(57)【要約】【課題】簡単な作業を行うだけでプーリのアライメントを調整できるようにする。【解決手段】アライメント調整機構４２は、回転不能に設けられた支軸２１上に転がり軸受２２を介して支持され、かつ伝動ベルトが巻掛けられるアイドラプーリ２３のアライメントを調整するための機構である。同機構４２は、支軸２１上のアイドラプーリ２３の両側に配置された一対のワッシャ４３，４４と、支軸２１上のアイドラプーリ２３及び各ワッシャ４３，４４間にそれぞれ配置された一対の補助ワッシャ４８，４９と、支軸２１として機能し、かつ転がり軸受２２の内輪２４、両ワッシャ４３，４４及び両補助ワッシャ４８，４９をシリンダブロック１６に締結するボルト５４とを備える。さらに、各ワッシャ４３，４４には回転放物面を有する凹部４７を設け、各補助ワッシャ４８，４９には回転放物面を有し、かつ前記凹部４７に係合する突部５２を設ける。【選択図】      図９
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定部材に回転不能に設けられた支軸上に軸受を介して支持され、かつ伝動ベルトが巻掛けられるプーリのアライメントを調整するための機構であって、
前記支軸上の前記プーリの両側に配置される一対のワッシャと、
前記軸受の内輪及び前記両ワッシャを前記固定部材に締結する締結手段と
を備え、
前記各ワッシャ及び前記軸受の内輪の一方には回転放物面を有する凹部が設けられ、他方には回転放物面を有し、かつ前記凹部に係合する突部が設けられていることを特徴とするプーリのアライメント調整機構。
【請求項２】
固定部材に回転不能に設けられた支軸上に軸受を介して支持され、かつ伝動ベルトが巻掛けられるプーリのアライメントを調整するための機構であって、
前記支軸上の前記プーリの両側に配置される一対のワッシャと、
前記支軸上の前記プーリ及び前記各ワッシャ間にそれぞれ配置される一対の補助ワッシャと、
前記軸受の内輪、前記両ワッシャ及び前記両補助ワッシャを前記固定部材に締結する締結手段と
を備え、
前記各ワッシャ及び前記各補助ワッシャの一方には回転放物面を有する凹部が設けられ、他方には回転放物面を有し、かつ前記凹部に係合する突部が設けられていることを特徴とするプーリのアライメント調整機構。
【請求項３】
前記締結手段は、前記支軸として機能し、かつ前記固定部材に螺入されるボルトにより構成されている請求項１又は２に記載のプーリのアライメント調整機構。
【請求項４】
回転軸に一体回転可能に設けられた支軸上に支持され、かつ伝動ベルトが巻掛けられるプーリのアライメントを調整するための機構であって、
前記支軸上の前記プーリの両側に配置される一対のワッシャと、
前記プーリ及び前記両ワッシャを前記回転軸に締結する締結手段と
を備え、
前記各ワッシャ及び前記プーリの一方には回転放物面を有する凹部が設けられ、他方には回転放物面を有し、かつ前記凹部に係合する突部が設けられていることを特徴とするプーリのアライメント調整機構。
【請求項５】
回転軸に一体回転可能に設けられた支軸上に支持され、かつ伝動ベルトが巻掛けられるプーリのアライメントを調整するための機構であって、
前記支軸上の前記プーリの両側に配置される一対のワッシャと、
前記支軸上の前記プーリ及び前記各ワッシャ間にそれぞれ配置される一対の補助ワッシャと、
前記プーリ、前記両ワッシャ及び前記補助ワッシャを前記回転軸に締結する締結手段と
を備え、
前記各ワッシャ及び前記各補助ワッシャの一方には回転放物面を有する凹部が設けられ、他方には回転放物面を有し、かつ前記凹部に係合する突部が設けられていることを特徴とするプーリのアライメント調整機構。
【請求項６】
前記締結手段は、前記支軸として機能し、かつ前記回転軸に螺入されるボルトにより構成されている請求項４又は５に記載のプーリのアライメント調整機構。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１つに記載のプーリのアライメント調整機構を用いて同プーリのアライメントを調整する方法であって、
前記締結手段による締結前に、平面状の調整面を有するアライメント調整補助具を、その調整面が前記支軸に直交するように配置し、前記プーリの側面が前記調整面に面接触するように同プーリのアライメントを調整し、この状態で、前記締結手段による締結を行うことを特徴とするプーリのアライメント調整方法。
【請求項８】
請求項７に記載のプーリのアライメント調整方法に用いられるアライメント調整補助具であって、
一方の端面にて所定の基準面に当接されることにより前記支軸に平行に配置される軸部と、
前記軸部に取付けられ、かつ同軸部に直交する調整面を有する調整補助部材と
を備えることを特徴とするプーリのアライメント調整補助具。
【請求項９】
前記調整補助部材は前記軸部に回動可能に取付けられている請求項８に記載のプーリのアライメント調整補助具。
【請求項１０】
前記調整補助部材は前記軸部上に複数設けられており、各調整補助部材の前記調整面は前記軸部に対し直交する共通の平面上に形成されている請求項８又は９に記載のプーリのアライメント調整補助具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伝動ベルトが巻掛けられるプーリのアライメントを調整する機構、調整する方法、及びその調整の際に用いて好適な調整補助具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、車載エンジンには各種補機が取付けられており、これらの補機の回転軸、及びエンジンの出力軸であるクランクシャフトにはそれぞれプーリが装着されている。これらのプーリには無端状の伝動ベルトが巻掛けられている。そして、クランクシャフトの回転がプーリ及び伝動ベルトを介して各補機に伝達されて、同補機が駆動される。さらに、エンジンにはアイドラプーリ、テンショナ等が取付けられている。アイドラプーリは、上記補機等のプーリに対する伝動ベルトの巻付角を十分に確保して駆動力の伝達を確実なものにすべく伝動ベルトを案内する。また、テンショナはプーリを備えており、そのプーリを通じて伝動ベルトの張力を調整する。
【０００３】
こうしたエンジンでは、アライメントが適正でないプーリがあると、すなわち、中心線が他のプーリの中心線に対し平行でない（傾斜している）プーリがあると、そのプーリに対し伝動ベルトが傾斜した状態で巻掛けられる。この状態で伝動ベルトが周回すると、伝動ベルトと傾斜したプーリとの擦れによる異音が発生したり、伝動ベルトが偏摩耗したりするおそれがある。
