(57)【要約】【課題】リテーナの保持窓に対するトルク伝達面の面圧を抑制することにある。【解決手段】第１等速ジョイント１０ａ及び第２等速ジョイント１０ｂは、第１案内溝３２ａ〜３２ｆが形成された入力軸側部材１２と、前記第１案内溝３２ａ〜３２ｆと交差する第２案内溝３８ａ〜３８ｆが形成された出力軸側部材１４と、複数の保持窓１８が形成されたリテーナ１６と、前記第１案内溝３２ａ〜３２ｆと前記第２案内溝３８ａ〜３８ｆとの間で転動可能に配設されてトルクを伝達するボール２０とをそれぞれ備え、前記第１等速ジョイント１０ａに形成された前記第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆと、前記第２等速ジョイント１０ｂに形成された前記第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆとは、それぞれ、入力側から見て相互に線対称となるように反転して設けられる。【選択図】図１
2007247828.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
周方向に沿って等角度離間し直径に対して交差する長軸を有する複数の第１案内溝が側面に形成された入力軸側部材と、前記第１案内溝が形成された入力軸側部材の側面と対向する側面に、周方向に沿って等角度離間し前記第１案内溝の長軸と所定の交差角度で交差する長軸を有する複数の第２案内溝が形成された出力軸側部材と、前記第１案内溝が形成された入力軸側部材の側面と前記第２案内溝が形成された出力軸側部材の側面との間に介装され、複数の保持窓が形成されたリテーナと、前記リテーナの保持窓に沿って変位可能に保持され、前記第１案内溝と前記第２案内溝との間で転動可能に配設されてトルクを伝達するトルク伝達部材とをそれぞれ有し、回転駆動力を車両の左右駆動輪にそれぞれ伝達する一組の第１等速ジョイント及び第２等速ジョイントを備え、
前記第１等速ジョイントに形成された前記第１案内溝及び第２案内溝と、前記第２等速ジョイントに形成された前記第１案内溝及び第２案内溝とは、それぞれ、入力側から見て相互に線対称となるように反転して設けられることを特徴とする一組の等速ジョイントを含む回転駆動力伝達機構。
【請求項２】
請求項１記載の機構において、
前記入力軸側部材の回転中心と、前記出力軸側部材の回転中心と、前記リテーナの回転中心とがそれぞれ一致したとき、前記第１案内溝の長軸と前記第２案内溝の長軸との交点と直径とを結ぶことによって、前記所定の交差角度が二等分された前記第１案内溝の傾斜角度θ１と前記第２案内溝の傾斜角度θ２とが得られることを特徴とする一組の等速ジョイントを含む回転駆動力伝達機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、自動車等の車両の駆動力伝達部において、一方の伝達軸と他方の伝達軸とを連結させる一組の等速ジョイントを介して、前記車両の右駆動輪及び左駆動輪に対して回転駆動力をそれぞれ伝達するための一組の等速ジョイントを含む回転駆動力伝達機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、例えば、電動自動車等の駆動力伝達部では、一方の伝達軸と他方の伝達軸とを連結し回転力を各車軸へと伝達する等速ジョイントが用いられている。
【０００３】
この種の等速ジョイントに関連する先行技術として、例えば、特許文献１には、中空形状のモータの非回転側ケースを緩衝機構を介してナックルに結合し、前記モータの回転側ケースとホイールとをフレキシブルカップリングにより結合して構成されたインホイールモータシステムが開示されている。
【０００４】
この特許文献１に開示されたインホイールモータシステムにおけるフレキシブルカップリング１は、図２５に示されるように、中空円盤状の第１〜第３プレート２ａ〜２ｃと、中央の中空円盤状の第２プレート２ｂの表裏に、作動方向が互いに直交するように配置された直動ガイド３Ａ、３Ｂとを有する。
【０００５】
具体的には、ホイール側に位置する第１プレート２ａのホイールとは反対側の面に、１８０度の間隔で取り付けられた一対のガイド部材４ａ、４ａと、中間の第２プレート２ｂの前記第１プレート２ａと対向する面に取り付けられ、前記一対のガイド部材４ａ、４ａにそれぞれ係合する一対のガイドレール４ｂ、４ｂとからなる直動ガイド３Ａによって中空円盤状の第１プレート２ａと第２プレート２ｂとを結合する。
【０００６】
さらに、前記第２プレート２ｂの裏面側で、前記一対のガイドレール４ｂ、４ｂを９０度回転させた方向に１８０度の間隔で取り付けられた他の一対のガイドレール５ｂ、５ｂと、モータ側の第３プレート２ｃの前記第２プレート２ｂと対向する面側に取り付けられ、前記他の一対のガイドレール５ｂ、５ｂに係合する一対のガイド部材５ａ、５ａからなる直動ガイド３Ｂによって中空円盤状の第２プレート２ｂと第３プレート２ｃとを結合している。
【０００７】
このように第１〜第３プレート２ａ、２ｂ、２ｃとを直動ガイド３Ａ、３Ｂによって結合することにより、モータ軸とホイール軸がどの方向にも偏心可能に結合されるので、回転側ケースからホイールへのトルクを効率よく伝達させることができるとしている。
【０００８】
【特許文献１】特開２００４−９０６９６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、前記特許文献１に開示されたフレキシブルカップリングによってモータの回転駆動力をホイール側に向かって伝達する回転駆動力伝達構造では、第１プレートと第２プレートとの間及び第２プレートと第３プレートとの間でモータ軸とホイール軸とが偏心（軸ずれ）する場合、一対のガイド部材と一対のガイドレールとの相対的な摺動運動（滑り動作）によってトルクの伝達が遂行されるため、スライド抵抗によって発生する摩擦損失が大きくなると共に、トルク伝達面の面圧が増大し、耐久性が劣化するという問題がある。
【００１０】
