(57)【要約】【課題】燃焼室内における既燃ガスの分布を均一にすることを目的とする。【解決手段】本発明は、内燃機関１の燃焼室６に連通する吸気通路７と、吸気通路７の内部に設けられ、その吸気通路７を上下に第１通路７ａと第２通路７ｂとに区画する隔壁１３と、隔壁１３よりも燃焼室６側に設けられ、吸気通路７の内壁面７ｃに、その周方向に沿って凹設された溝７ｅと、を有することを特徴とする。【選択図】図４
2007247505.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の燃焼室に連通する吸気通路と、
前記吸気通路の内部に設けられ、その吸気通路を上下に第１通路と第２通路とに区画する隔壁と、
前記隔壁よりも前記燃焼室側に設けられ、前記吸気通路の内壁面に、その周方向に沿って凹設された誘導溝と、
を有する内燃機関の吸気通路構造。
【請求項２】
前記誘導溝は、前記吸気通路に突出する吸気バルブのバルブガイドが、その誘導溝に含まれるように前記内壁面の周方向に沿って凹設される
ことを特徴とする請求項１に記載の吸気通路構造。
【請求項３】
前記誘導溝は、前記バルブガイドの周りを起点として前記内壁面の周方向に向けて、その深さが浅くなるように凹設される
ことを特徴とする請求項２に記載の吸気通路構造。
【請求項４】
前記誘導溝の前記バルブガイドと対峙する領域は、前記燃焼室に対する吸気通路開口の近傍に位置する
ことを特徴とする請求項２又は３に記載の吸気通路構造。
【請求項５】
前記誘導溝は、前記内壁面の全周にわたって凹設される
ことを特徴とする請求項１から４のいずれか一つに記載の吸気通路構造。
【請求項６】
前記誘導溝は、前記内壁面の周方向に沿って、その一部に凹設される
ことを特徴とする請求項１から４のいずれか一つに記載の吸気通路構造。
【請求項７】
前記誘導溝は、断面が円弧に凹設される
ことを特徴とする請求項１から６のいずれか一つに記載の吸気通路構造。
【請求項８】
前記隔壁は、前記第１通路を通流した空気の多くが、前記燃焼室に対する吸気通路開口の特定範囲から燃焼室に流入するように空気の流れに指向性を付与する
ことを特徴とする請求項１から７のいずれか一つに記載の吸気通路構造。
【請求項９】
前記特定範囲は、前記吸気通路に突出する吸気バルブのバルブヘッドと前記吸気通路開口との間隙であって前記燃焼室の頂部近傍の範囲である
ことを特徴とする請求項８に記載の吸気通路構造。
【請求項１０】
前記誘導溝は、前記特定範囲以外の範囲から、前記燃焼室から吹き返してきた既燃ガスを前記燃焼室に流入させる
ことを特徴とする請求項８又は９に記載の吸気通路構造。
【請求項１１】
前記隔壁の上流端に近接して位置し、前記第１通路と第２通路のうち、第２通路を運転状態に応じて閉じる吸気制御弁を有する
ことを特徴とする請求項１から１０のいずれか一つに記載の吸気通路構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は内燃機関の吸気通路構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関の吸気装置において、機関燃焼室内にタンブル流を発生させる技術がある。例えば特許文献１では、吸気ポート内を隔壁によって上側通路と下側通路とに区切る。そして隔壁の上流に開度調整弁を設ける。この開度調整弁によって下側通路を流れる吸気流量を減少させて上側通路を流れる吸気流量を増大させることで機関燃焼室内にタンブル流を発生させる。
【特許文献１】特開２００４−３０８４６８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、内燃機関では、燃焼ガスのすべてが排気ポートへ排出されるのではなく、その一部は燃焼室内に残留する。この燃焼室内に残留した既燃ガスが、吸気弁の開弁とともに吸気ポートに流出するいわゆる吹き返しを生じることがある。前述した吸気ポートの構造では、吹き返した既燃ガスの多くは、吸気ポートの上側通路の上流へと流入する。この既燃ガスが新気とともに燃焼室に再吸入されると、燃焼室内で偏って分布し、燃焼を不安定にするという問題があった。
【０００４】