【０００４】
そこで、傾斜したプーリの中心線が他のプーリの中心線と平行となるように、そのプーリのアライメントを調整する技術が種々提案されている。例えば、特許文献１では、補機がエンジンに対し並列にかつ相対移動可能に配設されたものにおいて、補機のプーリのアライメントを調整するに当たり、補機のプーリの中心線がエンジンのクランクプーリの中心線に対し平行となるように、専用のアライメント調整用治具を用いながら補機を移動させている。
【特許文献１】特開平８−２８５０５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、上記特許文献１に記載された技術は、回転軸にプーリが装着された状態の補機を、アライメント調整用治具を用いながらエンジンに対し相対移動させることで、その補機のプーリのアライメントを調整するものであり、調整作業が大がかりで面倒なものとなってしまう。この点、プーリ又はその近傍部分のみの傾きを変えてアライメントを調整することができれば、上述した補機全体を相対移動させて行う大がかりな調整作業が不要となり、面倒であった作業の簡略化が期待できる。
【０００６】
本発明はこのような実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、簡単な作業を行うだけでプーリのアライメントを調整できるようにすることである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。
請求項１に記載の発明では、固定部材に回転不能に設けられた支軸上に軸受を介して支持され、かつ伝動ベルトが巻掛けられるプーリのアライメントを調整するための機構であって、前記支軸上の前記プーリの両側に配置される一対のワッシャと、前記軸受の内輪及び前記両ワッシャを前記固定部材に締結する締結手段とを備え、前記各ワッシャ及び前記軸受の内輪の一方には回転放物面を有する凹部が設けられ、他方には回転放物面を有し、かつ前記凹部に係合する突部が設けられているとする。
【０００８】
請求項２に記載の発明では、固定部材に回転不能に設けられた支軸上に軸受を介して支持され、かつ伝動ベルトが巻掛けられるプーリのアライメントを調整するための機構であって、前記支軸上の前記プーリの両側に配置される一対のワッシャと、前記支軸上の前記プーリ及び前記各ワッシャ間にそれぞれ配置される一対の補助ワッシャと、前記軸受の内輪、前記両ワッシャ及び前記両補助ワッシャを前記固定部材に締結する締結手段とを備え、前記各ワッシャ及び前記各補助ワッシャの一方には回転放物面を有する凹部が設けられ、他方には回転放物面を有し、かつ前記凹部に係合する突部が設けられているとする。
【０００９】
請求項３に記載の発明では、請求項１又は２に記載の発明において、前記締結手段は、前記支軸として機能し、かつ前記固定部材に螺入されるボルトにより構成されているとする。
【００１０】
請求項１に記載の構成を有するアライメント調整機構では、各ワッシャと軸受の内輪とが、凹部及び突部の各回転放物面において係合している。凹部及び突部間の係合の程度（係合力）は、締結手段による締結の状態に応じて変化する。
【００１１】
軸受の内輪及び両ワッシャが締結手段によって固定部材に締結されていない状態では、凹部及び突部の間の係合力が弱い。そのため、ワッシャの回転放物面に沿って内輪を傾動させて、プーリのアライメントを調整することが可能となる。これに対し、内輪及び両ワッシャが締結手段によって固定部材に締結されている状態では、凹部及び突部間の係合力が強い。そのため、ワッシャの回転放物面に沿って内輪を傾動させてプーリのアライメントを調整することが不能となる。
【００１２】
従って、上記アライメント調整機構を操作することにより、次のようにしてプーリのアライメントを調整することが可能である。まず、軸受の内輪及び両ワッシャが締結手段によって固定部材に締結されていない状態にする。こうすることで、凹部及び突部間の係合力を弱める。ワッシャの回転放物面に沿って内輪を傾動させることで、プーリのアライメントを調整する。この調整後に、内輪及び両ワッシャを締結手段によって固定部材に締結する。この締結により、凹部及び突部間の係合力が強まり、回転放物面に沿って内輪を傾動させることが不能となる。
【００１３】
そのため、締結手段による締結前に、内輪を適正に傾動させることにより、プーリのアライメントを適正に調整することができる。そして、締結手段によって締結を行うことにより、プーリを、アライメントが適正に調整された上記の状態に保持することができる。
【００１４】
このように、請求項１に記載の発明によれば、アライメント調整機構について簡単な作業を行うだけでプーリのアライメントを調整することができるようになる。
なお、請求項２に記載の発明によるように、支軸上のプーリ及び各ワッシャ間に補助ワッシャを配置する場合には、この補助ワッシャが請求項１に記載の発明における軸受の内輪と同様の作用を発揮する。このため、請求項２に記載の発明によっても、請求項１に記載の発明と同様の効果が得られる。
【００１５】
この場合、アライメント調整機構では、各ワッシャと、軸受の内輪に代わる補助ワッシャとが、凹部及び突部の各回転放物面において係合する。そして、締結手段による締結が行われておらず、凹部及び突部間の係合力が弱いときに、ワッシャの回転放物面に沿って補助ワッシャを傾動させることにより、プーリのアライメントが調整される。
【００１６】
また、上記締結手段は、請求項３に記載の発明によるように、前記支軸として機能し、かつ前記固定部材に螺入されるボルトによって構成されてもよい。
請求項３に記載の発明によると、上記ボルトが緩められた状態では、軸受の内輪及び両ワッシャが固定部材に締結されず、凹部及び突部間の係合力が弱い。そのため、ワッシャの回転放物面に沿って軸受を傾動させてプーリのアライメントを調整することが可能である。これに対し、ボルトが締付けられた状態では、内輪及び両ワッシャが固定部材に締結され、凹部及び突部間の係合力が強い。そのため、ワッシャの回転放物面に沿って軸受を傾動させてプーリのアライメントを調整することが不能である。
【００１７】
