(57)【要約】【課題】  トラニオン４の揺動量を検出できる構造で、運転時の各部の弾性変形に拘らず、このトラニオン４と回転検出手段１１ａを構成する被検出部材１２との連結部の破損を防止できる構造を実現する。【解決手段】  連結部材２１により、上記トラニオン４と上記被検出部材１２とを互いに同期した揺動を伝達可能に連結する。上記連結部材２１を、枢軸５の一端面に設けた円柱状の第一連結片２２と、上記被検出部材１２の他端部に固定した矩形板状の第二連結片２３とで構成する。そして、これら第一、第二各連結片２２、２３を、上記枢軸５の中心軸イから径方向に外れた１個所位置のみで、互いにこの枢軸５の径方向の相対変位を可能に係合させる。この様に第一、第二各連結片２２、２３を１個所位置のみで係合させる事により、上記課題を解決する。【選択図】  図１
2007040353.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
相対回転を自在として互いに同心に支持された入力側ディスク及び出力側ディスクと、これら両ディスクの中心軸に対し捩れの位置にある枢軸を中心とする揺動変位自在に支持された複数の支持部材と、これら各支持部材に回転自在に支持された状態で、互いに対向する上記入力側、出力側両ディスクの内側面同士の間に挟持された複数のパワーローラと、上記枢軸を中心とする上記支持部材の揺動量を検出する為の回転検出手段とを備え、この回転検出手段は、上記枢軸の中心軸に同心に設けられ、上記支持部材と同期して揺動する被検出部材と、固定の部分に支持され、この被検出部材の揺動量を検出する回転検出部材と、上記支持部材と上記被検出部材とを互いに同期した揺動を伝達可能に連結する為の連結部材とから成るものであるトロイダル型無段変速機に於いて、上記連結部材は、上記支持部材に設けた第一連結片と上記被検出部材に設けた第二連結片とを備え、これら第一、第二各連結片を、上記枢軸の中心軸から径方向に外れた１個所位置のみで、この枢軸の径方向に関する相対変位を可能に係合させたものである事を特徴とするトロイダル型無段変速機。
【請求項２】
第一、第二各連結片同士の係合部の中心と枢軸の中心軸とを含む仮想平面を、パワーローラに加わるスラスト荷重の方向と略一致させた、請求項１に記載したトロイダル型無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、自動車用自動変速装置として、或はポンプ等の各種産業機械の運転速度を調節する為の変速装置として利用するトロイダル型無段変速機の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車用自動変速装置として、図３〜５に示す様なハーフトロイダル型のトロイダル型無段変速機を使用する事が研究され、一部で実施されている。このトロイダル型無段変速機は、互いに対向する軸方向側面をトロイド曲面とした入力側ディスク１、１と出力側ディスク２、２との間に複数個のパワーローラ３、３を挟持して成る。運転時には、上記入力側ディスク１、１の回転が、これら各パワーローラ３、３を介して上記出力側ディスク２、２に伝達される。これら各パワーローラ３、３は、それぞれが支持部材に相当するトラニオン４、４に回転自在に支持されており、これら各トラニオン４、４は、それぞれ上記両ディスク１、２の中心軸に対し捩れの位置にある枢軸５、５を中心とする揺動変位を自在に支持されている。上記両ディスク１、２同士の間の変速比を変える場合は、油圧式のアクチュエータ６、６により上記各トラニオン４、４を上記枢軸５、５の軸方向に変位させる。この様なアクチュエータ６、６への圧油の給排は、制御弁７により制御すると共に、上記トラニオン４の動きを、上記アクチュエータ６を構成するロッド８並びにプリセスカム９、リンク腕１０を介して、上記制御弁７にフィードバックする様に構成している。
【０００３】