本発明は、前記の問題に鑑みてなされたものであり、トルク伝達部材を介してリテーナに付与されるトルク伝達面の面圧を抑制してその耐久性を向上させることが可能な一組の等速ジョイントを含む回転駆動力伝達機構を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記の目的を達成するために、本発明は、周方向に沿って等角度離間し直径に対して交差する長軸を有する複数の第１案内溝が側面に形成された入力軸側部材と、前記第１案内溝が形成された入力軸側部材の側面と対向する側面に、周方向に沿って等角度離間し前記第１案内溝の長軸と所定の交差角度で交差する長軸を有する複数の第２案内溝が形成された出力軸側部材と、前記第１案内溝が形成された入力軸側部材の側面と前記第２案内溝が形成された出力軸側部材の側面との間に介装され、複数の保持窓が形成されたリテーナと、前記リテーナの保持窓に沿って変位可能に保持され、前記第１案内溝と前記第２案内溝との間で転動可能に配設されてトルクを伝達するトルク伝達部材とをそれぞれ有し、回転駆動力を車両の左右駆動輪にそれぞれ伝達する一組の第１等速ジョイント及び第２等速ジョイントを備え、
前記第１等速ジョイントに形成された前記第１案内溝及び第２案内溝と、前記第２等速ジョイントに形成された前記第１案内溝及び第２案内溝とは、それぞれ、入力側から見て相互に線対称となるように反転して設けられることを特徴とする。
【００１２】
本発明によれば、車両の右駆動輪側の第１等速ジョイントと左駆動輪側の第２等速ジョイントとの間において、トルク伝達部材が変位する第１案内溝及び第２案内溝の溝傾斜方向が入力側から見てそれぞれ線対称となるように反転しているため、前記第１及び第２等速ジョイントの回転運動により前記トルク伝達部材に付与される半径外方向の遠心力が入力トルク及び出力トルクによって好適に相殺され、前記半径外方向に向かう遠心力が抑制される。
【００１３】
換言すると、入力トルクと出力トルクにより、それぞれ、第１案内溝及び第２案内溝の溝方向との関係で発生するトルク反力が、前記第１及び第２等速ジョイントの回転運動によりトルク伝達部材に発生する半径外方向の遠心力（トルク伝達部材によってリテーナの保持窓を半径外方向に押圧する力）を抑制する方向に発生するため、ベクトルバランスにおいて、リテーナの保持窓を半径外方向に向かって押圧するトルク伝達部材の遠心力を打ち消す方向に作用し、前記遠心力が減衰されて耐久性を向上させることができる。
【００１４】
さらに、本発明によれば、各等速ジョイントにそれぞれ連結される入力軸と出力軸との軸心がそれぞれ偏位して不一致の場合、リテーナの保持窓によって複数のボールが保持された状態を維持しながら、前記複数のボールが相互に交差する第１案内溝及び／又は第２案内溝に沿って転動することにより、前記軸心の偏位（軸ずれ）が許容される。
【００１５】
従って、本発明では、第１案内溝と第２案内溝との間でボールが転がり接触しながら回転駆動力が入力軸側部材から出力軸側部材へと伝達されるため、摩擦抵抗が低減し摩擦損失を減少させることができる。この結果、本発明では、滑り接触である従来技術と比較してトルク伝達面の面圧が抑制され、トルク伝達部材に対する負荷を減少させることにより、円滑に回転トルクを伝達することができる。
【００１６】
この場合、前記入力軸側部材の回転中心と、前記出力軸側部材の回転中心と、前記リテーナの回転中心とがそれぞれ一致したとき、前記第１案内溝の長軸と前記第２案内溝の長軸との交点と直径とを結ぶことによって、前記第１案内溝の傾斜角度θ１と前記第２案内溝の傾斜角度θ２とが得られ、相互に交差する第１案内溝の傾斜角度θ１と第２案内溝の傾斜角度θ２とは、それぞれ同一に設定されると好適である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、以下の効果が得られる。
【００１８】
すなわち、車両の右駆動輪側の第１等速ジョイントに形成された第１案内溝及び第２案内溝と、前記車両の左駆動輪側の第２等速ジョイントに形成された第１案内溝及び第２案内溝とは、それぞれ、入力側から見て相互に線対称となるように反転して設けられることにより、トルク伝達部材を介してリテーナに付与されるトルク伝達面の面圧を抑制してその耐久性を向上させることができる。
【００１９】
さらに、第１等速ジョイント及び第２等速ジョイントがそれぞれ左右駆動輪に対して回転駆動力を伝達する際、各等速ジョイントにおける入力軸と出力軸とが偏心した際の摩擦損失を減少させ、トルク伝達面の面圧を減少させて発熱を抑制することにより、より一層耐久性を向上させることができる。この結果、摺動部位における発熱を抑制して耐久性を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
本発明に係る一組の等速ジョイントを含む回転駆動力伝達機構について好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照しながら以下詳細に説明する。
【００２１】
図１において参照符号７は、本発明の実施の形態に係る回転駆動力伝達機構を示し、この回転駆動力伝達機構７は、回転駆動源として機能する第１モータ８ａ及び第２モータ８ｂと、前記第１モータ８ａ及び第２モータ８ｂの回転駆動力が伝達されることにより回転する車両（例えば、自動車）の右駆動輪９ａ及び左駆動輪９ｂと、入力側の前記第１モータ８ａ及び第２モータ８ｂと出力側の右駆動輪９ａ及び左駆動輪９ｂとの間にそれぞれ配置され、前記第１モータ８ａ及び第２モータ８ｂの回転駆動力を右駆動輪９ａ及び左駆動輪９ｂにそれぞれ伝達する一組の第１等速ジョイント１０ａ及び第２等速ジョイント１０ｂとを含むインホイールモータシステムからなる。
【００２２】
なお、この第１等速ジョイント１０ａと第２等速ジョイント１０ｂとは、後述する本発明の特徴点を除いて同一構造からなるため、同一の構成要素には同一の参照符号を付して以下説明する。
【００２３】
図２及び図４に示されるように、前記第１等速ジョイント１０ａは、入力側に配置され、第１モータ８ａの回転軸（第１軸）の一端部に連結される入力軸側部材１２と、出力側に配置され、右駆動輪９ａの図示しないホイール側（第２軸）に連結される出力軸側部材１４と、前記入力軸側部材１２と前記出力軸側部材１４との間に介装される薄肉円板状のリテーナ１６と、前記リテーナ１６の複数の保持窓１８にそれぞれ回転自在に保持される複数（本実施の形態では６個）のボール２０とから基本的に構成される。
【００２４】
