(57)【要約】【課題】  比較的少ないアンテナ数でかつ比較的簡単なアンテナパターン３１でもって、電子タグの向きには実質的に無関係に、上記電子タグとの交信が可能であるリーダ用アンテナ１５を提供する。【解決手段】  第１および第２のアンテナＡ、Ｂがそれぞれ備えていて第１の方向ｘにほぼ沿って順次配置されている複数個のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａ〜３１ｃのそれぞれは、大よそ長方形状に構成されている。これら複数個のアンテナパターン３１ａ〜３１ｃのそれぞれは、短いクロスパターン部６０ａ、６０ｂなどの捻れ連結用パターン部によって、隣接する別のアンテナパターン３１ａ〜３１ｃに連結されている。第２のアンテナＢのアンテナパターン３１ａ〜３１ｃは、第１のアンテナＡのアンテナパターン３１ａ〜３１ｃに対して、第１の方向にずれている。【選択図】図１０Ｃ
2007336436.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに絶縁されかつ互いに重ね合わせられた状態でアンテナ形成対象部材にそれぞれ形成されている第１および第２のアンテナを備えているリーダ用アンテナにおいて、
上記第１および第２のアンテナのそれぞれは、第１の方向にほぼ沿って順次配置されている複数個のほぼループ形状のアンテナパターンを備え、
上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれは、上記アンテナ形成対象部材の上記第１の方向とは直交する第２の方向における第１の側に設けられた第１のパターン部分と、上記アンテナ形成対象部材の上記第１の方向における第１の側に設けられた第２のパターン部分と、上記アンテナ形成対象部材の上記第２の方向における上記第１の側とは反対側の第２の側に設けられた第３のパターン部分と、上記アンテナ形成対象部材の上記第１の方向における上記第１の側とは反対側の第２の側に設けられた第４のパターン部分とから大よそ長方形状に構成され、
上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれは、捻れ連結用パターン部によって、これと隣接する別の上記ほぼループ形状のアンテナパターンに連結され、
上記第１のアンテナの上記第２のパターン部分または上記第４のパターン部分は、上記第２のアンテナのこれと対応する第２のパターン部分と、これと対応する第４のパターン部分との間に配置されていることを特徴とするリーダ用アンテナ。
【請求項２】
上記捻れ連結用パターン部は、捻れ交差部および捻れ重複部の中から選ばれた１種類または複数種類であることを特徴とする請求項１に記載のリーダ用アンテナ。
【請求項３】
上記捻れ連結用パターン部は、短いクロスパターン部、短い重複部位および長いクロスパターン部の中から選ばれた１種類または複数種類であることを特徴とする請求項１または２に記載のリーダ用アンテナ。
【請求項４】
上記捻れ連結用パターン部は、短いクロスパターン部から成り、
上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれは、上記第２の方向における中間部分において、上記短いクロスパターン部によってこれと隣接する別の上記ほぼループ形状のアンテナパターンに連結されていることを特徴とする請求項１、２または３に記載のリーダ用アンテナ。
【請求項５】
上記捻れ連結用パターン部は、大よそ上記第１の方向に沿って延在する上記第１および第３のパターン部分のうちのいずれか一方をこれと隣接する別の上記ほぼループ形状のアンテナパターンまでさらに延在させることによって構成された短い重複部位から成り、
上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれは、上記短い重複部位によって上記隣接する別のほぼループ形状のアンテナパターンに連結されていることを特徴とする請求項１、２または３に記載のリーダ用アンテナ。
【請求項６】
上記捻れ連結用パターン部は、上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれの大よそ上記第２の方向に沿って延在する上記第２および第４のパターン部分のうちの一方と、これと隣接する別の上記ほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれの大よそ上記第２の方向に沿って延在する上記第２および第４のパターン部分のうちの他方とから構成された長いクロスパターン部から成り、
上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれは、上記長いクロスパターン部によってこれと隣接する別の上記ほぼループ形状のアンテナパターンと連結されていることを特徴とする請求項１、２または３に記載のリーダ用アンテナ。
【請求項７】
上記第２のアンテナが、上記第１のパターン部分１本当りの平均的な長さの０．１５〜０．３５の範囲だけ、上記第１のアンテナに対して上記第１の方向にずれていることを特徴とする請求項１〜６のうちのいずれか１つに記載のリーダ用アンテナ。
【請求項８】
上記第１および第２のアンテナのうちのいずれか一方のアンテナのみに給電するように構成されていることを特徴とする請求項１〜７のうちのいずれか１つに記載のリーダ用アンテナ。
【請求項９】
上記第１および第２のアンテナに交互に給電するように構成されていることを特徴とする請求項１〜７のうちのいずれか１つに記載のリーダ用アンテナ。
【請求項１０】
上記リーダ用アンテナがリーダライタ用アンテナとして構成されていることを特徴とする請求項１〜９のうちのいずれか１つに記載のリーダ用アンテナ。
【請求項１１】
上記アンテナ形成対象部材が、物品載置棚の棚板または物品載置台の台板であり、
上記棚板または上記台板の主要構成要素が、透明な非導電体であり、
上記第１および第２のアンテナの少なくともアンテナパターンのそれぞれが、断面径０．５ｍｍ以下のワイヤ導線から構成されていることを特徴とする請求項１〜１０のうちのいずれか１つに記載のリーダ用アンテナ。
【請求項１２】
上記第１および第２のアンテナが、これらの間に絶縁層を介在させて、互いに積層された一対のガラス板の間に設けられていることを特徴とする請求項１〜１１のうちのいずれか１つに記載のリーダ用アンテナ。
【請求項１３】
上記第１のアンテナの端子部と上記第２のアンテナの端子部とのそれぞれが、上記アンテナ形成対象部材の長さ方向における一方および他方の縁部と、幅方向における背面側の縁部との中から選ばれたいずれか１つの縁部に設けられていることを特徴とする請求項１〜１２のうちのいずれか１つに記載のリーダ用アンテナ。
【請求項１４】
請求項１〜１３のうちのいずれか１つに記載のリーダ用アンテナが形成されている棚板を上記アンテナ形成対象部材として備えていることを特徴とするアンテナ付き物品載置棚。
【請求項１５】
請求項１〜１３のうちのいずれか１つに記載のリーダ用アンテナが形成されている台板を上記アンテナ形成対象部材として備えていることを特徴とするアンテナ付き物品載置台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、互いに絶縁されかつ互いに重ね合わせられた状態で物品載置棚の棚板、物品載置台の台板などのアンテナ形成対象部材にそれぞれ設けられている第１および第２のアンテナを備えているリーダ用アンテナに関するものである。また、本発明は、このようなリーダ用アンテナが設けられている棚板および台板を備えているアンテナ付き物品載置棚およびアンテナ付き物品載置台にも関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、書類、ＣＤ、ＤＶＤなどの光ディスク類、その他の光記録媒体、ビデオテープ、オーディオテープなどの磁気テープ類、その他の磁気記録媒体などのほぼ直方体形状の物品、瓶などのほぼ円筒形状の容器類、不定形状の衣料などの各種の商品または各種の所蔵品のような各種の物品が、陳列棚、商品棚、書棚、書類管理棚などの物品載置棚や、図書館の受付カウンタ台などのカウンタ台、テーブル、机などの物品載置台に、陳列、収納、管理などのために載置される。そして、上述のような各種の物品に電子タグを取り付けるとともに、このような電子タグと交信するリーダライタ用アンテナを備えるＲＦＩＤ（Radio Frequency Identification）システムを用いて、上述のような各種の物品を管理することが期待されている。このような電子タグは、無線タグまたはＩＣタグとも呼ばれていて、情報が記録されるメモリが組み込まれているＩＣチップと、小型アンテナとをそれぞれ含む通信回路から成っている。上述のように電子タグと交信するリーダライタ用アンテナは、物品を載置する棚板面や、物品の脱落を防止することを主目的として物品載置棚の背面側に配される背板面に沿って配設される場合が多く、特許文献１に例示されているように、通常はループアンテナとして構成される。
【特許文献１】特開２００４−１４０５１３号公報
【０００３】
一方、棚板上に載置される電子タグ付き物品は一般的に不定形状であり、また、電子タグは、物品自体に貼り付けられたり、物品に吊り下げられたりすることが多いから、電子タグの位置や向きは一定ではない。なお、書籍、書類綴じ込みファイル、光または磁気記録媒体などの書籍類などのように形状が比較的一定な物品の場合には、電子タグを物品から見て一定の位置に貼り付けることは、比較的容易である。しかし、このような物品でも、定まった位置や定まった向きで棚板上に載置されるとは限らない。さらに、棚板は、通常、かなり多数の物品を載置できる面積を有している。したがって、リーダライタ用アンテナが、このような棚板上の全体にわたって、棚板面からの距離や棚板面に対する向きが一定とは限らない電子タグと確実に交信するためには、リーダライタ用アンテナの構成を工夫する必要がある。例えば１個のリーダライタ用アンテナで物品側の電子タグと交信させようとすると、リーダライタ用アンテナをどのような形状にしても、このリーダライタ用アンテナの敷設面に対して垂直な位置関係にある電子タグに対しては特に、通信不能領域が生じやすい。
【０００４】
そこで、リーダライタ用アンテナを複数個用いることが考えられる。しかし、１個のリーダライタで複数個のリーダライタ用アンテナを駆動する場合には、リーダライタ用アンテナ１個当りに流れる電流の値が小さくなるから、リーダライタ用アンテナが電子タグと交信するのに必要な磁界が得られなくなることがある。そして、このような欠点を是正するためにリーダライタ用アンテナを駆動するためのリーダライタの出力を大きくすると、大きな駆動電力が必要になる。
【０００５】
上述のような問題点を解決するためのアンテナシステムとして、従来、つぎのようなものが案出されている。例えば、特許文献２には、複数個の単純ループアンテナをリーダライタ用アンテナとして物品載置棚の背板面（または棚板面）に沿って設け、この際、これら複数個のループアンテナを共通の背板面（または棚板面）上に半ピッチずつずらして配置するとともに、これら複数個のループアンテナを順次切り換えて動作させるようにしたリーダライタ用アンテナシステムが開示されている。また、特許文献３には、それらの一部に鋸形状の屈曲部を設けた複数個のループアンテナをリーダライタ用アンテナとして共通の棚板面上に互いに完全に重ならないようにずらして配置するとともに、これら複数個のループアンテナに対して時間的に重複しないように給電する給電制御手段を備えたリーダライタ用アンテナシステムが開示されている。
【特許文献２】特開２００３−７２９１９号公報
【特許文献３】特開２００３−１６８９１４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、上記特許文献２および３にそれぞれ開示されている従来のリーダライタ用アンテナシステムには、つぎの（Ａ）項〜（Ｃ）項に記載のような問題点があった。これらの問題点が生じる理由は、これらの（Ａ）項〜（Ｃ）項のそれぞれの記載のつぎに順次記載する（ａ）項〜（ｃ）項に記載のとおりである。
（Ａ）或る程度の面積を有する横長の棚板に複数個のループアンテナを配置するときには、これら複数個のループアンテナを互いにずらして配置した場合でも、多数個のループアンテナと多数個のアンテナ切替手段とが必要である。
（ａ）一般的に用いられる横長のほぼ長方形状の棚板にほぼ四角形状（ほぼ円形状、ほぼ直線形状などであっても良い。）のループアンテナを設ける場合には、通信不能領域をなくすために、少なくとも３個のループアンテナで構成されたアンテナ群または少なくとも２個のループアンテナで構成されたアンテナ群を複数個（換言すれば、４個以上のループアンテナ）を設ける必要がある。また、これら複数個のループアンテナを切り替えるために、その個数だけのアンテナ切替手段が必要である。
（Ｂ）共通の棚板面にループアンテナを３個以上配置する場合には、アンテナ切替手段の設置位置がリーダライタ用アンテナシステムの性能に影響を与えるために、アンテナ切替手段の位置に制約が生じる。
（ｂ）アンテナ切替手段と、共通の棚板面上に配置される複数個のループアンテナのそれぞれとを接続する接続線の長さが、これら複数個のループアンテナごとに異なると、これら複数個のループアンテナごとに通信性能が変わるから、共通の棚板面上に配置される複数個のループアンテナの間で通信性能に差が生じる。特に、横長のほぼ長方形状の棚板面上に多数個のループアンテナを設ける場合には、棚板の左側端部付近のループアンテナと右側端部付近のループアンテナとで上記接続線の長さが極端に異なることなく、上記接続線の長さが互いにほぼ同一になるようにするためには、物品載置棚の背面側に配される背板の間口方向における中間位置に切替手段を設ける必要がある。
（Ｃ）それぞれのループアンテナが電子タグと交差するように鋸形状の凹凸形状をそれぞれ有する２個のループアンテナを一部が互いに重なるように配置しても、アンテナパターン形状およびそれらの重ね合わせ形態によっては、電子タグに対するリーダライタ用アンテナの通信不能領域が存在する。このような問題点は、これら２個のループアンテナに対して時間的に重複しないように給電する給電切替システムを備えている場合でも、解決しない。
（ｃ）通信不能領域は、電子タグのアンテナを通過する磁界が弱まる領域で発生する。磁界が弱まる領域としては、磁界の向きに対して電子タグが平行に位置する場合や、電子タグの両側から逆向きの等しい大きさまたはほぼ等しい大きさの磁界がはたらく場合が、挙げられる。
【特許文献２】特開２００３−７２９１９号公報
【特許文献３】特開２００３−１６８９１４号公報
【０００７】
