(57)【要約】【課題】圧力脈動による燃料噴射制御精度の低下を簡易且つ好適に抑制することのできる燃料噴射制御装置を提供する。【解決手段】メイン噴射とポスト噴射との間に、ポスト噴射に対する先行時間が規定される規定インターバル噴射を行なう。これにより、ポスト噴射時の圧力脈動の位相は、規定インターバル噴射によって制御されることとなる。上記先行時間は、図２（ａ）及び図２（ｂ）に示されるように、メイン噴射の噴射量にかかわらず一定値とされる。これにより、メイン噴射の噴射量にかかわらず、ポスト噴射時の圧力脈動の位相を固定制御することができる。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
蓄圧室に高圧状態で蓄えられた燃料を噴射する燃料噴射弁を備える燃料噴射装置について、これを操作することで内燃機関の燃焼サイクルの１サイクル内で燃料を多段噴射する制御を行なう燃料噴射制御装置において、
前記多段噴射のうちの特定の噴射である前段の噴射と該前段の噴射の後の後段の噴射との間に、前記後段の噴射に対する先行時間が規定される規定インターバル噴射を行なうインターバル規定手段を備えることを特徴とする燃料噴射制御装置。
【請求項２】
前記前段の噴射が、前記内燃機関の出力トルクの生成に寄与して且つ前記多段噴射の中で最大の噴射量を有するメイン噴射であり、前記後段の噴射が、前記内燃機関の排気系に排出される微粒子物質を再燃焼させるためのアフタ噴射及び前記内燃機関の後処理装置の再生のためポスト噴射のいずれかであることを特徴とする請求項１記載の燃料噴射制御装置。
【請求項３】
前記内燃機関の出力要求に応じた要求噴射量に基づき前記メイン噴射の噴射量を算出するメイン噴射量算出手段と、
該メイン噴射量算出手段によって算出されるメイン噴射量を、前記メイン噴射及び前記規定インターバル噴射に振り分ける振り分け手段とを更に備えることを特徴とする請求項２記載の燃料噴射制御装置。
【請求項４】
前記インターバル規定手段は、前記内燃機関の運転状態にかかわらず、前記先行時間を一定とすることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の燃料噴射制御装置。
【請求項５】
前記インターバル規定手段は、前記内燃機関の複数の運転領域のそれぞれにおいて、前記先行時間を各別に設定することを特徴とする請求項２又は３記載の燃料噴射制御装置。
【請求項６】
前記蓄圧室内の燃料の温度及びその相当値を検出する検出手段の検出結果、並びに前記蓄圧室の燃圧を検出する検出手段の検出結果の少なくとも一方を取り込む手段を更に備え、
前記インターバル規定手段は、前記取り込まれる検出結果に応じて前記先行時間を設定することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の燃料噴射制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蓄圧室に高圧状態で蓄えられた燃料を噴射する燃料噴射弁を備える燃料噴射装置について、これを操作することで内燃機関の燃焼サイクルの１サイクル内で燃料を多段噴射する制御を行なう燃料噴射制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の燃料噴射装置としては、ディーゼル機関の各気筒の燃料噴射弁に高圧の燃料を供給する共通の蓄圧室（コモンレール）を備えるものが周知である。このコモンレール式のディーゼル機関における燃料噴射制御装置は、燃料噴射弁を操作する際の指令噴射期間を、要求される燃料量とコモンレール内の燃圧とに基づき設定する。
【０００３】
また、ディーゼル機関では、通常、メイン噴射に加えてパイロット噴射やポスト噴射等の噴射がなされる等、燃焼サイクルの１サイクル内で燃料を多段噴射する制御が行われている。ただし、こうした多段噴射がなされるときには、その前段の噴射後にコモンレール内に圧力脈動が生じ、この影響により後段の噴射量が変化するおそれがある。
【０００４】