図２及び図４に示されるように、入力軸側部材１２は、入力側の第１モータ８ａの図示しない回転軸に一体的に連結される軸部２２と、前記軸部２２の端部に連続して半径外方向に拡径する円板部２４とから構成される。なお、前記軸部２２を軸線方向に沿って所定長だけ伸長させることにより、図示しない回転軸と共通に形成してもよい。
【００２５】
前記軸部２２と反対側の円板部２４の円形状の平坦な側面（第１モータ８ａの回転軸に対して直交する面）２４ａの中心部には、前記軸部２２と同軸からなり該軸部２２よりも小径の突起部２６が膨出形成され、前記突起部２６の外周面の一部には雄ねじ２８が刻設される。なお、前記突起部２６の外径は、該突起部２６が貫通する出力軸側部材１４の孔部３０の内径の半分以下に設定される（図４参照）。
【００２６】
また、前記円板部２４の側面２４ａには、図５に示されるように、外周縁部まで連続する長溝からなり、軸心である点Ｏ１を中心として入力側から見て反時計回り方向に中心に向かって所定角度傾斜して配置された複数（ボール２０の個数に対応して６個）の第１案内溝３２ａ〜３２ｆが形成される。
【００２７】
すなわち、各第１案内溝３２ａ（３２ｂ〜３２ｆ）は、円形状の側面２４ａにおいて、その中心Ｏ１と外周縁部との間の突起部２６の近傍部位を一端部とし、他端部が外周縁部まで連続する略楕円形状の長溝によって形成され、前記６個の第１案内溝３２ａ〜３２ｆは、軸心の回りにそれぞれ６０度の間隔をおいて配置される。この場合、複数の第１案内溝３２ａ〜３２ｆは、図２及び図４に示されるように、それぞれ、断面円弧状、あるいは一対の円弧がＶ字状に交差する断面複合曲線状に形成される。
【００２８】
前記第１案内溝３２ａ〜３２ｆの傾斜角度θ１は、後述するように、円板部２４の直径Ｄと略楕円形状からなる前記第１案内溝３２ａ〜３２ｆの長軸Ｌ１との交差角度によって設定される（図１３参照）。この場合、前記傾斜角度θ１は、０＜θ１＜９０度の範囲に設定されるとよく、より一層好適には前記傾斜角度θ１は、３５＜θ１＜４５度の範囲に設定されるとよい。
【００２９】
図２及び図４に示されるように、出力軸側部材１４は、中心部に前記入力軸側部材１２の突起部２６が貫通する孔部３０を有し、外周側に軸方向（入力軸側部材１２と反対方向）に沿って所定長だけ突出する環状フランジ３４によって凹部３６が形成された有底円筒体によって構成される。
【００３０】
入力軸側部材１２の側面２４ａと対向する出力軸側部材１４の円形状の平坦な側面（図示しない第２軸に対して直交する面）３４ａには、図６に示されるように、外周縁部まで連続する長溝からなり、回転中心である点Ｏ２を中心として、前記第１案内溝３２ａ〜３２ｆとは反対の時計回り方向に中心に向かって所定角度傾斜して配置された複数（ボール２０の個数に対応して６個）の第２案内溝３８ａ〜３８ｆが形成される。
【００３１】
各第２案内溝３８ａ（３８ｂ〜３８ｆ）は、円形状の側面３４ａにおいて、その中心Ｏ２と外周縁部との間の中間を一端部とし、他端部が外周縁部まで連続する略楕円形状の長溝によって形成され、６個の第２案内溝３８ａ〜３８ｆは、軸心の回りにそれぞれ６０度の間隔をおいて配置される。この場合、複数の第２案内溝３８ａ〜３８ｆは、それぞれ、断面円弧状、あるいは一対の円弧がＶ字状に交差する断面複合曲線状に形成される。
【００３２】
前記第２案内溝３８ａ〜３８ｆの傾斜角度θ２は、後述するように、有底円筒体の直径（外径）Ｄと略楕円形状からなる前記第２案内溝３８ａ〜３８ｆの長軸Ｌ２との交差角度によって設定される（図１３参照）。この場合、前記傾斜角度θ２は、０＜θ２＜９０度の範囲に設定されるとよく、より一層好適には前記傾斜角度θ２は、３５＜θ２＜４５度の範囲に設定されるとよい。
【００３３】
入力軸側部材１２に形成された第１案内溝３２ａ〜３２ｆと出力軸側部材１４に形成された第２案内溝３８ａ〜３８ｆとは、直径（Ｄ）を対称軸として線対称に配置され、直径（Ｄ）を基準としてその長軸（Ｌ１、Ｌ２）が相互に反対方向に同一角度（θ１＝θ２）だけ傾斜するように設けられるとよい（図５と図６とを比較対照）。
【００３４】
この場合、前記第１案内溝３２ａ〜３２ｆと第２案内溝３８ａ〜３８ｆとは、それぞれ、前記リテーナ１６の保持窓１８を間にして相互に対向し、且つ、その長軸（Ｌ１、Ｌ２）が交差するように設けられればよく、前記第１案内溝３２ａ〜３２ｆの長軸（Ｌ１）と前記第２案内溝３８ａ〜３８ｆの長軸（Ｌ２）とが相互に直交する必要はない。換言すると、入力軸側部材１２とその相手方である出力軸側部材１４との間で相互に対応する位置の各案内溝を直交させて設けることに限定されるものではなく、各案内溝の長軸（Ｌ１、Ｌ２）が交差するように設けられればよい。
【００３５】
また、本実施の形態では、第１案内溝３２ａ〜３２ｆと第２案内溝３８ａ〜３８ｆの半径外方向の終端が、それぞれ、入力軸側部材１２及び出力軸側部材１４の外周縁部と接触するように形成されているが、これに限定されるものではなく、前記第１案内溝３２ａ〜３２ｆと第２案内溝３８ａ〜３８ｆの半径外方向の終端が前記入力軸側部材１２及び／又は出力軸側部材１４の外周縁部との間にクリアランスを介して所定距離だけ離間するように設けてもよい。但し、この場合、入力軸側部材１２及び出力軸側部材１４の外径が拡径される。
【００３６】
図４に示されるように、前記出力軸側部材１４を貫通し該出力軸側部材１４の凹部３６内において所定長だけ突出する入力軸側部材１２の突起部２６には、雄ねじ２８に螺合されるナット４０を介して若干厚肉のワッシャ４２が装着される。前記ワッシャ４２と出力軸側部材１４との間には、円形のプレート４４の孔部に転動自在に保持された複数のボールベアリング４６が介装される。
【００３７】
後述するように第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆに沿ってボール２０が転動する際、入力軸側部材１２と出力軸側部材１４とが相互に軸方向に沿って離間する方向に力（反力）が作用するため、その間に介装されたリテーナ１６から前記入力軸側部材１２及び出力軸側部材１４が離間することを前記ナット４０及びワッシャ４２によって阻止している。なお、複数のボールベアリング４６は、前記反力を受けて出力軸側部材１４の回転を円滑にするために設けられる。
【００３８】