本発明は、上述のような問題点を解決するために発明されたものであって、物品に設けられる電子タグの向きには実質的に無関係に、電子タグとの間の交信が可能であるリーダ用アンテナと、このようなリーダ用アンテナが設けられている棚板および台板を備えているアンテナ付き物品載置棚およびアンテナ付き物品載置台を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、互いに絶縁されかつ互いに重ね合わせられた状態でアンテナ形成対象部材にそれぞれ形成されている第１および第２のアンテナを備えているリーダ用アンテナに係るものである。そして、上記第１および第２のアンテナのそれぞれは、第１の方向（例えば、棚板、台板などの間口方向である長さ方向）にほぼ沿って順次配置されている複数個のほぼループ形状のアンテナパターンを備え、上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれは、上記アンテナ形成対象部材の上記第１の方向とは直交する第２の方向（例えば、棚板、台板などの奥行き方向である幅方向）における第１の側に設けられた第１のパターン部分と、上記アンテナ形成対象部材の上記第１の方向における第１の側に設けられた第２のパターン部分と、上記アンテナ形成対象部材の上記第２の方向における上記第１の側とは反対側の第２の側に設けられた第３のパターン部分と、上記アンテナ形成対象部材の上記第１の方向における上記第１の側とは反対側の第２の側に設けられた第４のパターン部分とから大よそ長方形状に構成されている。また、上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれは、捻れ連結用パターン部によって、これと隣接する別の上記ほぼループ形状のアンテナパターンに連結されている。さらに、上記第１のアンテナの上記第２のパターン部分または上記第４のパターン部分は、上記第２のアンテナのこれと対応する第２のパターン部分と、これと対応する第４のパターン部分との間に配置されている。
【０００９】
なお、本発明においては、上記アンテナ形成対象部材の上記第１の方向における長さが、上記アンテナ形成対象部材の上記第２の方向における長さよりも大きいか、あるいは、実質的に同一であるのが好ましい。また、本発明においては、上記第２のアンテナの上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンから成る全体のアンテナパターンが、上記第１のアンテナの上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンから成る全体のアンテナパターンと実質的に同一または類似のアンテナパターン形状を有しているのが好ましい。さらに、本発明においては、上記第１および第２のアンテナの上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれが、互いに実質的に同一および／または類似のアンテナパターン形状を有しているのが好ましい。さらに、本文において、「大よそ・・・・・・延在する」とは、１５％以内、好ましくは１０％以内、さらに好ましくは５％以内の傾斜角度を有して延在していてもよいことを意味している。また、本文において、「大よそ」とは、好ましくは、「ほぼ」を意味している。
【００１０】
本発明においては、上記捻れ連結用パターン部は、捻れ交差部および捻れ重複部の中から選ばれた１種類または複数種類であることができる。また、本発明においては、上記捻れ連結用パターン部は、短いクロスパターン部、短い重複部位および長いクロスパターン部の中から選ばれた１種類または複数種類であることができる。また、本発明においては、上記捻れ連結用パターン部は、短いクロスパターン部から成り、上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれは、上記第２の方向における中間部分において、上記短いクロスパターン部によってこれと隣接する別の上記ほぼループ形状のアンテナパターンに連結されていてよい。また、本発明においては、上記捻れ連結用パターン部は、大よそ上記第１の方向に沿って延在する上記第１および第３のパターン部分のうちのいずれか一方をこれと隣接する別の上記ほぼループ形状のアンテナパターンまでさらに延在させることによって構成された短い重複部位から成り、上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれは、上記短い重複部位によって上記隣接する別のほぼループ形状のアンテナパターンに連結されていてよい。さらに、本発明においては、上記捻れ連結用パターン部は、上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれの大よそ上記第２の方向に沿って延在する上記第２および第４のパターン部分のうちの一方と、これと隣接する別の上記ほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれの大よそ上記第２の方向に沿って延在する上記第２および第４のパターン部分のうちの他方とから構成された長いクロスパターン部から成り、上記複数個のほぼループ形状のアンテナパターンのそれぞれは、上記長いクロスパターン部によってこれと隣接する別の上記ほぼループ形状のアンテナパターンと連結されていてよい。
【００１１】
また、本発明においては、上記第２のアンテナが、上記第１のパターン部分１本当りの平均的な長さの０．１５〜０．３５（さらに好ましくは、０．２〜０．３）の範囲だけ、上記第１のアンテナに対して上記第１の方向にずれているのが好ましい。この場合、上記第２のアンテナが、上記第１のパターン部分の１本当りの平均的な長さの０．０８〜０．７５（好ましくは、０．１〜０．７、さらに好ましくは、０．１５〜０．６）の範囲だけ、上記第１のアンテナに対して上記第２の方向にずれていてもよい。
【００１２】
また、本発明においては、上記第１および第２のアンテナのうちのいずれか一方のアンテナのみに給電するように構成されることができる。また、本発明の別の実施態様においては、上記第１および第２のアンテナに交互に給電するように構成されることもできる。さらに、本発明においては、上記リーダ用アンテナがリーダライタ用アンテナとして構成されているのが好ましい。
【００１３】
また、本発明においては、上記アンテナ形成対象部材が、物品載置棚の棚板または物品載置台の台板であり、上記棚板または上記台板の主要構成要素が、透明な非導電体であることができる。また、本発明においては、上記第１および第２のアンテナの少なくともアンテナパターン（好ましくは、アンテナパターンおよび一対の端子部）のそれぞれが、断面径０．５ｍｍ以下のワイヤ導線から構成されることができる。また、本発明においては、上記第１および第２のアンテナが、これらの間に絶縁層を介在させて、互いに積層された一対のガラス板の間に設けられていることができる。さらに、本発明においては、上記第１のアンテナの端子部と上記第２のアンテナの端子部とのそれぞれが、上記アンテナ形成対象部材（例えば、棚板または台板）の長さ方向（例えば、間口方向）における一方および他方の縁部と、幅方向（例えば、奥行き方向）における背面側の縁部との中から選ばれたいずれか１つの縁部に設けられていてよい。
【００１４】
また、本発明は、本発明による上述のようなリーダ用アンテナが形成されている棚板を上記アンテナ形成対象部材として備えているアンテナ付き物品載置棚にも係るものである。そして、本発明は、本発明による上述のようなリーダ用アンテナが形成されている台板を上記アンテナ形成対象部材として備えているアンテナ付き物品載置台にも係るものである。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１〜７に係る発明によれば、第１および第２のアンテナのそれぞれの大よそ第２の方向に沿って延在する通信不能領域を、比較的少ないアンテナ数（すなわち、２個）でかつ比較的簡単なアンテナパターン形状でもって、互いに補うことができる。このために、電子タグの向きには実質的に無関係に、上記電子タグとの良好な交信が可能であるリーダ用アンテナを提供することができる。
【００１６】
また、請求項７に係る発明によれば、第１または第２のアンテナのうちの一方のアンテナを流れるループ電流によって他方のアンテナの第１の方向に延在するアンテナ部分に発生する誘導電流が、この他方のアンテナにおいて、できるだけ一方向に流れるようにすることができる。
【００１７】
また、請求項８に係る発明によれば、第１および第２のアンテナのうちのいずれか一方のアンテナのみに給電するだけでもって、この一方のアンテナによる磁界によって他方のアンテナに誘導電流が発生する。このために、この誘導電流が上記一方のアンテナから発生する磁界を補うように磁界を発生するから、第１および第２のアンテナに交互に給電するためのアンテナ切替手段が不要であり、また、通信速度を短縮することができる。
【００１８】
また、請求項８に係る発明におけるように、第１および第２のアンテナのうちのいずれか一方のアンテナに給電したときに他方のアンテナに発生する誘導電流によって発生する磁界は、上記一方のアンテナによって発生する磁界よりも多少小さい。しかし、請求項９に係る発明によれば、第１および第２のアンテナに交互に給電することによって、両方のアンテナから発生する全体としての磁界強度を均一化することができるから、１個のアンテナ切替手段を設けるだけでもって、電子タグとリーダ用アンテナとの間での安定した通信状態を確保することができる。
【００１９】
また、請求項１０に係る発明によれば、共通のアンテナでもって電子タグへの書込みと電子タグからの読み出しとの両方を行うことができるから、リーダライタ全体の構成を簡単にすることができる。
【００２０】
また、請求項１１に係る発明によれば、複数段の棚板を備えている物品載置棚の上記棚板をアンテナ形成対象部材としたときでも、１個または複数個の棚板を通して別の棚板上の物品を見るのが容易であるから、この別の棚板上の物品の取扱いが容易であり、また、物品載置棚のための照明設備を省略したり小規模にしたりすることができる。
【００２１】
また、請求項１２に係る発明によれば、耐候性および耐薬品性がそれぞれ優れた一対のガラス板の間に第１および第２のアンテナが設けられているから、リーダ用アンテナを種々の環境で使用しても効果的に保護することができる。このために、リーダ用アンテナの耐候性および耐薬品性が改善されるから、リーダ用アンテナを薬品棚などに設けても損傷する恐れがない。
【００２２】
また、請求項１３に係る発明によれば、第１および第２のアンテナの給電用などの端子部を１箇所にまとめるのが容易であるから、アンテナ切替手段の設置位置についての制約を少なくすることができる。
【００２３】
さらに、請求項１４および１５に係る発明によれば、物品載置棚の棚板上および物品載置台の台板上に載置される物品に設けられている電子タグの向きには実質的に無関係に、上記電子タグとの交信が可能であるリーダ用アンテナを備えた物品載置棚および物品載置台を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
つぎに、本発明を物品載置棚にそれぞれ適用した第１および第２の実施例を、「１、第１の実施例」および「２、第２の実施例」に項分けして、図面を参照しつつ説明する。
【００２５】
１、第１の実施例
まず、本発明の第１の実施例を、「（１）物品載置棚の全体的構成」、「（２）リーダライタ用アンテナの基本的単位パターン形状」、「（３）リーダライタ用アンテナの具体的パターン形状」および「（４）リーダライタ用アンテナへの給電方法」に項分けして、図１〜図１０を参照しつつ説明する。
【００２６】
（１）物品載置棚の全体的構成
本発明の第１の実施例における物品載置棚１は、図１に示すように、向って左側の側板２、向って右側の側板３、背板４、天板５および底板６から構成されたほぼ箱蓋形状（換言すれば、ほぼ直方体形状）を有している。これら左右一対の側板２、３、背板４、天板５および底板６は、ガラス、合成樹脂、木などの適当な材料からそれぞれ構成されることができ、底板６は、最下段の棚板を兼用している。物品載置棚１は、ガラス、合成樹脂などからほぼ透明に構成されているのが好ましい前面板（図示せず）をさらに備えていてもよく、このような前面板は、例えば、左右一対の引き戸構造であってよい。なお、左右一対の側板２、３、背板４、天板５、底板６および前面板の１つまたは複数もしくは全部は金属であってもよく、その表面にリーダライタ用アンテナを形成する場合には、この表面を絶縁層で被覆してから形成すればよい。また、図示の実施例においては、左右一対の側板２、３は底板６から下方に多少突出するように構成され、これら左右一対の突出部によって、左右一対の支持脚７、８がそれぞれ形成されている。
【００２７】
図１に示す物品載置棚１は、図示の実施例においては、ガラス、合成樹脂、木などの非金属性の適当な材料（換言すれば、透明または不透明の非導電体）を主要構成要素としてそれぞれ構成されている最上段の棚板１１、２段目の棚板１２、３段目の棚板１３、４段目の棚板１４および最下段の上記棚板６をそれぞれ備えている５段構成のものである。これらの棚板６、１１〜１４は、左右一対の側縁部および／または背板側の側縁部を適当な支持手段（図示せず）によって、左右一対の側板２、３、背板４などに支持されることができる。
【００２８】
図１に示す物品載置棚１の各棚板６、１１〜１４には、それぞれの棚板面に対してほぼ平行になるように、図５〜図１０に示すリーダライタ用アンテナ１５が設置されている。そして、これらのリーダライタ用アンテナ１５の第１および第２のアンテナＡ、Ｂは、マッチング調整器（図示せず）を経由してから同軸ケーブル（図示せず）によってアンテナ切替器１６に接続されている。そして、このアンテナ切替器１６は、同軸ケーブル１７によってリーダライタ本体（図示せず）および制御用コンピュータ（図示せず）に接続されている。このリーダライタ本体は、リーダライタ用アンテナ１５と電気信号などの情報をやり取りするためのものでる。上記アンテナ切替器１６は、物品管理棚１に配置することができ、図示の実施例においては、天板５上に配置されている。上記リーダライタ本体も、必要に応じて、物品載置棚１に同様に配置されることができる。本発明においては、棚板６、１１〜１４は、スチール、アルミニウム合金などの金属性の適当な材料からそれぞれ構成することもできる。この場合には、棚板６、１１〜１４を構成する金属性材料による磁束の打ち消し現象が生じないように、この金属性材料とリーダライタ用アンテナ１５との間にフェライトシートなどの磁性材料シート（図示せず）を介在させるのが好ましい。
【００２９】
図１に示す物品載置棚１の各棚板６、１１〜１４上には、種々の形態の物品１８が混載されており、これらの物品１８には、シート形状であってよい電子タグ１９がそれぞれ設けられている。そして、この電子タグ１９は、物品１８が書籍類１８ａの場合には、背表紙、表表紙または裏表紙に貼り付けられていてよく、書籍類以外の箱、容器などの物品１８ｂの場合には、側面、上面、下面などに貼り付けられていてよい。これらいずれの場合でも、電子タグ１９は、各棚板６、１１〜１４の面に対して特定の位置や特定の向きである必要は特にない。このような電子タグ１９は、図２に示すように、この電子タグ１９の中心とその中心がほぼ一致している１回巻きまたは複数回巻きのほぼループ形状の小型アンテナ２１と、情報が記録されるメモリ（図示せず）が組み込まれかつほぼループ形状の小型アンテナ２１の中央開口に配されたＩＣチップ２２とを含む通信回路を備えていてよい。
【００３０】
