(57)【要約】【課題】  この発明は弁体の作用角および開弁位相を変化させる機構を双方のバンクに備えるＶ型内燃機関の可変動弁機構に関し、ミラー配置の構成を採りつつ、２つのバンクの双方において、正しい位相連成を生じさせることを目的とする。【解決手段】  左右のバンクのそれぞれに、弁体３２（吸気弁）を駆動するための吸気カムシャフト１０，１４を配置する。左右のバンクのそれぞれに、互いにミラー配置の関係を満たすように可変動弁機構３０を配置する。可変動弁機構３０は、弁体３２の作用角を制御するための制御軸６０を備える。制御軸６０は、左右のバンクで対称な方向に制御される。左右の吸気カムシャフト１０，１４をクランクシャフトと同期した速度で、互いに逆向きに回転させる。【選択図】      図２
2007126966.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１および第２のバンクのそれぞれにおいて、同種の弁体を駆動するために配置された第１および第２のカムシャフトと、
第１および第２のバンクのそれぞれに、互いにミラー配置の関係を満たすように配置され、前記第１または第２のカムシャフトの回転に伴う押圧力をそれぞれのバンクの前記弁体に伝達する第１および第２の可変動弁機構と、
前記第１および第２のカムシャフトを、クランクシャフトと同期した速度で、互いに逆向きに回転させるカムシャフト駆動機構とを備え、
前記第１および第２の可変動弁機構のそれぞれは、
制御軸の状態に応じて前記弁体の作用角と、当該弁体の開弁位相とを変化させる機構と、
前記制御軸の状態を制御する制御軸駆動機構とを含み、
前記第１の可変動弁機構に含まれる制御軸駆動機構と、前記第２の可変動弁機構に含まれる制御軸駆動機構は、それぞれ対応する制御軸を対称に制御することを特徴とするＶ型内燃機関の可変動弁機構。
【請求項２】
前記第１および第２のバンクのそれぞれは、吸気弁を駆動するための吸気カムシャフトと、排気弁を駆動するための排気カムシャフトとを備え、
前記同種の弁体は前記吸気弁であり、
前記カムシャフト駆動機構は、
前記クランクシャフトの回転を一方のバンクの吸気カムシャフトと他方のバンクの排気カムシャフトに伝達する動力伝達機構と、
前記他方のバンクの排気カムシャフトの回転を逆向きに伝達するギヤ機構と、
前記ギヤ機構の回転を当該他方のバンクの吸気カムシャフトに伝える回転伝達機構とを含むことを特徴とする請求項１記載のＶ型内燃機関の可変動弁機構。
【請求項３】
前記第１および第２のバンクのそれぞれは、吸気弁を駆動するための吸気カムシャフトと、排気弁を駆動するための排気カムシャフトとを備え、
前記同種の弁体は前記吸気弁であり、
前記カムシャフト駆動機構は、
前記クランクシャフトと逆向きに回転するアイドラギヤを含み、前記クランクシャフトの回転を一方のバンクの吸気カムシャフトと他方のバンクの排気カムシャフトに伝達する動力伝達機構と、
前記アイドラギヤの回転を、前記他方のバンクの吸気カムシャフトに伝える回転伝達機構とを含むことを特徴とする請求項１記載のＶ型内燃機関の可変動弁機構。
【請求項４】
前記第１および第２のバンクのそれぞれは、吸気弁を駆動するための吸気カムシャフトと、排気弁を駆動するための排気カムシャフトとを備え、
前記同種の弁体は前記吸気弁であり、
前記カムシャフト駆動機構は、
前記クランクシャフトに固定されたクランクギヤと、
一方のバンクの吸気カムシャフトに固定された第１吸気カムギヤと、
他方のバンクの排気カムシャフトに固定された排気カムギヤと、
前記他方のバンクの吸気カムシャフトに固定された第２吸気カムギヤと、
前記クランクギヤ、前記第１吸気カムギヤ、および前記排気カムギヤに対して表面を当接させ、かつ、前記第２吸気カムギヤに対して背面を当接させながら、それらのギヤ間で動力を伝達するチェーンまたはベルトとを含むことを特徴とする請求項１記載のＶ型内燃機関の可変動弁機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、Ｖ型内燃機関の可変動弁機構に係り、特に、カムシャフトの回転と同期して開閉する弁体の作用角および開弁位相を変化させる機構を双方のバンクに備えるＶ型内燃機関の可変動弁機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば特開２００２−３７１８１６号公報には、カムシャフトの回転と同期して開閉する弁体を備える内燃機関において、その弁体の作用角およびリフト量、並びに開弁位相を変化させる可変動弁機構が開示されている。この可変動弁機構は、具体的には、カムと弁体との間に、カムの動作と同期して揺動する揺動アームを備えている。揺動アームは、弁体に対する基本の相対角度を変化させることができるように、自由度をもって内燃機関に組み付けられている。そして、この機構は、制御軸の回転に伴って、揺動アームと弁体との相対角度を変化させる可変機構とを備えている。
【０００３】
上述した従来の可変動弁機構において、制御軸が回動すると、揺動アームと弁体の基準の相対角度が変化する。そして、この相対角度が変化すると、カムの押圧力が揺動アームに伝達され始めた後、つまり、カムの作用により揺動アームが揺動し始めた後、揺動アームが実際に弁体を押し下げ始めるまでの期間（クランク角）に変化が生ずる。このため、上記従来の機構によれば、制御軸の回転位置を制御することで、弁体が非閉弁状態とされるクランク角の幅（以下、その幅を「作用角」と称する）、および弁体に生ずるリフト量の大きさを変化させることができる。
【０００４】
また、上記従来の可変動弁機構は、制御軸が小作用角・小リフト方向に回動すると、カムノーズが揺動アームを押圧し始める時期が進角するように構成されている。このような構成によれば、弁体の作用角が小さくなるほど、その開弁位相が進角側に移動することとなり、作用角の変化に関わらず、弁体の開弁時期をほぼ同じ時期に維持することができる。以下、このように、作用角が小さくなるに連れて開弁位相が進角する現象を「位相連成」と称する。
【０００５】
