(57)【要約】【課題】高変倍比でありながら広角端状態から望遠端状態まで収差を良好に補正したズームレンズを提供する事。【解決手段】物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５を有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して、前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、前記第２レンズ群Ｇ２と前記第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、前記第３レンズ群Ｇ３と前記第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、前記第４レンズ群Ｇ４と前記第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、所定の条件を満足するズームレンズ。【選択図】図１
2007093975.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、正屈折力を有する第３レンズ群と、負屈折力を有する第４レンズ群と、正屈折力を有する第５レンズ群を有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が増大し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が減少し、
以下の条件を満足する事を特徴とするズームレンズ。
−０．３７＜ｆ１２Ｗ／Ｘ１＜−０．２０
但し、
ｆ１２Ｗ：広角端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の合成焦点距離、
Ｘ１：広角端状態から望遠端状態への変倍の際の前記第１レンズ群の移動量
【請求項２】
請求項１に記載のズームレンズにおいて、
以下の条件を満足する事を特徴とするズームレンズ。
Ｘ１／ｆＷ＞２．３２
但し、
ｆＷ：広角端状態のズームレンズ全系の焦点距離
【請求項３】
請求項１又は２に記載のズームレンズにおいて、
前記第３レンズ群は、物体側から順に、正レンズと、正レンズと、負レンズで構成されている事を特徴とするズームレンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズームレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、高変倍比に適したズームレンズとして、物体側から順に正、負、正、負、正の屈折力から成る５群タイプが知られている（例えば、特許文献１、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開平１１−２５８５０６号公報
【特許文献２】特開２００４−２３３７５０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、特許文献１に記載の開示例では、第１レンズ群と第２レンズ群の合成の焦点距離が、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際の第１レンズ群の移動量に対して大きいため、収差補正が難しいという問題があった。
【０００４】
また、特許文献２に記載の開示例では、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際の第１レンズ群の移動量が十分で無いため、さらに高変倍比のズームレンズを構成しようとすると広角端状態から望遠端状態まで像面湾曲を十分に補正する事ができないという問題があった。
【０００５】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたもので、高変倍比でありながら広角端状態から望遠端状態まで収差を良好に補正したズームレンズを提供する事を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明は、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、正屈折力を有する第３レンズ群と、負屈折力を有する第４レンズ群と、正屈折力を有する第５レンズ群を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が増大し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が減少し、以下の条件を満足する事を特徴とするズームレンズを提供する。
【０００７】
−０．３７＜ｆ１２Ｗ／Ｘ１＜−０．２０
但し、ｆ１２Ｗは、広角端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の合成焦点距離、Ｘ１は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際の前記第１レンズ群の移動量である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、高変倍比でありながら広角端状態から望遠端状態まで収差を良好に補正したズームレンズを提供する事ができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明の実施の形態に関し詳説する。
【００１０】
本発明にかかるズームレンズは、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、正屈折力を有する第３レンズ群と、負屈折力を有する第４レンズ群と、正屈折力を有する第５レンズ群を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が増大し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が減少し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が増大し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が減少するように構成され、以下の条件式（１）を満足するように構成されている。
（１）  −０．３７＜ｆ１２Ｗ／Ｘ１＜−０．２０
但し、ｆ１２Ｗは、広角端状態における第１レンズ群と第２レンズ群の合成焦点距離、Ｘ１は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際の第１レンズ群の移動量である。なお、移動量Ｘ１の符号は、第１レンズ群の広角端状態における光軸上の位置を原点として、望遠端状態における第１レンズ群の位置が原点より物体方向に位置する場合を正とする。
【００１１】
高変倍比のズームレンズにおいては、第１レンズ群を広角端状態から望遠端状態まで大きく移動させることにより、焦点距離を大きく変化させている。また広角端状態から望遠端状態まで良好な結像性能を確保するために第１レンズ群と第２レンズ群の屈折力を適切に設定することが必要である。
【００１２】
条件式（１）は広角端状態における第１レンズ群と第２レンズ群の合成焦点距離と広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際の第１レンズ群の移動量の比を規定するものである。
【００１３】
条件式（１）の下限値を下回ると、広角端状態における第１レンズ群と第２レンズ群の合成屈折力が弱くなる。これは第２レンズ群の屈折力に対し第１レンズ群の屈折力が強くなる事を意味し、その結果望遠側における歪曲収差が大きくなり、収差補正が困難になる。
【００１４】