図１および図５〜図１０に示す物品管理棚１の各棚板６、１１〜１４は、例えば、間口方向の長さＬ１（図５Ｃ参照）が約９００ｍｍで奥行き方向の長さＬ２（図５Ｃ参照）が約３５０ｍｍの横長のほぼ長方形状であってよい。各棚板６、１１〜１４には、図５Ｃに示すように、第１および第２のアンテナＡ、Ｂから成るリーダライタ用アンテナ１５が設置されている。図５Ａは、第２のアンテナＢを省略して第１のアンテナＡのみを投影して示す、例えば最上段の棚板１１の平面図である。図５Ｂは、第１のアンテナＡを省略して第２のアンテナＢのみを投影して示す、例えば最上段の棚板１１の平面図である。図５Ｃは、第１および第２のアンテナＡ、Ｂの両方を投影して示す、例えば最上段の棚板１１の平面図である。棚板１１以外の各棚板６、１２〜１４にも、図５〜図１０に示す棚板１１と実質的に同一形状のリーダライタ用アンテナ１５が設置されていてもよいし、第１および第２のアンテナＡ、Ｂのうちのいずれか一方または両方の形状が棚板１１の場合とは異なっているリーダライタ用アンテナ１５が設置されていてもよい。なお、図５Ｃおよびこれに類似する総ての図面（後述の第２の実施例の場合を含む。）において、図示の都合上、第１のアンテナＡを実線で示し、第２のアンテナＢを破線で示している。また、第１および第２のアンテナＡ、Ｂのアンテナパターン３１の各パターン部分の幅も、図示の都合上、実際よりは太く示している。さらに、第１および第２のアンテナＡ、Ｂのアンテナパターン３１の各パターン部分の実際の幅は、実質的に互いに同一であってよいが、図示の都合上、第２のアンテナＢのアンテナパターン３１の各パターン部分の幅を第１のアンテナＡのアンテナパターン３１の各パターン部分の幅よりも太く示している。
【００３１】
リーダライタ用アンテナ１５の第１および第２のアンテナＡ、Ｂ（具体的には、図５〜図１０に示すほぼループ形状のアンテナパターン３１と一対の端子部３２ａ、３２ｂとの両方）は、図３に示すように、ガラス、合成樹脂、木などの非金属性の適当な材料からそれぞれ成る上下２枚の板２３、２４に導電線塗料（例えば、銀ペースト）を例えば約２０ｍｍの幅でそれぞれ印刷および焼成したものであってよい。また、第１および第２のアンテナＡ、Ｂは、断面形状がほぼ円形で断面径が０．１ｍｍの銅線から構成されたものであってもよい。この場合、上記銅線は、所定のパターン形状に屈曲成形されてから板２３、２４に適当な接着剤により部分的または全体的に接着されることにより取付け配置されればよい。さらに、第１および第２のアンテナＡ、Ｂのうちの一対の端子部３２ａ、３２ｂは、上述のように、導電性塗料を印刷および焼成することによって構成した導電パターンから構成されるとともに、ほぼループ形状のアンテナパターン３１は、上述のように、銅線から構成されていてもよい。この場合、アンテナパターン３１の両端部は、適当な導電性接着剤による接着、半田付けなどにより一対の端子部３２ａ、３２ｂに電気的に接続されればよい。ついで、これらの板２３、２４がＰＶＢ樹脂などの非導電性フィルムから成る中間膜２５を用いて貼り合せられることによって、第１および第２のアンテナＡ、Ｂは上下２枚の板２３、２４の間に挟み込まれる。これらの板２３、２４は、例えば、厚さ約５ｍｍのガラス板であってよく、中間膜２５の厚みＬ３は、例えば約３００μｍであってよい。第１および第２のアンテナＡ、Ｂを構成する材料も、必ずしも導電性塗料である必要はなく、導電性フィルム、導電性金属箔、上述のような銅線などの金属線、その他のワイヤ導線などであってもよい。
【００３２】
このように構成されたリーダライタ用アンテナ１５の第１および第２のアンテナＡ、Ｂは、図３に示すように、互いに電気的に絶縁されかつ棚板６、１１〜１４の表面に対してそれぞれほぼ平行な状態（換言すれば、アンテナＡ、Ｂ同士が互いにほぼ平行な状態）でもって２枚のガラス板２３、２４の間に挟み込まれている。したがって、これら第１および第２のアンテナＡ、Ｂが棚板６、１１〜１４上に配置される物品１８との接触によって擦傷するのが防止される。また、棚板６、１１〜１４の上下面を構成しているガラス板は耐水性、耐候性、耐薬品性などに優れているから、図１に示す物品管理棚１は種々の用途に用いられることができる。そして、棚板６、１１〜１４の主要構成要素が透明なガラス材料である場合には、リーダライタ用アンテナ１５も、交差部や重複部が絶縁された上述のような細いワイヤ導線によって構成することもできる。
【００３３】
本発明においては、互いにほぼ平行である２個のアンテナＡ、Ｂの厚さ方向における相互の間隔Ｌ３（図３参照）は、実用性の観点から見て一般的に、０．１〜７０ｍｍの範囲であるのが好ましい。ただし、この間隔Ｌ３が０．１ｍｍよりも小さくても、２個のアンテナＡ、Ｂの間の電気的絶縁が可能であればよい。また、この間隔Ｌ３が７０ｍｍよりも大きければ、２個のアンテナＡ、Ｂのいずれもが、棚板６、１１〜１４上に載置した物品１８に設けた電子タグ１９と良好に交信しにくくなる恐れが生じる。
【００３４】
リーダライタ用アンテナ１５の第１および第２のアンテナＡ、Ｂは、図示の実施例においては、図３に示すように各棚板６、１１〜１４の内部に埋設されている。しかし、これら第１および第２のアンテナＡ、Ｂのうちの少なくとも一方のアンテナが各棚板６、１１〜１４の上面に同様にして形成されていてもよい。また、各棚板６、１１〜１４の上下をひっくり返して使用することなどによって、上記少なくとも一方のアンテナを各棚板６、１１〜１４の下面に形成することもできる。さらに、第１および第２のアンテナＡ、Ｂのうちの一方を各棚板６、１１〜１４の上面に形成するとともに、他方を各棚板６、１１〜１４の下面に形成することもできる。これらいずれの場合においても、各棚板６、１１〜１４の主要構成要素である板２３、２４が第１および第２のアンテナＡ、Ｂの間に介在するときには、中間膜２５を省略することができる。また、これらのアンテナＡ、Ｂが各棚板６、１１〜１４の上面および／または下面に形成されるときには、各棚板６、１１〜１４上に配置される物品１８に接触する機会を減らすために、上記少なくとも一方のアンテナを含む各棚板６、１１〜１４の上面および／または下面を適当な絶縁材料から成る被覆膜でもって被覆することができる。
【００３５】
（２）リーダライタ用アンテナの基本的単位パターン形状
物品１８に設けられている電子タグ１９と無線通信により交信するためのリーダ用アンテナ１５は、図５Ｃに示すように、第１のアンテナＡと第２のアンテナＢとから成っている。これら第１および第２のアンテナＡ、Ｂは、いずれも、図５Ａおよび図５Ｂに示すように、アンテナパターン３１と、このアンテナパターン３１の両端部にそれぞれ連設されて互いに近接している一対の端子部３２ａ、３２ｂとから成っている。これら一対の端子部３２ａ、３２ｂの間には、隙間３３が設けられているので、アンテナパターン３１の両端部の間にも、同様に隙間３３が存在している。これら一対の端子部３２ａ、３２ｂは、前記ツイストケーブル（図示せず）によって前記マッチング調整器（図示せず）に接続されていてよい。
【００３６】
図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５を構成している第１および第２のアンテナＡ、Ｂの基本的な単位パターン形状Ｃが、図４Ａに示されている。この基本的単位パターン形状Ｃは、図５Ａおよび図５Ｃのパターン形状が図示を明瞭にするために部分的に省略されたものであることを除いて、図５Ａおよび図５Ｃに示す第１のアンテナＡのパターン形状と実質的に同一である。この基本的単位パターン形状Ｃのアンテナパターン３１は、図４Ａに示すように、第１のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａと、第２のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂと、第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｃと、第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｄとをそれぞれ有している。そして、これら第１〜第４のアンテナパターン３１ａ〜３１ｄのそれぞれは、ほぼ長方形状に構成されていて、棚板１１の間口方向ｘに沿って左側から右側へと順次配置されている。したがって、基本的な単位パターン形状Ｃも、全体として、ほぼ長方形状に構成されている。
【００３７】
一番左側のアンテナパターン３１ａは、図４Ａに示すように、そのすぐ右側のアンテナパターン３１ｂとは、奥行き方向ｙの中間部分において短いクロスパターン部６１ａによって接続されている。そして、一番右側のアンテナパターン３１ｄは、そのすぐ左側のアンテナパターン３１ｃとは、奥行き方向ｙの中間部分において短いクロスパターン部６１ｃによって接続されている。また、一番左側のアンテナパターン３１ａと一番右側のアンテナパターン３１ｄとの間に存在するアンテナパターン３１ｂ、３１ｃは、そのすぐ左側のアンテナパターン３１ａ、３１ｂとは、奥行き方向ｙの中間部分において短いクロスパターン部６１ａ、６１ｂによってそれぞれ接続されるとともに、そのすぐ右側のアンテナパターン３１ｃ、３１ｄとは、奥行き方向ｙの中間部分において短いクロスパターン部６１ｂ、６１ｃによってそれぞれ接続されている。なお、クロスパターン部６１ａ〜６１ｃは、当然のことながら、交差部位６０ａ〜６０ｃをそれぞれ有している。また、第４のアンテナパターン３１ｄの端子側の両端部には、一対の端子部３２ａ、３２ｂがそれぞれ連設されている。なお、本文において、上記「交差」および後記「重複」とは、電気的には接続交差および接続重複していないが、棚板１１などのアンテナ形成対象部材を上面から見た投影図において（換言すれば、平面的に見て）交差および重複していることをそれぞれ意味している。したがって、図４Ａに示すアンテナパターン３１は、全体として、複数個の交差部位６０ａ〜６０ｃを有するほぼループ形状のアンテナパターンであると言うことができる。
【００３８】
上述のように構成された基本的単位パターン形状Ｃのアンテナパターン３１は、図４Ａに示すように、つぎの（ア）項〜（カ）項に記載のパターン部分から成っている。
（ア）棚板１１の後縁部３４に近接しかつこの後縁部３４にほぼ平行な状態でもって相互の間に間欠部分４２ａが生じるように間欠的に延在している、第１〜第４のアンテナパターン３１ａ〜３１ｄのための複数本の第１のパターン部分（換言すれば、ベースライン部）４３ａ、
（イ）棚板１１の向って左側の縁部３６に近接しかつこの左側縁部３６にほぼ平行な状態（換言すれば、棚板１１の奥行き方向ｙにほぼ平行な状態であって、図示の実施例においては、ほぼ直線的）でもって延在している第２のパターン部分３７、
（ウ）棚板１１の前縁部３８に近接しかつこの前縁部３８にほぼ平行な状態でもって相互の間に間欠部分４２ｂが生じるように間欠的に延在している、第１〜第４のアンテナパターン３１ａ〜３１ｄのための複数本の第３のパターン部分（換言すれば、ベースライン部）４３ｂ、
（エ）これらのベースライン部４３ａ、４３ｂの端部からクロスパターン部６０ａ〜６０ｃ（換言すれば、棚板中心線４５附近）まで奥行き方向ｙにほぼ沿ってそれぞれ立上っている第１および第２の立上り部４６、４７、
（オ）１個または複数個（好ましくは複数個）の連結用パターン部としての短いクロスパターン部６０ａ〜６０ｃ、および
（カ）棚板１１の向って右側の縁部４０に近接しかつこの左側縁部３６にほぼ平行な状態（換言すれば、棚板１１の奥行き方向ｙにほぼ平行な状態であって、図示の実施例においては、ほぼ直線的）でもって延在している第４のパターン部分４１。
【００３９】
上記複数本のベースライン部４３ａによって、アンテナパターン３１の第１のパターン部分３５が構成されている。また、複数本のベースライン部４３ｂによって、アンテナパターン３１の第３のパターン部分３９が構成されている。また、基本的単位パターン形状Ｃのアンテナパターン３１は、図４Ａに示すように、複数本のベースライン部４３ａの間（換言すれば、間欠部分４２ａ）に存在している１個または複数個（好ましくは、複数個）の屈曲部４４ａと、複数本のベースライン部４３ｂの間（換言すれば、間欠部分４２Ｂ）に存在している１個または複数個（好ましくは、複数個）の屈曲部４４ｂとを備えている。なお、屈曲部４４ａは、棚板１１の後縁部３４側から前縁部３８側に向って細長く突出するようにほぼ長方形状に屈曲していて、第１および第２の立上り部４６、４７と、クロスパターン部６１ａ〜６１ｃの後縁部３４側の一半部分（すなわち、交差部位６０ａ〜６０ｃを頂点とするほぼ山形状またはほぼへ字形状の部分）とから成っている。また、屈曲部４４ｂは、棚板１１の前縁部３８側から後縁部３４側に向って細長く突出するようにほぼ長方形状に屈曲していて、第１および第２の立上り部４６、４７と、クロスパターン部６１ａ〜６１ｃの前縁部３８側の他半部分（すなわち、交差部位６０ａ〜６０ｃを頂点とするほぼ山形状またはほぼへ字形状の部分）とから成っている。
【００４０】
図４Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃにおいては、クロスパターン部６１ａ〜６１ｃの交差部位６０ａ〜６０ｃは、ほぼ棚板中心線４５上に存在している。また、複数本のベースライン部４３ａと棚板中心線４５との奥行き方向ｙにおける間隔は、複数本のベースライン部４３ｂと棚板中心線４５との奥行き方向ｙにおける間隔と実質的に同一である。したがって、棚板中心線４５は、基本的単位パターン形状Ｃの間口方向ｘに延在する仮想の中心線を兼用している。なお、ほぼループ形状のアンテナパターン３１ａ、３１ｂ、３１ｃの後縁部３４側の第１の立上り部４６と、前縁部３８側の第１の立上り部４６とによって、これらのアンテナパターン３１ａ、３１ｂ、３１ｃの第４のパターン部分４１ａ、４１ｂ、４１ｃがそれぞれ構成されている。また、ほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂ、３１ｃ、３１ｄの後縁部３４側の第２の立上り部４７と、前縁部３８側の第２の立上り部４７とによって、これらのアンテナパターン３１ｂ、３１ｃ、３１ｄの第２のパターン部分３７ｂ、３７ｃ、３７ｄがそれぞれ構成されている。そして、これら第４および第２のパターン部分４１ａ〜４１ｃ、３７ｂ〜３７ｄは、短いクロスパターン部６０ａ、６０ｂ、６０ｃにおいて途切れていて、途切れ部５９を有している。したがって、第１の立上り部４６は、アンテナパターン３１ａ〜３１ｃの第４のパターン部分４１ａ〜４１ｃの構成要素になっている。また、第２の立上り部４７は、アンテナパターン３１ｂ〜３１ｄの第２のパターン部分３７ｂ〜３７ｄの構成要素になっている。そして、アンテナパターン３１の第２のパターン部分３７は、ほぼループ形状のアンテナパターン３１ａの第２のパターン部分を兼用している。また、アンテナパターン３１の第４のパターン部分４１は、ほぼループ形状のアンテナパターン３１ｄの第４のパターン部分を兼用している。
【００４１】