上記従来の可変動弁機構を吸気弁の駆動機構として用いると、所謂ノンスロットルタイプの内燃機関を実現することができる。すなわち、この場合、可変動弁機構の機能により、吸気弁の作用角とリフト量とを任意に変化させることができる。吸気弁の作用角およびリフト量を自由に制御することができれば、スロットルバルブを用いることなく、その作用角およびリフト量により吸入空気量を制御することができる。そして、その場合は、吸気管負圧が発生しなくなることから、内燃機関のポンピングロスを減らすことができる。
【０００６】
ところで、ノンスロットルタイプの内燃機関においては、吸気弁の開弁時期を変化させるより、その閉弁時期を変化させる方が吸入空気量に大きな変化が生ずる。このため、吸気弁の作用角により吸入空気量を制御するにあたっては、その作用角の変化に伴って吸気弁の閉弁時期に大きな変化が生ずることが望ましい。
【０００７】
既述した通り、上記従来の可変動弁機構は、位相連成の結果として、作用角の変化に対して弁体の閉弁時期を大きく変化させる特性を有している。このため、この可変動弁機構によれば、ノンスロットルタイプの内燃機関において、十分に高い精度での吸入空気量制御を実現することができる。
【０００８】
【特許文献１】特開２００２−３７１８１６号公報
【特許文献２】特開２００１−１２３８１０号公報
【特許文献３】特開平１０−１６９４２１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
Ｖ型内燃機関は、対称に傾斜した２つのバンクを有している。それらのバンクは、互いに吸気ポートと排気ポートがミラー配置の関係となるように構成されている。そして、個々のバンクに配置されたカムシャフトは、チェーンやギヤを介して、クランクシャフトと同期して、互いに同じ向きに回転駆動されるのが一般的である。
【００１０】
上記従来の可変動弁機構をＶ型内燃機関に搭載するにあたっては、２つのバンクのそれぞれに、ミラー配置の関係が成立するように可変動弁機構を搭載することが考えられる。２つのバンクは吸気側と排気側がミラー配置の関係となっているため、可変動弁機構をミラー配置させることとすれば、各バンクの構成が、可変動弁機構をも含めて対称な構造となる。そして、このような構成によれば、それぞれのバンクに搭載される可変動弁機構を共通化することが容易である。
【００１１】
しかしながら、Ｖ型内燃機関においては、それぞれのバンクに組み込まれたカムシャフトが互いに同じ向きに回転しているため、それらのバンクに対して可変動弁機構がミラー配置されると、一方のバンクでは可変動弁機構に対してカムシャフトが正転方向に回転し、かつ、他方のバンクでは可変動弁機構に対してカムシャフトが逆転方向に回転する事態が生ずる。
【００１２】
上記従来の可変動弁機構は、カムが正転方向に回転している場合に、既述した位相連成の特性、つまり、作用角が小さくなる方向に揺動アームが回動した際にカムノーズが揺動アームを押圧し始める時期が進角する特性を示す。カムノーズが揺動アームを押圧し始める時期（以下、「押圧開始時期」と称す）が進角するか遅角するかは、カムシャフトの回転方向により決まる事項である。
【００１３】
つまり、カムが正転方向に回転している場合に、小作用角方向への揺動アームの回動が押圧開始時期を進角させるのであれば、カムが逆転方向に回転している場合には、小作用角方向への揺動アームの回動は、押圧開始時期を遅角させる原因となる。このため、上記従来の可変動弁機構を、単純なミラー配置によりＶ型内燃機関に搭載した場合には、一方のバンクには位相連成が正しく表れるが、他方のバンクにはその位相連成が逆向きに表れる事態が生ずる。この場合、一方のバンクでは高い精度で吸入空気量が制御できるものの、他方のバンクでは、その制御精度を確保することが困難となる。
【００１４】
この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、部品の共通化を図るうえで有利なミラー配置の構成を採りつつ、２つのバンクの双方において、正しい位相連成を生じさせることのできるＶ型内燃機関の可変動弁機構を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
第１の発明は、上記の目的を達成するため、Ｖ型内燃機関の可変動弁機構であって、
第１および第２のバンクのそれぞれにおいて、同種の弁体を駆動するために配置された第１および第２のカムシャフトと、
第１および第２のバンクのそれぞれに、互いにミラー配置の関係を満たすように配置され、前記第１または第２のカムシャフトの回転に伴う押圧力をそれぞれのバンクの前記弁体に伝達する第１および第２の可変動弁機構と、
前記第１および第２のカムシャフトを、クランクシャフトと同期した速度で、互いに逆向きに回転させるカムシャフト駆動機構とを備え、
前記第１および第２の可変動弁機構のそれぞれは、
制御軸の状態に応じて前記弁体の作用角と、当該弁体の開弁位相とを変化させる機構と、
前記制御軸の状態を制御する制御軸駆動機構とを含み、
前記第１の可変動弁機構に含まれる制御軸駆動機構と、前記第２の可変動弁機構に含まれる制御軸駆動機構は、それぞれ対応する制御軸を対称に制御することを特徴とする。
【００１６】
また、第２の発明は、第１の発明において、
前記第１および第２のバンクのそれぞれは、吸気弁を駆動するための吸気カムシャフトと、排気弁を駆動するための排気カムシャフトとを備え、
前記同種の弁体は前記吸気弁であり、
前記カムシャフト駆動機構は、
前記クランクシャフトの回転を一方のバンクの吸気カムシャフトと他方のバンクの排気カムシャフトに伝達する動力伝達機構と、
前記他方のバンクの排気カムシャフトの回転を逆向きに伝達するギヤ機構と、
前記ギヤ機構の回転を当該他方のバンクの吸気カムシャフトに伝える回転伝達機構とを含むことを特徴とする。
【００１７】
また、第３の発明は、第１の発明において、
前記第１および第２のバンクのそれぞれは、吸気弁を駆動するための吸気カムシャフトと、排気弁を駆動するための排気カムシャフトとを備え、
前記同種の弁体は前記吸気弁であり、
前記カムシャフト駆動機構は、
前記クランクシャフトと逆向きに回転するアイドラギヤを含み、前記クランクシャフトの回転を一方のバンクの吸気カムシャフトと他方のバンクの排気カムシャフトに伝達する動力伝達機構と、