本発明はこのような従来の問題点に着目してなされたものであり、既燃ガスの吸気ポート上流への拡散を防止して、燃焼室内における既燃ガスの分布の均一化を図ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、内燃機関の燃焼室に連通する吸気通路と、前記吸気通路の内部に設けられ、その吸気通路を上下に第１通路と第２通路とに区画する隔壁と、前記隔壁よりも燃焼室側に設けられ、前記吸気通路の内壁面に、その周方向に沿って凹設された誘導溝と、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明では、吸気ポートの内壁面の周方向に沿って、隔壁よりも燃焼室側に誘導溝を凹設する。そのため、吹き返してきた既燃ガスの一部はこの誘導溝に案内され、内壁面の周方向に沿って拡散する。したがって、既燃ガスの吸気ポート上流への拡散を防止して、燃焼室内における既燃ガスの均一化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、図面等を参照して本発明の実施形態について説明する。
（第１実施形態）
図１から図３を参照して、本発明による内燃機関の吸気通路構造の第１実施形態について説明する。図１は、本発明による内燃機関の吸気通路構造を示す断面図である。図２は、本発明による内燃機関の吸気通路構造を上方から見た図である。図３は、本発明による内燃機関の吸気通路構造の隔壁の下流部の形状を示す図である。
【０００８】
まず、図１を参照して説明する。内燃機関１は、シリンダブロック２と、その頂部を覆うシリンダヘッド３とを備える。
【０００９】
シリンダブロック２には、複数のシリンダ４が形成される。シリンダ４には、ピストン５が摺動自在に嵌合する。
【００１０】
シリンダヘッド３には、ペントルーフ型の燃焼室６が凹設される。燃焼室６の頂壁中心には、点火栓９が配設される。燃焼室６に吸気ポート７（吸気通路）及び排気ポート８が連通する。
【００１１】
吸気ポート７及び排気ポート８は、図２に示すように先端が二股に分岐する。
【００１２】
吸気ポート７の内部には、吸気バルブ１０と、隔壁１３と、吸気制御弁１４とが設けられる。吸気ポート７の内部には、溝７ｅ（誘導溝）が凹設される。
【００１３】
吸気バルブ１０は、１つのシリンダごとに一対ずつ設けられる。吸気バルブ１０はバルブヘッド１０ａとバルブステム１０ｂとを備える。吸気バルブ１０のバルブステム１０ｂは、シリンダヘッド３に装着されたバルブガイド１１によって保持される。吸気バルブ１０は、バルブ軸方向に往復動して燃焼室６と吸気ポート７との連通を開閉する。以下、便宜のため、バルブヘッド１０ａの上側つまり点火栓９に近い側を「バルブヘッド上顎側」という。バルブヘッド１０ａの下側つまりシリンダ４の壁面に近い側を「バルブヘッド下顎側」という。
【００１４】
隔壁１３は、吸気ポート７の内部に、吸気ポート７に一体形成される。隔壁１３は、吸気ポート７を流れる吸気の流れ方向に沿って形成される。
隔壁１３は、下流端１３ｂが吸気ポート７の分岐部７ｄの近傍に位置するように形成される（図２参照）。隔壁１３は、吸気ポート７の内部を上側通路（第１通路）７ａと下側通路（第２通路）７ｂとに分割する。ここで、吸気ポート７についての「上」「下」とは、ピストン５の上死点、下死点の上下を基準とするものであり、空間上の絶対的な上下の意味ではない。
【００１５】
隔壁１３の下流部は、図３に示すように、矩形の形状であり、その表面は平坦である。このような形状では、隔壁１３の上面１３ｃを上流から下流へと流れる吸気は、図３に示す矢印の方向へ流れる。この矢印は、隔壁１３と略平行である。なお、図１に示す通り、隔壁１３はバルブヘッド上顎側を向いている。そのため、吸気制御弁１４を閉じた状態では、上側通路７ａを流れる吸気流に、この矢印方向、すなわちバルブヘッド上顎側へ強い指向性が付与される。このように、上側通路７ａを流れてバルブヘッド上顎側へ強い指向性が付与された高速の吸気流によって、燃焼室６内でタンブル流を中心とする強力なガス流動が生起される。隔壁１３の長さは、吸気制御弁１４を閉じたときに、上側通路７ａを流れる吸気流に、バルブヘッド上顎側へ強い指向性を付与するのに必要十分な長さであればよい。
【００１６】