従って、プーリのアライメントを調整する場合には、ボルトを締付ける前の状態、すなわち軸受の内輪及び両ワッシャが固定部材に締結されていない状態にして、凹部及び突部間の係合力を弱める。ワッシャの回転放物面に沿って内輪を傾動させることで、プーリのアライメントを調整する。この調整後にボルトを締付け、軸受の内輪及び両ワッシャを固定部材に締結する。この締結により凹部及び突部間の係合力が強まり、回転放物面に沿って内輪を傾動させることが不能となり、プーリがアライメントの調整された状態に保持される。
【００１８】
そのため、ボルトが緩められた状態のときに内輪を適正に傾動させてプーリのアライメントを適正に調整しておけば、ボルトを締付けることにより、プーリを、アライメントが適正に調整された上記の状態に保持することができる。
【００１９】
請求項４に記載の発明では、回転軸に一体回転可能に設けられた支軸上に支持され、かつ伝動ベルトが巻掛けられるプーリのアライメントを調整するための機構であって、前記支軸上の前記プーリの両側に配置される一対のワッシャと、前記プーリ及び前記両ワッシャを前記回転軸に締結する締結手段とを備え、前記各ワッシャ及び前記プーリの一方には回転放物面を有する凹部が設けられ、他方には回転放物面を有し、かつ前記凹部に係合する突部が設けられているとする。
【００２０】
請求項５に記載の発明では、回転軸に一体回転可能に設けられた支軸上に支持され、かつ伝動ベルトが巻掛けられるプーリのアライメントを調整するための機構であって、前記支軸上の前記プーリの両側に配置される一対のワッシャと、前記支軸上の前記プーリ及び前記各ワッシャ間にそれぞれ配置される一対の補助ワッシャと、前記プーリ、前記両ワッシャ及び前記補助ワッシャを前記回転軸に締結する締結手段とを備え、前記各ワッシャ及び前記各補助ワッシャの一方には回転放物面を有する凹部が設けられ、他方には回転放物面を有し、かつ前記凹部に係合する突部が設けられているとする。
【００２１】
請求項６に記載の発明では、請求項４又は５に記載の発明において、前記締結手段は、前記支軸として機能し、かつ前記回転軸に螺入されるボルトにより構成されているとする。
【００２２】
請求項４に記載の構成を有するアライメント調整機構では、各ワッシャ及びプーリが、凹部及び突部の各回転放物面において係合している。凹部及び突部間の係合の程度（係合力）は、締結手段による締結の状態に応じて変化する。
【００２３】
プーリ及び両ワッシャが締結手段によって回転軸に締結されていない状態では、凹部の回転放物面と突部の回転放物面との間の係合力が弱い。そのため、ワッシャの回転放物面に沿ってプーリを傾動させてアライメントを調整することが可能となる。これに対し、プーリ及び両ワッシャが締結手段によって回転軸に締結されている状態では、凹部及び突部間の係合力が強い。そのため、ワッシャの回転放物面に沿ってプーリを傾動させてアライメントを調整することが不能となる。
【００２４】
従って、上記アライメント調整機構を操作することにより、次のようにしてプーリのアライメントを調整することが可能である。まず、プーリ及び両ワッシャが締結手段によって回転軸に締結されていない状態にする。こうすることで、凹部及び突部間の係合力を弱める。ワッシャの回転放物面に沿ってプーリを傾動させることにより、同プーリのアライメントを調整する。この調整後に、プーリ及び両ワッシャを締結手段によって回転軸に締結する。この締結により、凹部及び突部間の係合力が強まり、回転放物面に沿ってプーリを傾動させることが不能となる。
【００２５】
そのため、締結手段による締結前にプーリを適切に傾動させることにより、締結手段による締結後には、プーリを、アライメントが適正に調整された状態に保持することができる。
【００２６】
このように、請求項４に記載の発明によれば、簡単な作業を行うだけでプーリのアライメントを調整することができるようになる。
なお、請求項５に記載の発明によるように、支軸上のプーリ及び各ワッシャ間に補助ワッシャを配置する場合には、この補助ワッシャが上記請求項４に記載の発明におけるプーリと同様の作用を発揮する。このため、請求項５に記載の発明によっても、請求項４に記載の発明と同様の効果が得られる。
【００２７】
この場合、アライメント調整機構では、各ワッシャと、プーリに代わる補助ワッシャとが、凹部及び突部の各回転放物面において係合する。そして、締結手段による締結が行われておらず、凹部及び突部間の係合力が弱いときに、ワッシャの回転放物面に沿って補助ワッシャを傾動させることにより、プーリのアライメントが調整される。
【００２８】
また、上記締結手段は、請求項６に記載の発明によるように、前記支軸として機能し、かつ前記回転軸に螺入されるボルトによって構成されてもよい。
上記ボルトが緩められた状態では、プーリ及び両ワッシャが回転軸に締結されず、凹部の回転放物面と突部の回転放物面との間の係合力が弱い。そのため、ワッシャの回転放物面に沿ってプーリを傾動させてアライメントを調整することが可能となる。これに対し、ボルトが締付けられた状態では、プーリ及び両ワッシャが回転軸に締結され、凹部及び突部間の係合力が強い。そのため、ワッシャの回転放物面に沿ってプーリを傾動させてアライメントを調整することが不能となる。
【００２９】
従って、プーリのアライメントを調整する場合には、ボルトを締付ける前の状態、すなわちプーリ及び両ワッシャが回転軸に締結されていない状態にして、凹部及び突部間の係合力を弱める。ワッシャの回転放物面に沿ってプーリを傾動させてアライメントを調整する。この調整後にボルトを締付け、プーリ及び両ワッシャを回転軸に締結する。この締結により凹部及び突部間の係合力が強まり、回転放物面に沿ってプーリを傾動させることが不能となり、プーリがアライメントの調整された状態に保持される。
【００３０】
そのため、ボルトが緩められた状態のときにプーリを適正に傾動させてアライメントを適正に調整しておけば、ボルトを締付けることにより、ボルトを、アライメントが適正に調整された上記の状態に保持することができる。
【００３１】
請求項７に記載の発明では、請求項１〜６のいずれか１つに記載のプーリのアライメント調整機構を用いて同プーリのアライメントを調整する方法であって、前記締結手段による締結前に、平面状の調整面を有するアライメント調整補助具を、その調整面が前記支軸に直交するように配置し、前記プーリの側面が前記調整面に面接触するように同プーリのアライメントを調整し、この状態で、前記締結手段による締結を行うようにしている。
【００３２】