前記アイドラギヤの回転を、前記他方のバンクの吸気カムシャフトに伝える回転伝達機構とを含むことを特徴とする。
【００１８】
また、第４の発明は、第１の発明において、
前記第１および第２のバンクのそれぞれは、吸気弁を駆動するための吸気カムシャフトと、排気弁を駆動するための排気カムシャフトとを備え、
前記同種の弁体は前記吸気弁であり、
前記カムシャフト駆動機構は、
前記クランクシャフトに固定されたクランクギヤと、
一方のバンクの吸気カムシャフトに固定された第１吸気カムギヤと、
他方のバンクの排気カムシャフトに固定された排気カムギヤと、
前記他方のバンクの吸気カムシャフトに固定された第２吸気カムギヤと、
前記クランクギヤ、前記第１吸気カムギヤ、および前記排気カムギヤに対して表面を当接させ、かつ、前記第２吸気カムギヤに対して背面を当接させながら、それらのギヤ間で動力を伝達するチェーンまたはベルトとを含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
第１の発明によれば、第１および第２のバンクのそれぞれに、位相連成の特性を示す第１および第２の可変動弁機構を、互いにミラー配置の関係を満たすように配置することができる。そして、それらの可変動弁機構は、制御軸が対称に制御されるため、２つのバンクのそれぞれにおいて、弁体の作用角を同様に変化させることができる。更に、この発明によれば、それらのバンクに配置された第１および第２のカムシャフトを互いに逆向きに回転させることができるため、前記第１および第２の可変動弁機構に、共に正しい位相連成を生じさせることができる。
【００２０】
第２の発明によれば、第１および第２の可変動弁機構によって、２つのバンクのそれぞれにおける吸気弁を駆動することができる。また、この発明によれば、一方のバンクの吸気カムシャフトと他方のバンクの排気カムシャフトを、動力伝達機構によって同じ方向に回転させることができる。更に、上記他方のバンクにおける吸気カムシャフトを、ギヤ機構および回転伝達機構により、そのバンクの排気カムシャフトと逆向きに回転させることができる。その結果、一方のバンクにおける吸気カムシャフトと、他方のバンクにおける吸気カムシャフトを、逆向きに回転させることができる。
【００２１】
第３の発明によれば、第１および第２の可変動弁機構によって、２つのバンクのそれぞれにおける吸気弁を駆動することができる。また、この発明によれば、一方のバンクの吸気カムシャフトと他方のバンクの排気カムシャフトを、動力伝達機構によって同じ方向に回転させることができる。更に、動力伝達機構に含まれるアイドラギヤの回転を、上記他方のバンクの吸気カムシャフトに伝えることにより、一方のバンクにおける吸気カムシャフトと、他方のバンクにおける吸気カムシャフトを、逆向きに回転させることができる。
【００２２】
第４の発明によれば、第１および第２の可変動弁機構によって、２つのバンクのそれぞれにおける吸気弁を駆動することができる。また、この発明によれば、チェーンまたはベルトが、クランクギヤと、一方のバンクの第１吸気カムギヤと、他方のバンクの排気カムギヤに対して同じ面（表面）を当接させるため、一方のバンクの吸気カムシャフトと他方のバンクの排気カムシャフトを共にクランクシャフトと同方向に回転させることができる。そして、本発明によれば、上記のチェーンまたはベルトが、他方のバンクの第２吸気カムギヤに対して背面を当接させるため、他方のバンクの吸気カムシャフトを、一方のバンクの吸気カムシャフトとは逆向きに回転させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
実施の形態１．
［可変動弁機構の全体構成］
図１は、本発明の実施の形態１の可変動弁機構の全体構成を説明するための斜視図である。本実施形態の可変動弁機構は、Ｖ型内燃機関において吸気弁の作用角およびリフト量を可変とするための機構である。本実施形態におけるＶ型内燃機関は、その可変動弁機構により吸気弁の作用角およびリフト量を変化させることにより、スロットルバルブを用いずに吸入空気量を制御する内燃機関、つまり、所謂ノンスロットルタイプの内燃機関であるものとする。以下、Ｖ型内燃機関が備える２つのバンクを左バンクおよび右バンクとして説明を進める。
【００２４】
図１に示すように、Ｖ型内燃機関の左バンクには、左吸気カムシャフト１０と、左排気カムシャフト１１が設けられている。それらのカムシャフト１０，１１の端部には、それぞれ左吸気駆動ギヤ１２および左排気従動ギヤ１３が装着されている。一方、右バンクには、右吸気カムシャフト１４と右排気カムシャフト１５が設けられている。それらのカムシャフト１４，１５には、それぞれ右吸気従動ギヤ１６および右排気駆動ギヤ１７が装着されている。
【００２５】
Ｖ型内燃機関は、クランクシャフト１８を備えている。クランクシャフト１８にはクランクギヤ１９が固定されている。クランクギヤ１９には、チェーン２０が掛けられている。以下、チェーン２０が有する２つの面のうちクランクギヤ１９と接する側の面を「表面」とし、反対側の面を「背面」とする。
【００２６】
チェーン２０の表面には、左吸気駆動ギヤ１２および右排気駆動ギヤ１７も掛けられている。このため、左吸気カムシャフト１０および右排気カムシャフト１５は、チェーン２０によって、クランクシャフト１８と同じ向きに回転するように駆動される。Ｖ型内燃機関は、更に、チェーン２０の弛みを吸収するためのアイドラギヤ２１を備えている。アイドラギヤ２１は、チェーン２０に背面から接することにより、チェーン２０に適当な張力を与えている。アイドラギヤ２１は、チェーン２０の背面に接していることから、チェーン２０とは逆向きに、つまり、クランクシャフト１８とは逆向きに回転する。
【００２７】
左吸気駆動ギヤ１２には、軸方向に並んで設けられた２段のギヤ歯を備えている。チェーン２０は、それらのギヤ歯の一方に掛けられており、他方のギヤ歯には、カム間チェーン２２が掛けられている。カム間チェーン２２は、また、左排気従動ギヤ１３にも掛けられている。カム間チェーン２２は、チェーン２０によって左吸気駆動ギヤ１２に伝達されるトルクを、更に左排気従動ギヤ１３に伝達する。その結果、左バンクにおいては、左吸気カムシャフト１０と、左排気カムシャフト１１とが同方向に回転する。