上記アクチュエータ６、６への圧油の給排に基づき上記各トラニオン４、４を上記枢軸５、５の軸方向に変位させると、上記各パワーローラ３、３の周面と上記入力側、出力側各ディスク１、２の内側面との転がり接触部（トラクション部）に作用する、接線方向の力の向きが変化（転がり接触部にサイドスリップが発生）する。そして、この力の向きの変化に伴って、上記各トラニオン４、４が上記枢軸５、５を中心に揺動（傾斜）し、上記各パワーローラ３、３の周面と上記入力側、出力側各ディスク１、２の内側面との接触位置が変化する。上記各パワーローラ３、３の周面を、上記入力側ディスク１、１の内側面の径方向外寄り部分と、上記出力側ディスク２、２の内側面の径方向内寄り部分とに転がり接触させれば、上記両ディスク１、２同士の間の変速比が増速側になる。これに対して、上記各パワーローラ３、３の周面を、上記入力側ディスク１、１の内側面の径方向内寄り部分と、上記出力側ディスク２、２の内側面の径方向外寄り部分とに転がり接触させれば、上記両ディスク１、２同士の間の変速比が減速側になる。
【０００４】
ところで、上述の様なトロイダル型無段変速機の場合、上記各パワーローラ３、３の傾転量（傾転角）、延いては、上記入力側、出力側両ディスク１、２同士の間の変速比を求める為に、上記各パワーローラ３、３を回転自在に支持する上記トラニオン４、４の、上記枢軸５、５を中心とする揺動量（回転量）を検出する事が、特許文献１〜２等に記載されて、従来から知られている。図６〜７は、このうちの特許文献２に記載された構造を示している。トラニオン４の両端部に設けた１対の枢軸５、５のうちの一方（図６の上方）の枢軸５の一端面（図６の上端面）に、この枢軸５の揺動量（回転量）を検出する為の回転検出手段１１を設けている。この回転検出手段１１は、被検出部材１２と、回転検出部材１４と、第一、第二各連結部材１５、１６とから成る。このうちの被検出部材１２は、上記各枢軸５、５の中心軸イと同心に設けられ、上記トラニオン４と同期して揺動（回転）する。又、上記回転検出部材１４は、例えば回転センサ等の、上記被検出部材１２の揺動量（回転量）を検出するもので、固定の部分であるケーシング１３に支持されている。
【０００５】
又、上記第一、第二各連結部材１５、１６は、上記トラニオン４と上記被検出部材１２とを互いに同期した揺動（回転）を伝達可能に連結する為のものである。このうちの第一連結部材１５は、上記枢軸５に固定され、この枢軸５と共にこの枢軸５の中心軸イを中心に揺動する。又、上記第二連結部材１６は、上記被検出部材１２の他端部（図５の下端部）に固定され、この被検出部材１２と共に上記枢軸５の中心軸イを中心に揺動する。そして、上記第一連結部材１５に設けた１対の切り欠き１７、１７（図７）と、上記第二連結部材１６に設けた１対の凸部１８、１８とを係合させる事により、これら第一、第二両連結部材１５、１６同士の間で、揺動方向の変位を伝達自在としている。従って、上記トラニオン４が上記枢軸５（の中心軸イ）を中心に揺動すると、上記第一、第二両連結部材１５、１６を介して上記被検出部材１２が揺動し、その揺動量（回転量）が上記回転検出部材１４により検出される。この揺動量は、上記トラニオン４の揺動量と等価であり、この揺動量に基づき、上記各パワーローラ３、３の傾転量（傾転角）、延いては上記入力側、出力側両ディスク１、２同士の間の変速比を求められる。
【０００６】
ところで、上述の図６〜７に示した従来構造の場合は、上記第一、第二両連結部材１５、１６同士を連結する為に、それぞれ１対づつ設けた切り欠き１７、１７と凸部１８、１８とにより２個所位置で係合させている。又、この様に係合させた状態で、これら各切り欠き１７、１７の内面と各凸部１８、１８の周面との間に所定の隙間と逃げとを設ける事で、上記第一、第二連結部材１５、１６同士が所定方向に相対変位するのを許容している。具体的には、図７に示す様に、上記各切り欠き１７、１７と凸部１８、１８との係合部同士を結ぶ仮想線ロに沿う方向（枢軸５の径方向）に、上記第一、第二両連結部材１５、１６同士が相対変位するのを許容している。そして、この様な第一、第二両連結部材１５、１６同士の相対変位が許容される方向（仮想線ロに沿う方向）を、運転時に入力側、出力側両ディスク１、２（図３、４参照）と各パワーローラ３との押し付け合いに基づき、上記トラニオン４が弾性変形する方向に一致させている。より具体的には、上記押し付け合いに基づき上記トラニオン４が、その内側面を凹面とする方向に弓形に弾性変形し、この弾性変形に基づきこのトラニオン４の一方の枢軸５に固定した上記第一連結部材１５が（上記第二連結部材１６に対し）変位する方向と、上記仮想線ロの方向とを一致させている。
【０００７】