上記請求項１〜６のいずれか１つに記載のアライメント調整機構を用いてプーリのアライメントを調整する場合には、締結手段による締結を行う前、すなわち、凹部及び突部間の係合力が弱くプーリの傾動が可能なときに、アライメント調整補助具を、その平面状の調整面がプーリの支軸に直交するように配置する。そして、プーリの側面が上記調整面に面接触するように同プーリを傾動させる。プーリが傾動して、その側面が調整面に面接触すると、プーリのアライメントが適正に調整された状態となる。
【００３３】
上記アライメントの調整後に締結手段による締結を行う。この締結により凹部及び突部間の係合力が強まり、プーリが、アライメントが適正に調整された上記の状態に保持される。このように、請求項７に記載の発明の調整方法によれば、簡単な作業を行うだけでプーリのアライメントを調整することができる。
【００３４】
そして、上記のアライメントの調整作業を複数のプーリについて実施することにより、複数のプーリの中心線が互いに平行となり、アライメントずれのない状態となる。
請求項８に記載の発明では、請求項７に記載のプーリのアライメント調整方法に用いられるアライメント調整補助具であって、一方の端面にて所定の基準面に当接されることにより前記支軸に平行に配置される軸部と、前記軸部に取付けられ、かつ同軸部に直交する調整面を有する調整補助部材とを備えるとする。
【００３５】
上記請求項７に記載の発明の調整方法に従ってプーリのアライメントを調整する際には、締結手段による締結を行う前、すなわち、凹部及び突部間の係合力が弱くプーリの傾動が可能なときに、請求項８に記載の発明のアライメント調整補助具を次のように用いる。軸部の一方の端面を所定の基準面に当接させることにより、その軸部をプーリの支軸に平行にする。この状態では、軸部に取付けられている調整補助部材の調整面がプーリの支軸に直交した状態となる。次に、調整補助部材の調整面をプーリの側面の近傍に位置させ、プーリの側面が上記調整面に面接触するように、そのプーリを傾動させる。プーリの側面が調整面に面接触すると、その側面は支軸に直交する。また、プーリの中心線は支軸に合致又は平行となる。このようにしてプーリのアライメントが調整される。そして、上記作業を複数のプーリについて行うと、それらのプーリの中心線が互いに平行となるり、アライメントずれのない状態となる。
【００３６】
請求項９に記載の発明では、請求項８に記載の発明において、前記調整補助部材は前記軸部に回動可能に取付けられているとする。
上記の構成によれば、軸部の一方の端面を基準面に当接させた後、その軸部を中心として調整補助部材を回動させることにより、その調整面をプーリの側面の近傍に確実に位置させることができるようになる。
【００３７】
請求項１０に記載の発明では、請求項８又は９に記載の発明において、前記調整補助部材は前記軸部上に複数設けられており、各調整補助部材の前記調整面は前記軸部に対し直交する共通の平面上に形成されているとする。
【００３８】
上記の構成によれば、軸部上に調整補助部材が複数設けられていることから、複数のプーリの側面の近傍に、調整補助部材の調整面を一度に配置することができる。複数のプーリについて、それらの側面が対応する調整面に面接触するように傾動させることで、複数のプーリのアライメントを効率よく調整することができるようになる。なお、複数の調整補助部材については、それらの調整面が軸部に対し直交する共通の平面上に形成されていることから、上記アライメントが調整された後には、複数のプーリの側面が上記共通の平面上に位置し、かつそれらの中心線が互いに平行となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３９】
以下、本発明を、エンジンの巻掛け伝動装置に具体化した一実施形態について、図１〜図９を参照して説明する。
エンジンのシリンダブロックには、その出力軸としてクランクシャフトが設けられている。また、エンジンには、オルタネータ、ウォータポンプ、エアコン用コンプレッサ等の補機が取付けられている。クランクシャフトの回転を各補機に伝達して駆動するために、巻掛け伝動装置が設けられている。
【００４０】
図１、図２及び図４は巻掛け伝動装置１１の一部を示している。この巻掛け伝動装置１１は、クランクプーリ（図示略）、補機１２のプーリ１３、別の補機（図示略）のプーリ１４及び伝動ベルト１５を備えている。クランクプーリは、シリンダブロック１６の前面（図４の左側面）から突出するクランクシャフトの先端部に一体回転可能に取付けられている。プーリ１３は、上記クランクシャフトに対し平行に配置された支軸１７に一体回転可能に取付けられている。この取付け構造については後述する。支軸１７は、その一端部において補機１２の回転軸１８に締結されており、その回転軸１８と一体となって回転する（図２参照）。図２中の１９は、回転軸１８を補機１２のケース等に支持する軸受である。なお、図示はしないが、プーリ１４についてもプーリ１３と同様に、補機の回転軸と一体回転する支軸に取付けられている。
【００４１】
伝動ベルト１５は、上述したクランクプーリ及び各プーリ１３，１４に巻掛けられている。ここでは、伝動ベルト１５としてＶリブドベルトが用いられている。なお、図２及び図４では伝動ベルト１５内の芯線の図示が省略されている。
【００４２】
さらに、シリンダブロック１６の前面には、支軸２１が上記クランクプーリに平行に配置されている。支軸２１は、その一端部において固定部材としてのシリンダブロック１６に固定されており、上記補機１２の支軸１７とは異なり回転不能である（図４参照）。支軸２１上には転がり軸受２２によりアイドラプーリ２３が回転可能に支持されている。転がり軸受２２は、互いに同心円上に配置された内輪２４及び外輪２５と、それら内外両輪２４，２５間に介在された球体からなる転動体２６とを主要な部品とする。外輪２５はアイドラプーリ２３に嵌入固定されている。アイドラプーリ２３は、上記補機１２のプーリ１３等に対する伝動ベルト１５の巻付角を十分に確保して駆動力の伝達を確実にするためのものである。
【００４３】
こうした構成の巻掛け伝動装置１１では、エンジンの運転に伴いクランクシャフトが回転すると、その回転がクランクプーリ、伝動ベルト１５、アイドラプーリ２３及びプーリ１３，１４を介して各補機１２の回転軸１８に伝達される。この伝達の過程で伝動ベルト１５は図１中、矢印で示すように時計回り方向へ周回する。
【００４４】
巻掛け伝動装置１１では、アライメントが適正でないプーリがあると、すなわち、中心線が他のプーリの中心線に平行でない（傾斜している）プーリがあると、そのプーリに対し伝動ベルト１５が傾斜した状態で巻掛けられる。この状態で伝動ベルト１５が周回すると、伝動ベルト１５と傾斜したプーリとの擦れによる異音が発生したり、伝動ベルト１５が偏摩耗したりするおそれがある。