【００２８】
右排気駆動ギヤ１７には、チェーン２０と噛み合わせるためのギヤ歯に加えて、右吸気従動ギヤ１６と噛み合わせるためのギヤ歯が設けられている。すなわち、本実施形態におけるＶ型内燃機関において、右バンクでは、チェーン２０によって右排気駆動ギヤ１７に伝えられたトルクが、右吸気従動ギヤ１６により右吸気カムシャフト１４に伝達される。互いに噛み合う一組のギヤ歯は、それぞれ逆方向に回転するため、右排気駆動ギヤ１７と右吸気従動ギヤ１６は、互いに逆方向に回転する。このため、右バンクにおいては、右吸気カムシャフト１４と、右排気カムシャフト１５とが逆方向に回転する。
【００２９】
つまり、本実施形態のおけるＶ型内燃機関においては、左吸気カムシャフト１０、左排気カムシャフト１１および右排気カムシャフト１５が、クランクシャフト１８と同じ方向に回転し、他方、右バンクの右吸気カムシャフト１４だけが、他のクランクシャフト１０，１１，１５とは逆の方向に回転する。換言すると、このＶ型内燃機関においては、左右のバンクの吸気カムシャフトが、つまり、左吸気カムシャフト１０と右吸気カムシャフト１４とが、互いに逆向きに回転する。
【００３０】
図２は、Ｖ型内燃機関の左吸気カムシャフト１０の周辺、および右吸気カムシャフト１４の周辺を抽出して表した図である。図２に示すように、左右のバンクには、左吸気カムシャフト１０および右吸気カムシャフト１４のそれぞれに対応して、可変動弁機構３０と、弁体３２（ここでは吸気弁）とが設けられている。
【００３１】
左吸気カムシャフト１０および右吸気カムシャフト１４には、左右のバンクに設けられた複数の気筒のそれぞれに対応するようにカム７４が固定されている。可変動弁機構３０および弁体３２は、カム７４と同様に、各バンクが備える個々の気筒に対応して設けられている。
【００３２】
可変動弁機構３０は、カム７４の押圧力を弁体３２に伝えるための機構であり、弁体３２が非閉弁状態となる期間（以下、「作用角」と称す）、および弁体３２に生ずるリフトの大きさを変化させる機能を有している。より具体的には、可変動弁機構３０は、弁体３２の開弁特性を変更するための制御軸６０を備えており、その制御軸６０の回転位置が変化することにより、弁体３２の作用角およびリフト量を変化させることができる。
【００３３】
Ｖ型内燃機関は、左右のバンクの構成がミラー配置の関係を満たすように構成されている。このため、可変動弁機構３０も、図２に示すように、左右のバンクに対して、ミラー配置の関係を満たすように搭載されている。更に、本実施形態においては、それらの可変動弁機構３０の制御軸６０が、左右のバンクにおいて互いに対称な方向に制御されるように構成されている。加えて、左吸気カムシャフト１０と右吸気カムシャフト１４は、既述した通り、逆向きに回転するように構成されている。このため、本実施形態のＶ型内燃機関においては、シャフトの回転方向をも含めて、吸気弁（弁体３２）の駆動機構の全てについて、ミラー配置の関係、つまり、左右対称の関係が成立している。
【００３４】
［可変動弁機構の詳細構成］
次に、可変動弁機構３０の構成と動作を詳細に説明する。本実施形態におけるＶ型内燃機関は、個々の気筒に２つの吸気弁を備えている。このため、気筒毎に配設される可変動弁機構３０は、それぞれ２つの吸気弁を駆動するものとする。
【００３５】
図３は、可変動弁機構３０の主要部の斜視図である。可変動弁機構３０の構成は、左右のバンクにおいて同一であるから、ここでは、説明の便宜上、右バンクに搭載された可変動弁機構３０が図３に示されているものとし、その可変動弁機構３０は、右吸気カムシャフト１４の近傍に位置しているものとする。
【００３６】
可変動弁機構３０には、駆動すべき２つの弁体３２（ここでは吸気弁）が連結されている。弁体３２には、それぞれ弁軸３４が固定されている。弁軸３４の端部は、ロッカーアーム３６の一端に接している。弁軸３４には、バルブスプリング（図３への表示は省略）の付勢力が作用しており、ロッカーアーム３６は、その付勢力を受けた弁軸３４により上方に付勢されている。ロッカーアーム３６の他端は、油圧ラッシュアジャスタ３８により回動可能に支持されている。油圧ラッシュアジャスタ３８によれば、ロッカーアームの高さ方向の位置を油圧により自動調整することにより、タペットクリアランスを自動調整することができる。
【００３７】
ロッカーアーム３６の中央部には、ローラ４０が配設されている。ローラ４０の上部には、揺動アーム４２が配置されている。以下、揺動アーム４２の周辺の構造を、図４を参照して説明する。
【００３８】
図４は、第１アーム部材４４と第２アーム部材４６の分解斜視図である。第１アーム部材４４および第２アーム部材４６は、何れも図３に示す可変動弁機構３０の主要な構成部材である。既述した揺動アーム４２は、図４に示すように、第１アーム部材４４の一部である。
【００３９】
すなわち、第１アーム部材４４は、図４に示すように、２つの揺動アーム４２と、それらに挟まれたローラ当接面４８とを一体に備える部材である。２つの揺動アーム４２は、２つの弁体３２のそれぞれに対応して設けられたものであり、それぞれ既述したローラ４０（図３参照）に接している。
【００４０】
第１アーム部材４４には、２つの揺動アーム４２を貫通するように開口した軸受け部５０が設けられている。また、揺動アーム４２には、それぞれ、ローラ４０と接する面に同心円部５２と押圧部５４とが設けられている。同心円部５２は、ローラ４０との接触面が軸受け部５０と同心円を構成するように設けられている。一方、押圧部５４は、その先端側の部分ほど軸受け部５０の中心からの距離が遠くなるように設けられている。
【００４１】
第２アーム部材４６は、非揺動部５６と揺動ローラ部５８を備えている。非揺動部５６には貫通孔が設けられており、その貫通孔には、既述した制御軸６０（図２参照）が挿入される。更に、非揺動部５６および制御軸６０には、両者の相対位置を固定するための固定ピン６２が挿入されている。このため、非揺動部５６と制御軸６０とは、一体の構造物として機能する。
【００４２】