図４Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃのアンテナパターン３１は、観点を変えると、このアンテナパターン３１を形成するための、交差および重複をいずれも有していない大きなループ状アンテナパターン（図示せず）を、適当な１箇所または複数箇所で捻ることによって、１個または複数個の捻れ交差部（すなわち、短いクロスパターン部であって、換言すれば、捻れ連結部）６０ａ〜６０ｃを上記大きなループ状アンテナパターンに形成したものであると言うことができる。この場合、具体的には、第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｃは、一方のベースライン部（すなわち、第１のパターン部分）４３ａと他方のベースライン部（すなわち、第３のパターン部分）４３ｂとが互いに入れ替わるように、第２および第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂ、３１ｄに対してそれぞれ半捻り（すなわち、１８０°捻り）されたものであると言うことができる。また、第１のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａは、一方のベースライン部（すなわち、第１のパターン部分）４３ａと他方のベースライン部（すなわち、第３のパターン部分）４３ｂとが互いに入れ替わるように、間口方向ｘにおける右側縁部４０側の部分を第２のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂに対してそれぞれ半捻りされたものであると言うことができる。なお、上記入れ替わりは、１．５回捻り、２．５回捻りなどによっても達成することができる。そして、本文において、「捻れ連結用パターン部」または「捻れ連結部」は、上述のような捻りによる入れ替わりによって生じる連結用パターン部６０ａ〜６０ｃまたは連結部を意味している。したがって、上記短いクロスパターン部６０ａ〜６０ｃは、捻れ連結用パターン部および捻れ連結部をそれぞれ構成している。
【００４２】
図４Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃの１つの特徴は、この基本的単位パターン形状Ｃにループ電流を流したときのアンテナパターン３１の各長手状パターン部分に流れる電流の向きである。例えば、この基本的単位パターン形状Ｃに、図７Ｂの実線の矢印で示すように、一対の端子部３２ａ、３２ｂのうちの端子部３２ａから端子部３２ｂに向ってループ電流を流したとき、アンテナパターン３１の各長手状パターン部分には、図７Ｂの実線の矢印を参照すれば明らかなように、つぎの（ａ）項および（ｂ）項に記載の向きの電流が流れる。
（ａ）間口方向ｘにほぼ延在する長手状パターン部分（すなわち、４本のベースライン部４３ａおよび４本のベースライン部４４ｂ）には、交互に反対方向に電流が流れること（換言すれば、第１および第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａ、３１ｃのベースライン部４３ａならびに第２および第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂ、３１ｄのベースライン部４３ｂには、右側縁部４０側から左側縁部３６側に向って電流が流れ、第２および第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂ、３１ｄのベースライン部４３ａならびに第１および第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａ、３１ｃのベースライン部４３ｂには、左側縁部３６側から右側縁部４０側に向って電流が流れること）、および
（ｂ）奥行き方向ｙにほぼ延在する長手状パターン部分（すなわち、第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに３個の屈曲部４４ａおよび３個の屈曲部４４ｂの第１および第２の立上り部４６、４７）にも、交互に反対方向に電流が流れること（換言すれば、第２および第４のパターン部３７、４１ならびに第２のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂと第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｃとの間の屈曲部４４ａ、４４ｂの第１および第２の立上り部４６、４７には、後縁部３４側から前縁部３８側に向って電流が流れ、第１のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａと第２のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂとの間および第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｃと第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｄとの間の屈曲部４４ａ、４４ｂの第１および第２の立上り部４６、４７には、前縁部３８側から後縁側３４側に電流が流れること）。
【００４３】
図４Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃの別の１つの特徴は、棚板１１の面に平行な間口方向ｘの磁界成分が、間口方向ｘに沿ってその位置に応じてほぼ周期的に変化して、図４Ｂにおいて斜線を施した領域４９で弱くなる傾向があることである。これは、奥行き方向ｙに延在するアンテナ部分（すなわち、第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに第１および第２の立上り部４６、４７）によって生じる間口方向ｘの磁界成分が、これらの互いに隣り合うアンテナ部分の中間の位置で小さくなるためである。したがって、図４Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃ単独では、電子タグ１９（図２参照）がｙ−ｚ面（ｚは、棚板１１の面に垂直な方向）に平行な状態で斜線領域４９に置かれた場合に、リーダライタ用アンテナ１５（換言すれば、図４Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃ）が、電子タグ１９と通信できにくくなる恐れがある。なお、図２に示す電子タグ１９は、例えば、横方向の長さＬ６が８５．６ｍｍで縦方向の長さＬ７が５４ｍｍであってよい。
【００４４】
図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５がｙ−ｚ面に平行に置かれた電子タグ１９と通信することには、上述のように、リーダライタ用アンテナ１５の各アンテナ部分から発せられる磁界の間口方向ｘの成分が影響している。したがって、アンテナ１５のほぼ奥行き方向ｙに延在するアンテナ部分は、間口方向ｘに対してほぼ垂直に延在しているのが好ましいが、傾斜角度θ１を多少有していてもよい。この傾斜角度θ１は、本発明においては、実用性の観点から見て一般的に、０°〜１５°の範囲であるのが好ましく、０°〜１０°の範囲であるのがより好ましく、０°〜５°の範囲であるのがさらに好ましい。したがって、第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに第１および第２の立ち上がり部４６、４７のそれぞれは、大よそ奥行き方向ｙに沿って延在しているということができる。なお、奥行き方向ｙに延在するアンテナ部分（すなわち、第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに第１および第２の立上り部４６、４７）のうちで互いに隣り合うアンテナ部分は、ｙ−ｚ面に平行に置かれた電子タグ１９に対する基本的単位パターン形状Ｃの通信不能領域の間口方向ｘの幅が、奥行き方向ｙに沿ってできるかぎり一定になるように、互いにほぼ平行であるのが好ましい。
【００４５】
図４Ｂが、図４Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃについての棚板１１の面に平行な間口方向ｘの磁界成分が弱くなる領域４９を示しているのに対し、図４Ｃは、図４Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃについての棚板１１の面に平行な奥行き方向ｙの磁界成分が弱くなる領域５０を示している。そして、棚板１１の面に平行な奥行き方向ｙの磁界成分も、上述の間口方向ｘの場合と同様の理由から、図４Ｃにおける斜線領域５０で弱くなる傾向がある。したがって、基本的単位パターン形状Ｃにおいて間口方向ｘに延在するアンテナ部分（すなわち、第１および第２のベースライン部４３ａ、４３ｂ）は、ｘ−ｚ面に平行に置かれた電子タグ１９に対する基本的単位パターン形状Ｃの通信不能領域の奥行き方向ｙの幅が、間口方向ｘに沿ってできるだけ一定になるように、互いにほぼ平行であるのが好ましい。しかし、上記アンテナ部分４３ａ、４３ｂは、互いにほぼ平行である必要は必ずしもなく、前記傾斜角度θ１の場合と同程度に互いに傾斜していてもよい。
【００４６】
（３）リーダライタ用アンテナの具体的パターン形状
図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５は、上記（２）項において説明した基本的単位パターン形状Ｃと実質的に同一のアンテナパターン形状３１および／または類似のアンテナパターン形状３１をそれぞれ有する第１および第２のアンテナＡ、Ｂを組み合わせて配置することによって、構成されている。そして、これら第１および第２のアンテナＡ、Ｂについての間口方向ｘの磁界成分が弱くなるそれぞれの鎖線領域４９が、互いに重なり合うことなく互い違いに配されるように、第１および第２のアンテナＡ、Ｂが、それぞれ配置されている。
【００４７】
図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５は、図４Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃに較べて第１〜第４のアンテナパターン３１ａ〜３１ｄのうちの１個が図示を明瞭にするために省略されている図５Ａに示す第１のアンテナＡと、図５Ａに示す第１のアンテナＡと類似した図５Ｂに示す第２のアンテナＢとを組み合わせて配置したものである。なお、第１および第２のアンテナＡ、Ｂは、図４Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃに較べて第１〜第４のアンテナパターン３１ａ〜３１ｄのうちの１個が図示を明瞭にするために省略されたパターン形状をそれぞれ有している。したがって、第１のアンテナＡは、図５Ａおよび図５Ｂにそれぞれ示すように、図４Ｂおよび図４Ｃに示す基本的単位パターン形状Ｃの斜線領域４９、５０と同様の斜線領域を有している。また、第２のアンテナＢは、第１のアンテナＡの場合とほぼ同一であるほぼループ形状のアンテナパターン３１を有していて、一対の端子部３２ａ、３２ｂの位置だけが、棚板１１の後縁部３４側から前縁部３８側に変更されている点で、図５Ａに示す第１のアンテナＡとは異なっているだけである。このために、第２のアンテナＢも、図５Ｂに示すように、図５Ａに示す第１のアンテナＡの斜線領域４９ａとほぼ同一の斜線領域４９ｂを有している。したがって、第１のアンテナＡと第２のアンテナＢとは、互いにほぼ同一のパターン形状（すなわち、アンテナパターン３１）を有している。
【００４８】
第１および第２のアンテナＡ、Ｂを図５Ｃに示すように互いに組み合わせて配置することによって、リーダライタ用アンテナ１５が構成されている。この組み合わせに当たっては、第２のアンテナＢは、図５Ｃに示すように、第１のアンテナＡに対して間口方向ｘに間隔Ｌ４（図５Ａ参照）のほぼ２／３（すなわち、ほぼ０．６７Ｌ４であって、図示の実施例においては、約１００ｍｍ）だけ左側にずれた状態で配置されるとともに、奥行き方向ｙにはずれない状態で配置されている。したがって、基本的単位パターン形状Ｃについてのこれまでの説明は、第１のアンテナＡについても、両者の相違点により生じる変更事項を除いて同様に当てはまるだけでなく、第２のアンテナＢについても、一対の端子部３２ａ、３２ｂの位置が異なることにより生じる変更事項を除いて同様に当てはまる。そして、第１のアンテナＡおよび第２のアンテナＢは、図５Ｃに示すように、上下方向ｚに互いに重なっている長手状重複部位６２〜７１を有している。また、第２のアンテナＢを第１のアンテナＡに対して間口方向ｘにずらす場合、左側にずらしても右側にずらしても、リーダライタ用アンテナ１５の性能としてはほぼ等価である。
【００４９】
図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、第１のアンテナＡについての間口方向ｘにおける斜線領域４９ａと、第２のアンテナＢについての間口方向ｘにおける斜線領域４９ｂとは、図６Ａに示すように、大よそ等間隔（換言すれば、ほぼ０．５Ｌ４の間隔）で互い違いになる。なお、図６Ｂは、図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の変形例１を示している。この図６Ｂに示すリーダライタ用アンテナ１５は、第２のアンテナＢが第１のアンテナＡに対して左側にずれている間隔がほぼ０．２５Ｌ４（図示の実施例においては、約３７．５ｍｍ）であることを除いて、図６Ａに示すリーダライタ用アンテナ１５と実質的に同一の構成である。この場合には、斜線領域４９ａと斜線領域４９ｂとは、図６Ｂに示すように、互い違いにはなるが、これらの相互の間隔は、大よそでも等間隔ではない。
【００５０】
図６Ａおよび図６Ｂに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、第１および第２のアンテナＡ、Ｂのうちの一方のアンテナによる間口方向ｘの磁界成分の弱い斜線領域４９ａまたは４９ｂが、他方のアンテナによって補われる。したがって、リーダライタ用アンテナ１５がｙ−ｚ面に平行な電子タグ１９に対して通信不能となる領域が、実質的には存在しなくなる。なお、図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の参考例１として図６Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、第１のアンテナＡのアンテナパターン３１と、第２のアンテナＢのアンテナパターン３１とが、互いにほぼ完全に重なっている。したがって、この図６Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、図５Ａおよび図５Ｂにそれぞれ示す第１のアンテナＡ単独および第２のアンテナＢ単独の場合と同様な通信不能領域４９ａ、４９ｂが、存在する。
【００５１】
本発明の１つの観点においては、第１および第２のアンテナＡ、Ｂのうちの一方のアンテナに給電した際に発生する磁界を受けて、他方のアンテナに発生する誘導電流の値が大きくなるのが好ましい。このために、第１のアンテナＡ全体または第２のアンテナＢ全体の誘導電流の向きが、第１および第２のアンテナＡ、Ｂの長手状重複部位６２〜７１（図５Ｃ参照）の大半の部分および／または最も近接している長手状近接部位の大半の部分に発生する誘導電流の向きに一致するように、第１および第２のアンテナＡ、Ｂを配列するのが、好ましい。
【００５２】
例えば、図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、第１のアンテナＡに図７Ａにおける実線の矢印の向き（またはその逆の向き）に給電したときに、第１および第２のアンテナＡ、Ｂの長手状重複部位６２〜７１において第２のアンテナＢに発生する誘導電流は、図７Ａにおける上記実線の矢印の向き（またはその逆の向き）とは逆である破線の矢印の向き（またはその逆の向き）になる。しかし、この場合、第２のアンテナＢの第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに第１および第２の立上り部４６、４７のそれぞれは、第１のアンテナＡの第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに第１および第２の立上り部４６、４７のそれぞれ対応する部分とは、特に重複および／または近接していないから、第２のアンテナＢには、これらの対応部分において誘導が起きにくい。また、第２のアンテナＢの長手状重複部位６３、６５、６８、７０における誘導電流の方向は、この第２のアンテナＢの長手状重複部位６２、６４、６７、６９における誘導電流の方向とは、逆である。したがって、この第２のアンテナＢにおける誘導電流が流れる方向は、不定であると言える。