上述の様な従来構造の場合は、運転時に上記押し付け合いに基づき上記トラニオン４が弾性変形すると、上記図７に示す様に、上記各切り欠き１７、１７と凸部１８、１８とが上記仮想線ロに沿って相対変位する事で、上記第一連結部材１５の変位が許容される。そして、この様に第一連結部材１５の変位が許容される事で、上記第二連結部材１６、延いては被検出部材１２が、この第一連結部材１５と共に変位する事を防止できる。この様に被検出部材１２の変位を防止できれば、この被検出部材１２の回転中心がずれる事による検出精度の低下（誤差が含まれて不正確になる事）や、この被検出部材１２と回転検出部材１４との間に大きな力が加わる事を防止できると考えられる。
【０００８】
ところが、上述の様な従来構造の場合、実際の運転時に上記第一連結部材１５が変位する方向と、この第一連結部材１５が上記第二連結部材１６に対し相対変位が許容される方向（仮想線ロに沿う方向）とが必ずしも一致しない（ずれる）。この為、これら第一、第二各連結部材１５、１６同士の係合部が運転時に破損する可能性がある。この点に就いて、図８を参照しつつ説明する。
上述の様に図６〜７に示した従来構造の場合、上記第一、第二両連結部材１５、１６同士の相対変位を許容する方向（仮想線ロに沿う方向）を、上記入力側、出力側両ディスク１、２とパワーローラ３との押し付け合いに基づき上記トラニオン４が弾性変形する方向に一致させている。即ち、上記押し付け合いに基づき上記パワーローラ３に加わるスラスト方向の荷重Ｆprを太矢印ハとすると、上記仮想線ロをこの太矢印ハに沿わせている（枢軸５の中心軸イ及び矢印ハを含む仮想平面Ｘ上に仮想線ロを位置させている）。
【０００９】
但し、実際の運転時には、上記トラニオン４を支持する為のヨークと呼ばれる支持板１９も、このトラニオン４と共に弾性変形する。即ち、上記押し付け合いに基づき上記パワーローラ３に加わる上記スラスト方向の荷重Ｆprは、上記トラニオン４を介して上記支持板１９にも加わり、この支持板１９も、この荷重Ｆprに基づき弾性変形する。そして、この様な支持板１９の弾性変形に伴い、この支持板１９に形成した上記各枢軸５を支持する為の各支持孔２０の中心が、上記荷重Ｆprの加わらない状態（自由状態）での位置から変位する可能性がある。
【００１０】
例えば、図８（Ａ）で、上記荷重Ｆprが太矢印ハに示す様に加わった状態を考える。この場合に、上記支持板１９の弾性変形を無視した場合、即ち、上記トラニオン４のみが単体で弓形に弾性変形したと仮定した場合は、このトラニオン４の枢軸５の中心が変位する方向及びその変位量は、ベクトルαで表せる。上述した従来構造の場合は、このベクトルαに、上記第一、第二両連結部材１５、１６同士の相対変位を許容する方向を合わせている。一方、上記支持板１９の弾性変形を考慮した場合には、この支持板１９の弾性変形に伴い上記支持孔２０の中心が変位する方向及びその変位量をベクトルβとすると、上記トラニオン４の枢軸５の中心の変位方向及び変位量は、上記ベクトルαとベクトルβとの和（ベクトル和）、即ち、ベクトルγ（＝ベクトルα＋ベクトルβ）となる。
【００１１】
この様に支持板１９の弾性変形を考慮した、実際の運転時には、上記枢軸５に支持した上記第一連結部材１５は、上記ベクトルγ方向に変位する。この為、上述の様な従来構造の場合には、この第一連結部材１５の変位方向（ベクトルγ方向）と、上記第一、第二両連結部材１５、１６同士の相対変位を許容する方向（仮想線ロに沿う方向）とが一致しない（ずれている）場合がある。そして、この様に一致しない状態で運転を続けると、上記第一連結部材１５と第二連結部材１６との係合部に大きな力が加わる可能性がある。具体的には、この係合部に、上記ベクトルγの、上記第一、第二両連結部材１５、１６同士の相対変位を許容する方向（仮想線ロに沿う方向）と直角に交わる方向の成分である、ベクトルδ方向に関する変位に基づいて、大きな力が加わる。そして、上述した従来構造の場合は、上記係合部を１対の切り欠き１７、１７と１対の凸部１８、１８との２個所で構成している為、上記ベクトルδ方向に関する変位を逃がす事ができず、これら各係合部や前記被検出部材１２等に加わる力が過大になる事が避けられない。
【００１２】