揺動ローラ部５８は、２つの側壁６４を備えている。これらの側壁６４は、回転軸６６を介して回動自在に非揺動部５６に連結されている。また、２つの側壁６４の間には、カム当接ローラ６８と、スライドローラ７０が配設されている。カム当接ローラ６８およびスライドローラ７０は、それぞれ側壁６４に挟まれた状態で自由に回動することができる。
【００４３】
上述した制御軸６０は、第１アーム部材４４の軸受け部５０により回転可能に保持される部材である。つまり、制御軸６０は、軸受け部５０に保持された状態で非揺動部５６と一体化されるべき部材である。この要求を満たすべく、非揺動部５６（つまり第２アーム部材４６）は、制御軸６０と固定される前に、第１アーム部材４４の２つの揺動アーム４２の間に位置合わせされる。制御軸６０は、この位置合わせがなされた状態で、２つの軸受け部５０および非揺動部５６を貫通するように挿入される。その後、制御軸６０と非揺動部５６とを固定すべく固定ピン６２が装着される。その結果、第１アーム部材４４が制御軸６０回りを自由に回動することができ、非揺動部５６が制御軸６０と一体化され、かつ、揺動ローラ部５８が非揺動部５６に対して揺動し得る機構が実現される。
【００４４】
第１アーム部材４４と第２アーム部材４６とが、以上のように組み付けられた場合、第１アーム部材４４と制御軸６０との相対角、つまり、第１アーム部材４４と非揺動部５６との相対角が所定の条件を満たす範囲では、揺動ローラ部５８のスライドローラ７０が、第１アーム部材４４のローラ当接面４８と接することができる。そして、それら両者の接触を維持しながら、上記の所定の条件を満たす範囲で第１アーム部材４４を制御軸６０回りで回動させると、スライドローラ７０は、ローラ当接面４８に沿って転動することができる。本実施形態の可変動弁機構は、その転動を伴いながら弁体３２を開閉動作させる。尚、その動作については、後に図５および図６を参照して詳細に説明する。
【００４５】
図３は、第１アーム部材４４、第２アーム部材４６、および制御軸６０が、上記の手順で組み付けられた状態を示している。この状態において、第１アーム部材４４および第２アーム部材４６の位置は制御軸６０の回転位置により規制される。制御軸６０には、図示しないギヤ機構を介してモータが連結されている。図３に示す状態は、そのモータにより、スライドローラ７０がローラ当接面４８に当接するように、制御軸６０の回転角を調整した状態を示している。
【００４６】
図３に示すように、可変動弁機構３０は、右吸気カムシャフト１４の近傍に配置されている。より具体的には、可変動弁機構３０は、揺動ローラ部５８のカム当接ローラ６８が、右吸気カムシャフト１４に固定されているカム７４と接するように配置されている。このような配置において、カム当接ローラ６８の上方への移動はカム７４により規制されている。このため、カム７４の回転に伴い、カムノーズがカム当接ローラ６８と接し始めると、カム当接ローラ６８は、その結果生ずる押圧力により下方へ押圧される。このようにして生ずる押圧力は、スライドローラ７０を介して第１アーム部材４４のローラ当接面４８に伝達される。
【００４７】
つまり、図３に示す状態においては、カム７４が、揺動ローラ部５８を介して第１アーム部材４４と機械的に接触し続ける状態が形成されている。スライドローラ７０は、ローラ当接面４８の上を転動しながらカム７４の発する押圧力を第１アーム部材４４に伝え続けることができる。その結果、第１アーム部材４４に、制御軸６０を中心とする回転が生じ、揺動アーム４２によりロッカーアーム３６が押し下げられ、弁体３２に開弁方向の動きが与えられる。可変動弁機構３０は、以上説明したように動作することにより、カム７４の回転と同期して、弁体３２を開閉動作させる。
【００４８】
［可変動弁機構の動作］
次に、図５および図６を参照して、可変動弁機構３０の動作を説明する。ここで、図５および図６には、既述した構成要素に加えて、ロストモーションスプリング７６と、バルブスプリング７８とが図示されている。バルブスプリング７８は、弁軸３４およびロッカーアーム３６を閉弁方向に付勢するためのスプリングである。一方、ロストモーションスプリング７６は、ローラ当接面４８とカム７４との機械的接触を維持するためのスプリングである。
【００４９】
すなわち、可変動弁機構３０は、上述した通り、カム７４の作用力を機械的にローラ当接面４８に伝えることで弁体３２を駆動する。このため、可変動弁機構３０が適正に作動するためには、カム７４とローラ当接面４８とが、カム当接ローラ６８およびスライドローラ７０を介して常に機械的に連結されていることが必要である。そして、この要求を満たすためには、ローラ当接面４８を、つまり、第１アーム部材４４を、カム７４の方向に付勢することが必要である。
【００５０】
本実施形態において用いられるロストモーションスプリング７６は、その上端がシリンダヘッド等に固定され、かつ、その下端がローラ当接面４８の後端部を付勢するように組み付けられている。この場合、その付勢力は、ローラ当接面４８がスライドローラ７０を押し上げる方向に作用し、更には、カム当接ローラ６８をカム７４に押し当てる力として作用する。その結果、可変動弁機構３０は、カム７４とローラ当接面４８とが機械的に連結された状態を維持することができる。
【００５１】
図５は、可変動弁機構３０が弁体３２に対して小さなリフトを与えるように動作している様子を示す。以下、この動作を「小リフト動作」と称す。より具体的には、図５（Ａ）は、小リフト動作の過程で弁体３２が閉弁している様子を、また、図５（Ｂ）は小リフト動作の過程で弁体３２が開弁している様子を、それぞれ表している。
【００５２】
図５（Ａ）において、符号θＣは、制御軸６０の回転位置を表すパラメータである。以下、そのパラメータを「制御軸回転角θＣ」とする。ここでは、便宜上、制御軸６０と非揺動部５６とを固定する固定ピン６２の軸方向と鉛直方向とのなす角を制御軸回転角θＣと定義することとする。また、図５（Ａ）において、符号θＡは、揺動アーム４２の回転位置を表すパラメータである。以下、そのパラメータを「アーム回転角θＡ」とする。ここでは、便宜上、揺動アーム４２の先端部と制御軸６０の中心とを結ぶ直線と水平方向とのなす角をアーム回転角θＡと定義することとする。
【００５３】