【００４５】
そこで、本実施形態では、各プーリのアライメントを調整するための機構がプーリ毎に設けられている。ここでは、補機１２のプーリ１３のアライメント調整機構２７と、アイドラプーリ２３のアライメント調整機構４２とについて説明する。
【００４６】
前者のアライメント調整機構２７は、図２に及び図３に示すように、一対のワッシャ２８，２９、一対の補助ワッシャ３４，３５及び締結手段を備えている。
両ワッシャ２８，２９は、支軸１７上のプーリ１３の両側に配置されるものであり、支軸１７の挿通可能な貫通孔３１を有している。各ワッシャ２８，２９のプーリ１３とは反対側の面３２は貫通孔３１に直交している。補機１２側のワッシャ２９は、その面３２において回転軸１８の端面に係合可能である。また、各ワッシャ２８，２９のプーリ１３側の面には、回転放物面を有する凹部３３が設けられている。
【００４７】
各補助ワッシャ３４，３５は、支軸１７上であってプーリ１３及びワッシャ２８間に配置されるものであり、支軸１７の挿通可能な貫通孔３６を有している。各補助ワッシャ３４，３５のプーリ１３とは反対側には、回転放物面を有する突部３７が設けられている。各補助ワッシャ３４，３５は、この突部３７において上記ワッシャ２８，２９の凹部３３に係合可能である。また、各補助ワッシャ３４，３５のプーリ１３側の面３８は前記貫通孔３６に直交しており、この面３８においてプーリ１３の中心部分の側面に係合可能である。
【００４８】
さらに、締結手段はボルト３９によって構成されている。ボルト３９は、上記支軸１７として機能する軸部３９Ａと、その軸部３９Ａの一端に設けられた頭部３９Ｂとからなる。軸部３９Ａは、ワッシャ２８の貫通孔３１、補助ワッシャ３４の貫通孔３６、プーリ１３、補助ワッシャ３５の貫通孔３６及びワッシャ２９の貫通孔３１の順に挿通され、補機１２の回転軸１８に設けられたボルト穴４１に螺入される。頭部３９Ｂは上記ワッシャ２８の面３２に係合可能である。
【００４９】
上記のように構成されたアライメント調整機構２７において、ボルト３９が締付けられる前の状態、すなわち緩められた状態では、プーリ１３、両ワッシャ２８，２９及び補助ワッシャ３４，３５が回転軸１８に締結されず、凹部３３の回転放物面と突部３７の回転放物面との間の係合力が弱い。そのため、各ワッシャ２８，２９の回転放物面に沿って各補助ワッシャ３４，３５及びプーリ１３を傾動させて、そのプーリ１３のアライメントを調整することが可能となる。
【００５０】
これに対し、ボルト３９が締付けられた状態では、プーリ１３、両ワッシャ２８，２９及び両補助ワッシャ３４，３５が回転軸１８に締結され、各凹部３３及び各突部３７間の係合力が強い。そのため、各ワッシャ２８，２９の回転放物面に沿って各補助ワッシャ３４，３５及びプーリ１３を傾動させてアライメントを調整することが不能となる。そして、プーリ１３はボルト３９、両ワッシャ２８，２９及び両補助ワッシャ３４，３５と一体となって、補機１２の回転軸１８とともに回転する。
【００５１】
後者のアライメント調整機構４２は、図４に及び図５に示すように、一対のワッシャ４３，４４、一対の補助ワッシャ４８，４９及び締結手段を備えている。
両ワッシャ４３，４４は、支軸２１上のアイドラプーリ２３の両側に配置されるものであり、支軸２１の挿通可能な貫通孔４５を有している。各ワッシャ４３，４４のアイドラプーリ２３とは反対側の面４６は貫通孔４５に直交している。シリンダブロック１６側のワッシャ４４は、面４６においてそのシリンダブロック１６の前面に係合可能である。また、各ワッシャ４３，４４のアイドラプーリ２３側の面には回転放物面を有する凹部４７が設けられている。
【００５２】
各補助ワッシャ４８，４９は、支軸２１上であってアイドラプーリ２３及びワッシャ４３，４４間に配置されるものであり、支軸２１の挿通可能な貫通孔５１を有している。各補助ワッシャ４８，４９のアイドラプーリ２３とは反対側には、回転放物面を有する突部５２が設けられている。各補助ワッシャ４８，４９はこの突部５２において上記ワッシャ４３，４４の凹部４７に係合可能である。また、各補助ワッシャ４８，４９のアイドラプーリ２３側の面５３は前記貫通孔５１に直交しており、この面５３において転がり軸受２２の内輪２４の側面に係合可能である。ただし、面５３は外輪２５の側面には係合しない。
【００５３】
さらに、締結手段はボルト５４により構成されている。ボルト５４は、上記支軸２１として機能する軸部５４Ａと、その軸部５４Ａの一端に設けられた頭部５４Ｂとからなる。軸部５４Ａは、ワッシャ４３の貫通孔４５、補助ワッシャ４８の貫通孔５１、転がり軸受２２の内輪２４、補助ワッシャ４９の貫通孔５１及びワッシャ４４の貫通孔４５の順に挿通され、シリンダブロック１６に設けられたボルト穴５５に螺入される。頭部５４Ｂは上記ワッシャ４３の面４６に係合可能である。
【００５４】
上記のように構成されたアライメント調整機構４２において、ボルト５４が締付けられる前の状態、すなわち緩められた状態では、転がり軸受２２の内輪２４、両ワッシャ４３，４４及び両補助ワッシャ４８，４９がシリンダブロック１６に締結されず、各凹部４７の回転放物面と各突部５２の回転放物面との間の係合力が弱い。そのため、各ワッシャ４３，４４の回転放物面に沿って各補助ワッシャ４８，４９及び転がり軸受２２を傾動させて、アイドラプーリ２３のアライメントを調整することが可能となる。
【００５５】
これに対し、ボルト５４が締付けられた状態では、転がり軸受２２の内輪２４、両ワッシャ４３，４４及び両補助ワッシャ４８，４９がシリンダブロック１６に締結され、回転不能となる。また、この状態では各凹部４７及び各突部５２間の係合力が強い。そのため、各ワッシャ４３，４４の回転放物面に沿って各補助ワッシャ４８，４９及び転がり軸受２２を傾動させてアイドラプーリ２３のアライメントを調整することが不能となる。そして、アイドラプーリ２３は、外輪２５とともにボルト５４の軸部５４Ａの周りを回転自在である。
【００５６】
次に、上記アイドラプーリ２３及びプーリ１３のアライメントを調整する際に用いて好適なアライメント調整補助具６１について、図６及び図７を参照して説明する。