図７に示されるように、入力軸側部材１２と出力軸側部材１４との間にはリングプレート状のリテーナ１６が設けられ、前記リテーナ１６には、ボール２０の個数に対応した楕円形状の６個の保持窓１８が形成される。この６個の保持窓１８は、軸心の回りにそれぞれ６０度の間隔をおいて配置されると共に、各保持窓１８の長軸と短軸との交点を結ぶ仮想円が同一円周上となるように配置される。
【００３９】
また、楕円形状に形成された前記保持窓１８の長軸は、第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆの長軸とそれぞれ交差するように設定される。
【００４０】
ここで、第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆの交差角度θ、傾斜角度θ１、θ２の関係について説明する。図１３は、入力軸側部材１２の回転中心Ｏ１と、出力軸側部材１４の回転中心Ｏ２と、リテーナ１６の回転中心Ｏ３とがそれぞれ点Ｏにおいて一致した状態を示したものである。このように入力軸側部材１２の回転中心Ｏ１と、出力軸側部材１４の回転中心Ｏ２と、リテーナ１６の回転中心Ｏ３とが点Ｏにおいてそれぞれ一致したとき、入力軸側部材１２の第１案内溝３２ａ（３２ｂ〜３２ｆ）の長軸Ｌ１と出力軸側部材１４の第２案内溝３８ａ（３８ｂ〜３８ｆ）の長軸Ｌ２とが交差角度θをなして交差する。その際、第１案内溝３２ａ（３２ｂ〜３２ｆ）の長軸Ｌ１と第２案内溝３８ａ（３８ｂ〜３８ｆ）の長軸Ｌ２の交点と直径Ｄとを結ぶことによって、前記交差角度θが二等分された第１案内溝３２ａ（３２ｂ〜３２ｆ）の傾斜角度θ１と第２案内溝３８ａ（３８ｂ〜３８ｆ）の傾斜角度θ２とが得られる（θ＝θ１＋θ２）。
【００４１】
この場合、前記交差角度θは、０＜θ＜１８０であるとよく、より一層好適には７０＜θ＜９０度に設定されるとよい。また、第１案内溝３２ａ（３２ｂ〜３２ｆ）の傾斜角度θ１と前記第２案内溝３８ａ（３８ｂ〜３８ｆ）の傾斜角度θ２とは同一であるとよく（θ１＝θ２）、前記傾斜角度θ１を、０＜θ１＜９０度の範囲に設定し、より一層好適には前記傾斜角度θ１が、３５＜θ１＜４５度の範囲に設定されるとよい。さらに、前記傾斜角度θ２を、０＜θ２＜９０度の範囲に設定し、より一層好適には前記傾斜角度θ２が、３５＜θ２＜４５度の範囲に設定されるとよい。
【００４２】
なお、前記第１案内溝３２ａ〜３２ｆの長軸Ｌ１と前記第２案内溝３８ａ〜３８ｆの長軸Ｌ２との交差角度θを大きく設定し過ぎると、リテーナ１６の保持窓１８の長軸方向の寸法が大きくなり、前記リテーナ１６の外径寸法の増大に伴って入力軸側部材１２及び出力軸側部材１４の外径寸法も大きくなって等速ジョイント１０全体の外径寸法が増大する。
【００４３】
図２に示されるように、複数（本実施の形態では、６個）のボール２０は、前記リテーナ１６の保持窓１８内に転動自在に保持されると共に、相互に対向する入力軸側部材１２の第１案内溝３２ａ〜３２ｆと出力軸側部材１４の第２案内溝３８ａ〜３８ｆとによって形成された軌道に沿って転動可能に配設される。
【００４４】
なお、前記複数のボール２０は、例えば、鋼球によって形成され、回転トルク伝達機能を営むものである。この場合、前記ボール２０に代替して図示しない円筒状又は円柱状のころ部材２０ａ（図２２参照）を用い、あるいは、外周部が前記リテーナ１６の保持窓１８に係合する円柱状のディスク部２１と、前記ディスク部２１の表裏の中心に同軸状に軸着された円柱状の第１軸体２３ａ及び第２軸体２３ｂと、前記第１軸体２３ａ及び第２軸体２３ｂの周壁をそれぞれ囲繞する複数のニードルベアリング２５と、前記ニードルベアリング２５の転動作用下に前記第１軸体２３ａ及び第２軸体２３ｂの軸心を回転中心として該第１軸体２３ａ及び第２軸体２３ｂに対して回転自在に装着される第１リング体２７ａ及び第２リング体２７ｂとを有するトルク伝達部材２０ｂ（図２３参照）を用いてもよい。この場合、第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆの溝形状は、それぞれ、ころ部材２０ａ又はトルク伝達部材２０ｂの外径形状に対応して形成される。
【００４５】
このボール２０は、図示しない第１軸及び入力軸側部材１２からの回転トルクを出力軸側部材１４を介して図示しない第２軸に伝達すると共に、第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆに沿って転動することにより、入力軸側部材１２と出力軸側部材１４との間の径方向（軸方向と直交する方向）の相対的変位（図示しない第１軸の軸芯と第２軸の軸芯との軸ずれ）を可能とするものである。
【００４６】
また、前記ボール２０の個数は、６個に限定されるものではなく、図１８の変形例に係る等速ジョイント１０ａに示されるように、最小限、３個のボール２０があればよい。なお、前記等速ジョイント１０ａでは、３個のボール２０の個数に対応して第１案内溝３２ａ〜３２ｃ、第２案内溝３８ａ〜３８ｃ及びリテーナ１６ａの保持窓１８の個数も前記ボール２０の個数に対応して形成される。
【００４７】
次に、第２モータ８ｂの回転駆動力を左駆動輪９ｂに対して伝達する第２等速ジョイント１０ｂについて詳細に説明する。
【００４８】
この第２等速ジョイント１０ｂは、図２と図３とを比較対照すると諒解されるように、第１等速ジョイント１０ａに形成された第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆの傾斜方向が、第２モータ８ｂ側（入力側である矢印Ｚ方向）から見て入力軸側部材１２と出力軸側部材１４との間で反対となっている（反転している）点で相違し、その他の構成は同一である。
【００４９】
すなわち、図１５に示される第１等速ジョイント１０ａの入力軸側部材１２では、入力側である第１モータ８ａ側から見て第１案内溝３２ａが上方から下方側に向かって左側に所定角度傾斜して形成されているのに対し、図１６に示される第２等速ジョイント１０ｂの入力軸側部材１２では、入力側である第２モータ８ｂ側から見て第１案内溝３２ａが上方から下方側に向かって右側に所定角度傾斜して形成された対称形状となっている。
【００５０】
また、図１５に示される第１等速ジョイント１０ａの出力軸側部材１４では、入力側である第１モータ８ａ側から見て第２案内溝３８ａが上方から下方側に向かって右側に所定角度傾斜して形成されているのに対し、図１６に示される第２等速ジョイント１０ｂの出力軸側部材１４では、入力側である第２モータ８ｂ側から見て第２案内溝３８ａが上方から下方側に向かって左側に所定角度傾斜して形成された対称形状となっている。