吸気制御弁１４は、隔壁１３の上流に配置される。吸気制御弁１４は、軸１５に取り付けられ、その軸１５を中心として回転する。軸１５は回転角度がアクチュエータ（図示せず）によって制御される。アクチュエータは、機関運転条件によって軸１５を回転させることで、吸気制御弁１４の開度を調整し、下側通路７ｂへ流れる吸気流量を調整する。なおアクチュエータは後述するコントローラ（図示せず）によって制御される。
【００１７】
図１は、吸気制御弁１４の閉位置を示す。図示の姿勢のように、吸気制御弁１４は、閉位置において僅かに傾斜するように保持される。このようになっているので、吸気制御弁１４が閉位置のときに、吸気制御弁１４の上流から流れてきた吸気流は、吸気ポート７の上側通路７ａへ案内され、下側通路７ｂへは流れない。なお吸気制御弁１４の開位置は、隔壁１３と平行になる位置である。
【００１８】
溝７ｅは、図２に破線で示すように、吸気ポート７の内壁面７ｃの周方向に全周にわたって形成される。溝７ｅは、図１に示すように隔壁１３よりも燃焼室６側に形成される。すなわち、バルブガイド１１の周りから、バルブヘッド下顎側近傍にわたって、吸気ポート７の軸断面に対して斜め方向に形成される。このように溝７ｅを形成し、吸気ポート７に一定の空間を増設する。
【００１９】
また、溝７ｅの断面は、円弧に凹設される。溝７ｅは、その深さが略同一になるように形成される。溝７ｅの幅は、吸気ポート７を流れる吸気流に乱れを生じさせない程度の幅に形成される。すなわち、バルブヘッド上顎側の間隙１６ａから燃焼室６に吸入されてタンブル流を生起する主流の吸気流の流速を落とさない程度の幅に形成される。本実施形態では、溝７ｅの幅は、バルブガイド１１の外径よりも広い。吸気バルブ１０のバルブガイド１１は誘導溝７ｅに含まれている（位置が互いに重なっている）。
【００２０】
排気ポート８には一対の排気バルブ１２が配設され、燃焼室６と排気ポート８との連通を開閉する。
【００２１】
また、内燃機関１は、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ（図示せず）等からなるコントローラを備える。コントローラは、図示しないエンジン回転速度センサや吸入空気量センサ等の各種計器によって検出した内燃機関１の運転条件に基づいて、上述した吸気制御弁１４のアクチュエータや、点火栓９の点火時期等を制御する。
【００２２】
ところで、排気行程において、排気バルブ１２が開弁すると、燃焼室６内の既燃ガスが排気ポート８へ排出される。しかし、排気行程から吸気行程に移行する際、実際には、内燃機関の吸気バルブ１０と排気バルブ１２とが共に開弁する期間、いわゆるバルブオーバーラップ期間が存在する。そのため、一部の既燃ガスは排気ポート８へ排出されることなく、吸気バルブ１２の開弁とともに吸気ポート７に流出するいわゆる吹き返しを生じる場合がある。
【００２３】
ここで、本発明の理解を容易にするために、図１０及び図１１を参照して従来技術における吹き返しによる問題について説明する。なお、従来技術において、本発明による内燃機関の吸気通路構造の実施形態と同様の機能を果たす部分には、同一の符号を用いて重複する説明を適宜省略する。
【００２４】
図１０は、従来の吸気通路構造における既燃ガスの吹き返しから再吸入までの挙動を示す図である。いずれも吸気制御弁１４は閉じられた状態である。図１０において、ハッチング（クロスハッチング及び斜線）で示した部分が既燃ガスである。クロスハッチングと斜線の違いは既燃ガスの温度の違いを示す。クロスハッチングの方が、温度が高い。
【００２５】
図１０（Ａ）は、排気行程を示す。このとき排気バルブ１２は開かれ、吸気バルブ１０は閉じられている。
【００２６】
図１０（Ｂ）以降は吸気行程（バルブオーバーラップ期間を含む）を示す。図１０（Ｂ）に示すように、バルブオーバーラップ期間中に吸気バルブ１０が開かれると、既燃ガスの吹き返しが発生する。この既燃ガスは、バルブヘッド１０ａと吸気ポート７の開口との隙間からバルブステム１０ｂに沿って、吸気ポート７に流出する。
【００２７】
図１０（Ｃ）で、バルブステム１０ｂに沿って吸気ポート７に流出した既燃ガスは、バルブガイド１１の下端に到達する。バルブガイド１１の下端まで到達した既燃ガスは、そこから吸気ポート７の内壁７ｃに沿って流れる。そして、この既燃ガスは、吸気ポート７の上流へと流れて拡散する。