このアライメント調整補助具６１は、複数本（ここでは２本）の軸部６２，６３と、連結部材６４と、複数本（ここでは３本）の調整補助部材６７〜６９とを備えている。両軸部６２，６３は互いに所定の間隔を隔てて平行に配置されている。各軸部６２，６３の一方（図６（Ｂ）では下方）の端面６２Ａ，６３Ａはその軸部６２，６３に直交している。これらの端面６２Ａ，６３Ａは、アライメント調整に際し、シリンダブロック１６の基準面６６に当接される面である。より詳しくは、シリンダブロック１６の前面の複数箇所（図では２箇所）には調整用ボス６５が一体に設けられており、それらの前端には、切削、研削等の加工法により、上記支軸１７，２１に直交する上記基準面６６が形成されている。
【００５７】
連結部材６４は長尺状をなし、その両端部において軸部６２，６３に固定されている。調整補助部材６７は長尺状をなし、その一端部において軸部６２に回動可能に取付けられている。調整補助部材６８，６９はいずれも長尺状をなし、各々の一端部において軸部６３に回動可能に取付けられている。各調整補助部材６７〜６９において、シリンダブロック１６側の面の少なくとも一部には調整面７１が形成されている。これらの調整面７１は、いずれも上記軸部６２，６３に直交する共通の平面Ｐ１上に位置している。こうした構成を採用するために、所定の調整補助部材６９については、その長さ方向における途中の箇所６９Ａで曲げ形成されている。
【００５８】
次に、上記のように構成されたアライメント調整補助具６１を用いて、各プーリのアライメントを調整する方法について、プーリ１３及びアイドラプーリ２３を例に採って説明する。
【００５９】
図８は、プーリ１３のアライメントの調整が行われる前の状態を示している。この状態では、プーリ１３、アライメント調整機構２７の構成部材等の寸法公差により、プーリ１３の中心線Ｌ１が支軸１７（ボルト３９の軸部３９Ａ）に対しわずかながら傾斜している。ここでの寸法公差は、主として各ワッシャ２８，２９における凹部３３が貫通孔３１に対し若干偏心した箇所に加工されたことによるものである。
【００６０】
また、図９は、アイドラプーリ２３のアライメントの調整が行われる前の状態を示している。この状態では、アイドラプーリ２３、アライメント調整機構４２の構成部材等の寸法公差により、アイドラプーリ２３の中心線Ｌ２が支軸２１（ボルト５４の軸部５４Ａ）に対しわずかながら傾斜している。ここでの寸法公差は、主として各ワッシャ４３，４４における凹部４７が貫通孔４５に対し若干偏心した箇所に加工されたことによるものである。
【００６１】
上記プーリ１３のアライメントの調整に際しては、ボルト３９を締付ける前の状態、すなわちプーリ１３、両ワッシャ２８，２９及び両補助ワッシャ３４，３５が回転軸１８に締結されていない状態にして、各ワッシャ２８，２９及び各補助ワッシャ３４，３５における凹部３３及び突部３７間の係合力を弱める。この状態では、各ワッシャ２８，２９における凹部３３の回転放物面に沿って各補助ワッシャ３４，３５を傾動させることが可能である。
【００６２】
また、上記アイドラプーリ２３のアライメントの調整に際しては、ボルト５４を締付ける前の状態、すなわち転がり軸受２２の内輪２４、両ワッシャ４３，４４及び両補助ワッシャ４８，４９がシリンダブロック１６に締結されていない状態にして、各ワッシャ４３，４４及び各補助ワッシャ４８，４９における凹部４７及び突部５２間の係合力を弱める。この状態では、各ワッシャ４３，４４における凹部４７の回転放物面に沿って各補助ワッシャ４８，４９を傾動させることが可能である。
【００６３】
次に、図６（Ｂ）及び図７（Ａ）に示すように、アライメント調整補助具６１における各軸部６２，６３の端面６２Ａ，６３Ａを、対応する調整用ボス６５の基準面６６に密着させる。基準面６６が支軸１７，２１に直交していること、及び端面６２Ａ，６３Ａが軸部６２，６３に直交していることから、これらの端面６２Ａ，６３Ａを基準面６６に密着させることで、各軸部６２，６３は支軸１７，２１に平行な状態となる。また、各軸部６２，６３に取付けられた調整補助部材６７，６８には平面状の調整面７１が形成されているところ、これらの調整面７１が軸部６２，６３に直交する共通の平面Ｐ１上に位置している。そのため、上記のように、端面６２Ａ，６３Ａが基準面６６に密着されると、各調整面７１は支軸１７，２１に直交した状態となる。
【００６４】
続いて、図７（Ａ）において矢印で示すように、調整補助部材６８の調整面７１がプーリ１３の側面１３Ａの前方近傍に位置するように、軸部６３を中心として調整補助部材６８を時計回り方向へ回動させる。また、調整補助部材６７の調整面７１がアイドラプーリ２３の側面２３Ａの前方近傍に位置するように、軸部６２を中心として調整補助部材６７を時計回り方向へ回動させる（図７（Ｂ）参照）。
【００６５】
ここで、図８及び図９において二点鎖線で示す調整補助部材６８，６７の各調整面７１が支軸１７，２１に対し直交しているのに対し、プーリ１３の中心線Ｌ１及びアイドラプーリ２３の中心線Ｌ２は支軸１７，２１に対し傾斜している。そのため、この段階では、プーリ１３の側面１３Ａは調整補助部材６８の調整面７１に面接触せず、またアイドラプーリ２３の側面２３Ａは調整補助部材６７の調整面７１に面接触しない。
【００６６】
さらに、上述したように凹部３３及び突部３７間の係合力が弱く、各ワッシャ２８，２９の回転放物面に沿って各補助ワッシャ３４，３５を傾動させることが可能である。また、凹部４７及び突部５２間の係合力が弱く各ワッシャ４３，４４の回転放物面に沿って各補助ワッシャ４８，４９を傾動させることが可能である。
【００６７】
そこで、プーリ１３の側面１３Ａが調整面７１に面接触するように同プーリ１３のアライメントを調整する。この調整は、ワッシャ２８，２９の回転放物面に沿って補助ワッシャ３４，３５が傾動することにより実現される。側面１３Ａが調整面７１に面接触した状態では、プーリ１３の中心線Ｌ１が支軸１７と平行（合致を含む）となる（図２参照）。このようにしてプーリ１３のアライメントが適正に調整される。
【００６８】
また、アイドラプーリ２３の側面２３Ａが調整面７１に面接触するように同アイドラプーリ２３のアライメントを調整する。この調整は、ワッシャ４３，４４の回転放物面に沿って補助ワッシャ４８，４９が傾動することにより実現される。側面２３Ａが調整面７１に面接触した状態では、アイドラプーリ２３の中心線Ｌ２が支軸２１と平行（合致を含む）となる（図４参照）。このようにしてアイドラプーリ２３のアライメントが適正に調整される。
【００６９】