そこで従来は、例えば下記特許文献１に見られるように、要求される噴射量と燃圧とに基づき設定される指令噴射期間を、前段の噴射から後段の噴射までの時間間隔（インターバル）に応じて補正することも提案されている。
【０００５】
しかし、このようにインターバルに応じて指令噴射期間を補正することは、インターバルが様々な値をとり得る場合や、コモンレール内の燃圧が様々な燃圧に制御される場合には、膨大な適合工数がかかるという問題があった。
【特許文献１】特開２００３−２３２２４９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、圧力脈動による燃料噴射制御精度の低下を簡易且つ好適に抑制することのできる燃料噴射制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果について記載する。
【０００８】
請求項１記載の発明は、前記多段噴射のうちの特定の噴射である前段の噴射と該前段の噴射の後の後段の噴射との間に、前記後段の噴射に対する先行時間が規定される規定インターバル噴射を行なうインターバル規定手段を備えることを特徴とする。
【０００９】
上記構成では、前段の噴射と該前段の噴射の後の後段の噴射との間に規定インターバル噴射を行なうことで、後段の噴射時の蓄圧室内の圧力脈動の位相は、規定インターバル噴射によって決まることとなる。そして、後段の噴射に対する先行時間が規定される規定インターバル噴射を行なうことで、上記先行時間により、後段の噴射時の圧力脈動の位相を所望に制御することが可能となる。しかも、後段の噴射時の圧力脈動の位相を、規定インターバル噴射のタイミング設定という簡易な手法にて制御することができる。このため、上記構成によれば、前段の噴射による圧力脈動の影響による後段の噴射の制御精度の低下を簡易且つ好適に抑制することができる。
【００１０】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明において、前記前段の噴射が、前記内燃機関の出力トルクの生成に寄与して且つ前記多段噴射の中で最大の噴射量を有するメイン噴射であり、前記後段の噴射が、前記内燃機関の排気系に排出される微粒子物質を再燃焼させるためのアフタ噴射及び前記内燃機関の後処理装置の再生のためポスト噴射のいずれかであることを特徴とする。
【００１１】
上記構成では、メイン噴射の後に、アフタ噴射やポスト噴射がなされる。ここで、このメイン噴射の後であって同メイン噴射に最も近接した噴射は、メイン噴射に起因した圧力脈動の影響を受ける。特に、メイン噴射はその噴射量が多いため、この圧力脈動の影響は非常に大きなものとなる。この点、上記構成では、メイン噴射の後に規定インターバル噴射を行なうことで、メイン噴射による圧力脈動の影響によりアフタ噴射やポスト噴射の制御精度が低下することを好適に抑制することができる。
【００１２】
請求項３記載の発明は、請求項２記載の発明において、前記内燃機関の出力要求に応じた要求噴射量に基づき前記メイン噴射の噴射量を算出するメイン噴射量算出手段と、該メイン噴射量算出手段によって算出されるメイン噴射量を、前記メイン噴射及び前記規定インターバル噴射に振り分ける振り分け手段とを更に備えることを特徴とする。
【００１３】
上記構成では、メイン噴射のために算出された噴射量が、メイン噴射と規定インターバル噴射との２つの噴射量に振り分けられるために、アフタ噴射時やポスト噴射時の圧力脈動対策としてなされる規定インターバル噴射に、メイン噴射と同様の役割を担わせることができる。このため、規定インターバル噴射によって内燃機関の出力の意図せぬ変動を招いたり、燃料の無駄な消費がなされたりすることを好適に抑制又は回避することができる。
【００１４】
請求項４記載の発明は、請求項１〜３のいずれかに記載の発明において、前記インターバル規定手段は、前記内燃機関の運転状態にかかわらず、前記先行時間を一定とすることを特徴とする。
【００１５】