可変動弁機構３０において、揺動アーム４２の回転位置、つまり、アーム回転角θＡは、スライドローラ７０の位置により決定される。また、スライドローラ７０の位置は、揺動ローラ部５８の回転軸６６の位置と、カム当接ローラ６８の位置とで決定される。そして、カム当接ローラ６８とカム７４との接触が維持される範囲では、回転軸６６が図５における左回り方向に回転するほど、つまり、制御軸回転角θcが大きくなるほど、スライドローラ７０の位置は上方に変化する。このため、可変動弁機構３０においては、制御軸回転角θＣが大きくなるほど、アーム回転角θＡが小さくなるという現象が生ずる。
【００５４】
図５（Ａ）に示す状態において、制御軸回転角θＣは、カム当接ローラ６８がカム７４との接触を保てる範囲で、つまり、カム７４がカム当接ローラ６８の上方への移動を規制し得る範囲で、ほぼ最大の値とされている。従って、図５（Ａ）に示す状態において、アーム回転角θＡは、ほぼ最小の値となっている。可変動弁機構３０は、この場合において、揺動アーム４２の同心円部５２のほぼ中央がロッカーアーム３６のローラ４０に接し、その結果、弁体３２が閉弁状態となるように構成されている。以下、この場合のアーム回転角θＡを、小リフト時の「基準アーム回転角θＡ０」と称す。
【００５５】
図５（Ａ）に示す状態からカム７４が回転すると、カム当接ローラ６８がカムノーズにより押圧されて制御軸６０方向に移動する。揺動ローラ部５８の回転軸６６からスライドローラ７０までの距離は変化しないため、カム当接ローラ６８が制御軸６０に近づく際には、ローラ当接面４８が、その面上を転動するスライドローラ７０により押し下げられる。その結果、アーム回転角θＡが大きくなる方向に揺動アーム４２が回転し、揺動アーム４２とローラ４０との接触点が、同心円部５２の中央付近から押圧部５４に向かって移行する。
【００５６】
揺動アーム４２の回転に伴い、押圧部５４がローラ４０に接するようになると、バルブスプリング７８の付勢力に抗って弁体３２が開弁方向に移動する。そして、図５（Ｂ）に示すように、カムノーズの頂点がカム当接ローラ６８と接するタイミングにおいて、アーム回転角θＡが最大値（以下、「最大アーム回転角θＡＭＡＸ」とする）となり、弁体３２のリフト量が最大となる。その後、カム７４の回転に伴い、アーム回転角θＡが小さくなるに連れて弁体３２のリフト量は減少し、ローラ４０と揺動アーム４２との接触点が同心円部５２に戻った時点で弁体３２は閉弁状態となる。
【００５７】
小リフト動作の際には、基準アーム回転角θＡ０が小さな値とされているため、カムノーズがカム当接ローラ６８に接し始めた後、しばらくの間は、弁体３２が閉弁状態に維持される。そして、最大リフト量が生じた後は、カムノーズによるカム当接ローラ６８の押圧が終わる以前に、比較的早期に弁体３２が閉弁状態に復帰する。その結果、小リフト動作の際には、弁体３２が非閉弁状態とされる期間、つまり、弁体３２の作用角が小さな値となり、また、弁体３２の最大リフト量も小さな値となる。
【００５８】
図６は、可変動弁機構３０が弁体３２に対して大きなリフトを与えるように動作している様子を示す。以下、この動作を「大リフト動作」と称す。より具体的には、図６（Ａ）は、大リフト動作の過程で弁体３２が閉弁している様子を、また、図６（Ｂ）は大リフト動作の過程で弁体３２が開弁している様子を、それぞれ表している。
【００５９】
大リフト動作を行う場合は、図６（Ａ）に示すように、制御軸回転角θＣが十分に小さな値に調整される。その結果、非リフト時におけるアーム回転角θＡ、つまり、基準アーム回転角θＡ０は、スライドローラ７０がローラ当接部２８から脱落しない範囲で十分に大きな値とされる。可変動弁機構３０は、このような基準アーム回転角θＡ０において、揺動アーム４２とローラ４０との接触点が、同心円部５２の端部に位置するように構成されている。このため、その状態において、弁体３２は閉弁状態に維持される。
【００６０】
図６（Ａ）に示す状態からカム７４が回転すると、カム当接ローラ６８がカムノーズに押圧され始めた後、即座に、ローラ４０と揺動アーム４２との接触点は同心円部５２から押圧部５４に移行する。そして、カム当接ローラ６８がカムノーズのピーク部に押圧されるまで、弁体３２は大きく開弁方向に押し出される。更に、図６（Ｂ）に示すように弁体３２のリフトが最大量となった後も、カムノーズがカム当接ローラ６８を押圧している間は、弁体３２の開弁が長期に渡って維持される。このため、可変動弁機構３０によれば、上述した大リフト動作の実行中は、弁体３２に対して、大きな作用角と大きなリフト量を与えることができる。
【００６１】
［可変動弁機構の位相連成］
以上説明した通り、可変動弁機構３０は、基準アーム回転角θＡ０が小さくなるように制御軸６０を回転させることにより、弁体３２の作用角およびリフト量を小さくし、また、基準アーム回転角θＡ０が大きくなるように制御軸６０を回転させることにより、弁体３２の作用角およびリフト量を大きくすることができる。このため、本実施形態におけるＶ型内燃機関は、制御軸６０の回転位置を制御して弁体３２（吸気弁）に所望の作用角およびリフト量を与えることにより吸入空気量を精度良く制御することができる。
【００６２】
ところで、右バンクの可変動弁機構３０と対向して配置される右吸気カムシャフト１４は、カム当接ローラ６８から見て、カム７４のノーズが上から下に通過するように回転している（図５および図６参照）。このため、基準アーム回転角が小さくなって、カム当接ローラ６８の位置が上方側へ移行するほど、カム７４のノーズがカム当接ローラ６８に接し始める時期は進角側に変化する。その結果、右バンクの可変動弁機構３０は、制御軸６０が小作用角方向に制御されるほど、開弁位相を進角させるという特性を示す。
【００６３】
図７は、上記の特性の結果として生ずる位相連成の様子を説明するための図である。つまり、右バンクの可変動弁機構３０は、図７に示すように、弁体３２の作用角（リフト量）が小さくなるほど、その開弁位相を進角側に変化させ、また、弁体３２の作用角（リフト量）が大きくなるほど、その開弁位相を遅角側に変化させるという位相連成を生じさせる。この場合、作用角（およびリフト量）を変えることにより、弁体３２の開弁時期を殆ど変えることなく、その閉弁時期を大きく変化させることが可能となる。
【００６４】