条件式（１）の上限値を上回ると広角端状態における第１レンズ群と第２レンズ群の合成屈折力が強くなる。これは第１レンズ群の屈折力に対し第２レンズ群の屈折力が強くなる事を意味し、その結果コマ収差が大きくなり、収差補正が困難になる。条件式（１）を満足する事で、収差補正を容易にし、良好な結像性能を確保する事ができる。なお、本発明においては、条件式（１）の下限値を−０．３６とすると、第１レンズ群の屈折力が弱くなるため収差補正が容易になり、さらに良好な結像性能を確保する事ができる。
【００１５】
また、本発明にかかるズームレンズは、より良好なる結像性能を確保するために、以下の条件式（２）を満足する事が望ましい。
（２）  Ｘ１／ｆＷ＞２．３２
但し、ｆＷは、広角端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離である。
【００１６】
条件式（２）は、広角端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離と広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際の第１レンズ群の移動量の比を規定するものである。
【００１７】
条件式（２）の下限値を下回ると、広角端状態から望遠端状態への変倍の際の第１レンズ群の移動量が小さくなるため高変倍比を達成する事ができず、広角端状態から望遠端状態まで像面湾曲を十分に補正する事ができない。条件式（２）を満足する事で収差補正を容易にし、良好な結像性能を確保する事ができる。なお、本発明においては、条件式（２）の下限値を２．４０とすると広角端状態から望遠端状態への変倍の際の際の第１レンズ群の移動量が大きくなるため、広角端状態から望遠端状態まで像面湾曲収差の補正が容易になり、さらに良好な結像性能を確保する事ができる。
【００１８】
また、本発明にかかるズームレンズは、より良好なる結像性能を確保するために、第３レンズ群を物体側から順に、正レンズと、正レンズと、負レンズの構成とする事が望ましい。
【００１９】
第３レンズ群は主に球面収差を補正している。第３レンズ群は正の屈折力を持っているため正レンズを物体側に負レンズを像側に配置する事で球面収差の補正が容易になり、さらに良好な結像性能を確保する事ができる。
【００２０】
「実施例」
以下に、本発明にかかるズームレンズの各実施例について図面を参照しつつ説明する。
【００２１】
各実施例において、非球面は以下の式で表される。
ｘ＝（ｙ２／ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ２／ｒ２）１／２}
＋Ｃ４×ｙ４＋Ｃ６×ｙ６＋Ｃ８×ｙ８＋Ｃ１０×ｙ１０
なお、ｙは光軸からの高さ、ｘはサグ量、ｒは基準球面の曲率（近軸曲率半径）、κは円錐定数、Ｃ４，Ｃ６，Ｃ８，Ｃ１０はそれぞれ４次、６次、８次、１０次の非球面係数である。非球面の位置は、表中の（レンズデータ）中において、面番号の左欄に＊を付して示す。
【００２２】
（第１実施例）
図１は、本発明の第１実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図を示す。
【００２３】
図１において、本第１実施例のズームレンズは、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５を有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少する構成である。
【００２４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から構成されている。
【００２５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４から構成されている。
【００２６】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ３２から構成されている。
【００２７】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズＬ４１から構成されている。
【００２８】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３から構成されている。
【００２９】
開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズ面から物体方向に０．５ｍｍ離れた位置に配置され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。
【００３０】
第２レンズ群Ｇ２の負メニスカスレンズＬ２１は、物体側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【００３１】
第３レンズ群Ｇ３と第５レンズ群Ｇ５は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して同じ移動軌跡で移動する。
【００３２】
無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に移動することで行う。
【００３３】
以下の表１に、本発明の第１実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲げる。表において、（全体諸元）中の、ｆは焦点距離、ＦNOはＦナンバー、２ωは画角（単位：度）をそれぞれ表す。（レンズデータ）中の、Dは可変間隔、BFはバックフォーカスを表す。屈折率とアッベ数はｄ線（波長λ=587.6nm）に対する値である。（非球面データ）中の、κは円錐定数、Ｃｉはｉ次の非球面係数を示す。（可変間隔データ）中の、ｆは焦点距離、を示す。条件式対応には、それぞれの条件式の値を示す。
【００３４】
なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径、面間隔その他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されること無く他の適当な単位を用いることもできる。さらに、これらの記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とする。
【００３５】
（表１）
（全体諸元）
ｆ       16.5   〜   50.0   〜  131.0
ＦNO      3.6   〜    5.1   〜    5.9
２ω     87.2   〜   32.2   〜   12.6°
（レンズデータ）
面番号  曲率半径  面間隔 屈折率  アッベ数
1     126.5546  2.00  1.84666  23.8 
2      66.7784  7.00  1.64000  60.1 
3    1067.8052  0.10  1.00000  
4      60.0769  5.00  1.62041  60.3 
5     207.1273  (D5)  1.00000  
*6   -4378.6441  0.05  1.55389  38.1 
7     166.1760  1.20  1.80400  46.6 
8      13.5653  5.40  1.00000  
9     -33.1216  0.90  1.80400  46.6 
10      45.4545  0.10  1.00000  
11      30.7925  4.50  1.80518  25.4 
12     -26.3806  0.36  1.00000  
13     -21.6727  0.80  1.80400  46.6 
14     -75.6170  (D14) 1.00000  
15      71.3254  2.80  1.51680  64.1 
16     -42.6068  0.10  1.00000  
17      31.1567  3.20  1.51680  64.1 
18     -16.7666  0.80  1.80518  25.4 