【００５３】
これに対し、図６Ｂに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、第２のアンテナＢの奥行き方向ｙに延在するアンテナ部分（すなわち、第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに第１および第２の立上り部４６、４７）において発生する誘導電流の向きは、第２のアンテナＢの上記アンテナ部分３７、４１、４６、４７に近接しかつほぼ平行な第１のアンテナＡのアンテナ部分（すなわち、第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに第１および第２の立上り部４６、４７）から誘導を受けて、図７Ｂに破線の矢印で示す方向になる。そして、この図７Ｂに破線の矢印で示す方向は、図７Ａに示す長手状重複部位６２〜７１での誘導電流の破線の矢印で示す方向とは異なっていて、第２のアンテナＢ全体の誘導電流の向きと一致している。なお、図７Ｃには、第１および第２のアンテナＡ、Ｂの間口方向ｘへのずらし方が図７Ｂの場合とは左右逆の場合が、図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の変形例２として示されている。そして、この図７Ｃに示す場合にも、誘導電流の破線の矢印で示す向きは、図７Ｂの場合と実質的に同一である。したがって、これら図７Ｂおよび図７Ｃの場合には、第２のアンテナＢ全体の誘導電流の向きが一定で互いに強め合うことができるから、誘導電流の点では図７Ａの場合よりも好ましい。
【００５４】
さらに、図８に示すリーダライタ用アンテナ１５は、図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の変形例３を示すものであって、図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５において、第１のアンテナＡに対して第２のアンテナＢを奥行き方向ｙに間隔Ｌ５のほぼ１／６（すなわち、ほぼ０．１７Ｌ６であって、図示の実施例においては、約３０ｍｍ）だけ手前にずらして配置している。この場合には、図５Ｃにおける長手状重複部位６２〜７１が、図８に示すように長手状近接部位６２〜７１に変わるので、第１および第２のアンテナＡ、Ｂについての間口方向ｘの磁界成分が弱い斜線領域４９ａ、４９ｂを、図９Ａに示すように、互いに重ならないようにすることができるだけでなく、第１および第２のアンテナＡ、Ｂについての奥行き方向ｙの磁界成分が弱い斜線領域５０を、互いに重ならないようにすることができる。したがって、第１および第２のアンテナＡ、Ｂのうちの一方のアンテナについての奥行き方向ｙの磁界成分の弱い斜線領域５０が、他方のアンテナによって補われる。しかし、この場合には、長手状近接部位６２〜７１における誘導電流の向きは、図１０Ａに示すように、破線の矢印に示すようになるから、第２のアンテナＢ全体の誘導電流の方向は、図７Ａの場合と同様に不定である。なお、図９Ｂおよび図１０Ｂは、図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の変形例４を示すものである。そして、この図９Ｂおよび図１０Ｂに示すリーダライタ用アンテナ１５は、図８に示すリーダライタ用アンテナ１５において、第１のアンテナＡに対して第２のアンテナＢを間口方向ｘにおける左側にずらす間隔をほぼ０．２５Ｌ４にしている。この図９Ｂに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合にも、斜線領域４９ａ、４９ｂを互いに重ならないようにすることができるだけでなく、斜線領域５０も互いに重ならないようにすることができ、さらに、長手状重複部位および長手状近接部位での誘導電流の向きを、図１０Ｂにおける破線の矢印に示すように、互いにほぼ一致させることができる。
【００５５】
図９Ｃは、図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の参考例２を示すものである。そして、この図９Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５は、図８に示すリーダライタ用アンテナ１５において、第１のアンテナＡの奥行き方向ｙに延在する総てのアンテナ部分（すなわち、第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに第１および第２の立上り部４６、４７）の大部分が、第２のアンテナＢの奥行き方向ｙに延在する総てのアンテナ部分３７、４１、４６、４７の大部分にそれぞれ上下方向ｚにおいて重なるようにしたものである。したがって、図９Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、第１および第２のアンテナＡ、Ｂについての間口方向ｘの磁界成分の弱い斜線領域４９ａ、４９ｂの大部分が、互いに重なり合っている。また、図５Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の変形例５として図１０Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５は、図１０Ｂに示すリーダライタ用アンテナ１５において、第１のアンテナＡと第２のアンテナＢとの間口方向ｘおよび奥行き方向ｙにおける配置関係を、互いに逆にしたものである。この場合にも、図１０Ｂの場合と同様に、長手状重複部位および／または長手状近接部位における誘導電流の向きを、破線の矢印に示すように、互いにほぼ一致させることができる。したがって、これら図１０Ｂおよび図１０Ｃの場合には、前記図７Ｂおよび図７Ｃの場合と同様に、第２のアンテナＢ全体の誘導電流の向きが一定で互いに強め合うことができるから、誘導電流の点では図１０Ａの場合よりも好ましい。
【００５６】
この実施例１のリーダライタ用アンテナ１５について、第１のアンテナＡのアンテナパターン３１に対する第２のアンテナＢのアンテナパターン３１の、棚板１１の長さ方向（具体的には、間口方向ｘ）におけるずれの量を考えた場合、つぎの（ａ）項〜（ｄ）項に記載の４種類が存在している。
（ａ）第１のアンテナＡに対する第２のアンテナＢのずれの量＝０（図６Ｃおよび図９Ｃの場合）、
（ｂ）第１のアンテナＡに対する第２のアンテナＢのずれの量＜０．５Ｌ４（図６Ｂ、図７Ｃ、図９Ｂ、図１０Ｂおよび図１０Ｃの場合）、
（ｃ）第１のアンテナＡに対する第２のアンテナＢのずれの量＝０．５Ｌ４（図示の例示はなし）、および
（ｄ）第１のアンテナＡに対する第２のアンテナＢのずれの量＞０．５Ｌ４（図５Ｃおよび図８の場合）。
【００５７】
第１のアンテナＡと第２のアンテナＢとを互いに組み合せて（換言すれば、互いに重ね合せて）配置するに際しては、第１および第２のアンテナＡ、Ｂについての棚板６、１１〜１４などのアンテナ形成対象部材の長さ方向（具体的には、間口方向ｘ）および場合によっては幅方向（具体的には、奥行き方向ｙ）の磁界成分が弱くなるそれぞれの鎖線領域４９ａ、４９ｂ、５０が図６Ｃおよび図９Ｃに示すように互いに重なり合うことなく図６Ａ、図６Ｂ、図９Ａおよび図９Ｂに示すように互い違いに配されるように、第１のアンテナＡと第２のアンテナＢとをそれぞれ配置するのが好ましい。なお、長さ方向と幅方向とが大よそ等しい場合には、これら２つの方向のうちのいずれか一方を長さ方向ｘに選定することができる。また、図７Ｂ、図７Ｃ、図１０Ｂおよび図１０Ｃに示す誘導電流が第１のアンテナＡまたは第２のアンテナＢにおいて一方向に流れるようにするためには、第１および第２のアンテナＡ、Ｂのアンテナパターン３１のうちの長さ方向ｘに延在する各アンテナ部分（特に、ベースライン部４３ａ、４３ｂ）の互いに重なる部分、あるいは、互いに近接する部分が、できるだけ長いのが好ましい。
【００５８】
第１および第２のアンテナＡ、Ｂについての長さ方向ｘの磁界成分が弱くなるそれぞれの鎖線領域４９ａ、４９ｂが互いに重なり合うことなく互い違いに配されるようにするためには、上記（ａ）項〜（ｄ）項に記載したずれの量は、０．１５Ｌ４〜０．７５Ｌ４の範囲であるのが好ましく、０．２５Ｌ４〜０．５５Ｌ４の範囲であるのがさらに好ましい。なお、上記ずれ量が上記範囲から外れると、リーダライタ用アンテナ１５についての幅方向ｙに沿って延在する長さ方向ｘの磁界成分の弱い領域が次第に顕著になる。また、第１および第２のアンテナＡ、Ｂについての長さ方向ｘの磁界成分が弱くなるそれぞれの鎖線領域４９ａ、４９ｂが互いに重なり合うことなく互い違いに配されるようにするためだけでなく、誘導電流が第１または第２のアンテナＡ、Ｂにおいて一方向に流れるようにするためには、上記（ａ）項〜（ｄ）項に記載したずれ量は、０．１５Ｌ４〜０．３５Ｌ４の範囲であるのが好ましく、０．２Ｌ４〜０．３Ｌ４の範囲であるのがさらに好ましい。なお、上記（ａ）項〜（ｄ）項に記載した事項以降からここまでに記載した事項（これら４種類の数値範囲を含む。）は、この第１の実施例のみならず、後述の第２の実施例の種々の配置形態についても同様に当てはまる。
【００５９】
（４）リーダライタ用アンテナへの給電方法
図７Ｂなどに示すリーダライタ用アンテナ１５の第１および第２のアンテナＡ、Ｂのうちの一方のアンテナに給電した際に、他方のアンテナに発生する誘導電流が大よそ一方向（換言すれば、大よそ共通の電流方向）のみに流れ易いように、第１および第２のアンテナＡ、Ｂを組み合わせて配置した場合には、一方のアンテナのみに給電するだけでリーダライタ用アンテナ１５を電子タグ１９と良好に交信させることができる。ただし、図７Ａ、図７Ｂなどの第１の実施例における総てのリーダライタ用アンテナ１５において、第１および第２のアンテナＡ、Ｂに交互に給電を行うことによって、リーダライタ用アンテナ１５をさらに安定した状態で良好に交信させることができる。
【００６０】
２、第２の実施例
本発明においては、棚板６、１１〜１４に設けられるリーダライタ用アンテナ１５を構成する第１および第２のアンテナＡ、Ｂのそれぞれのアンテナパターン３１の形状などは、図１〜図１０に示す第１の実施例のものに限定されるものではなく、図１１〜図１８に示す第２の実施例によって例示するように、各種の変更および修正が可能である。したがって、以下において、本発明の第２の実施例を、「（１）リーダライタ用アンテナの基本的単位パターン形状」、「（２）リーダライタ用アンテナの具体的パターン形状」および「（３）リーダライタ用アンテナへの給電方法」に項分けして、図１１〜図１８を参照しつつ説明する。なお、図１１〜図１８に示す第２の実施例における棚板１１は、以下に記載する点を除いて、上述の第１の実施例における棚板１１と実質的に同一の構成であってよい。したがって、図１１〜図１８において、図１〜図１０と共通の部分には、同一の符号を付してその説明を必要に応じて省略する。また、以下の記載においては、棚板１１についてのみ説明するが、残りの棚板６、１２〜１４は、棚板１１と実質的に同一の構成であってもよいし、同一の構成でなくてもよい。
【００６１】
（１）リーダライタ用アンテナの基本的パターン形状
図１３Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５を構成している第１および第２のアンテナＡ、Ｂの基本的な単位パターン形状Ｃが、図１１Ａに示されている。この基本的単位パターン形状Ｃは、図１３Ａに示す第１のアンテナＡのパターン形状が図示を明瞭にするために部分的に省略されたものであることを除いて、この第１のアンテナＡのパターン形状と実質的に同一である。この基本的単位パターン形状Ｃのアンテナパターン３１は、第１のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａと、第２のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂと、第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｃと、第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｄとを有している。そして、これら第１〜第４のアンテナパターン３１ａ〜３１ｄのそれぞれは、ほぼ長方形状に構成されていて、間口方向ｘに沿って左側から右側へと順次配置されている。したがって、基本的単位パターン形状Ｃも、全体として、ほぼ長方形状に構成されている。
【００６２】
一番左側のアンテナパターン３１ａは、図１１Ａに示すように、そのすぐ右側のアンテナパターン３１ｂとは、棚板１１の前縁部３８側の端部において短い重複部位８１ａによって接続されている。そして、一番右側のアンテナパターン３１ｄは、そのすぐ左側のアンテナパターン３１ｃとは、前縁部３８側の端部において短い重複部位８１ｃによって接続されている。また、一番左側のアンテナパターン３１ａと一番右側のアンテナパターン３１ｄとの間に存在するアンテナパターン３１ｂ、３１ｃは、そのすぐ左側のアンテナパターン３１ａ、３１ｂとは、棚板１１の前縁部３８または後縁部３４側の端部において短い重複部位８１ａ、８１ｂによってそれぞれ接続されるとともに、そのすぐ右側のアンテナパターン３１ｃ、３１ｄとは、後縁部３４側または前縁部３８側の端部において短い重複部位８１ｂ、８１ｃによってそれぞれ接続されている。また、第４のアンテナパターン３１ｄの端子側の両端部には、一対の端子部３２ａ、３２ｂがそれぞれ連設されている。したがって、図１１Ａに示すアンテナパターン３１は、全体として、連結用パターン部としての複数個の短い重複部位（換言すれば、短い交差部位）８１ａ〜８１ｃを有するほぼループ形状のアンテナパターンであると言うことができる。
【００６３】
上述のように構成された基本的単位パターン形状Ｃのアンテナパターン３１は、図１１Ａに示すように、棚板１１の後縁部３４に近接しかつこの後縁部３４にほぼ平行な状態でもって相互の間に短い間欠部分４２ａまたは短い重複部位８１ｂが生じるように間欠的に延在している複数本のベースライン部４３ａと、第２のパターン部分３７と、棚板１１の前縁部３８に近接しかつこの前縁部３８にほぼ平行な状態でもって相互の間に短い重複部位８１ａ、８１ｃまたは短い間欠部分４２ｂが生じるように間欠的に延在している複数本のベースライン部４３ｂと、これらのベースライン部４３ａ、４３ｂの端部から反対側のベースライン部４３ｂ、４３ａまで奥行き方向ｙにほぼ沿ってそれぞれ立上っている第１および第２の立上り部４６、４７と、１個または複数個（好ましくは、複数個）の短い重複部位８１ａ〜８１ｃと、第４のパターン部分４１とから成っている。また、基本的単位パターン形状Ｃのアンテナパターン３１は、複数本のベースライン部４３ａの間である間欠部分４２ａに存在している１個または複数個（好ましくは、複数個）の屈曲部４４ａと、複数本のベースライン部４３ｂの間である間欠部分４２ｂに存在している１個または複数個（好ましくは、複数個）の屈曲部４４ｂとを備えている。