【００５１】
従って、第１等速ジョイント１０ａを構成する入力軸側部材１２及び出力軸側部材１４と、第２等速ジョイント１０ｂを構成する入力軸側部材１２及び出力軸側部材１４との間では、それぞれの部材を共通化することができず、それぞれ、溝方向のみが異なる別部品として製造する必要がある。なお、リテーナ１６及びボール２０は、第１等速ジョイント１０ａと第２等速ジョイント１０ｂとの間で共通して用いられる。
【００５２】
このように右駆動輪９ａ側に配置された第１等速ジョイント１０ａと左駆動輪９ｂ側に配置された第２等速ジョイント１０ｂとの間で、第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆの傾斜方向を入力側から見てそれぞれ反転させることにより、ボール２０によってリテーナ１６の保持窓１８に付与される遠心力を抑制させることができる。なお、この点については、後で詳述する。
【００５３】
本実施の形態に係る回転駆動力伝達機構７は、基本的には以上のように構成されるものであり、次に、その動作並びに作用効果について説明する。
【００５４】
第１モータ８ａ及び第２モータ８ｂが付勢されると、前記第１モータ８ａ及び第２モータ８ｂの回転トルクは、それぞれ、第１等速ジョイント１０ａ及び第２等速ジョイント１０ｂの入力軸側部材１２から各ボール２０を介して出力軸側部材１４に伝達され、前記出力軸側部材１４に連結された右駆動輪９ａ及び左駆動輪９ｂが回転して車両が前進する。
【００５５】
図１０及び図１１は、車両が前進する際、本実施の形態に係る回転駆動力伝達機構７が回転トルクを矢印Ｎ方向（図１５及び図１６参照参照）に受ける場合において、トルク伝達機能を営むボール２０によりリテーナ１６の保持窓１８に対して付与される入力トルク、出力トルク及び前記入出力トルクによって発生するトルク反力と等速ジョイントの回転運動によってボールに発生する遠心力とのベクトル関係を示したものである。
【００５６】
本実施の形態に係る回転駆動力伝達機構７は、右駆動輪９ａ側の第１等速ジョイント１０ａと左駆動輪９ｂ側の第２等速ジョイント１０ｂとの間において、前記ボール２０が変位する第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆの溝傾斜方向が入力側から見てそれぞれ反対（反転）となっているため、前記第１等速ジョイント１０ａ及び第２等速ジョイント１０ｂの回転運動によりボール２０に付与される半径外方向の遠心力が入力トルク及び出力トルクによって好適に相殺され、前記半径外方向に向かう遠心力が抑制される。
【００５７】
換言すると、本実施の形態に係る回転駆動力伝達機構７では、右駆動輪９ａ側の第１等速ジョイント１０ａと左駆動輪９ｂ側の第２等速ジョイント１０ｂとの間において、前記ボール２０が転動する第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆの溝傾斜方向がそれぞれ入力側から見て反対（反転）に構成され、入力トルクと出力トルクとにより、それぞれ、第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆの溝方向との関係で発生するトルク反力と、前記第１等速ジョイント１０ａ及び第２等速ジョイント１０ｂの回転運動によりボール２０に付与される半径外方向の遠心力（ボール２０によってリテーナ１６の保持窓１８を半径外方向に押圧する力）とが相互に反対方向となって前記遠心力を抑制する方向に作用するため、ベクトルバランスにおいて好適に遠心力が打ち消されて、リテーナ１６の保持窓１８を半径外方向に向かって押圧するボール２０の遠心力が減衰される。
【００５８】
すなわち、本実施の形態に係る回転駆動力伝達機構７では、右駆動輪９ａ及び左駆動輪９ｂに対して、それぞれ、図１０及び図１１に示されるように、遠心力を抑制する略半径内側方向に入力トルク及び出力トルクが付与（伝達）されるため、三者間のベクトルが好適に釣り合って遠心力が抑制される。
【００５９】
なお、図１０は、右駆動輪９ａ側に配置された第１等速ジョイント１０ａのベクトル関係、図１１は、左駆動輪９ｂに配置された第２等速ジョイント１０ｂのベクトル関係をそれぞれ示している。
【００６０】
これに対して、第１等速ジョイント１０ａと第２等速ジョイント１０ｂとをそれぞれ同一構造にし、第１等速ジョイント１０ａと第２等速ジョイント１０ｂとの間における第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆの入力側から見た溝傾斜方向を反転させることがなく同一に構成した比較例では、図１２に示されるように、入力トルク及び出力トルクがボール２０を半径外方向に向かって押圧する方向に発生すると共に、前記入力トルク及び出力トルクに起因して発生するトルク反力と、第１等速ジョイント１０ａ及び第２等速ジョイント１０ｂの回転運動によりボール２０に付与される半径外方向の遠心力とが同一方向となって前記ボール２０に付与される遠心力を相殺することができず、前記遠心力の作用下に前記ボール２０によってリテーナ１６の保持窓１８を半径外方向に押圧する力が発生する。
【００６１】
従って、図１２に示される比較例では、前記遠心力によってリテーナ１６の保持窓１８がボール２０によって半径外方向に押圧する力が発生し、前記リテーナ１６の保持窓１８におけるトルク伝達面の面圧が増大し、耐久性が劣化するおそれがある。
【００６２】
本実施の形態に係る回転駆動力伝達機構７では、入力トルク及び出力トルクが、ベクトル関係において、遠心力を抑制する方向に発生する、換言すると、ボール２０を介して前記遠心力を抑制する方向に入力トルク及び出力トルクを伝達しているため、リテーナ１６の保持窓１８におけるトルク伝達面の面圧を抑制して、前記リテーナ１６を含む第１及び第２等速ジョイント１０ａ、１０ｂ全体の耐久性を向上させることができる。
【００６３】
次に、本実施の形態に係る回転駆動力伝達機構７を構成する一方の第１等速ジョイント１０ａの第１軸と第２軸が同軸にある場合、又は第１軸と第２軸とが偏芯した場合について、以下詳細に説明する。
【００６４】