【００２８】
ここで図１０（Ｄ）に示すように、既燃ガスは、隔壁１３が存在し、また隔壁１３の下側通路７ｂが閉じられているので、吸気ポート７の内部に均一に拡散するのではなく、上側通路７ａに偏って拡散する。
【００２９】
図１０（Ｅ）から（Ｇ）は、新気とともに吹き返してきた既燃ガスが再吸入されていく様子を示す。
【００３０】
上述したように、本発明の吸気通路構造では、上側通路７ａを流れる新気に対して、バルブヘッド上顎側へ強い指向性が付与される。すなわち、隔壁１３は、上側通路７ａを通流した空気の多くが、燃焼室６に対する吸気ポート７の開口の特定範囲から燃焼室６に流入するように空気の流れに指向性を付与する。その結果、図１０（Ｆ）及び（Ｇ）に示すように、上側通路７ａに偏って拡散した既燃ガスは、上側通路７ａを流れてくる新気の流れに沿って、バルブヘッド上顎側の間隙１６ａから再吸入されることになる。したがって、バルブヘッド下顎側近傍の領域Ｔに存在する既燃ガスが相対的に少なくなり、燃焼室６内で既燃ガスの分布が不均一となる。このように、燃焼室６内における既燃ガスの分布が偏ると、安定した筒内燃焼が阻害され、ノッキングの原因となる。
【００３１】
図１１は上述した従来の吸気通路構造における既燃ガスの吹き返しから再吸入までの挙動を模式的に示す図である。図１１の細線で描かれた矢印Ａ1は吹き返してきた既燃ガスを示す。図１１の太線で描かれた矢印Ａ2は新気とともに再吸入される既燃ガスを示す。
【００３２】
この図で改めて説明すると、バルブヘッド上顎側の間隙１６ａ及びバルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから吸気ポート７に吹き返してきた既燃ガスは、矢印Ａ1に示すように、吸気ポート７の上側通路７ａの上流へと流れて拡散する。そして、バルブヘッド上顎側へ強い指向性を付与された新気とともに、矢印Ａ2に示すように、バルブヘッド上顎側の間隙１６ａから再吸入される。したがって、燃焼室６内でタンブル流は生起されるものの、既燃ガスの分布が偏り、燃焼に影響があることがわかった。
【００３３】
そこで本発明では、このような燃焼室６内における既燃ガスの分布の偏りを防止すべく、吸気ポート７の内壁面７ｃに、上述した溝７ｅを形成した（図１及び図２参照）。
【００３４】
以下、この吸気ポート７に形成された溝７ｅの作用について説明する。
【００３５】
図４は、本発明の吸気通路構造における吸気ポート７の溝７ｅの作用を示す図であり、図１のIV−IV線に沿う要部断面図である。なお、図面の理解を容易にするために、溝７ｅ
の窪みに斜線を付した。
【００３６】
上述したように、既燃ガスは、バルブステム１０ｂに沿って吸気ポート７へ吹き返す。このとき、バルブガイド１１の周りからバルブヘッド下顎側近傍にわたって溝７ｅを形成したので、既燃ガスは、この溝７ｅに案内される。そして、図４の矢印に示すように、溝７ｅに案内された既燃ガスは、この溝７ｅに沿って周方向に、バルブヘッド下顎側近傍に誘導される。
【００３７】
図５は、本発明による吸気通路構造における既燃ガスの吹き返しから再吸入までの挙動を模式的に示す図である。図５の細線で描かれた矢印Ａ1は、吹き返してきた既燃ガスを示す。図５の太線で描かれた矢印Ａ2は、溝７ｅによってバルブヘッド下顎側近傍に誘導され、バルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから再吸入される既燃ガスを示す。
【００３８】
この図の矢印Ａ1に示すように、既燃ガスは、バルブヘッド上顎側の間隙１６ａ及びバルブヘッド下顎側の間隙１６ｂからバルブステム１１に沿って吹き返す。バルブガイド１１の下端まで到達した既燃ガスは、溝７ｅに案内される。その後、図の矢印Ａ2に示すように、溝７ｅに案内された既燃ガスは、この溝７ｅに沿って周方向に、バルブヘッド下顎側近傍に誘導される。バルブヘッド下顎側近傍に誘導された既燃ガスは、バルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから再吸入される。このようにして、従来技術では、バルブガイド１１の下端まで到達した後に、吸気ポート７の内壁７ｃに沿って流れて上側通路７ａに偏って拡散していた既燃ガスを、バルブヘッド下顎側近傍に誘導することができる。そのため、再吸入時にバルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから流入する既燃ガスの流量は増加する。