そして、上記プーリ１３及びアイドラプーリ２３についてのアライメントの調整を行った後に、ボルト３９を締付けて、プーリ１３、両ワッシャ２８，２９及び両補助ワッシャ３４，３５を回転軸１８に締結する。この締結により凹部３３及び突部３７間の係合力が強まり、各ワッシャ２８，２９の回転放物面に沿って各補助ワッシャ３４，３５を傾動させることが不能となり、プーリ１３がアライメントの調整された状態に保持される。また、ボルト５４を締付けて、転がり軸受２２の内輪２４、両ワッシャ４３，４４及び両補助ワッシャ４８，４９をシリンダブロック１６に締結する。この締結により各凹部４７及び各突部５２間の係合力が強まり、各ワッシャ４３，４４の回転放物面に沿って各補助ワッシャ４８，４９を傾動させることが不能となり、アイドラプーリ２３がアライメントの調整された状態に保持される。
【００７０】
その結果、プーリ１３の側面１３Ａとアイドラプーリ２３の側面２３Ａとが共通の平面Ｐ１上に位置し、プーリ１３の中心線Ｌ１とアイドラプーリ２３の中心線Ｌ２とが互いに平行となる。これらのアライメントの調整された後のプーリ１３及びアイドラプーリ２３に対しては伝動ベルト１５が巻掛けられるが、この伝動ベルト１５はプーリ１３に対してもアイドラプーリ２３に対しても傾斜した状態で巻掛けられることはない。
【００７１】
そして、伝動ベルト１５が周回されると、その周回がプーリ１３、アイドラプーリ２３等に伝達される。この伝達により、プーリ１３、ボルト３９、両ワッシャ２８，２９及び両補助ワッシャ３４，３５が回転軸１８と一体となって回転し、補機１２が駆動される。また、アイドラプーリ２３が支軸２１を中心として回転する。この際、上述したように伝動ベルト１５がアイドラプーリ２３及びプーリ１３に対し傾斜した状態で巻掛けられていないことから、伝動ベルト１５とアイドラプーリ２３との擦れによる異音や、伝動ベルト１５とプーリ１３との擦れによる異音が発生したり、伝動ベルト１５が偏摩耗したりする現象が起こりにくい。
【００７２】
以上詳述した本実施形態によれば、次の効果が得られる。
（１）補機１２に回転力を伝達するプーリ１３のアライメント調整機構２７として、支軸１７上のプーリ１３の両側に一対のワッシャ２８，２９を配置するとともに、各ワッシャ２８，２９とプーリ１３との間に補助ワッシャ３４，３５を配置している。回転放物面を有する凹部３３を各ワッシャ２８，２９に設ける一方、回転放物面を有し、かつ上記凹部３３に係合する突部３７を各補助ワッシャ３４，３５に設けている。さらに、ボルト３９により、プーリ１３、両ワッシャ２８，２９及び両補助ワッシャ３４，３５を回転軸１８に締結するようにしている。
【００７３】
そのため、ボルト３９を緩めて、凹部３３及び突部３７間の係合力を弱めることにより、アライメント調整機構２７を、各ワッシャ２８，２９の回転放物面に沿った各補助ワッシャ３４，３５の傾動が可能で、プーリ１３のアライメントの調整が可能な状態にすることができる。
【００７４】
また、ボルト３９を締付けて、凹部３３及び突部３７間の係合力を強めることにより、アライメント調整機構２７を、各ワッシャ２８，２９の回転放物面に沿った各補助ワッシャ３４，３５の傾動が不能で、プーリ１３のアライメントの調整が不能な状態にすることができる。
【００７５】
（２）アイドラプーリ２３のアライメント調整機構４２として、支軸２１上のアイドラプーリ２３の両側に一対のワッシャ４３，４４を配置するとともに、各ワッシャ４３，４４とアイドラプーリ２３との間に補助ワッシャ４８，４９を配置している。回転放物面を有する凹部４７を各ワッシャ４３，４４に設ける一方、回転放物面を有し、かつ上記凹部４７に係合する突部５２を各補助ワッシャ４８，４９に設けている。さらに、ボルト５４により、転がり軸受２２の内輪２４、両ワッシャ４３，４４及び両補助ワッシャ４８，４９をシリンダブロック１６に締結するようにしている。
【００７６】
そのため、ボルト５４を緩めて、凹部４７及び突部５２間の係合力を弱めることにより、アライメント調整機構４２を、各ワッシャ４３，４４の回転放物面に沿った各補助ワッシャ４８，４９の傾動が可能で、アイドラプーリ２３のアライメントの調整が可能な状態にすることができる。
【００７７】
また、ボルト５４を締付けて、凹部４７及び突部５２間の係合力を強めることにより、アライメント調整機構４２を、各ワッシャ４３，４４の回転放物面に沿った各補助ワッシャ４８，４９の傾動が不能で、アイドラプーリ２３のアライメントの調整が不能な状態にすることができる。
【００７８】
（３）プーリ１３及びアイドラプーリ２３の各アライメントの調整に際し、各アライメント調整機構２７，４２を、上述した補助ワッシャ３４，３５，４８，４９等の傾動が可能な状態にしておき、アライメント調整補助具６１を、その調整面７１がプーリ１３の支軸１７及びアイドラプーリ２３の支軸２１に直交するように配置している。そして、側面１３Ａが調整面７１に面接触するようにプーリ１３のアライメントを調整するとともに、側面２３Ａが調整面７１に面接触するようにアイドラプーリ２３のアライメントを調整するようにしている。そのため、側面１３Ａを調整面７１に面接触させることで、プーリ１３の中心線Ｌ１を支軸１７に平行（合致を含む）にしてアライメントを適正に調整することができる。また、側面２３Ａを調整面７１に面接触させることで、アイドラプーリ２３の中心線Ｌ２を支軸２１に平行（合致を含む）にしてアライメントを適正に調整することができる。そして、中心線Ｌ１，Ｌ２を互いに平行し、アライメントずれを解消することができる。
【００７９】
（４）上記（３）でのアライメントの調整後に、ボルト３９を締付け、プーリ１３、両ワッシャ２８，２９及び両補助ワッシャ３４，３５を回転軸１８に締結するようにしている。この締結により凹部３３及び突部３７間の係合力を強め、回転放物面に沿った補助ワッシャ３４，３５の傾動を不能とし、プーリ１３を、アライメントが適正に調整された状態に保持することができる。
【００８０】
また、上記（３）でのアライメントの調整後に、ボルト５４を締付け、内輪２４、両ワッシャ４３，４４及び両補助ワッシャ４８，４９をシリンダブロック１６に締結するようにしている。この締結により凹部４７及び突部５２間の係合力を強め、回転放物面に沿った補助ワッシャ４８，４９の傾動を不能とし、アイドラプーリ２３を、アライメントが適正に調整された状態に保持することができる。
【００８１】
（５）アライメント調整補助具６１として、端面６２Ａ，６３Ａにて調整用ボス６５の基準面６６に当接されることにより支軸１７，２１に平行に配置される軸部６２，６３と、各軸部６２，６３に取付けられ、かつ同軸部６２，６３に直交する調整面７１を有する調整補助部材６７〜６９とを備えたものを用いている。