図１３は、入力側の第１軸の軸心と出力側の第２軸の軸心がそれぞれ一致し、前記第１軸の軸心と第２軸の軸心との偏位量が零の状態を示している。すなわち、図１３において、入力軸側部材１２の回転中心Ｏ１と、出力軸側部材１４の回転中心Ｏ２と、リテーナ１６の回転中心Ｏ３とがそれぞれ点Ｏにおいて一致した状態にある。
【００６５】
一方、図１４は、入力側の第１軸の軸心と出力側の第２軸の軸心とが水平方向に沿って相互に反対方向に偏位した状態を示したものであり、入力軸側部材（第１軸）１２の回転中心Ｏ１と出力軸側部材（第２軸）１４の回転中心Ｏ２との水平方向に沿った離間距離Ｒが第１軸及び第２軸の偏位量（軸ずれ量）となる。なお、図１３及び図１４は、入力側（矢印Ｚ方向）からリテーナ１６及び出力軸側部材１４を正面からみたものであり、入力軸側部材１２の第１案内溝３２ａ〜３２ｆが二点鎖線によって仮想線として描出されている。
【００６６】
第１軸と第２軸との軸心がそれぞれ偏位して不一致の場合には、リテーナ１６の保持窓１８によって複数のボール２０が保持された状態を維持しながら、前記複数のボール２０が相互に交差する第１案内溝３２ａ〜３２ｆ及び第２案内溝３８ａ〜３８ｆに沿って転動することにより、前記軸心の偏位（軸ずれ）が許容される。
【００６７】
従って、本実施の形態では、第１案内溝３２ａ〜３２ｆと第２案内溝３８ａ〜３８ｆとの間でボール２０が転がり接触しながら回転駆動力が入力軸側部材１２から出力軸側部材１４へと伝達されるため、摩擦抵抗が低減し摩擦損失を減少させることができる。換言すると、従来技術ではフレキシブルカップリング（直動ガイド）を構成するガイド部材とガイドレールとの滑り接触によってスライド抵抗が大きいのに対し、本実施の形態ではボール２０の転がり摩擦のみであるため従来技術と比較して摩擦抵抗を減少させることができる。この結果、本実施の形態では、従来技術と比較してトルク伝達面の面圧が抑制され、ボール２０に対する負荷を減少させることにより、円滑に回転トルクを伝達する等速ジョイント１０ａを得ることができる。
【００６８】
ここで、図示しない第１軸と第２軸とが軸ずれした状態において、入力軸側部材１２、出力軸側部材１４及びリテーナ１６が一体的に矢印Ａ方向に回転した場合のボール２０と第１案内溝３２ａ、第２案内溝３８ａ及び保持窓１８との位置関係について、図１５及び図１６に基づいて詳細に説明する。
【００６９】
図１５及び図１６は、他の５つのボール２０を省略して、１つのボール２０に係合する単一の保持窓１８と、前記１つのボール２０が転動する単一の第１案内溝３２ａ及び第２案内溝３８ａとの位置関係に着目して、便宜上、示したものである。すなわち、入力軸側部材１２及び出力軸側部材１４が矢印Ａ方向に１回転する状態を（１）〜（１２）の順序に分割し、奇数番目の状態のみを図１５にその全体として環状的（並列的）に配置し、偶数番目の状態のみを図１６にその全体して環状的（並列的）に配置したものである。
【００７０】
なお、図１５及び図１６において、入力軸側部材１２及び第１案内溝３２ａをそれぞれ二点鎖線で示し、出力軸側部材１４及び第２案内溝３８ａをそれぞれ破線で示し、リテーナ１６、ボール２０及び保持窓１８をそれぞれ実線で示している。
【００７１】
この場合、入力軸側部材１２は、偏位した回転中心Ｏ１を中心として自転し、出力軸側部材１４は、偏位した回転中心Ｏ２を中心として自転し、リテーナ１６は、偏位した回転中心Ｏ３を中心としてそれぞれ自転するものとする。前記回転中心Ｏ１と前記回転中心Ｏ２と前記回転中心Ｏ３とを結ぶことにより、三角形が形成される。
【００７２】
なお、以下の説明では、略楕円形状に形成された第１案内溝３２ａ及び第２案内溝３８ａのそれぞれ回転中心Ｏ１、Ｏ２に近接する内側を「長軸方向に沿った一端部」とし、前記とは反対方向の外周縁部側を「長軸方向に沿った他端部」としている。また、リテーナ１６に形成された保持窓１８の楕円形状では、回転方向側の端部を「長軸方向に沿った一端部」とし、前記回転方向と反対側の端部を「長軸方向に沿った他端部」としている。
【００７３】
先ず、図１５の（１）の状態では、ボール２０がリテーナ１６の楕円形状の保持窓１８の中央部に位置し、この図１５の（１）の状態から所定角度回転すると図１６の（２）の状態となり、前記ボール２０は、第１案内溝３２ａの長軸方向に沿った他端部（外周縁部側）に保持されたまま、第２案内溝３８ａの長軸方向に沿った一端部側（外周縁部と反対側）に沿って僅かに転動すると共に、楕円形状の保持窓１８の中央部から長軸方向の一端部に向かって僅かに変位する。
【００７４】
前記図１６の（２）の状態から所定角度回転すると図１５の（３）の状態となり、前記ボール２０は、第１案内溝３２ａの長軸方向に沿った他端部（外周縁部側）に保持されたまま、第２案内溝３８ａの長軸方向に沿った一端部に向かってさらに転動すると共に、楕円形状の保持窓１８の長軸側の一端部に到達する。
【００７５】
前記図１５の（３）の状態から所定角度回転すると図１６の（４）の状態となり、前記ボール２０は、楕円形状の保持窓１８の長軸方向の一端部に保持されたまま、第１案内溝３２ａの長軸方向に沿った一端部に向かって僅かに転動すると共に、第２案内溝３８ａの長軸方向に沿った一端部に向かってさらに転動する。
【００７６】
前記図１６の（４）の状態から所定角度回転すると図１５の（５）の状態となり、前記ボール２０は、楕円形状の保持窓１８の長軸方向の一端部に保持されたまま、第１案内溝３２ａの長軸方向に沿った一端部に向かってさらに転動すると共に、第２案内溝３８ａの長軸方向に沿った一端部に到達する。
【００７７】
前記図１５の（５）の状態から所定角度回転すると図１６の（６）の状態となり、前記ボール２０は、第２案内溝３８ａの長軸方向の一端部に保持されたまま、第１案内溝３２ａの長軸方向に沿った一端部に向かって僅かに転動すると共に、保持窓１８の長軸方向の一端部から反対方向（一端部から離間する方向）に向かって僅かに変位する。
【００７８】
前記図１６の（６）の状態から所定角度回転すると図１５の（７）の状態となり、前記ボール２０は、第２案内溝３８ａの長軸方向の一端部に保持されたまま、第１案内溝３２ａの長軸方向の一端部まで転動すると共に、楕円形状に形成された保持窓１８の中央部まで変位する。
【００７９】