そして、この様に係合部や被検出部材１２等に過大な力が加わると、著しい場合にはこれら各係合部又は被検出部材１２等が破損して、上記各パワーローラ３の傾転量（傾転角）、延いては入力側、出力側両ディスク１、２同士の間の変速比を求められなくなる可能性がある。
尚、上記ベクトルδ方向に関する変位に基づく力を逃がすべく、上記各切り欠き１７、１７と上記各凸部１８、１８とを上記ベクトルδ方向に相対変位可能に係合させる事も考えられるが、この様な構成は採用する事ができない。理由は、この様なベクトルδ方向の相対変位を可能にすると、第一、第二両連結部材１５、１６同士の間で上記トラニオン４の揺動を応答性良く正確に伝達する事ができなくなり、検出誤差が大きくなる為である。
【００１３】
【特許文献１】実開昭６２−１９６９５９号公報
【特許文献２】特開２００４−２３２８１４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
本発明のトロイダル型無段変速機は、上述の様な事情に鑑みて、支持部材（トラニオン）の揺動量を検出できる構造で、運転時の各部の弾性変形に拘らず、この支持部材と回転検出手段を構成する被検出部材との連結部の破損を防止できる構造を実現すべく発明したものである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明のトロイダル型無段変速機は、前述した従来から知られているトロイダル型無段変速機と同様に、入力側ディスク及び出力側ディスクと、複数の支持部材と、複数のパワーローラと、回転検出手段とを備える。
このうちの入力側、出力側各ディスクは、相対回転を自在として互いに同心に支持されている。
又、上記各支持部材は、上記両ディスクの中心軸に対し捩れの位置にある枢軸を中心とする揺動変位自在に支持されている。
又、上記各パワーローラは、上記各支持部材に回転自在に支持された状態で、互いに対向する上記入力側、出力側両ディスクの内側面同士の間に挟持されている。
又、回転検出手段は、上記枢軸を中心とする上記支持部材の揺動量を検出する為のものである。尚、この支持部材の揺動量（回転量）は、上記各パワーローラの傾転量（傾転角）、延いては上記入力側、出力側両ディスク同士の間の変速比に対応する値（傾転量や変速比と等価の値）である。
そして、この回転検出手段は、上記枢軸の中心軸に同心に設けられ、上記支持部材と同期して揺動する被検出部材と、固定の部分に支持され、この被検出部材の揺動を検出する、例えば回転センサ等の回転検出部材と、上記支持部材と上記被検出部材とを互いに同期した揺動を伝達可能に連結する為の連結部材とから成るものである。
特に、本発明のトロイダル型無段変速機に於いては、上記連結部材を、上記支持部材に設けた第一連結片と上記被検出部材に設けた第二連結片とを備えたものとしている。そして、これら第一、第二各連結片を、上記枢軸の中心軸から径方向に外れた１個所位置のみで、この枢軸の径方向に関する相対変位を可能に係合させている。
【発明の効果】
【００１６】
上述の様に構成する本発明のトロイダル型無段変速機によれば、運転時の各部（支持部材や支持板等）の弾性変形に拘らず、支持部材と被検出部材との連結部の破損を防止できる。
即ち、第一、第二各連結片同士を１個所位置のみで係合させる事により、上記支持部材と上記被検出部材とを連結している。従って、上記第一、第二各連結片同士の係合部で、これら第一、第二各連結片同士の相対変位が許容される方向と、これら第一、第二各連結片同士が実際に運転時に相対変位する方向とがずれても、前述した従来構造の様な２個所位置で係合させた構造とは異なり、上記第一、第二各連結部を相対変位させられる。この為、上記係合部に加わる、上記ずれに基づく力を逃がせる。この結果、上記第一、第二各連結片同士の係合部に無理な力が加わる事を防止できて、この係合部が破損する事を防止できる。尚、上記第一、第二各連結片同士の係合部では、上記ずれに基づく力を逃がすべく、これら第一、第二各連結片同士の位置関係が、この力に応じて変位する。但し、この様な変位が検出精度に影響を及ぼす程度は低く、実用上問題になる事は殆どない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明を実施する場合に好ましくは、請求項２に記載した様に、第一、第二各連結片同士の係合部の中心と枢軸の中心軸とを含む仮想平面を、パワーローラに加わるスラスト荷重の作用方向と略一致させる（仮想平面とスラスト荷重の作用方向とのずれを、±１０度以内、好ましくは±５度以内、最も好ましくは±１度以内に抑える）。