【００６４】
図１１Ａに示すアンテナパターン３１の屈曲部４４ａは、棚板１１の後縁部３４側から前縁部３８側に向って細長く突出するようにほぼ長方形状に屈曲していて、第１および第２の立上り部４６、４７と、短い重複部位８１ａ、８１ｃとから成っている。また、屈曲部４４ｂは、棚板１１の前縁部３８側から後縁部３４側に向って細長く突出するようにほぼ長方形状に屈曲していて、第１および第２の立上り部４６、４７と、短い重複部位８１ｂとから成っている。そして、複数本のベースライン部４３ａと、棚板中心線４５との奥行き方向ｙにおける間隔は、複数本のベースライン部４３ｂと棚板中心線４５との奥行き方向ｙにおける間隔と実質的に同一である。したがって、棚板中心線４５は、基本的単位パターン形状Ｃの間口方向ｘに延在する仮想の中心線を兼用している。なお、ほぼループ形状のアンテナパターン３１ａ、３１ｂ、３１ｃの第１の立上り部４６単独でもって、これらのアンテナパターン３１ａ、３１ｂ、３１ｃの第４のパターン部分がそれぞれ構成されている。また、ほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂ、３１ｃ、３１ｄの第２の立上り部４７単独でもって、これらのアンテナパターン３１ｂ、３１ｃ、３１ｄの第２のパターン部分がそれぞれ構成されている。したがって、第１の立上り部４６は、第４のパターン部分の構成要素になっている。また、第２の立上り部４７は、第２のパターン部分の構成要素になっている。
【００６５】
一方、後述の図１２Ａに示すアンテナパターン３１の場合には、前述の図４Ａに示すアンテナパターン３１の場合と同様に、後縁部３４側および前縁部３８側の第１の立上り部４６が第４のパターン部分４１ａ、４１ｂ、４１ｃの構成要素になり、また、後縁部３４側および前縁部３８側の第２の立上り部４７が第２のパターン部分３７ｂ、３７ｃ、３７ｄの構成要素になっている。そして、これら第４および第２のパターン部分４１ａ〜４１ｃ、３７ｂ〜３７ｄには、交差部位８３ａ〜８３ｃは存在するが、途切れ部分５９（図４Ａ参照）は存在しない。したがって、長いクロスパターン部８２ａ〜８２ｃは、連結用パターン部と、第２および第４のパターン部４１ａ〜４１ｃ、３７ｂ〜３７ｄの構成要素とをそれぞれ兼用している。
【００６６】
図１２Ａには、図１１Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃの変形例が示されている。この図１２Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃが図１１Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃと相違している点は、図１１Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃにおける短い重複部位８１ａ〜８１ｃが、図１２Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃにおいては、奥行き方向ｙに沿って細長く延在する長いクロスパターン部８２ａ〜８２ｃに変更されている点である。なお、連結用パターン部としての長いクロスパターン部８２ａ〜８２ｃは、当然のことながら、交差部位８３ａ〜８３ｃをそれぞれ有している。したがって、図１２Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃは、図４Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃの変形例であると言うこともできる。そして、これらの長いクロスパターン部８２ａ〜８２ｃをそれぞれ構成している２本の長手状単位パターン部は、奥行き方向ｙと平行ではなくて所定の傾斜角度θ２だけ傾斜している。なお、上記傾斜角度θ２は、図示の実施例においては、約６．５°である。しかし、この傾斜角度θ２は、本発明においては、実用性の観点から見て一般的に、０°〜１５°の範囲であるのが好ましく、０°〜１０°の範囲であるのがさらに好ましい。よって、これら２本の長手状単位パターン部のそれぞれは、大よそ奥行き方向ｙに沿って延在していると言うことができる。
【００６７】
したがって、図１２Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃのアンテナパターン３１は、複数本のベースライン部４３ａの間（換言すれば、間欠部分４２ａ）に存在している１個または複数個（好ましくは、複数個）の屈曲部４４ａと、複数本のベースライン部４３ｂの間（換言すれば、間欠部分４２ｂ）に存在している１個または複数個（好ましくは、複数個）の屈曲部４４ｂとを備えている。なお、屈曲部４４ａは、棚板１１の後端部３４側から前縁部３８側に向って細長く突出するようにほぼ三角形状（図示の実施例においては、二等辺三角形状）に屈曲していて、長いクロスパターン部８２ａ〜８２ｃの後縁部３８側の一半部分（すなわち、交差部位８３ａ〜８３ｃを頂点とする尖った山形状の部分）によって構成されている第１および第２の立上り部４６、４７から成っている。また、屈曲部４４ｂは、棚板１１の前縁部３８側から後縁部３４側に向って細長く突出するようにほぼ三角形状（図示の実施例においては、二等辺三角形状）に屈曲していて、長いクロスパターン部８２ａ〜８２ｃの前縁部３４側の他半部分（すなわち、交差部位８３ａ〜８３ｃを頂点とする尖った山形状の部分）によって構成されている第１および第２の立上り部４６、４７から成っている。
【００６８】
図１２Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃにおいては、クロスパターン部８２ａ〜８２ｃの交差部位８３ａ〜８３ｃは、ほぼ棚板中心線４５上に存在している。また、複数本のベースライン部４３ａと棚板中心線４５との奥行き方向ｙにおける間隔は、複数本のベースライン部４３ｂと棚板中心線４５との奥行き方向ｙにおける間隔と実質的に同一である。したがって、棚板中心線４５は、基本的単位パターン形状Ｃの間口方向ｘに延在する仮想の中心線を兼用している。
【００６９】
図１１Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃのアンテナパターン３１は、観点を変えると、このアンテナパターン３１を形成するための、交差および重複をいずれも有していない大きなループ状アンテナパターン（図示せず）を、適当な１箇所または複数箇所で捻ることによって、１個または複数個の捻れ重複部（すなわち、短い重複部位であって、換言すれば、捻れ連結部）８１ａ〜８１ｃを上記大きなループ状アンテナパターンに形成したものであると言うことができる。この場合、具体的には、第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｃは、一方のベースライン部（すなわち、第１のパターン部分）４３ａと他方のベースライン部（すなわち、第３のパターン部分）４３ｂとが互いに入れ替わるように、第２および第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂ、３１ｄに対してそれぞれ半捻り（すなわち、１８０°捻り）されたものであると言うことができる。また、第１のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａは、一方のベースライン部（すなわち、第１のパターン部分）４３ａと他方のベースライン部（すなわち、第３のパターン部分）４３ｂとが互いに入れ替わるように、間口方向ｘにおける右側縁部４０側の部分を第２のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂに対してそれぞれ半捻りされたものであると言うことができる。なお、上記入れ替わりは、１．５回捻り、２．５回捻りなどによっても達成することができる。そして、本文において、「捻れ連結用パターン部」または「捻れ連結部」は、上述のような捻りによる入れ替わりによって生じる連結用パターン部８１ａ〜８１ｃまたは連結部も意味している。したがって、上記短い重複部位８１ａ〜８１ｃは、捻れ連結用パターン部および捻れ連結部をそれぞれ構成している。
【００７０】
また、図１２Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃのアンテナパターン３１は、観点を変えると、このアンテナパターン３１を形成するための、交差および重複をいずれも有していない大きなループ状アンテナパターン（図示せず）を、適当な１箇所または複数箇所で捻ることによって、１個または複数個の捻れ交差部（すなわち、長いクロスパターン部であって、換言すれば、捻れ連結部）８２ａ〜８２ｃを上記大きなループ状アンテナパターンに形成したものであると言うことができる。この場合、具体的には、第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｃは、一方のベースライン部（すなわち、第１のパターン部分）４３ａと他方のベースライン部（すなわち、第３のパターン部分）４３ｂとが互いに入れ替わるように、第２および第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂ、３１ｄに対してそれぞれ半捻り（すなわち、１８０°捻り）されたものであると言うことができる。また、第１のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａは、一方のベースライン部（すなわち、第１のパターン部分）４３ａと他方のベースライン部（すなわち、第３のパターン部分）４３ｂとが互いに入れ替わるように、間口方向ｘにおける右側縁部４０側の部分を第２のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂに対してそれぞれ半捻りされたものであると言うことができる。なお、上記入れ替わりは、１．５回捻り、２．５回捻りなどによっても達成することができる。そして、本文において、「捻れ連結用パターン部」または、「捻れ連結部」は、上述のような捻りによる入れ替わりによって生じる連結用パターン部８２ａ〜８２ｃまたは連結部も意味している。したがって、上記長いクロスパターン部８２ａ〜８２ｃは、捻れ連結用パターン部および捻れ連結部をそれぞれ構成している。
【００７１】
図１１Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃの１つの特徴は、この基本的単位パターン形状Ｃにループ電流を流したときのアンテナパターン３１の各長手状パターン部分に流れる電流の向きである。例えば、この基本的単位パターン形状Ｃに、図１５Ｂの実線の矢印で示すように、一対の端子部３２ａ、３２ｂのうちの端子部３２ａから端子部３２ｂに向ってループ電流を流したとき、アンテナパターン３１の各長手状パターン部分には、図１５Ｂの実線の矢印を参照すれば明らかなように、つぎの（ａ）項および（ｂ）項に記載の向きの電流が流れる。
（ａ）間口方向ｘにほぼ延在する長手状パターン部分（すなわち、４本のベースライン部４３ａおよび４本のベースライン部４４ｂ）には、交互に反対方向に電流が流れること（換言すれば、第１および第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａ、３１ｃのベースライン部４３ａならびに第２および第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂ、３１ｄのベースライン部４３ｂには、右側縁部４０側から左側縁部３６側に向って電流が流れ、第２および第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂ、３１ｄのベースライン部４３ａならびに第１および第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａ、３１ｃのベースライン部４３ｂには、左側縁部３６側から右側縁部４０側に向って電流が流れること）、および
（ｂ）奥行き方向ｙにほぼ延在する長手状パターン部分（すなわち、第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに２個の屈曲部４４ａおよび１個の屈曲部４４ｂの第１および第２の立上り部４６、４７）にも、交互に反対方向に電流が流れること（換言すれば、第２および第４のパターン部３７、４１ならびに第２のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂと第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｃとの間の屈曲部４４ａの第１および第２の立上り部４６、４７には、後縁部３４側から前縁部３８側に向って電流が流れ、第１のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａと第２のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂとの間および第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｃと第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｄとの間の２個の屈曲部４４ａの第１および第２の立上り部４６、４７には、前縁部３８側から後縁側３４側に電流が流れること）。
【００７２】
また、図１２Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃの１つの特徴は、この基本的単位パターン形状Ｃにループ電流を流したときのアンテナパターン３１の各長手状パターン部分に流れる電流の向きである。例えば、この基本的単位パターン形状Ｃに一対の端子部３２ａ、３２ｂのうちの端子部３２ａから端子部３２ｂに向ってループ電流を流したとき、アンテナパターン３１の各長手状パターン部分には、図７Ｂの実線の矢印を参照すれば明らかなように、つぎの（ｃ）項および（ｄ）項に記載の向きの電流が流れる。
（ｃ）間口方向ｘにほぼ延在する長手状パターン部分（すなわち、４本のベースライン部４３ａおよび４本のベースライン部４４ｂ）には、交互に反対方向に電流が流れること（換言すれば、第１および第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａ、３１ｃのベースライン部４３ａならびに第２および第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂ、３１ｄのベースライン部４３ｂには、右側縁部４０側から左側縁部３６側に向って電流が流れ、第２および第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂ、３１ｄのベースライン部４３ａならびに第１および第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａ、３１ｃのベースライン部４３ｂには、左側縁部３６側から右側縁部４０側に向って電流が流れること）、および