上記構成では、運転状態にかかわらず、後段の噴射に対する規定インターバル噴射の先行時間が一定とされる。このため、運転状態にかかわらず、後段の噴射時の圧力脈動の位相を、先行時間によって定まる一定の位相とすることができる。したがって、上記構成によれば、先行時間を一定とするという簡易な手法にて、後段の噴射の制御精度の低下を好適に抑制することができる。
【００１６】
請求項５記載の発明は、請求項２又は３記載の発明において、前記インターバル規定手段は、前記内燃機関の複数の運転領域のそれぞれにおいて、前記先行時間を各別に設定することを特徴とする。
【００１７】
上記構成において、内燃機関の運転状態に応じて、メイン噴射の噴射量が大きく変動する。また、内燃機関の運転状態に応じて、メイン噴射と上記いずれかとの時間間隔も大きく変動する。このため、これら変動にかかわらず先行時間を一定にしてメイン噴射と上記いずれかとの間に規定インターバル噴射を行なうと、メイン噴射と規定インターバル噴射との間隔も大きく変動する。一方、メイン噴射と規定インターバル噴射との間の間隔は、短い方が望ましい。この点、上記構成では、複数の運転領域のそれぞれに応じて先行時間を各別に設定することで、メイン噴射と規定インターバル噴射との間隔を極力狭めることができる。
【００１８】
請求項６記載の発明は、請求項１〜３のいずれかに記載の発明において、前記蓄圧室内の燃料の温度及びその相当値を検出する検出手段の検出結果、並びに前記蓄圧室の燃圧を検出する検出手段の検出結果の少なくとも一方を取り込む手段を更に備え、前記インターバル規定手段は、前記取り込まれる検出結果に応じて前記先行時間を設定することを特徴とする。
【００１９】
上記構成において、圧力脈動の周期は、燃料の温度や燃圧によって変動し得る。この点、上記構成では、上記検出結果に応じて先行時間を設定することで、圧力脈動の周期の変動にかかわらず、後段の噴射時の圧力脈動の位相を所望の位相に制御することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
（第１の実施形態）
以下、本発明にかかる燃料噴射制御装置をコモンレール式のディーゼル機関の燃料噴射制御装置に適用した第１の実施形態を図面を参照しつつ説明する。
【００２１】
図１に、エンジンシステムの全体構成を示す。
【００２２】
図示されるように、燃料タンク２内の燃料は、燃料フィルタ４を介して燃料ポンプ６によって汲み上げられる。この燃料ポンプ６は、ＳＣＶ（燃料調量弁８）を備えており、この燃料調量弁８が操作されることで、外部に吐出される燃料量が決定される。
【００２３】
燃料ポンプ６からの燃料は、コモンレール１０に加圧供給される。コモンレール１０は、燃料ポンプ６から加圧供給された燃料を高圧状態で蓄え、これを高圧燃料通路１２を介して燃料噴射弁１４に供給する。
【００２４】
上記エンジンシステムは、コモンレール１０内の燃圧を検出する燃圧センサ２０や、燃料ポンプ６内の燃料の温度を検出する燃温センサ２２、ディーゼル機関のクランク軸の回転角度を検出するクランク角センサ２４等、ディーゼル機関の運転状態や運転環境等を検出する各種センサを備えている。更に、エンジンシステムは、ユーザによる加速要求の指示に用いられるアクセルペダルについて、その操作量を検出するアクセルセンサ２６を備えている。
【００２５】
電子制御装置（ＥＣＵ３０）は、マイクロコンピュータを主体として構成され、上記各種センサの検出結果を取り込み、これに基づきディーゼル機関の出力を制御するものである。上記ＥＣＵ３０は、ディーゼル機関の出力制御を適切に行なうべく、燃料噴射制御を行う。
【００２６】
この燃料噴射制御に際しては、コモンレール１０内の燃圧を、ディーゼル機関の運転状態や運転環境に応じて設定される目標燃圧にフィードバック制御する。そして、燃料噴射弁１４に対する指令噴射量の燃料噴射を行なうべく、燃圧センサ２０によって検出される燃圧と指令噴射量とに基づき、燃料噴射弁１４に対する指令噴射期間を算出する。
【００２７】