この様に構成すれば、上記第一、第二各連結片同士の係合部で、これら第一、第二各連結片同士の相対変位が許容される方向と、運転時にこれら第一、第二各連結片同士が実際に相対変位する方向とがずれる程度を小さくできる。この為、このずれに基づく、これら第一、第二各連結片同士の変位を低減でき、検出精度を高度に維持できる。
【実施例１】
【００１８】
図１〜２は、本発明の実施例を示している。尚、本実施例の特徴は、運転時の各部（トラニオン４、支持板１９等）の弾性変形に拘らず、トラニオン４の揺動量（回転量）を検出する為の回転検出手段１１ａを構成する部材が破損する事を防止すべく、このトラニオン４とこの回転検出手段１１ａを構成する被検出部材１２との連結部の構造を工夫する点にある。その他の部分の構造及び作用は、前述の図３〜５に示した従来構造と同様であるから、重複する図示並びに説明を省略若しくは簡略にし、以下、本実施例の特徴部分を中心に説明する。
【００１９】
本実施例の場合も、トラニオン４の両端部に設けた１対の枢軸５、５のうちの一方｛図１（Ｂ）の上側｝の枢軸５の一端面｛図１（Ｂ）、図２の上面｝とケーシング１３の内面との間に、この枢軸５の揺動量（回転量）を検出する為の回転検出手段１１ａを設けている。この回転検出手段１１ａは、被検出部材１２と、回転検出部材１４と、連結部材２１とから成る。このうちの被検出部材１２は、上記各枢軸５、５の中心軸イと同心に設けられ、上記トラニオン４と同期して揺動する。又、上記回転検出部材１４は、例えば回転センサ等の、上記被検出部材１２の回転量を検出するもので、固定の部分である上記ケーシング１３に支持されている。尚、この回転検出部材１４は、上記被検出部材１２の回転量を検出できるものであれば良く、例えば磁気式、機械式、光学式等の何れの方式を問わず、必要とする性能に応じて採用する事ができる。
【００２０】
又、上記連結部材２１は、上記トラニオン４と上記被検出部材１２とを互いに同期した揺動を伝達可能に連結する為のものである。この様な連結部材２１は、上記一方の枢軸５の一端面に、この一端面から軸方向一方｛図１（Ｂ）、図２の上方｝に突出する状態で設けた円柱状の第一連結片２２と、上記被検出部材１２の他端部｛図１（Ｂ）、図２の下端部｝に固定した矩形板状の第二連結片２３とを備える。そして、これら第一、第二各連結片２２、２３を、上記枢軸５の中心軸イから径方向に外れた１個所位置のみで、互いにこの枢軸５の径方向の相対変位を可能に係合させている。この為に、本実施例の場合には、上記第二連結片２３の、上記被検出部材１２に固定した側と反対側の端部で、上記第一連結片２２と整合する位置に、この第二連結片２３の長さ方向に長い切り欠き２４を形成している。そして、この切り欠き２４内に上記第一連結片２２を、この切り欠き２４の幅方向にがたつきなく係合させる事で、上記第一、第二両連結片２２、２３同士が、互いに上記枢軸５の径方向に相対変位するのを許容しつつ、揺動伝達（回転伝達）を行なう様にしている。
【００２１】
この様な本実施例の場合も、上記トラニオン４が上記枢軸５（の中心軸イ）を中心に揺動（回転）すると、互いに係合する上記第一、第二両連結片２２、２３を介して上記被検出部材１２も揺動し、その揺動量（回転量）が上記回転検出部材１４により検出される。この揺動量は、上記トラニオン４の揺動量と等価であり、この揺動量に基づき、上記各パワーローラ３の傾転量（傾転角）、延いては入力側、出力側両ディスク１、２（図３〜４参照）同士の間の変速比を求められる。
【００２２】
又、本実施例の場合は、上記第一、第二連結片２２、２３同士の相対変位を許容する方向｛第二連結片２３並びに切り欠き２４の長さ方向、図１（Ａ）の仮想線ニに沿う方向｝を、入力側、出力側両ディスク１、２（図３、４参照）と各パワーローラ３との押し付け合いに基づき上記トラニオン４が弾性変形する方向に一致させている。即ち、上記押し付け合いに基づき上記パワーローラ３に加わるスラスト方向の荷重Ｆprを太矢印ハとすると、上記仮想線ニをこの太矢印ハに沿わせている（枢軸５の中心軸イ及び矢印ハを含む仮想平面Ｘ上に仮想線ニを位置させている）。言い換えれば、上記第一、第二各連結片２２、２３同士の係合部と枢軸５の中心軸イとを含む仮想平面Ｘを、上記パワーローラ３に加わるスラスト荷重Ｆprの方向と略一致させている。従って、前述した従来構造と同様に、運転時に上記第一連結片２２が実際に変位する方向（ベクトルγの方向）と、この第一連結片２２が上記第二連結片２３に対し相対変位が許容される方向（仮想線ニに沿う方向）とが一致しない（ずれる）可能性がある。