ノンスロットルタイプの内燃機関においては、吸気弁の開弁時期に比して、その閉弁時期の方が筒内吸入空気量に対して高い感度を示す。このため、吸入空気量の制御精度を高めるためには、作用角に変化が吸気弁の閉弁時期に大きく反映されることが望ましい。この点、右バンクの可変動弁機構３０は、図７に示すような位相連成を示すことから、その要求を満たしている。このため、右バンクの可変動弁機構３０によれば、高精度な吸入空気量制御を実現することができる。
【００６５】
［左右バンクにおける可変動弁機構のミラー配置］
本実施形態のＶ型内燃機関において、左右のバンクのそれぞれには、ミラー配置の関係が成立するように可変動弁機構３０が搭載されている。図３および図４を参照して説明した通り、可変動弁機構３０は、左右対称の構造を有している。このような構造によれば、全ての部分を共通化したまま左右のバンクにミラー配置することが可能である。このため、本実施形態の可変動弁機構によれば、部品の共通化に伴う利益を享受することができる。
【００６６】
また、本実施形態のＶ型内燃機関においては、可変動弁機構３０がミラー配置されていることに合わせて、左右のバンクの制御軸６０が、互いに対称な方向に、つまり、逆向きに回転制御されることとされている。制御軸６０がこのように制御されると、左右のバンクにおいて、基準アーム回転角θＡ０が同様に増減することとなり、弁体３２の作用角およびリフト量を同様に増減させることが可能である。
【００６７】
更に、本実施形態のＶ型内燃機関においては、左右のバンクに配置された吸気カムシャフト１０，１４が、互い逆向きに回転するように構成されている（図２参照）。このため、可変動弁機構３０のミラー配置に関わらず、左右の吸気カムシャフト１０，１４は、何れも可変動弁機構３０から見てカム７４のノーズが上から下に通過するように回転している。その結果、何れのバンクにおいても、基準アーム回転角θＡ０が小さくなるほど、カム７４のノーズがカム当接ローラ６８に接し始める時期が進角されるという現象が発生する。
【００６８】
右吸気カムシャフト１４が、仮に、左吸気カムシャフト１０と同じ方向（図５および図６における時計方向）に回転しているとすれば、右バンクでは、基準アーム回転角θＡ０が小さくなるほど、カム７４のノーズがカム当接ローラ６８に接し始める時期が遅角される事態が生ずる。この場合、図７に示すものとは逆向きの位相連成、つまり、弁体３２の作用角が小さくなるほど、その開弁位相が遅角されるという現象が生ずる。そして、右バンクにおいてこのような現象が生ずるとすれば、左バンクでは高精度な吸入空気量制御が可能であるが、右バンクではそのような吸入空気量制御が実現できないことになる。
【００６９】
これに対して、本実施形態におけるＶ型内燃機関においては、左右吸気カムシャフト１０，１４の回転方向が逆転しているため、何れのバンクにおいても、図７に示すような位相連成が発生する。このため、本実施形態の構成によれば、左右のバンクにおいて可変動弁機構３０の部品を共通化しつつ、それらのバンクの何れにおいても高精度な吸入空気量制御を実現することができる。
【００７０】
尚、上述した実施の形態１においては、吸気弁を構成する弁体３２が前記第１の発明における「同種の弁体」に、左右のバンクがそれぞれ「第１および第２のバンク」に、左吸気カムシャフト１０および右吸気カムシャフト１４の一方および他方が前記第１の発明における「第１および第２のカムシャフト」に、クランクギヤ１９、左吸気駆動ギヤ１２、右排気駆動ギヤ１７、右吸気従動ギヤ１６およびチェーン２０が前記第１の発明における「カムシャフト駆動機構」に、それぞれ相当している。
【００７１】
また、上述した実施の形態１においては、クランクギヤ１９、左吸気駆動ギヤ１２、右排気駆動ギヤ１７、およびチェーン２０が前記第２の発明における「動力伝達機構」に、右排気駆動ギヤ１７および右吸気従動ギヤ１６が前記第２の発明における「ギヤ機構」に、右吸気従動ギヤ１６が前記第２の発明における「回転伝達機構」に、それぞれ相当している。
【００７２】
実施の形態２．
次に、図８を参照して本発明の実施の形態２について説明する。図８（Ａ）は、本発明の実施の形態２のＶ型内燃機関の可変動弁機構の全体構成を説明するための斜視図である。また、図８（Ｂ）は、その可変動弁機構を正面視で表した図である。尚、図８において、図１に示す構成要素と同一の要素については、同一の符号を付して、その説明を省略または簡略する。
【００７３】
本実施形態の可変動弁機構は、右バンクの吸気カムシャフト１４（右吸気カムシャフト１４）を回転させる機構が異なる点を除き、実施の形態１における可変動弁機構と同様である。すなわち、本実施形態において、右吸気カムシャフト１４には、右吸気従動ギヤ８０が固定されている。右吸気従動ギヤ８０には、右吸気カム駆動チェーン８２が掛けられている。
【００７４】
本実施形態において、チェーン２０の弛みを解消するためのアイドラギヤ８４は、２段のギヤ歯を備えており、その一方のギヤ歯においてチェーン２０の背面に接している。アイドラギヤ８４の他方のギヤ歯には、上述した右吸気カム駆動チェーン８２が掛けられている。
【００７５】
以上説明した構成によれば、右吸気従動ギヤ８０には、右吸気カム駆動チェーン８２によって、アイドラギヤ８４の回転を伝達することができる。アイドラギヤ８４は、チェーン２０の背面に接しているため、クランクシャフト１８とは逆向きに回転する。このため、本実施形態の可変動弁機構によれば、実施の形態１の場合と同様に、右吸気カムシャフト１４を、左吸気カムシャフト１０と逆向きに回転させることができる。
【００７６】
本実施形態においても、左右のバンクには、可変動弁機構３０がミラー配置の関係を満たすように搭載される。このような状況下で左右吸気カムシャフト１０，１４が逆向きに回転すると、左右のバンクの双方で、図７に示す位相連成を生じさせることができる。このため、本実施形態の可変動弁機構によっても、実施の形態１の場合と同様の効果を得ることができる。
【００７７】
尚、上述した実施の形態２においては、クランクギヤ１９、左吸気駆動ギヤ１２、右排気駆動ギヤ１７、チェーン２０、右吸気従動ギヤ８０、右吸気カム駆動チェーン８２、およびアイドラギヤ８４が前記第１の発明における「カムシャフト駆動機構」に相当している。