詳しくは、燃料噴射制御は、燃焼サイクルの１サイクル内で、パイロット噴射、プレ噴射、メイン噴射、アフタ噴射、ポスト噴射の中からいくつかを選択して、これら選択した噴射を行なう多段噴射制御となる。ここで、パイロット噴射は、極微小な燃料が噴射されて着火の直前の燃料と空気との混合を促進させる。プレ噴射は、メイン噴射後の着火時期の遅れを短縮して窒素酸化物（ＮＯｘ）の発生を抑制し、燃焼音及び振動を低減する。メイン噴射は、ディーゼル機関の出力トルクの生成に寄与して且つ多段噴射中の最大の噴射量を有する。アフタ噴射は、微粒子物質（ＰＭ）を再燃焼させる。ポスト噴射は、排気の温度を制御して、ディーゼルパティキュレートフィルタ（ＤＰＦ）等のディーゼル機関の後処理装置を再生させる。
【００２８】
上記パイロット噴射、プレ噴射、メイン噴射、アフタ噴射の指令噴射量（「０」を含む）は、ディーゼル機関の要求トルクに応じた要求燃料量に基づき算出される。また、ポスト噴射の指令噴射量は、後処理装置の再生が所望される所定の条件下において算出される。
【００２９】
ところで、多段噴射を行なう際には、その前段の噴射によりコモンレール１０内の燃料に圧力脈動が生じ、これにより後段の噴射量が変化するおそれがある。これは、圧力脈動のために、指令噴射期間の算出に際して参照する燃圧によっては、噴射期間の燃圧の挙動を一義的に定めることができないためである。特に、メイン噴射については、その噴射量が他の噴射と比べて多くなり得ることに起因して圧力脈動の振幅が大きくなるため、後段の噴射の制御精度に大きな影響を及ぼしやすい。
【００３０】
そこで本実施形態では、上記多段噴射のうちメイン噴射の直後の噴射に先立ち、直後の噴射からの先行時間が規定される規定インターバル噴射を行なう。図２に、メイン噴射の直後にポスト噴射を行なう際の燃圧の挙動を示す。詳しくは、図２（ａ）及び図２（ｂ）に、メイン噴射及び規定インターバル噴射の噴射率波形について、それぞれメイン噴射の指令噴射量が少ない場合と多い場合とを示す。また，図２（ｃ）に、コモンレール１０内の燃圧の挙動を示す。
【００３１】
図示されるように、メイン噴射の態様が図２（ａ）に示すものと図２（ｂ）に示すものとの双方とも、メイン噴射によって圧力脈動が生じている。詳しくは、図２（ｃ）に示すように、燃料噴射の開始とともに燃圧が下降し、燃料噴射が終了することで（詳しくは、燃料噴射弁１４の指令噴射期間が経過し、噴射率が「０」に向けて下降し始めることで）燃圧が上昇する。ここで、規定インターバル噴射を行なわないときには、図２（ｂ）に一点鎖線にて示すように、メイン噴射の終了を上昇開始として燃圧が周期的に上昇と下降とを繰り返す圧力脈動が生じる。そして、ポスト噴射時の脈動の位相は、メイン噴射の態様を図２（ａ）とする場合と図２（ｂ）とする場合とで互いに異なったものとなる。詳しくは、図２（ｃ）に示されるように、図２（ａ）に示す態様にてメイン噴射を行なった場合にはポスト噴射期間に渡って燃圧が下降しているが、図２（ｂ）に示す態様にてメイン噴射を行なった場合にはポスト噴射期間に渡って燃圧が上昇している。
【００３２】
これに対し、ポスト噴射からの先行時間が一定とされる規定インターバル噴射を行なった場合の燃圧の挙動を図２（ｃ）に実線にて示す。この場合、規定インターバル噴射により、メイン噴射による圧力脈動のエネルギが吸収される。そして、規定インターバル噴射の開始に伴い、燃圧が下降し始め、規定インターバル噴射の終了により燃圧が上昇し始める。このため、規定インターバル噴射以降の脈動の位相は規定インターバル噴射によって定まることになる。したがって、図示されるように、ポスト噴射に対する規定インターバル噴射の先行時間を運転状態にかかわらず一定値に固定することで、ポスト噴射時の脈動の位相を所望の位相に固定制御することができる。これにより、ポスト噴射に際して燃圧センサ２０によって検出される燃圧によって、ポスト噴射期間における燃圧の挙動を略一義的に定めることができる。このため、ポスト噴射時の燃圧をリアルタイムで監視しなくても、適切な指令噴射期間を設定することができる。
【００３３】