【００２３】
但し、本実施例の場合には、上述した様に、上記第一、第二両連結片２２、２３同士を１個所位置のみで係合させる事により、上記トラニオン４と上記被検出部材１２とを連結している。従って、上述の様に第一、第二各連結片２２、２３同士の係合部で、これら第一、第二各連結片２２、２３同士の相対変位が許容される方向（仮想線ニに沿う方向）と、運転時にこれら第一、第二各連結片２２、２３同士が実際に相対変位する方向（ベクトルγの方向）とがずれる場合でも、前述した従来構造の様な２個所位置で係合させた構造とは異なり、上記第一、第二各連結片２２、２３同士を相対変位させられる。この為、上記係合部に加わる、上記ずれに基づく力を逃がせる。この結果、上記第一、第二各連結片２２、２３同士の係合部に無理な力が加わる事を防止できて、運転時の上記トラニオン４、支持板１９等の各部の弾性変形に拘らず、上記係合部の破損を防止でき、この様な破損に基づく検出不良を防止できる。
【００２４】
尚、上記第一、第二各連結片２２、２３同士の係合部で上記ずれに基づく力を逃がすべく、これら第一、第二連結片２２、２３同士がこの力に応じて（極く僅かであるが）相対変位する。但し、この様なずれに基づく上記トラニオン４と上記被検出部材１２との相対変位が、検出精度に影響を及ぼす程度は低く、実用上問題になる事は殆どない。しかも、本実施例の場合は、上記第一、第二各連結片２２、２３同士の係合部と枢軸５の中心軸イとを含む仮想平面Ｘを、上記パワーローラ３に加わるスラスト荷重Ｆprの方向と略一致させる事で、上記第一、第二各連結片２２、２３同士の相対変位が許容される方向と、運転時にこれら第一、第二各連結片２２、２３同士が実際に相対変位する方向とがずれる程度を、小さくしている。この為、上記ずれに基づく、上記第一、第二各連結片２２、２３同士の相対変位量を低減でき、検出精度を高度に維持できる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の実施例１を示す図で、（Ａ）は（Ｂ）のＩ−Ｉ断面図、（Ｂ）は図６と同様の断面図。
【図２】図１（Ｂ）のＪ部拡大図。
【図３】従来から知られているトロイダル型無段変速機の第１例を示す断面図。
【図４】図３のＫ−Ｋ断面図。
【図５】同Ｌ−Ｌ断面図。
【図６】従来構造の第２例を示す、図５の左半部に相当する断面図。
【図７】トラニオンの弾性変形量がそれぞれ異なる状態で示す、図６のＭ−Ｍ断面図。
【図８】弾性変形を説明する為の図で、（Ａ）は（Ｂ）のＮ矢視図、（Ｂ）は図６と同様の断面図。
【符号の説明】
【００２６】
１    入力側ディスク
２    出力側ディスク
３    パワーローラ
４    トラニオン
５    枢軸
６    アクチュエータ
７    制御弁
８    ロッド
９    プリセスカム
１０    リンク腕
１１、１１ａ  回転検出手段
１２    被検出部材
１３    ケーシング
１４    回転検出部材
１５    第一連結部材
１６    第二連結部材
１７    切り欠き
１８    凸部
１９    支持板
２０    支持孔
２１    連結部材
２２    第一連結片
２３    第二連結片
２４    切り欠き
【図１】
2007040353.tif 000003
【図２】
2007040353.tif 000004
【図３】
2007040353.tif 000005
【図４】
2007040353.tif 000006
【図５】
2007040353.tif 000007
【図６】
2007040353.tif 000008
【図７】
2007040353.tif 000009
【図８】
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