前記図１５の（７）の状態から所定角度回転すると図１６の（８）の状態となり、前記ボール２０は、第１案内溝３２ａの長軸方向の一端部に保持されたまま、第２案内溝３８ａに沿って外周縁部側に向かって僅かに転動すると共に、楕円形状に形成された保持窓１８の中央部から長軸方向の他端部に向かって変位する。
【００８０】
前記図１６の（８）の状態から所定角度回転すると図１５の（９）の状態となり、前記ボール２０は、第１案内溝３２ａの長軸方向の一端部に保持されたまま、第２案内溝３８ａに沿って外周縁部側に向かってさらに転動すると共に、楕円形状に形成された保持窓１８の長軸方向の他端部に到達する。
【００８１】
前記図１５の（９）の状態から所定角度回転すると図１６の（１０）の状態となり、前記ボール２０は、楕円形状に形成された保持窓１８の長軸方向の他端部に保持されたまま、第１案内溝３２ａの長軸方向の一端部から離間して反対側の方向に僅かに転動すると共に、第２案内溝３８ａに沿って外周縁部側に向かってさらに転動する。
【００８２】
前記図１６の（１０）の状態から所定角度回転すると図１５の（１１）の状態となり、前記ボール２０は、楕円形状に形成された保持窓１８の長軸方向の他端部に保持されたまま、第１案内溝３２ａの一端部からさらに離間する外周縁部側に向かって僅かに転動すると共に、第２案内溝３８ａの長軸方向に沿った他端部（外周縁部側）に到達する。
【００８３】
前記図１５の（１１）の状態から所定角度回転すると図１６の（１２）の状態となり、前記ボール２０は、第２案内溝３８ａの長軸方向に沿った他端部（外周縁部側）に保持されたまま、第１案内溝３２ａの長軸方向に沿った他端部である外周縁部側に向かって僅かに転動すると共に、楕円形状に形成された保持窓１８の他端部から離間する方向に僅かに変位する。
【００８４】
前記図１６の（１２）の状態から所定角度回転すると初めの図１５の（１）の状態に復帰し、前記ボール２０は、第２案内溝３８ａの長軸方向に沿った他端部（外周縁部側）に保持されたまま、第１案内溝３２ａの長軸方向に沿った他端部（外周縁部側）に到達すると共に、楕円形状に形成された保持窓１８の中央部の位置まで変位する。以下、（１）〜（１２）の状態が無限循環する。
【００８５】
従って、図１５及び図１６の（１）〜（１２）の状態に示されるように、リテーナ１６の楕円形状の保持窓１８に保持されたボール２０と、前記ボール２０が転動する第１案内溝３２ａ及び第２案内溝３８ａとの共働作用に基づき第１軸と第２軸の軸ずれが許容された状態で入力軸側部材１２及び出力軸側部材１４が一体的に回転して回転トルクが入力側から出力側へと円滑に伝達される。
【００８６】
このように、入力軸側部材１２に連結された図示しない第１軸と出力軸側部材１４に連結された第２軸との等速性を保持しつつ、第１軸及び第２軸の軸心のずれが好適に許容される。
【００８７】
次に、本実施の形態に係る回転駆動力伝達機構７を構成する第１等速ジョイント１０ａ及び第２等速ジョイント１０ｂの等速性について、図１７に基づいて説明する。
【００８８】
図１７において、ボール２０の中心点Ｏ４とリテーナ１６の回転中心Ｏ３とを結んだ距離をａとし、前記ボール２０の中心点Ｏ４と入力軸側部材１２の回転中心Ｏ１とを結んだ距離をＣｉｎとし、前記ボール２０の中心点Ｏ４と出力軸側部材１４の回転中心Ｏ２とを結んだ距離をＣｏｕｔとする。
【００８９】
また、ボール２０の中心点Ｏ４における入力軸側部材１２の直線速度（接線速度ベクトル）をＶｉｎとし、ボール２０の中心点Ｏ４における出力軸側部材１４の直線速度（接線速度ベクトル）をＶｏｕｔとし、ボール２０の中心点Ｏ４におけるリテーナ１６の直線速度（接線速度ベクトル）をＶｒｅｔとする。
【００９０】
さらに、入力軸側部材１２の角速度をω１（入力軸角速度）とし、出力軸側部材１４の角速度をω２（出力軸角速度）とする。
【００９１】
この場合、入力軸側部材１２の角速度ω１を半径（Ｃin）と直線速度（Ｖin）とに分離すると、
ω１＝Ｖｉｎ／Ｃｉｎ  ・・・・・・・・・・（１）
と表される。
【００９２】
次に、ボール２０の中心点Ｏ４でのそれぞれの直線速度比（接線速度比）から、以下の式が導き出される。
【００９３】
Ｖｉｎ／Ｖｒｅｔ＝Ｃｉｎ／ａ・・・・・・・・・・（２）
Ｖｏｕｔ／Ｖｒｅｔ＝Ｃｏｕｔ／ａ・・・・・・・・（３）
そこで、前記（２）、（３）式より
Ｖｉｎ／Ｖｏｕｔ＝Ｃｉｎ／Ｃｏｕｔ  が成立する。この式を変形すると、
Ｖｉｎ＝（Ｃｉｎ／Ｃｏｕｔ）・Ｖｏｕｔ・・・・・（４）
となる。上記（４）式を上記（１）式に代入すると、
ω１＝（１／Ｃｉｎ）・（Ｃｉｎ／Ｃｏｕｔ）・Ｖｏｕｔ
＝Ｖｏｕｔ／Ｃｏｕｔ
＝ω２
となり、入力軸角速度ω１と出力側角速度ω２との関係がω１＝ω２となり、入力軸と出力軸との等速性が確保される。
【００９４】
ところで、特許文献１に開示された比較例に係るフレキシブルカップリングでは、図２０及び図２１に示されるように、入力軸側プレートの軸心（回転中心）Ｅと出力軸側プレートの軸心Ｆとが偏位し、４つの直動ガイドの交点（ガイド部材とガイドレールとの交点Ｇ１〜Ｇ４）を結ぶ円Ｈの中心Ｋとすると、前記中心Ｋの軌跡が円Ｌとなる。前記円Ｌは、軸心Ｅと軸心Ｆとを直径とする円となる。
【００９５】
この比較例に係るフレキシブルカップリングでは、入力軸側プレートの軸心Ｅと出力軸側プレートの軸心Ｆとが偏位した状態（軸ずれした状態）で角度αだけ矢印方向に回転した場合、前記４つの直動ガイドの交点を結ぶ円Ｈの中心Ｋ及び前記中心Ｋの軌跡である円Ｌは、入力軸側プレート及び出力軸側プレートの回転方向と逆方向に２αの角速度で回転（公転）することにより、等速性が確保される構造となっている。
【００９６】
従って、比較例では、軸心Ｅ及び軸心Ｆを回転中心として入力軸側プレート及び出力軸側プレートが１回転（３６０度）したとき、前記直動ガイドの交点に配置されたものは２回転（７２０度）するため、前記直動ガイドの交点に配置されたものから振動が発生するという問題がある。
【００９７】
これに対して、本実施の形態に係る回転駆動力伝達機構７を構成する第１等速ジョイント１０ａ及び第２等速ジョイント１０ｂでは、比較例のような振動の発生が阻止されるため、回転トルクを円滑に伝達することができる利点がある。
【００９８】
次に、他の変形例に係る等速ジョイント１００ａを図１９に示す。
【００９９】