図３に、上記燃料噴射制御の処理手順を示す。この処理は、ＥＣＵ３０により、例えば所定周期で繰り返し実行される。
【００３４】
この一連の処理では、まずステップＳ１０において、アクセルセンサ２６によって検出されるアクセルペダルの操作量とクランク角センサ２４によって検出されるクランク軸の回転速度とに基づき、ディーゼル機関の要求出力トルクを把握し、要求出力トルクに応じた要求噴射量を算出する。
【００３５】
続くステップＳ１２では、要求噴射量に基づき、メイン噴射量を算出する。この際、実際には、要求噴射量に基づくパイロット噴射、プレ噴射及びアフタ噴射の噴射量（「０」を含む）の算出処理と、各噴射の噴射開始タイミングの算出処理とがなされるが、図３では、便宜上これらの処理の記載を割愛した。したがって、ここでは、これらの処理が別のルーチンにて行なわれているものとする。続くステップＳ１４では、アフタ噴射が行なわれるか否かを判断する。
【００３６】
そして、アフタ噴射が行なわれるときには、メイン噴射によって生じる圧力脈動により燃料噴射制御に影響が及ぼされるのがアフタ噴射であるとして、ステップＳ１６に移行する。このステップＳ１６では、上記ステップＳ１２にて算出されるメイン噴射量を、メイン噴射と規定インターバル噴射とに振り分ける。これは、ステップＳ１２によって算出されるメイン噴射に適切な噴射量の燃料を、メイン噴射と規定インターバル噴射とで噴射するための処理である。なお、規定インターバル噴射の噴射量は、アフタ噴射時の圧力脈動の位相を適切に制御することのできる範囲で極力少なくすることが望ましい。これにより、ステップＳ１２にて算出されるメイン噴射量をメイン噴射のみで噴射した場合と、メイン噴射と規定インターバル噴射とによって噴射した場合とで、ディーゼル機関の出力が変動することを極力抑制することができる。
【００３７】
続くステップＳ１８では、アフタ噴射の開始タイミングを読み出す。そして、ステップＳ２０では、アフタ噴射の開始タイミングから、予め定められた先行時間だけ前のタイミングを、規定インターバル噴射タイミングに設定する。この先行時間は、ディーゼル機関の運転状態にかかわらず一定値とされる。なお、メイン噴射と規定インターバル噴射との時間間隔は極力短くすることが望ましい。これはステップＳ１６の処理により、メイン噴射の噴射量として適切な量の一部を規定インターバル噴射に振り分けたことを主な理由とする。すなわち、規定インターバル噴射は、メイン噴射同様の役割をも担っているため、その噴射タイミングについても極力メイン噴射のタイミングに近似させることが望ましい。この規定インターバル噴射タイミングは、メイン噴射の開始タイミングの最遅角位置や指令噴射量の最大値とに基づき、メイン噴射タイミングと極力近づけて設定することができる。
【００３８】
一方、ステップＳ１４においてアフタ噴射が行なわれないと判断されると、ステップＳ２２において、図示しない別の処理にてポスト噴射の実行がなされるとの決定があるか否かを判断する。そして、ポスト噴射が行なわれると判断されると、メイン噴射によって生じる圧力脈動により燃料噴射制御に影響が及ぼされるのがポスト噴射であるとして、ステップＳ２４に移行する。このステップＳ２４では、上記ステップＳ１６と同様の処理を行なう。続くステップＳ２６では、図示しない別のルーチンにて算出されるポスト噴射の開始タイミングを読み出す。そして、ステップＳ２８では、ポスト噴射の開始タイミングから、予め定められた先行時間だけ前のタイミングを、規定インターバル噴射タイミングに設定する。この先行時間は、ディーゼル機関の運転状態にかかわらず一定値とされる。ちなみに、ステップＳ２８にて設定される先行時間は、上記ステップＳ２０にて設定される先行時間と異なるものとしてもよい。換言すれば、アフタ噴射に対する先行時間とポスト噴射に対する先行時間とを異なるものとしてもよい。この際には、アフタ噴射に対する先行時間よりもポスト噴射に対する先行時間の方が長くなるようにすることが望ましい。これにより、規定インターバル噴射とメイン噴射との間隔を極力近づけることができる。