【００３９】
以上説明した本実施形態によれば、バルブガイド１１の周りからバルブヘッド下顎側近傍にわたって溝７ｅを形成した。そのため、バルブステム１０ｂを沿って吸気ポート７へ吹き返してきた既燃ガスを、この溝７ｅに案内することができる。そして、溝７ｅに案内された既燃ガスは、この溝７ｅに沿って、バルブヘッド下顎側近傍に誘導される。そのため、再吸入時にバルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから流入する既燃ガスの流量は増加する。また、溝７ｅに既燃ガスを誘導することで、既燃ガスの上側通路７ａへの拡散を防止することができる。
【００４０】
したがって、バルブヘッド下顎側近傍に存在する既燃ガスが相対的に少なくなることで、燃焼室６内における既燃ガスの分布が不均一になるという従来の問題を解決できる。
【００４１】
また、上述したように、溝７ｅはバルブヘッド上顎側へ強い指向性を付与された新気の流れを特に阻害するものではない。そのため、吸気行程中後半の吸気流に慣性が付いた状態では、バルブヘッド上顎側の間隙１６ａから流入するガスの流速は、バルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから流入する既燃ガスの流速と比べて十分速い。そして、バルブヘッド上顎側の間隙１６ａから流入するガスの流量は、バルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから流入するガスの流量と比べて十分多い。
【００４２】
したがって、燃焼室６内ではタンブル流が生起される。
【００４３】
さらに、溝７ｅの断面を円弧に凹設したので、既燃ガスが溝７ｅに留まることを防止できる。
【００４４】
（第２実施形態）
次に、図６を参照して、本発明による内燃機関の吸気通路構造の第２実施形態について説明する。第２実施形態の吸気通路構造は、吸気ポート７の溝７ｅの形状を変更した点で第１実施形態と相違する。以下、その相違点について説明する。
【００４５】
なお、以下に示す各実施形態では前述した第１実施形態と同様の機能を果たす部分には、同一の符号を用いて重複する説明を適宜省略する。
【００４６】
図６は、第２実施形態の吸気通路構造における吸気ポート７の溝２７ｅの要部断面図である。
【００４７】
溝２７ｅは、吸気ポート７の内壁面７ｃの周方向に全周にわたって形成される。溝２７ｅは、バルブガイド１１の周りから、バルブヘッド下顎側近傍にわたって形成される。溝２７ｅは、バルブガイド１１の周りからバルブヘッド下顎側近傍に向かうにつれて、その深さが徐々に浅くなるように形成される。溝２７ｅは、円弧に凹設される。溝２７ｅの幅は、バルブガイド１１の外径よりも広い。
【００４８】
このように、溝２７ｅは、バルブガイド１１の周りからバルブヘッド下顎側近傍に向かうにつれて、その深さが徐々に浅くなるように形成される。そのため、バルブステム１０ｂを沿って吸気ポート７へ吹き返してきた既燃ガスを、この溝７ｅに案内することができる。溝７ｅに案内された既燃ガスは、この溝７ｅに沿って周方向に、バルブヘッド下顎側近傍に誘導される。バルブヘッド下顎側近傍に誘導された既燃ガスは、溝２７ｅの深さが徐々に浅くなるため、それに応じて溝２７ｅから押し出される。したがって、既燃ガスが溝２７ｅに留まることを防止できる。また、誘導した既燃ガスを確実にバルブヘッド下顎側近傍で拡散させて、バルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから流入させることができる。そのため、再吸入時にバルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから流入する既燃ガスの流量は増加する。
【００４９】