この他の変形例に係る等速ジョイント１００ａでは、断面Ｌ字状に屈曲する環状のカシメ部１０２を入力軸側部材１２ａに形成し、前記カシメ部１０２によって入力軸側部材１２ａを出力軸側部材１４ａと連結している点で前記実施の形態と相違している。
【０１００】
なお、出力軸側部材１４ａには、前記カシメ部１０２と係合する部位に環状溝が形成され、前記環状溝内に転動自在に収納された複数のボールベアリング１０４が設けられる。
【０１０１】
本実施の形態に係る回転駆動力伝達機構７では、第１等速ジョイント１０ａ及び第２等速ジョイント１０ｂをインホイールモータシステムに適用した場合について説明しているが、これに限定されるものではなく、例えば、図２４に示されるように、エンジン１１０等の回転駆動源の回転駆動力をデファレンシャル装置１１２及びドライブシャフト１１４ａ、１１４ｂを介して左右駆動輪９ａ、９ｂに伝達する他の実施の形態に係る回転駆動力伝達機構７ａに適用してもよい。なお、他の実施の形態に係る回転駆動力伝達機構７ａの作用効果は、前記実施の形態と同一であるため、その詳細な説明を省略する。
【図面の簡単な説明】
【０１０２】
【図１】本発明の実施の形態に係る回転駆動力伝達機構の概略構成図である。
【図２】図１に示す回転駆動力伝達機構を構成する第１等速ジョイントの要部分解斜視図である。
【図３】図１に示す回転駆動力伝達機構を構成する第２等速ジョイントの要部分解斜視図である。
【図４】図２に示す第１等速ジョイントの軸方向に沿った縦断面図である。
【図５】図２に示す第１等速ジョイントを構成する入力軸側部材の矢印Ｚ方向（入力側）からみた側面図である。
【図６】図２に示す第１等速ジョイントを構成する出力軸側部材の矢印Ｚ方向（入力側）からみた側面図である。
【図７】図２に示す第１等速ジョイントを構成するリテーナ及びボールの矢印Ｚ方向（入力側）からみた側面図である。
【図８】図２に示す第１等速ジョイントの入力側の軸心と出力側の軸心とがそれぞれ一致した状態を入力側から見た側面図である。
【図９】図３に示す第２等速ジョイントの入力側の軸心と出力側の軸心とがそれぞれ一致した状態を入力側から見た側面図である。
【図１０】図１に示す回転駆動力伝達機構を構成する第１等速ジョイントに対して回転トルクが付与されることによって発生する入力トルク、出力トルク、トルク反力及び遠心力のベクトル関係を示す拡大側面図である。
【図１１】図１に示す回転駆動力伝達機構を構成する第２等速ジョイントに対して回転トルクが付与されることによって発生する入力トルク、出力トルク、トルク反力及び遠心力のベクトル関係を示す拡大側面図である。
【図１２】比較例に係る回転駆動力伝達機構の等速ジョイントに対して回転トルクが付与されることによって発生する入力トルク、出力トルク、トルク反力及び遠心力のベクトル関係を示す拡大側面図である。
【図１３】図２に示す第１等速ジョイントの入力側の第１軸の軸心と出力側の第２軸の軸心とがそれぞれ一致した状態を入力側から見た側面図である。
【図１４】図１３に示す状態から第１軸の軸心と第２軸の軸心とが水平方向に沿って離間距離Ｒだけ偏位した状態を示す側面図である。
【図１５】保持窓に保持されたボールと、第１案内溝及び第２案内溝との相対的関係を便宜的に示す動作説明図である。
【図１６】保持窓に保持されたボールと、第１案内溝及び第２案内溝との相対的関係を便宜的に示す動作説明図である。
【図１７】図１に示す第１及び第２等速ジョイントの等速性の説明に供される図である。
【図１８】図２の第１等速ジョイントの変形例を示す要部分解斜視図である。
【図１９】図２の第１等速ジョイントの他の変形例を示す軸方向に沿った縦断面図である。
【図２０】比較例に係るフレキシブルカップリングの動作に供される図である。
【図２１】図２０の部分拡大図である。
【図２２】トルク伝達部材としてボールが適用された第１等速ジョイントの要部分解斜視図である。
【図２３】トルク伝達部材としてころ部材が適用された第１等速ジョイントの要部分解斜視図である。
【図２４】本発明の他の実施の形態に係る回転駆動力伝達機構の概略構成図である。
【図２５】従来技術に係るフレキシブルカップリングの分解斜視図である。
【符号の説明】
【０１０３】
７、７ａ…回転駆動力伝達機構        ８ａ、８ｂ…モータ
９ａ、９ｂ…駆動輪                  １０ａ、１００ａ…第１等速ジョイント
１０ｂ…第２等速ジョイント          １２、１２ａ…入力軸側部材
１４、１４ａ…出力軸側部材          １６、１６ａ…リテーナ
１８…保持窓                        ２０…ボール
２０ａ…ころ部材                    ２０ｂ…トルク伝達部材
３２ａ〜３２ｆ…第１案内溝          ３８ａ〜３８ｆ…第２案内溝
【図１】
2007247828.tif 000003
【図２】
2007247828.tif 000004
【図３】
2007247828.tif 000005
【図４】
2007247828.tif 000006
【図５】
2007247828.tif 000007
【図６】
2007247828.tif 000008
【図７】
2007247828.tif 000009
【図８】
2007247828.tif 000010
【図９】
2007247828.tif 000011
【図１０】
2007247828.tif 000012
【図１１】
2007247828.tif 000013
【図１２】
2007247828.tif 000014
【図１３】
2007247828.tif 000015
【図１４】
2007247828.tif 000016
【図１５】
2007247828.tif 000017
【図１６】
2007247828.tif 000018
【図１７】
2007247828.tif 000019
【図１８】
2007247828.tif 000020
【図１９】
2007247828.tif 000021
【図２０】
2007247828.tif 000022
【図２１】
2007247828.tif 000023
【図２２】
2007247828.tif 000024
【図２３】
2007247828.tif 000025
【図２４】
2007247828.tif 000026
【図２５】
2007247828.tif 000027