【００３９】
なお、ステップＳ２０，２８の処理が完了したときや、ステップＳ２２においてポスト噴射が行なわれないと判断されるときには、この一連の処理を一旦終了する。
【００４０】
以上詳述した本実施形態によれば、以下の効果が得られるようになる。
【００４１】
（１）メイン噴射とその後段の噴射（アフタ噴射又はポスト噴射）との間に、後段の噴射に対する先行時間が規定される規定インターバル噴射を行なった。これにより、メイン噴射による圧力脈動の影響による後段の噴射の制御精度の低下を簡易且つ好適に抑制することができる。
【００４２】
（２）要求噴射量に基づき算出されるメイン噴射量を、メイン噴射と規定インターバル噴射との２つの噴射量に振り分けた。これにより、アフタ噴射時やポスト噴射時の圧力脈動対策としてなされる規定インターバル噴射に、メイン噴射と同様の役割を担わせることができる。このため、規定インターバル噴射によってディーゼル機関の出力の意図せぬ変動を招いたり、燃料の無駄な消費がなされたりすることを好適に抑制又は回避することができる。
【００４３】
（３）ディーゼル機関の運転状態にかかわらず上記先行時間を一定とするという簡易な手法にて、後段の噴射時の圧力脈動の位相を一定とすることができ、ひいては、後段の噴射の制御精度の低下を好適に抑制することができる。
【００４４】
（第２の実施形態）
以下、第２の実施形態について、先の第１の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。
【００４５】
本実施形態では、アフタ噴射に対する規定インターバル噴射の先行時間や、ポスト噴射に対する規定インターバル噴射の先行時間を、ディーゼル機関の複数の運転領域のそれぞれにおいて各別に設定する。
【００４６】
図４に、本実施形態において、ＥＣＵ３０が備えるマップを示す。ちなみに、このマップは、アフタ噴射とポスト噴射とで各別のマップとすることが望ましい。図示されるように、クランク軸の回転速度と要求噴射量（又はメイン噴射量）とによって定まる複数の運転領域（ここでは、３つを例示）に応じて、先行時間が各別（先行時間１〜先行時間３）に設定されている。
【００４７】
このマップでは、噴射量が多いほど先行時間が短く設定されている。これは、噴射量が多いほど、メイン噴射の終了タイミングが遅くなる傾向にあるためである。その一方で、規定インターバル噴射は、極力メイン噴射に近接させることが望ましいため、噴射量に応じて先行時間を可変とすることで、規定インターバル噴射とメイン噴射との間隔を極力狭めるようにする。
【００４８】
また、このマップでは、回転速度が大きいほど、先行時間が短く設定されている。これは、回転速度が大きいときには、メイン噴射とアフタ噴射やポスト噴射との間の時間間隔が短くなるためである。このため、回転速度が大きいときに適切な先行時間を回転速度が小さいときに用いると、メイン噴射と規定インターバル噴射との時間間隔が大きくなる。このため、回転速度に応じて先行時間を定めることで、規定インターバル噴射とメイン噴射との間隔を極力狭めるようにする。
【００４９】
以上説明した本実施形態によれば、先の第１の実施形態の上記（１）及び（２）の効果に加えて、更に以下の効果が得られるようになる。
【００５０】
（４）ディーゼル機関の複数の運転領域のそれぞれにおいて、先行時間を各別に設定した。これにより、メイン噴射と規定インターバル噴射との間隔を極力狭めることができる。
【００５１】
（第３の実施形態）
以下、第３の実施形態について、先の第１の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。
【００５２】
本実施形態では、コモンレール１０内の燃圧と、コモンレール１０内の燃料の温度（の相当値）とに基づき、先行時間を可変設定する。これは、圧力脈動の周期が、燃料の温度や燃圧によって変動し得るためである。圧力脈動の周期が変動すると、同一の先行時間を設定したとしても、規定インターバル噴射に伴う圧力脈動についてのアフタ噴射時やポスト噴射時の位相が変動するおそれがある。このため、本実施形態では、この周期の変動にかかわらず、規定インターバル噴射に伴う圧力脈動についてのアフタ噴射時やポスト噴射時の位相を固定制御すべく、先行時間を可変設定する。