19     -36.0879  (D19) 1.00000  
20     -58.5031  2.60  1.84666  23.8 
21     -23.4581  0.80  1.80400  46.6 
22      60.6686  (D22) 1.00000  
23     297.9151  4.30  1.58913  61.2 
24     -24.0171  0.10  1.00000  
25      61.4940  3.80  1.51680  64.1 
26     -44.8361  1.32  1.00000  
27     -25.4443  1.10  1.80518  25.4 
28     -77.7656  (BF)  1.00000  
（非球面データ）
面    κ         C4           C6             C8           C10
6   1.0000   3.0584×10-5  -5.7658×10-8  -1.8724×10-10  1.1512×10-12
（可変間隔データ）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ     16.5               50.0           131.0
D5       1.91              23.15           49.57
D14      21.50               7.15            1.50
D19       1.10              14.83           20.21
D22      20.67               6.94            1.57
（条件式対応値）
（１）  ｆ１２Ｗ／Ｘ１ ＝ ―０．３６９
（２）  Ｘ１／ｆＷ     ＝   ３．０４０
【００３６】
図２は、本発明の第１実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝16.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。各収差図において、ｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）を、ＦＮＯはＦナンバーを、Ａは半画角（単位：度）をそれぞれ示している。球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図、歪曲収差図では半画角Ａの最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各半画角Ａの値を示す。また、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。なお、以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様であり、説明を省略する。
【００３７】
各収差図から、本第１実施例のズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることは明らかである。
【００３８】
（第２実施例）
図３は、本発明の第２実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図を示す。
【００３９】
図３において、本第２実施例のズームレンズは、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５を有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少する構成である。
【００４０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から構成されている。
【００４１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４から構成されている。
【００４２】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズＬ３２から構成されている。
【００４３】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹形状の負レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズＬ４１から構成されている。
【００４４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３から構成されている。
【００４５】
開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズ面から物体方向に０．５ｍｍ離れた位置に配置され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。
【００４６】
第２レンズ群Ｇ２の負メニスカスレンズＬ２１は、物体側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【００４７】
第３レンズ群Ｇ３と第５レンズ群Ｇ５は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して同じ移動軌跡で移動する。
【００４８】
無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に移動することで行う。
【００４９】
以下の表２に、本発明の第２実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００５０】
（表２）
（全体諸元）
ｆ       18.5   〜   50.0   〜  131.0
ＦNO      3.4   〜    4.7   〜    5.9
２ω     80.7   〜   32.2   〜   12.7°
（レンズデータ）
面番号  曲率半径  面間隔 屈折率  アッベ数
1     145.7445  1.80  1.79504  28.7 
2      54.8901  8.50  1.51680  64.1 
3    -351.9146  0.10  1.00000  
4      51.1752  5.00  1.62041  60.3 
5     265.7581  (D5)  1.00000  
*6     465.5981  0.05  1.55389  38.1 
7     202.4604  1.20  1.77250  49.6 
8      13.0304  5.16  1.00000  
9     -44.9502  0.90  1.77250  49.6 
10      28.6849  0.10  1.00000  
11      23.2925  4.30  1.80518  25.4 
12     -48.8852  0.82  1.00000  
13     -24.6443  0.80  1.77250  49.6 
14     -58.9080  (D14) 1.00000  
15      30.7480  2.80  1.49700  81.6 
16     -28.0738  0.10  1.00000  
17      25.3540  3.20  1.51680  64.1 
18     -20.5151  0.80  1.80440  39.6 
19     178.1239  (D19) 1.00000  
20     -41.2566  0.80  1.77250  49.6 
21      25.9668  2.60  1.71736  29.5 