（ｄ）奥行き方向ｙに大よそ延在する長手状パターン部分（すなわち、第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに２個の屈曲部４４ａおよび１個の屈曲部４４ｂの第１および第２の立上り部４６、４７）にも、交互に反対方向に電流が流れること（換言すれば、第２および第４のパターン部３７、４１ならびに第２のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂと第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｃとの間の屈曲部４４ａ、４４ｂの第１および第２の立上り部４６、４７には、後縁部３４側から前縁部３８側に向って電流が流れ、第１のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａと第２のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｂとの間および第３のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｃと第４のほぼループ形状のアンテナパターン３１ｄとの間の屈曲部４４ａ、４４ｂの第１および第２の立上り部４６、４７には、前縁部３８側から後縁側３４側に電流が流れること）。
【００７３】
図１１Ａおよび図１２Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃの別の１つの特徴は、棚板１１の面に平行な間口方向ｘの磁界成分が、間口方向ｘに沿ってその位置に応じてほぼ周期的に変化して、図１１Ｂおよび図１２Ｂにおいて斜線を施した領域４９で弱くなる傾向があることである。これは、大よそ奥行き方向ｙに延在するアンテナ部分（すなわち、第２および第４のパターン部分３７、４１、第１および第２の立上り部４６、４７ならびに長いクロスパターン部８２ａ〜８２ｃ）によって生じる間口方向ｘの磁界成分が、これらの互いに隣り合うアンテナ部分の中間の位置で小さくなるためである。したがって、図１１Ａおよび図１２Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃ単独では、電子タグ１９（図２参照）がｙ−ｚ面に平行になるように斜線領域４９に置かれた場合に、リーダライタ用アンテナ１５（換言すれば、図１１Ａおよび図１２Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃ）が、電子タグ１９と通信できにくくなる恐れがある。
【００７４】
リーダライタ用アンテナ１５がｙ−ｚ面に平行になるように置かれた電子タグ１９と通信することには、上述のように、リーダライタ用アンテナ１５の各アンテナ部分から発せられる磁界の間口方向ｘの成分が影響している。したがって、アンテナ１５の大よそ奥行き方向ｙに延在するアンテナ部分は、図１１Ａに示すように、間口方向ｘに対してほぼ垂直に延在しているのが好ましい。しかし、図１２Ａに示す傾斜角度θ２のように、傾斜角度を多少有していてもよい。また、大よそ奥行き方向ｙに延在するアンテナ部分（すなわち、第２および第４のパターン部分３７、４１、第１および第２の立上り部４６、４７ならびに長いクロスパターン部８２ａ〜８２ｃ）のうちで互いに隣り合うアンテナ部分は、ｙ−ｚ面に平行に置かれた電子タグ１９に対する基本的単位パターン形状Ｃの通信不能領域の間口方向ｘの幅が、奥行き方向ｙに沿ってできるかぎり一定になるように、互いにほぼ平行であるのが好ましい。
【００７５】
図１１Ｂおよび図１２Ｂが、図１１Ａおよび図１２Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃについての棚板１１の面に平行な間口方向ｘの磁界成分が弱くなる領域４９を示しているのに対し、図１１Ｃおよび図１２Ｃは、図１１Ａおよび図１２Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃについての棚板１１の面に平行な奥行き方向ｙの磁界成分が弱くなる領域５０を示している。そして、棚板１１の面に平行な奥行き方向ｙの磁界成分も、上述の間口方向ｘの場合と同様の理由から、図１１Ｃおよび図１２Ｃにおける斜線領域５０において弱くなる傾向がある。したがって、基本的単位パターン形状Ｃにおいて間口方向ｘに延在するアンテナ部分（すなわち、第１および第２のベースライン部４３ａ、４３ｂ）は、ｘ−ｚ面に平行に置かれた電子タグ１９に対する基本的単位パターン形状Ｃの通信不能領域の奥行き方向ｙの幅が、間口方向ｘに沿ってできるだけ一定になるように、互いにほぼ平行であるのが好ましい。しかし、上記アンテナ部分４３ａ、４３ｂは、互いにほぼ平行である必要は必ずしもなく、前記傾斜角度θ２の場合と同程度に、互いに傾斜していてもよい。
【００７６】
（２）リーダライタ用アンテナの具体的パターン形状
リーダライタ用アンテナ１５は、上記（１）項において説明した基本的単位パターン形状Ｃと実質的に同一のアンテナパターン形状３１および／または類似のアンテナパターン形状３１をそれぞれ有する第１および第２のアンテナＡ、Ｂを組み合わせて配置することによって、構成されている。そして、これら第１および第２のアンテナＡ、Ｂについての間口方向ｘの磁界成分の弱くなるそれぞれの鎖線領域４９が、互いに重なり合うことなく互い違いに配されるように、第１および第２のアンテナＡ、Ｂが、それぞれ配置されている。
【００７７】
図１３Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５は、図１１Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃに較べて第１〜第４のアンテナパターン３１ａ〜３１ｄのうちの１個が図示を明瞭にするために省略されている図１３Ａに示す第１のアンテナＡと、図１３Ａに示す第１のアンテナＡと類似した図１３Ｂに示す第２のアンテナＢとを組み合わせて配置したものである。なお、第１および第２のアンテナＡ、Ｂは、図１１Ａに示す基本的単位パターン形状Ｃに較べて第１〜第４のアンテナパターン３１ａ〜３１ｄのうちの１個が省略されたパターン形状をそれぞれ有している。したがって、第１のアンテナＡは、図１３Ａおよび図１３Ｂにそれぞれ示すように、図１１Ｂおよび図１１Ｃに示す基本的単位パターン形状Ｃの斜線領域４９、５０と同様の斜線領域を有している。また、第２のアンテナＢは、第１のアンテナＡの場合とほぼ同一であるほぼループ形状のアンテナパターン３１を有していて、一対の端子部３２ａ、３２ｂの位置だけが棚板１１の後縁部３４側から前縁部３８側に変更されている点で、図１３Ａに示す第１のアンテナＡとは異なっているだけである。このために、第２のアンテナＢも、図１３Ｂに示すように、図１３Ａに示す第１のアンテナＡの斜線領域４９ａとほぼ同一の斜線領域４９ｂを有している。したがって、第１のアンテナＡと第２のアンテナＢとは、互いにほぼ同一のパターン形状（すなわち、アンテナパターン３１）を有している。
【００７８】
第１および第２のアンテナＡ、Ｂを図１３Ｃに示すように互いに組み合わせて配置することによって、リーダライタ用アンテナ１５が構成されている。この組み合わせに当たっては、第２のアンテナＢは、図１３Ｃに示すように、第１のアンテナＡに対して間口方向ｘに間隔Ｌ４（図１３Ａ参照）のほぼ１／２（すなわち、ほぼ０．５Ｌ４であって、図示の実施例においては、約１００ｍｍ）だけ左側にずれた状態で配置されるとともに、奥行き方向ｙにはずれない状態で配置されている。したがって、基本的単位パターン形状Ｃについてのこれまでの説明は、第１のアンテナＡについても、両者の相違点によって生じる変更事項を除いて同様に当てはまるだけでなく、第２のアンテナＢについても、一対の端子部３２ａ、３２ｂの位置が異なることにより生じる変更事項を除いて同様に当てはまる。そして、第１のアンテナＡおよび第２のアンテナＢは、図１３Ｃに示すように、上下方向ｚに互いに重なる長手状重複部位９１〜１００を有している。また、第２のアンテナＢを第１のアンテナＡに対して間口方向ｘにずらす場合、左側にずらしても右側にずらしても、リーダライタ用アンテナ１５の性能としては、ほぼ等価である。
【００７９】
図１３Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、第１のアンテナＡについての間口方向ｘにおける斜線領域４９ａと、第２のアンテナＢについての間口方向ｘにおける斜線領域４９ｂとは、図１４Ａに示すように、大よそ等間隔（換言すれば、ほぼ０．５Ｌ４の間隔）で互い違いになる。なお、図１４Ｂは、図１３Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の変形例１を示している。この図１４Ｂに示すリーダライタ用アンテナ１５は、第２のアンテナＢが第１のアンテナＡに対して左側にずれている間隔がほぼ０．５Ｌ４（図示の実施例においては、約３７．５ｍｍ）であることを除いて、図１４Ａに示すリーダライタ用アンテナ１５と実質的に同一の構成である。この場合には、斜線領域４９ａおよび斜線領域４９ｂは、図１４Ｂに示すように、互い違いにはなるが、これらの相互の間隔は大よそでも等間隔ではない。
【００８０】
図１４Ａおよび図１４Ｂに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、第１および第２のアンテナＡ、Ｂのうちの一方のアンテナによる間口方向ｘの磁界成分の弱い斜線領域４９ａまたは４９ｂが、他方のアンテナによって補われる。したがって、リーダライタ用アンテナ１５がｙ−ｚ面に平行な電子タグ１９に対して通信不能となる領域が、実質的には存在しなくなる。なお、図１３Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の参考例１として図１４Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、第１のアンテナＡのアンテナパターン３１と、第２のアンテナＢのアンテナパターン３１とが、上下方向ｚに互いにほぼ完全に重なっている。したがって、この図１４Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、図１３Ａおよび図１３Ｂにそれぞれ示す第１のアンテナＡ単独および第２のアンテナＢ単独の場合と同様な通信不能領域４９ａ、４９ｂが、存在する。
【００８１】
本発明の１つの観点においては、第１および第２のアンテナＡ、Ｂのうちの一方のアンテナに給電した際に発生する磁界を受けて、他方のアンテナに発生する誘導電流の値が大きくなるのが、好ましい。このために、第１のアンテナＡ全体または第２のアンテナＢ全体の誘導電流の向きが、第１および第２のアンテナＡ、Ｂの長手状重複部位９１〜１００の大半の部分および／または最も近接している長手状近接部位の大半の部分に発生する誘導電流の向きに一致するように、第１および第２のアンテナＡ、Ｂを配置するのが、好ましい。
【００８２】
例えば、図１３Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、第１のアンテナＡに図１５Ａにおける実線の矢印の向き（またはその逆の向き）に給電したときに、第１および第２のアンテナＡ、Ｂの長手状重複部位９１〜１００において第２のアンテナＢに発生する誘導電流は、図１５Ａにおける上記実線の矢印の向き（またはその逆の向き）とは逆である破線の矢印の向き（またはその逆の向き）になる。しかし、この場合、第２のアンテナＢの第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに第１および第２の立上り部４６、４７のそれぞれは、第１のアンテナＡの第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに第１および第２の立上り部４６、４７のそれぞれ対応する部分とは、特に重複および／または近接していないから、第２のアンテナＢには、これらの対応部分において誘導が起きにくい。また、第２のアンテナＢの長手状重複部位９２、９４、９７、９９における誘導電流の方向は、この第２のアンテナＢの長手状重複部位９１、９３、９６、９８における誘導電流の方向とは、逆である。したがって、この第２のアンテナＢにおける誘導電流が流れる方向は、不定であると言える。
【００８３】
これに対し、図１４Ｂに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、第２のアンテナＢの奥行き方向ｙに延在するアンテナ部分（すなわち、第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに第１および第２の立上り部４６、４７）において発生する誘導電流の向きは、第２のアンテナＢの上記アンテナ部分３７、４１、４６、４７に近接しかつほぼ平行な第１のアンテナＡのアンテナ部分（すなわち、第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに第１および第２の立上り部４６、４７）から誘導を受けて、図１５Ｂに破線の矢印で示す方向になる。そして、この図１５Ｂに破線の矢印で示す方向は、図１５Ａに示す長手状重複部位９１〜１００および長手状近接部位での誘導電流の破線の矢印で示す方向とは異なっていて、第２のアンテナＢ全体の誘導電流の向きと一致している。なお、図１５Ｃには、第１および第２のアンテナＡ、Ｂの間口方向ｘへのずらし方が図１５Ｂの場合とは左右逆の場合が、図１３Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の変形例２として示されている。そして、この図１５Ｃに示す場合にも、誘導電流の破線の矢印で示す向きは、図１５Ｂの場合と実質的に同一である。したがって、これら図１５Ｂおよび図１５Ｃの場合には、第２のアンテナＢ全体の誘導電流の向きが一定で互いに強め合うことができるから、誘導電流の点では図１５Ａの場合よりも好ましい。
【００８４】
さらに、図１６に示すリーダライタ用アンテナ１５は、図１３Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の変形例３を示すものである。そして、この図１６に示すリーダライタ用アンテナ１５は、図１３Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５において、第１のアンテナＡに対して第２のアンテナＢを奥行き方向ｙに間隔Ｌ５のほぼ１／６（すなわち、ほぼ０．１７Ｌ５であって、図示の実施例においては、約４０ｍｍ）だけ手前にずらして配置したものである。この場合には、図１３Ｃにおける長手状重複部位９１〜１００が、図１６に示すように、長手状近接部位９１〜１００に変わるので、図１７Ａに示すように、第１および第２のアンテナＡ、Ｂについての間口方向ｘの磁界成分が弱い斜線領域４９ａ、４９ｂを互いに重ならないようにすることができるだけでなく、第１および第２のアンテナＡ、Ｂについての奥行き方向ｙの磁界成分が弱い斜線領域５０を互いに重ならないようにすることができる。したがって、第１および第２のアンテナＡ、Ｂのうちの一方のアンテナについての奥行き方向ｙの磁界成分の弱い斜線領域５０が、他方のアンテナによって補われる。しかし、この場合には、長手状近接部位９１〜１００における誘導電流の向きは、図１８Ａに示すように、破線の矢印に示すようになるから、第２のアンテナＢ全体の誘導電流の方向は、図１５Ａの場合と同様に不定である。なお、図１７Ｂおよび図１８Ｂは、図１３Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の変形例４を示すものである。そして、この図１７Ｂおよび図１８Ｂに示すリーダライタ用アンテナ１５は、図１６に示すリーダライタ用アンテナ１５において、第１のアンテナＡに対して第２のアンテナＢを間口方向ｘにおける左側にずらす間隔を、ほぼ０．２５Ｌ４にしたものである。この図１８Ｂに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合にも、図１７Ｂに示すように、斜線領域４９ａ、４９ｂを互いに重ならないようにすることができるだけでなく、斜線領域５０を互いに重ならないようにすることができ、さらに、長手状重複部位および長手状近接部位での誘導電流の向きを、図１８Ｂにおける破線の矢印に示すように、互いにほぼ一致させることができる。
