ダイオード５０〜５２が全て点灯しているにもかかわらず、リモコン装置１によって給湯装置２の操作が不可能な場合は、チューナーボックス２８の電源出力線５６ａ，５６ｂが断線やショートを起こしている可能性があるものと判断することができる。従って、図８に示すような回路構成とすることにより、リモコン装置１における断線やショートが起こっている可能性がある箇所を簡単かつ的確に把握することができる。
【００６４】
図７に示す例では、電源入力線５３ａ，５３ｂ間、電源出力線５５ａ，５５ｂ間、並びに、電源出力線５６ａ，５６ｂ間に電圧がかかっているか否かを発光ダイオード５０〜５２が発光するか否かで検知可能な構成であった。しかし、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば発光ダイオード５０〜５２に代わって電圧を検知可能な電圧検知手段を別途用意し、これによって検知される電圧に基づいて電源入力線５３ａ，５３ｂや、電源出力線５５ａ，５５ｂ，５６ａ，５６ｂの断線やショートを検知する構成としてもよい。
【００６５】
また、図７に示す構成とした場合は、発光ダイオード５０〜５２の発光状態で断線やショートを判別できる構成であったが、発光ダイオード５０〜５２の発光状態や、発光ダイオード５０〜５２に代わって設けられた電圧検知手段によって検知される電圧値に基づいて電源入力線５３ａ，５３ｂや、電源出力線５５ａ，５５ｂ，５６ａ，５６ｂの断線やショートを判断し、この判断結果をモニター１５やスピーカー１６を介して報知する構成としてもよい。
【００６６】
上記したように、リモコン装置１は、例えばチューナーボックス２８の回路構成を図７に示すような構成とすることによって配線不良の起こっている箇所を特定することが可能であるが、本発明はこれに限定されるものではない。さらに具体的には、リモコン装置１は、チューナーボックス２８の回路構成を図１に示すのと同一の構成とし、図６に示す制御方法を一部変更することによっても配線不良の発生箇所を特定することができる。
【００６７】
さらに詳細に説明すると、上記した図６に示す制御フローのステップ１−２においてマイコン２０の検知部２６にプルアップされた電圧が入力されている場合、すなわちマイコン２０への入力がＨレベルである場合は、通信線３５ａ，３５ｂの接続不良である蓋然性が高いが、検知回路２１が不良である可能性がある。そのため、マイコン２０への入力がＨレベルである場合は、実際にリモコン装置１と給湯装置２との間で通信線３５ａ，３５ｂを介して通信できるか否かを確認することにより、検知回路２１の不良であるのか、通信線３５ａ，３５ｂの不良であるのかを判断することができる。
【００６８】
また、上記したように、リモコン装置１は、給湯装置２との間で通信を行うための回路として通信回路２２を備えた構成であり、例え通信線３５ａ，３５ｂが正常に接続されていても通信回路２２が不良であればリモコン装置１と給湯装置２との間で通信を行うことができない。そのため、マイコン２０への入力がＬレベルである場合に、実際にリモコン装置１と給湯装置２との間で通信線３５ａ，３５ｂを介して通信できるか否かを確認することにより、通信回路２２が不良であるか否かを確認することができる。
【００６９】
さらに詳細に説明すると、リモコン装置１は、図９に示すような制御フローで動作する構成とすることも可能である。すなわち、図９に示す制御フローが開始されると、マイコン２０は、ステップ２−１において警告動作の可否を示すフラグがオン状態であるか否かを確認する。ここで、フラグがオン状態である場合、リモコン装置１は、給湯装置２の操作装置としての機能を発揮する必要がなく、テレビ受像機として機能すればよい。そのため、ステップ２−１においてフラグがオン状態である場合は、図９に示す制御フローが完了する。
【００７０】
一方、ステップ２−１においてフラグがオフ状態である場合は、リモコン装置１を給湯装置２の操作装置として使用する場合であり、通信線３５ａ，３５ｂが正常に接続されていると共に、検知回路２１や通信回路２２が正常に作動しなければならない。そこで、制御フローがステップ２−２に移行すると、マイコン２０の検知部２６にプルアップされた電圧が入力されているか否か、すなわちマイコン２０への入力がＨレベル、Ｌレベルのいずれであるかが確認される。
【００７１】
ステップ２−２において、マイコン２０への入力がＨレベルである場合は、検知回路２１が不良であるか、通信線３５ａ，３５ｂが正常に接続されていないものと想定される。そこで、ステップ２−２においてマイコン２０への入力がＨレベルである場合は、制御フローがステップ２−３に進められ、いずれの理由でマイコン２０への入力がＨレベルになっているのかが特定される。すなわち、制御フローがステップ２−３に進められると、通信線３５ａ，３５ｂを介してリモコン装置１と給湯装置２との間で信号のやりとりができるかが確認される。
【００７２】