以上説明した本実施形態によれば、第１実施形態の効果に加えて、バルブヘッド下顎側近傍に誘導された既燃ガスが、溝２７ｅに留まることを防止できる。したがって、バルブヘッド下顎側近傍に誘導された既燃ガスを、より確実にバルブヘッド下顎側近傍で拡散させて、バルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから流入させることができる。その結果、燃焼室６内における既燃ガスの分布の偏りを防ぎ、燃焼室６内の既燃ガスの分布を均一にできる。
【００５０】
（第３実施形態）
次に、図７を参照して、本発明による内燃機関の吸気通路構造の第３実施形態について説明する。第３実施形態の吸気通路構造は、吸気ポート７の溝７ｅの形状を変更した点で第１実施形態と相違する。以下、その相違点について説明する。
【００５１】
図７は、第３実施形態の吸気通路構造における吸気ポート７の溝３７ｅの要部断面図である。
【００５２】
溝３７ｅは、吸気ポート７の内壁面７ｃの周方向に沿って、その一部に形成される。本実施形態では、図７に示すように、バルブガイド１１の周りから、バルブヘッド下顎側近傍にわたって吸気ポート７の任意の片側に形成される。溝３７ｅは、バルブガイド１１の周りからバルブヘッド下顎側近傍に向かうにつれて、その深さが徐々に浅くなるように形成される。溝３７ｅは、円弧に凹設される。溝３７ｅの幅は、バルブガイド１１の外径よりも広い。
【００５３】
このように、溝３７ｅは、バルブガイド１１の周りから、バルブヘッド下顎側近傍に向かって、吸気ポート７の内壁面７ｃの片側に形成される。そのため、バルブステム１０ｂを沿って吸気ポート７へ吹き返してきた既燃ガスを、この溝７ｅに案内することができる。そして、溝７ｅに案内された既燃ガスを、この溝７ｅに沿って周方向に、バルブヘッド下顎側近傍に誘導することができる。バルブヘッド下顎側近傍に誘導された既燃ガスは、溝２７ｅの深さが徐々に浅くなるため、それに応じて溝３７ｅから押し出される。したがって、既燃ガスが溝３７ｅに留まることを防止できる。また、誘導した既燃ガスを確実にバルブヘッド下顎側近傍で拡散させて、バルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから流入させることができる。そのため、再吸入時にバルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから流入する既燃ガスの流量は増加する。このとき、溝３７ｅは、吸気ポート７の内壁面７ｃの片側に形成される。そのため、バルブヘッド下顎側近傍に誘導された既燃ガスに、片側に形成された溝２７ｅの周方向に指向性が付与される。つまり、この誘導された既燃ガスを所定の方向へ旋回させて燃焼室６内に流入させることができる。
【００５４】
以上説明した本実施形態によれば、第１、第２実施形態の効果に加えて、バルブヘッド下顎側近傍に誘導された既燃ガスを所定の方向へ旋回させて流すことができる。したがって、燃焼室６内における既燃ガスの分布の偏りを防ぎ、燃焼室６内の既燃ガスの分布をより均一にできる。なお、このような形状にすることは、ヘリカル吸気ポートにおいても有効である。ヘリカル吸気ポートにおいて生起されるスワール流と同様の流れを溝３７ｅによって既燃ガスに付与できるからである。
【００５５】
（第４実施形態）
次に、図８及び図９を参照して、本発明による内燃機関の吸気通路構造の第４実施形態について説明する。第４実施形態の吸気通路構造は、吸気ポート７の溝７ｅの形状を変更した点で第１実施形態と相違する。以下、その相違点について説明する。
【００５６】
図８は、第４実施形態による吸気通路構造の吸気ポート７の溝４７ｅの作用を示す要部断面図である。図９は、第４実施形態による吸気通路構造を上方から見た図である。なお、理解を容易にするため、第１実施形態から第３実施形態で説明した吸気ポート７の形状を破線で示す。
【００５７】
溝４７ｅは、図８に示すように、バルブガイド１１の近傍からバルブヘッド上顎側まで溝幅を拡大させて形成される。溝４７ｅは、吸気ポート７の上流から下流に向かって、その断面積が途中まで徐々に大きくなるように形成される。その後、吸気通路開口に向かうにつれて、断面積が小さくなるように形成される。
【００５８】