【００７８】
また、上述した実施の形態２においては、クランクギヤ１９、左吸気駆動ギヤ１２、右排気駆動ギヤ１７、およびチェーン２０が前記第３の発明における「動力伝達機構」に、右吸気従動ギヤ８０および右吸気カム駆動チェーン８２が前記第３の発明における「回転伝達機構」に、それぞれ相当している。
【００７９】
実施の形態３．
次に、図９を参照して本発明の実施の形態３について説明する。図９（Ａ）は、本発明の実施の形態３のＶ型内燃機関の可変動弁機構の全体構成を説明するための斜視図である。また、図９（Ｂ）は、その可変動弁機構を正面視で表した図である。尚、図９において、図１に示す構成要素と同一の要素については、同一の符号を付して、その説明を省略または簡略する。
【００８０】
本実施形態の可変動弁機構は、右バンクの吸気カムシャフト１４（右吸気カムシャフト１４）を回転させる機構が異なる点を除き、実施の形態１における可変動弁機構と同様である。すなわち、本実施形態において、右吸気カムシャフト１４には、右吸気従動ギヤ９０が固定されている。右吸気従動ギヤ９０は、チェーン２０の背面に接している。そして、本実施形態のＶ型内燃機関は、チェーン２０の背面を右吸気従動ギヤ９０に押し当てるための第２アイドラギヤ９２を備えている。
【００８１】
以上説明した構成によれば、右吸気従動ギヤ９０には、チェーン２０によって、クランクシャフト１８の回転を伝達することができる。右吸気従動ギヤ９０は、チェーン２０の背面に接しているため、クランクシャフト１８とは逆向きに回転する。このため、本実施形態の可変動弁機構によれば、実施の形態１の場合と同様に、右吸気カムシャフト１４を、左吸気カムシャフト１０と逆向きに回転させることができる。
【００８２】
本実施形態においても、左右のバンクには、可変動弁機構３０がミラー配置の関係を満たすように搭載される。このような状況下で左右吸気カムシャフト１０，１４が逆向きに回転すると、左右のバンクの双方で、図７に示す位相連成を生じさせることができる。このため、本実施形態の可変動弁機構によっても、実施の形態１の場合と同様の効果を得ることができる。
【００８３】
尚、上述した実施の形態３においては、クランクギヤ１９、左吸気駆動ギヤ１２、右排気駆動ギヤ１７、右吸気従動ギヤ９０、第２アイドラギヤ９２、アイドラギヤ２１およびチェーン２０が前記第１の発明における「カムシャフト駆動機構」に相当している。
【００８４】
また、上述した実施の形態３においては、左吸気駆動ギヤ１２が前記第４の発明における「第１吸気カムギヤ」に、右排気駆動ギヤ１７が前記第４の発明における「排気カムギヤ」に、右吸気従動ギヤ９０が前記第４の発明における「第２吸気カムギヤ」に、それぞれ相当している。
【００８５】
ところで、上述した実施の形態１乃至３においては、左右吸気カムシャフト１０，１４を、クランクシャフトと同期した速度で、互いに逆向きに回転させるためのカムシャフト駆動機構を、チェーン２０を用いて実現することとしているが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、チェーン２０は、タイミングベルトに置き換えても良い。また、チェーン２０の機能は、ギヤを用いて実現することとしてもよい。
【００８６】
また、上述した実施の形態１乃至３においては、左吸気カムシャフト１０と右排気カムシャフト１５とを同じ向きに回転させることとしているが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、本発明においては、左右の吸気カムシャフト１０，１４が逆向きに回転していれば良く、左右の排気カムシャフト１１，１５は、如何なる方向に回転していてもよい。
【００８７】
また、上述した実施の形態１乃至３においては、可変動弁機構３０を、吸気弁の駆動機構としてミラー配置し、そのミラー配置に対処するために左右の吸気カムシャフト１０，１４を逆向きに回転させることとしているが、本発明の適用はこれに限定されるものではない。すなわち、可変動弁機構３０を排気弁の駆動機構としてミラー配置し、そのミラー配置に合わせて、左右の排気カムシャフト１１，１５を逆向きに回転させることとしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００８８】
【図１】本発明の実施の形態１の可変動弁機構の全体構成を説明するための斜視図である。
【図２】実施の形態１におけるＶ型内燃機関の左吸気カムシャフトの周辺、および右吸気カムシャフトの周辺を抽出して表した図である。
【図３】本発明の実施の形態１における可変動弁機構の詳細を説明するための斜視図である。
【図４】図３に示す可変動弁機構の構成要素である第１アーム部材と第２アーム部材の分解斜視図である。
【図５】本発明の実施の形態１の可変動弁機構が小リフト動作を行う場合の様子を示す図である。
【図６】本発明の実施の形態１の可変動弁機構が大リフト動作を行う場合の様子を示す図である。
【図７】本発明の実施の形態１の可変動弁機構において発生する位相連成の様子を説明するための図である。
【図８】本発明の実施の形態２の可変動弁機構の全体構成を説明するための斜視図および正面図である。
【図９】本発明の実施の形態３の可変動弁機構の全体構成を説明するための斜視図および正面図である。
【符号の説明】
【００８９】
１０  左吸気カムシャフト
１１  左排気カムシャフト
１２  左吸気駆動ギヤ
１３  左排気従動ギヤ
１４  右吸気カムシャフト
１５  右排気カムシャフト
１６；８０；９０  右吸気従動ギヤ
１７  右排気駆動ギヤ
１８  クランクシャフト
１９  クランクギヤ
２０  チェーン
２１；８４  アイドラギヤ
３０  可変動弁機構
６０  制御軸
７４  カム
８２  右吸気カム駆動チェーン
９２  第２アイドラギヤ
θＣ  制御軸回転角
θＡ  アーム回転角
【図１】
2007126966.tif 000003
【図２】
2007126966.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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