【００８２】
そのため、プーリ１３の側面１３Ａを調整補助部材６８の調整面７１に面接触させるとともに、アイドラプーリ２３の側面２３Ａを調整補助部材６７の調整面７１に面接触させることで、両側面１３Ａ，２３Ａを支軸１７，２１に直交する共通の平面Ｐ１上に位置させることができる。
【００８３】
（６）アライメント調整補助具６１にあっては、調整補助部材６７を軸部６２に回動可能に取付け、調整補助部材６８，６９を軸部６３に回動可能に取付けている。そのため、軸部６２，６３の一方の端面６２Ａ，６３Ａを基準面６６に当接させた後、その軸部６２，６３を中心として調整補助部材６７〜６９を回動させることにより、調整面７１をプーリ１３の側面１３Ａの前方近傍や、アイドラプーリ２３の側面２３Ａの前方近傍に確実に位置させることができる。
【００８４】
（７）軸部６３上に複数の調整補助部材６８，６９を取付けている。そのため、これらの複数の調整補助部材６８，６９によって複数のプーリ１３，１４のアライメントを効率よく調整することができる。
【００８５】
なお、本発明は次に示す別の実施形態に具体化することができる。
・アライメント調整機構２７において、回転放物面を有する凹部３３を補助ワッシャ３４，３５に設け、回転放物面を有する突部３７をワッシャ２８，２９に設けてもよい。
【００８６】
同様に、アライメント調整機構４２において、回転放物面を有する凹部４７を補助ワッシャ４８，４９に設け、回転放物面を有する突部５２をワッシャ４３，４４に設けてもよい。
【００８７】
・上記実施形態では、アライメント調整機構２７における補助ワッシャ３４，３５をプーリ１３とは別部材によって構成したが、これらを一体に設けてもよい。この場合、例えば、回転放物面を有する突部をプーリ１３の側面に一体形成する。
【００８８】
同様に、上記実施形態では、アライメント調整機構４２における補助ワッシャ４８，４９を転がり軸受２２の内輪２４とは別部材によって構成したが、これらを一体に設けてもよい。この場合、例えば、回転放物面を有する突部を内輪２４の側面に一体形成する。
【００８９】
・アライメント調整機構２７における補助ワッシャ３４，３５を割愛してもよい。この場合、例えば図１０に示すように、回転放物面を有する凹部３３をプーリ１３の両側面に設け、回転放物面を有し、かつ上記各凹部３３に係合する突部３７を各ワッシャ２８，２９に設けてもよい。これとは逆に、図示はしないが、回転放物面を有する凹部３３を各ワッシャ２８，２９に設け、回転放物面を有し、かつ上記凹部３３に係合する突部３７をプーリ１３の両側面に設けてもよい。これらの場合には、少ない部品点数でありながら、上記実施形態と同様の作用及び効果が得られる。なお、図１０において前記実施形態と同様の部材については同一の符号が付されている。
【００９０】
同様に、アライメント調整機構４２における補助ワッシャ４８，４９を割愛してもよい。この場合、例えば図１１に示すように、回転放物面を有する凹部４７を転がり軸受２２の内輪２４の両側面に設け、回転放物面を有し、かつ上記凹部４７に係合する突部５２を各ワッシャ４３，４４に設けてもよい。これとは逆に、図示はしないが、回転放物面を有する凹部４７を各ワッシャ４３，４４に設け、回転放物面を有し、かつ上記凹部４７に係合する突部５２を内輪２４の両側面に設けてもよい。これらの場合には、少ない部品点数でありながら、上記実施形態と同様の作用及び効果が得られる。なお、図１１において前記実施形態と同様の部材については同一の符号が付されている。
【００９１】
・前記実施形態において、植え込みボルトとナットとの組合わせにより締結手段を構成してもよい。
・上記実施形態における基準面６６を、シリンダブロック１６とは異なる箇所、例えばシリンダヘッド、チェーンカバー等に形成してもよい。
【００９２】
・本発明は、シリンダブロック１６とは異なる部材を固定部材とし、その固定部材に回転不能に設けられた支軸上に軸受を介して支持されるプーリにも適用可能である。
・アライメント調整補助具６１において、上記実施形態とは異なる数の軸部、調整補助部材を用いてもよい。
【００９３】
・上記実施形態におけるアライメント調整補助具６１とは異なる形態のアライメント調整補助具を用いてプーリ１３、アイドラプーリ２３等のアライメントを調整するようにしてもよい。要は、アライメント調整補助具は、支軸１７，２１に直交する調整面を有するものであればよい。
【図面の簡単な説明】
【００９４】
【図１】本発明を具体化した一実施形態における巻掛け伝動装置の一部を示す正面図。
【図２】図１の２−２線拡大断面図。
【図３】図２におけるプーリのアライメント調整機構を組付ける前の状態を示す断面図。
【図４】図１の４−４線拡大断面図。
【図５】図４におけるアイドラプーリのアライメント調整機構を組付ける前の状態を示す断面図。
【図６】（Ａ）はアライメント調整補助具の一部を省略して示す正面図、（Ｂ）は上記（Ａ）におけるｂ−ｂ線断面図。
【図７】（Ａ），（Ｂ）はアライメント調整補助具を用いてプーリ及びアイドラプーリの各アライメントを調整する状態を示す正面図。
【図８】図２のアライメント調整機構において、プーリのアライメントを調整する前の状態を示す断面図。
【図９】図４のアライメント調整機構において、アイドラプーリのアライメントを調整する前の状態を示す断面図。
【図１０】アライメント調整機構の別の実施形態を示す断面図。
【図１１】アライメント調整機構の別の実施形態を示す断面図。
【符号の説明】
【００９５】
１２…補機、１３…プーリ、１３Ａ，２３Ａ…側面、１５…伝動ベルト、１６…シリンダブロック（固定部材）、１７，２１…支軸、１８…回転軸、２２…転がり軸受、２３…アイドラプーリ、２４…内輪、２７，４２…アライメント調整機構、２８，２９，４３，４４…ワッシャ、３３，４７…凹部、３４，３５，４８，４９…補助ワッシャ、３７，５２…突部、３９，５４…ボルト（締結手段）、６１…アライメント調整補助具、６２，６３…軸部、６２Ａ，６３Ａ…端面、６６…基準面、６７〜６９…調整補助部材、７１…調整面、Ｐ１…平面。
【図１】
2007002922.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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