【００５３】
図５に、本実施形態にかかる燃料噴射制御の処理手順を示す。この処理は、例えばＥＣＵ３０により、所定周期で繰り返し実行される。
【００５４】
この一連の処理のうち、ステップＳ３０〜Ｓ３８の処理は、先の図３に示したステップＳ１０〜Ｓ１８の処理と同一である。また、ステップＳ４２〜Ｓ４６の処理についても、先の図３に示したステップＳ２２〜Ｓ２６の処理と同一である。ただし、ステップＳ４０では、アフタ噴射の開始タイミングに加えて、燃温センサ２２によって検出される燃料の温度と、燃圧センサ２０によって検出される燃圧とに基づき、規定インターバル噴射のタイミングを設定する。また、ステップＳ４８では、ポスト噴射の開始タイミングに加えて、検出される燃料の温度と燃圧とに基づき、規定インターバル噴射のタイミングを設定する。
【００５５】
以上説明した本実施形態によれば、先の第１の実施形態の上記（１）及び（２）の効果に加えて、更に以下の効果が得られるようになる。
【００５６】
（５）アフタ噴射やポスト噴射に対する規定インターバル噴射の先行時間を燃料の温度及び燃圧に応じて可変設定することで、これらに起因した圧力脈動の周期の変動にかかわらずアフタ噴射時やポスト噴射時の圧力脈動の位相を固定制御することができる。
【００５７】
（その他の実施形態）
なお、上記各実施形態は、以下のように変更して実施してもよい。
【００５８】
・上記第２の実施形態において、複数の運転領域は、噴射量と回転速度とによって分割されるものに限らない。例えば噴射量のみ、又は回転速度のみとしてもよい。
【００５９】
・上記第３の実施形態において、先行時間を燃料温度及び燃圧のいずれか一方に応じて可変してもよい。また、コモンレール１０内の燃料の温度及びその相当値を検出する手段としては、上記燃温センサ２２に限らない。例えばディーゼル機関の冷却水の温度としてもよい。
【００６０】
・規定インターバル噴射による出力トルク等への影響が無視し得るなら、例えば先の図３のステップＳ１６の振り分け処理を行なうことなく、同図４のステップＳ１２にて算出された噴射量にてメイン噴射を行なうとともに、予め設定された微小の噴射量にて規定インターバル噴射を行なってもよい。
【００６１】
・規定インターバル噴射によって圧力脈動対策の所望される後段の噴射と、同圧力脈動を生じさせる前段の噴射とは、上記各実施形態で例示したものに限らない。
【００６２】
・前段の噴射と後段の噴射との間に、後段の噴射に対する先行時間が規定される規定インターバル噴射を行なうインターバル規定手段としては、上記各実施形態で例示したものに限らない。例えば隣接する２回の多段噴射のそれぞれにおける上記先行時間を互いに圧力脈動の一周期分だけ異なるようにしてもよい。これによっても、これら２回の多段噴射において、後段の噴射時の圧力脈動の位相を同一とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】第１の実施形態におけるエンジンシステムの全体構成を示す図。
【図２】同実施形態における燃料噴射制御の態様を例示するタイムチャート。
【図３】同実施形態における燃料噴射制御の手順を示すフローチャート。
【図４】第２の実施形態における先行時間の設定態様を示す図。
【図５】第３の実施形態における燃料噴射制御の手順を示すフローチャート。
【符号の説明】
【００６４】
２…燃料タンク、４…燃料フィルタ、６…燃料ポンプ、１０…コモンレール、１４…燃料噴射弁、３０…ＥＣＵ（燃料噴射制御装置の一実施形態）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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