図８の矢印に示すように、既燃ガスは、バルブヘッド上顎側の間隙１６ａ及びバルブヘッド下顎側の間隙１６ｂからバルブステム１１に沿って吹き返す。上述したように、従来、この吹き返してきた既燃ガスは、吸気ポート７の内壁面７ｃに沿って流れ、上側通路７ａに偏って拡散していた。そこで、本実施形態では、幅の広い、深さのある溝４７ｅによって、この吹き返してきた既燃ガスの上流への拡散を防止する。これにより、既燃ガスが上側通路７ａに偏って拡散しないため、バルブヘッド上顎側の間隙１６ａ及びバルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから再吸入される既燃ガスの流量を均一にできる。
【００５９】
以上説明した本実施形態によれば、溝４７ｅによって、吹き返してきた既燃ガスの上流への拡散を防止することができる。そのため、バルブヘッド上顎側の間隙１６ａ及びバルブヘッド下顎側の間隙１６ｂから再吸入される既燃ガスの流量を均一にできる。
【００６０】
したがって、燃焼室６内における既燃ガスの分布の偏りを防ぎ、燃焼室６内の既燃ガスの分布を均一にできる。
【００６１】
なお、本発明は上記の実施形態に限定されずに、その技術的な思想の範囲内において種々の変更がなしうることは明白である。
【００６２】
例えば、本実施例では溝を円弧に凹設したが、溝の形状は、既燃ガスが溜まらない形状であればよい。また、溝の幅は、一定でなくてもよく、吸気ポート７を流れる吸気流に乱れを生じさせない程度に、すなわち、バルブヘッド上顎側の間隙１６ａから燃焼室６に吸入される主流のガスの流速を落とさない程度に拡げてもよいし、また狭めてもよい。特に狭めていった場合には、第２実施形態で説明したように、溝に既燃ガスが留まることを防止する効果を期待できる。さらに、第１実施形態では、溝を全周にわたって形成したが、バルブガイド１１の周りから二手に分かれるように、吸気ポート７の内壁面７ｃの周方向に沿って、その半周に形成してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】本発明による第１実施形態の内燃機関の吸気通路構造を示す断面図である。
【図２】本発明による第１実施形態の内燃機関の吸気通路構造を上方から見た図である。
【図３】本発明による内燃機関の吸気通路構造の隔壁の下流部の形状を示す図である。
【図４】本発明による第１実施形態の吸気通路構造における吸気ポートの要部を示す断面図である。
【図５】本発明による吸気通路構造における既燃ガスの吹き返しから再吸入までの挙動を模式的に示す図である
【図６】本発明による第２実施形態の吸気通路構造における吸気ポートの溝の要部断面図である。
【図７】本発明による第３実施形態の吸気通路構造における吸気ポートの溝の要部断面図である。
【図８】本発明による第４実施形態の吸気通路構造における吸気ポートの溝の作用を示す要部断面図である。
【図９】本発明による第４実施形態の内燃機関の吸気通路構造を上方から見た図である。
【図１０】従来の吸気通路構造における既燃ガスの吹き返しから再吸入までの挙動を示す図である。
【図１１】従来の吸気通路構造における既燃ガスの吹き返しから再吸入までの挙動を模式的に示す図である。
【符号の説明】
【００６４】
１    内燃機関
４    シリンダ
６    燃焼室
７    吸気ポート（吸気通路）
７ａ  上側通路（第１通路）
７ｂ  下側通路（第２通路）
７ｃ  内壁面
７ｅ  溝
１０    吸気バルブ
１０ａ  バルブヘッド
１１    バルブガイド
１３    隔壁
１６ａ  バルブヘッド上顎側の間隙
１６ｂ  バルブヘッド下顎側の間隙
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2007247505.tif 000006
【図５】
2007247505.tif 000007
【図６】
2007247505.tif 000008
【図７】
2007247505.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１１】
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【図１０】
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