ステップ２−３においてリモコン装置１と給湯装置２との間で通信が可能である場合は、通信線３５ａ，３５ｂが正常に接続されており、検知回路２１が不具合を起こしているものと想定される。そこで、ステップ２−３においてリモコン装置１と給湯装置２との間で通信が可能である場合は、ステップ２−４に進められ、例えば「検知回路の故障です。給湯装置の操作は可能です。」といったような警告表示がモニター１５に表示され、検知回路２１の不良を報知する。
【００７３】
また逆に、ステップ２−３においてリモコン装置１と給湯装置２との間で通信が不可能である場合は、ステップ２−２においてマイコン２０への入力がＨレベルであった原因が通信線３５ａ，３５ｂの接続不良やショートによるものと想定される。そこで、ステップ２−３においてリモコン装置１と給湯装置２との間で通信が不可能であることを条件として制御フローがステップ２−８に進められ、例えば「通信線が断線もしくはショートしています。」といったような警告表示がモニター１５に表示される。
【００７４】
一方、上記したステップ２−２においてマイコン２０への入力がＬレベルである場合は、検知回路２１が正常に作動しており、通信線３５ａ，３５ｂも正常に接続されているものと想定される。しかし、上記したように、リモコン装置１は、通信回路２２が動作不良を起こしていると、給湯装置２の操作装置として正常に作動しない。そこで、ステップ２−２でマイコン２０への入力がＬレベルである場合は、制御フローがステップ２−９に進められ、リモコン装置１と給湯装置２との間で通信が正常に行えるか確認される。
【００７５】
上記したように、図９に示すような制御フローにより通信検知動作を実施すれば、リモコン装置１と給湯装置２との通信不良の原因となっている箇所を簡単に特定できる。また、図９に示す制御フローを採用すれば、図７に示す回路構成で例示したように、発光ダイオード５０〜５２のような電圧検知手段を別途設ける必要がなく、シンプルな装置構成で通信不良の原因を的確に把握できる。
【００７６】
上記したように、図６や図９に示す制御フローによって通信検知動作を実施する場合は、マイコン２０への入力がＨレベルであり、警告表示を行った際に警告解除動作が実施されることを条件として、リモコン装置１を給湯装置２の操作装置として使用するのではなく、テレビ受像機として使用するものと判断する構成とされている。しかし、リモコン装置１用の電源（交流１００［Ｖ］）に接続した時点（電源投入時）からマイコン２０への入力がＨレベルである場合は、リモコン装置１を給湯装置２の操作装置として使用するのではなく、テレビ受像機として使用するために敢えて通信線３５ａ，３５ｂを接続していない可能性が高い。
【００７７】
そこで、かかる知見に基づき、リモコン装置１は、電源投入直後に図１０に示すような制御フローに則って通信検知動作を実施して通信線３５ａ，３５ｂの接続状態が故意によるものか否かを判断し、その後所定のタイミングで図１１に示すような制御フローに則って通信検知動作を実施する構成としてもよい。
【００７８】
さらに詳細に説明すると、リモコン装置１は、図１０に示すように、電源投入直後にマイコン２０への入力がＨレベルであるか否か、すなわち通信線３５ａ，３５ｂが未接続状態であるか否かを確認する。そして、ステップ３−１においてマイコン２０への入力がＨレベルである場合は、制御フローがステップ３−２に移行し、リモコン装置１への電源投入直後における通信線３５ａ，３５ｂの接続状態を示す初回確認フラグがオン状態とされ、図１０に示す制御フローが完了する。一方、ステップ３−１においてマイコン２０への入力がＬレベルである場合は、通信線３５ａ，３５ｂが正常に接続さているため、初回確認フラグがオフ状態のまま図１０に示す制御フローが完了する。
【００７９】
図１０に示す制御フローによって初回確認フラグが設定された後は、図１１に示すフローチャートに則って通信検知動作が実施される。すなわち、図１０に示す制御フローで初回確認フラグがオン状態である場合は、初期状態においてリモコン装置１に通信線３５ａ，３５ｂが接続されておらず、リモコン装置１が専らテレビ受像機として使用される場合である。そのため、この場合は制御フローがステップ４−１からそのまま終了し、通信検知動作が実施されない。一方、初回確認フラグがオフ状態である場合は、制御フローが上記したステップ１−１やステップ２−１に移行し、図６あるいは図９に示す制御フローに従って通信検知動作が実施される。
【００８０】
上記した図１０および図１１に示す制御フローに則って通信検知動作を実施すれば、通信線３５ａ，３５ｂの接続不良が、リモコン装置１の使用過程において断線等を起こしたことによるものなのか否かを的確に把握することができる。
【００８１】