【００８５】
図１７Ｃは、図１３Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の参考例２を示すものである。そして、この図１７Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５は、図１６に示すリーダライタ用アンテナ１５において、第１のアンテナＡの奥行き方向ｙに延在する総てのアンテナ部分（すなわち、第２および第４のパターン部分３７、４１ならびに第１および第２の立上り部４６、４７）の大部分が、第２のアンテナＢの奥行き方向ｙに延在する総てのアンテナ部分３７、４１、４６、４７の大部分と、それぞれ上下方向ｚに重なるようにしている。したがって、図１７Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の場合には、第１および第２のアンテナＡ、Ｂについての間口方向ｘの磁界成分の弱い斜線領域４９ａ、４９ｂの大部分が、互いに重なり合っている。また、図１３Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５の変形例５として図１８Ｃに示すリーダライタ用アンテナ１５は、図１８Ｂに示すリーダライタ用アンテナ１５において、第１のアンテナＡと第２のアンテナＢとの間口方向ｘおよび奥行き方向ｙにおける配置関係を、互いに逆にしたものである。この場合にも、図１８Ｂの場合と同様に、長手状近接部位における誘導電流の向きを、破線の矢印に示すように、互いに一致させることができる。
【００８６】
（３）リーダライタ用アンテナへの給電方法
図１５Ｂなどに示すリーダライタ用アンテナ１５の第１および第２のアンテナＡ、Ｂのうちの一方のアンテナに給電した際に、他方のアンテナに発生する誘導電流が大よそ一方向（換言すれば、大よそ共通の電流方向）のみに流れ易いように、第１および第２のアンテナＡ、Ｂを組み合せて配置した場合には、一方のアンテナのみに給電するだけでリーダライタ用アンテナ１５を電子タグ１９と良好に交信させることができる。ただし、図１５Ａ、図１５Ｂなどの第２の実施例における総てのリーダライタ用アンテナ１５において、第１および第２のアンテナＡ、Ｂに交互に給電を行うことによって、リーダライタ用アンテナ１５をさらに安定した状態で良好に交信させることができる。
【００８７】
以上において、本発明の第１および第２の実施例について詳細に説明したが、本発明は、これらの実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された発明の趣旨に基づいて、各種の変更および修正が可能である。
【００８８】
例えば、既述の第１および第２の実施例においては、上下５段の棚板６、１１〜１４を物品管理棚１に設けたが、棚板は必ずしも上下に５段設けられる必要はなく、２〜４段または６段以上の別の複数段を上下に設けてもよく、場合によっては、１段だけでもよい。
【００８９】
また、既述の第１および第２の実施例においては、本発明を物品載置棚１に適用した。しかし、本発明は、図書館の受付カウンタ台などのカウンタ台、テーブル、机などのような、各種の物品が載置される台に適用することができ、また、製造ラインにおける物流用読み取りアンテナとしても、使用することもできる。したがって、本発明によるリーダ用アンテナは、物品載置棚の棚板のような長方形の基板に限らず、正方形、平行四辺形、その他の台形、長円形、その他の各種の形状を有する基板などに組み込まれることができる。
【００９０】
また、既述の第１および第２の実施例においては、リーダライタ用アンテナ１５の第１および第２のアンテナＡ、Ｂのアンテナパターン３１は、一回巻きのものとしたが、渦巻き状などに複数回巻回させた複数回巻きのものであってもよい。
【００９１】
また、既述の第１および第２の実施例においては、リーダライタ用アンテナ１５の第１および第２のアンテナＡ、Ｂの各アンテナパターン要素３５、３７、３９、４１、４３、４６、４７などの相互の間のつながり部位の大部分を、ほぼ直角などの尖った形状にした。しかし、これらのつながり部位の一箇所または複数箇所もしくは全部の箇所が、丸みを帯びた形状であってもよい。
【００９２】
また、既述の第１および第２の実施例においては、リーダライタ用アンテナ１５の第１および第２のアンテナＡ、Ｂの屈曲部４４ａ、４４ｂの個数を、第１の実施例においては６個および第２の実施例においては３個または６個にした。しかし、上記屈曲部４４ａ、４４ｂの個数は、必ずしもこれらの個数である必要はなくて、それよりも多いかあるいは少ないかの任意の複個数であってよい。
【００９３】
さらに、既述の第１および第２の実施例においては、リーダライタ用アンテナ１５の第１および第２のアンテナＡ、Ｂのそれぞれの複数個のほぼループ形状のアンテナパターン３１ａ〜３２ｄは、短いクロスパターン部６０ａ〜６０ｃ、短い重複部位８１ａ〜８１ｃおよび長いクロスパターン部８２ａ〜８２ｃによって、順次捻れ連結されている。しかし、これらほぼループ形状のアンテナパターン３１ａ〜３１ｄを順次捻れ連結する手段は、これら３種類のもののうちの複数種類のものが混在していてもよく、さらに、これら３種類のものに限定されるものではなく、各種の捻れ連結手段を採用することができる。例えば、上記捻れ連結手段は、それらの交差部位６１ａ〜６１ｃ、８３ａ〜８３ｃが短い重複部位８１ａ〜８１ｃにそれぞれ変更された短いクロスパターン部６０ａ〜６０ｃおよび長いクロスパターン部８２ａ〜８２ｃの中の１種類または複数種類を含んでいてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００９４】
【図１】本発明を物品載置棚に適用した第１の実施例における物品載置棚の斜視図である。（実施例１）
【図２】図１の電子タグの拡大平面図である。（実施例１）
【図３】図１の最上段の棚板の一部分の拡大縦断面図である。（実施例１）
【図４Ａ】図１の最上段の棚板の、リーダライタ用アンテナの基本的単位パターン形状を示す平面図である。（実施例１）
【図４Ｂ】図４Ａの基本的単位パターン形状による間口方向の磁界成分の状態を加えた図４Ａと同様の平面図である。（実施例１）
【図４Ｃ】図４Ａの基本的単位パターン形状による奥行き方向の磁界成分の状態を加えた図４Ａと同様の平面図である。（実施例１）
【図５Ａ】図１の最上段の棚板の、リーダライタ用アンテナを構成する２個のアンテナのうちの第１のアンテナのみを示す平面図である。（実施例１）
【図５Ｂ】図１の棚板の、リーダライタ用アンテナを構成する２個のアンテナのうちの第２のアンテナのみを示す平面図である。（実施例１）
【図５Ｃ】図１の最上段の棚板の、リーダライタ用アンテナを構成する２個のアンテナの両方を示す平面図である。（実施例１）
【図６Ａ】図１の最上段の棚板の、図５Ｃのリーダライタ用アンテナを構成する２個のアンテナによる間口方向の磁界成分の状態を加えた平面図である。（実施例１）
【図６Ｂ】図５Ｃのリーダライタ用アンテナの変形例１を示す図６Ａと同様の平面図である。（実施例１）
【図６Ｃ】図５Ｃのリーダライタ用アンテナの参考例１を示す図６Ａと同様の平面図である。（実施例１）
【図７Ａ】図１の最上段の棚板の、図５Ｃのリーダライタ用アンテナの給電電流および誘導電流の向きを示す平面図である。（実施例１）
【図７Ｂ】図６Ｂのリーダライタ用アンテナを示す図７Ａと同様の平面図である。（実施例１）
【図７Ｃ】図５Ｃのリーダライタ用アンテナの変形例２を示す図７Ａと同様の平面図である。（実施例１）
【図８】図５Ｃのリーダライタ用アンテナの変形例３を示す図５Ｃと同様の平面図である。（実施例１）
【図９Ａ】図１の棚板の、図８のリーダライタ用アンテナを構成する２個のアンテナによる間口方向の磁界成分の状態を加えた平面図である。（実施例１）
【図９Ｂ】図５Ｃのリーダライタ用アンテナの変形例４を示す図９Ａと同様の平面図である。（実施例１）
【図９Ｃ】図５Ｃのリーダライタ用アンテナの参考例２を示す図９Ａと同様の平面図である。（実施例１）
【図１０Ａ】図１の棚板の、図８のリーダライタ用アンテナの供給電流および誘導電流の向きを示す平面図である。（実施例１）
【図１０Ｂ】図９Ｂのリーダライタ用アンテナを示す図１０Ａと同様の平面図である。（実施例１）
【図１０Ｃ】図５Ｃのリーダライタ用アンテナの変形例５を示す図１０Ｂと同様の平面図である。（実施例１）
【図１１Ａ】本発明を物品載置棚に適用した第２の実施例における最上段の棚板の、リーダライタ用アンテナの基本的単位パターン形状を示す平面図である。（実施例２）
【図１１Ｂ】図１１Ａの基本的単位パターン形状による間口方向の磁界成分の状態を加えた図１１Ａと同様の平面図である。（実施例２）
【図１１Ｃ】図１１Ａの基本的単位パターン形状による奥行き方向の磁界成分の状態を加えた図１１Ａと同様の平面図である。（実施例２）
【図１２Ａ】本発明の第２の実施例による最上段の棚板の、図１１Ａの基本的単位パターン形状の変形例を示す平面図である。（実施例２）
【図１２Ｂ】図１２Ａの基本的単位パターン形状による間口方向の磁界成分の状態を加えた図１２Ａと同様の平面図である。（実施例２）
【図１２Ｃ】図１２Ａの基本的単位パターン形状による奥行き方向の磁界成分の状態を加えた図１２Ａと同様の平面図である。（実施例２）
【図１３Ａ】本発明の第２の実施例における最上段の棚板の、リーダライタ用アンテナを構成する２個のアンテナのうちの第１のアンテナのみを示す平面図である。（実施例２）
【図１３Ｂ】本発明の第２の実施例における最上段の棚板の、リーダライタ用アンテナを構成する２個のアンテナのうちの第２のアンテナのみを示す平面図である。（実施例２）
【図１３Ｃ】本発明の第２の実施例における最上段の棚板の、リーダライタ用アンテナを構成する２個のアンテナの両方を示す平面図である。（実施例２）
【図１４Ａ】本発明の第２の実施例における最上段の棚板の、図１３Ｃのリーダライタ用アンテナを構成する２個のアンテナによる間口方向の磁界成分の状態を加えた平面図である。（実施例２）
【図１４Ｂ】図１３Ｃのリーダライタ用アンテナの変形例１を示す図１４Ａと同様の平面図である。（実施例２）
【図１４Ｃ】図１３Ｃのリーダライタ用アンテナの参考例１を示す図１４Ａと同様の平面図である。（実施例２）
【図１５Ａ】本発明の第２の実施例における最上段の棚板の、図１３Ｃのリーダライタ用アンテナの給電電流および誘導電流の向きを示す平面図である。（実施例２）
【図１５Ｂ】図１４Ｂのリーダライタ用アンテナの図１５Ａと同様の平面図である。（実施例２）
【図１５Ｃ】図１３Ｃのリーダライタ用アンテナの変形例２の図１５Ａと同様の平面図である。（実施例２）
【図１６】図１３Ｃのリーダライタ用アンテナの変形例３を示す図１３Ｃと同様の平面図である。（実施例２）
【図１７Ａ】本発明の第２の実施例における棚板の、図１６のリーダライタ用アンテナを構成する２個のアンテナによる間口方向の磁界成分の状態を加えた平面図である。（実施例２）
【図１７Ｂ】図１３Ｃのリーダライタ用アンテナの変形例４を示す図１７Ａと同様の平面図である。（実施例２）
【図１７Ｃ】図１３Ｃのリーダライタ用アンテナの参考例２を示す図１７Ａと同様の平面図である。（実施例２）
【図１８Ａ】本発明の第２の実施例における最上段の棚板の、図１６のリーダライタ用アンテナの供給電流および誘導電流の向きを示す平面図である。（実施例２）
【図１８Ｂ】図１７Ｂのリーダライタ用アンテナを示す図１８Ａと同様の平面図である。（実施例２）
【図１８Ｃ】図１３Ｃのリーダライタ用アンテナの変形例５を示す図１８Ｂと同様の平面図である。（実施例２）
【符号の説明】
【００９５】
Ａ      第１のアンテナ
Ｂ      第２のアンテナ
ｘ      間口方向（第１の方向）
ｙ      奥行き方向（第２の方向）
１      物品載置棚
６      最下段の棚板（アンテナ形成対象部材）
１１    最上段の棚板（アンテナ形成対象部材）
１２    ２段目の棚板（アンテナ形成対象部材）
１３    ３段目の棚板（アンテナ形成対象部材）
１４    ４段目の棚板（アンテナ形成対象部材）
１５    リーダライタ用アンテナ（リーダ用アンテナ）
２３    上側ガラス板（主要構成要素）
２４    下側ガラス板（主要構成要素）
２５    中間膜（絶縁層）
３１    アンテナパターン
３１ａ  第１のほぼループ形状のアンテナパターン
３１ｂ  第２のほぼループ形状のアンテナパターン
３１ｃ  第３のほぼループ形状のアンテナパターン
３１ｄ  第４のほぼループ形状のアンテナパターン
３２ａ  端子部
３２ｂ  端子部
３４    後縁部（背面側の縁部）
３６    向って左側の縁部
３７    第２のパターン部分
３７ｂ  第２のパターン部分
３７ｃ  第２のパターン部分
３７ｄ  第２のパターン部分
４０    向って右側の縁部
４１    第４のパターン部分
４１ａ  第４のパターン部分
４１ｂ  第４のパターン部分
４１ｃ  第４のパターン部分
４３ａ  ベースライン部（第１のパターン部分）
４３ｂ  ベースライン部（第３のパターン部分）
４４ａ  屈曲部
４４ｂ  屈曲部
４６    第１の立上り部（第４のパターン部分の構成要素）
４７    第２の立上り部（第２のパターン部分の構成要素）
６０ａ  短いクロスパターン部（捻れ連結用パターン部）
６０ｂ  短いクロスパターン部（捻れ連結用パターン部）
６０ｃ  短いクロスパターン部（捻れ連結用パターン部）
８１ａ  短い重複部位（捻れ連結用パターン部）
８１ｂ  短い重複部位（捻れ連結用パターン部）
８１ｃ  短い重複部位（捻れ連結用パターン部）
８２ａ  長いクロスパターン部（捻れ連結用パターン部）
８２ｂ  長いクロスパターン部（捻れ連結用パターン部）
８２ｃ  長いクロスパターン部（捻れ連結用パターン部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１５Ｃ】
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【図１６】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１７Ｃ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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