図６や図９に示すフローチャートに則って通信検知動作を実施する場合は、マイコン２０への入力信号がＨレベルになったことを検知した時点でリモコン装置１と湯水加熱装置２との通信不良が起こっているものとみなすこととしていたが、例えば所定の単位時間に所定回数Ｍにわたって通信検知動作を行い、入力信号がＨレベルであった回数Ｎの出現確率Ｐ（Ｐ＝Ｎ／Ｍ）を算出し、その結果に基づいてリモコン装置１と湯水加熱装置２との通信不良の程度を判定し、この判定結果に基づいて報知を行う構成としてもよい。さらに具体的には、前記出現確率Ｐが所定の閾値Ｑ以上であれば断線しており、閾値Ｑ未満であれば正常であると判断する構成とすることができる。かかる構成とした場合、外乱や検知ミス等の何らかの理由で突発的にリモコン装置１と湯水加熱装置２との通信不良が起こった場合を通信線３５ａ，３５ｂの断線やショートと誤検知するのを防止できる。
【００８２】
また、上記したように出現確率Ｐを導出する場合は、閾値Ｑを複数段階に設定した構成としてもよい。すなわち、上記した閾値Ｑを例えば閾値Ｑ１，Ｑ２・・・（ｎ＝自然数，Ｑ１＞Ｑ２＞・・・）のようにｎ段階に設定することも可能である。かかる構成とした場合は、出現確率Ｐがどのレベルにあるかを確認することにより、リモコン装置１と湯水加熱装置２との通信不良の程度を把握することができる。さらに具体的には、例えば出現確率Ｐが閾値Ｑ１以上（Ｐ≧Ｑ１）の場合に通信線３５ａ，３５ｂが断線やショートを起こしているものと判断し、出現確率Ｐが閾値Ｑ１未満、閾値Ｑ２以上（Ｑ１＞Ｐ≧Ｑ２）である場合に断線やショートを起こしつつあるものと判断することとしてもよい。また、断線やショートを起こしつつあるものと判断した場合に、例えば「断線しかけている可能性があります」といったような文字情報や音声情報を発信して報知する構成としてもよい。かかる構成とすれば、何らかの理由で突発的にリモコン装置１と湯水加熱装置２との通信不良が起こった場合を通信線３５ａ，３５ｂの断線やショートと誤検知するのを防止できると共に、通信線３５ａ，３５ｂの断線やショートを予測し、的確に報知することができる。
【００８３】
また、上記したような構成とする場合は、単位時間に通信検知動作を行う回数Ｍや、判定基準となる回数Ｎの値は、リモコン装置１の施工者や使用者が操作部１２等を介して任意に設定可能な構成としてもよい。
【００８４】
上記実施形態において、リモコン装置１は、給湯装置２と通信線３５を介して接続されていなくてもテレビ受像機として利用可能なものであったが、本発明はこれに限定されるものではない。さらに具体的には、リモコン装置１は、単独で例えばいわゆるＤＶＤ（Digital Versatile Disk）プレーヤーやＣＤ（Compact Disc）プレーヤー等のように何らかの記憶媒体に記憶された動画情報や音声情報を発信可能な機能を備えたものや、ラジオのように音声情報のみを発信可能な機能を備えたもの等、いわゆるＡＶ（audiovisual）機能を備えたものとすることも可能である。かかる構成とした場合についても上記したリモコン装置１と同様に、給湯装置２との通信状態を的確に把握し、通信不良の早期発見に資することが可能なリモコン装置を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】本発明の一実施形態である湯水加熱システムの構成を示す装置構成図である。
【図２】本発明の一実施形態であるリモコン装置を示す正面図である。
【図３】図２に示すリモコン装置が備える電気回路の構成を示すブロック図である。
【図４】図２に示すリモコン装置が備える検知回路を示す回路図である。
【図５】（ａ），（ｂ）はそれぞれ図２に示すリモコン装置の動作状態を示す正面図である。
【図６】図１に示す湯水加熱システムにおけるリモコン装置の動作を示すフローチャートである。
【図７】図１に示す湯水加熱システムの変形例の構成を示す装置構成図である。
【図８】図７に示す湯水加熱装置に採用されるチューナーボックスの一例を示す正面図である。
【図９】リモコン装置の動作の変形例を示すフローチャートである。
【図１０】リモコン装置の動作の変形例を示すフローチャートである。
【図１１】リモコン装置の動作の変形例を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００８６】
１  テレビ機能付リモートコントローラ装置（リモコン装置／情報発信機能付電気機器）
２  給湯装置（湯水加熱装置）
１１  情報発信部（情報発信手段）
２０  マイコン
２１  検知回路（通信検知手段）
２２  通信回路
２６  検知部
３０  信号伝達素子（フォトカプラ）
３５  通信線
Ｓ  湯水加熱システム
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2007040651.tif 000008
【図７】
2007040651.tif 000009
【図８】
2007040651.tif 000010
【図９】
2007040651.tif 000011
【図１０】
2007040651.tif 000012
【図１１】
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