22     240.8079  (D22) 1.00000  
23    -537.9133  4.40  1.49700  81.6 
24     -19.7323  0.10  1.00000  
25      57.5672  4.00  1.62041  60.3 
26     -70.8073  2.22  1.00000  
27     -21.8481  1.10  1.80518  25.4 
28     -44.0583  (BF)  1.00000  
（非球面データ）
面     κ         C4            C6             C8           C10
6   1.0000   1.7957×10-5   -5.4872×10-8   4.0497×10-11   1.5604×10-13
（可変間隔データ）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ      18.5              50.0            131.0
D5        2.33             22.88            43.72
D14       21.84              9.49             2.50
D19        2.00              9.32            13.16
D22       12.61              5.29             1.44
（条件式対応値）
（１）  ｆ１２Ｗ／Ｘ１ ＝ ―０．３６９
（２）  Ｘ１／ｆＷ     ＝   ２．７７７
【００５１】
図４は、本発明の第２実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝18.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。
【００５２】
各収差図から、本第２実施例のズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることは明らかである。
【００５３】
（第３実施例）
図５は、本発明の第３実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図である。
【００５４】
図５において、本第３実施例のズームレンズは、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５を有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少する構成である。
【００５５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から構成されている。
【００５６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４から構成されている。
【００５７】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズＬ３２から構成されている。
【００５８】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹形状の負レンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２から構成されている。
【００５９】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５４から構成されている。
【００６０】
開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズ面から物体方向に０．５ｍｍ離れた位置に配置され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。
【００６１】
第２レンズ群Ｇ２の負メニスカスレンズＬ２１は、物体側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。また、第５レンズ群Ｇ５の負メニスカスレンズＬ５１は、物体側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【００６２】
第３レンズ群Ｇ３と第５レンズ群Ｇ５は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して同じ移動軌跡で移動する。
【００６３】
無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に移動することで行う。
【００６４】
以下の表３に、本発明の第３実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００６５】
（表３）
（全体諸元）
ｆ       18.5   〜   50.0   〜  131.0
ＦNO      3.5   〜    4.8   〜    5.9
２ω     80.9   〜   32.4   〜   12.8°
（レンズデータ）
面番号  曲率半径  面間隔 屈折率  アッベ数
1     193.9082  1.80  1.80100  35.0 
2      49.6870  9.00  1.48749  70.4 
3    -224.7910  0.10  1.00000  
4      46.9560  6.00  1.62041  60.3 
5     316.9778  (D5)  1.00000  
*6     216.4231  0.05  1.55389  38.1 
7     206.1173  1.20  1.77250  49.6 
8      12.4404  5.34  1.00000  
9     -37.9219  0.90  1.77250  49.6 
10      35.3821  0.10  1.00000  
11      23.8316  4.60  1.75520  27.5 
12     -28.0304  0.10  1.00000  
13     -27.3391  0.80  1.77250  49.6 
14    -617.9568  (D14) 1.00000  
15      27.3384  2.80  1.48749  70.4 
16     -23.5648  0.10  1.00000  
17      27.0170  3.20  1.49700  81.6 
18     -18.0824  0.80  1.80440  39.6 
19     271.5230  (D19) 1.00000  
20     -31.5712  0.80  1.77250  49.6 
21      28.1470  0.05  1.00000  
22      27.0514  2.60  1.75520  27.5 
23     330.4626  (D23) 1.00000  
*24      73.4933  0.05  1.55389  38.1 
25      72.6785  1.10  1.77250  49.6 
26      24.2461  0.10  1.00000  
27      24.6955  7.00  1.69680  55.5 
28     -24.4542  0.10  1.00000  
29    -388.8859  4.00  1.51680  64.1 
30     -28.7410  1.45  1.00000  
31     -17.9015  1.10  1.75520  27.5 
32     -47.2127  (BF)  1.00000  
（非球面データ）
［第６面］
面     κ         C4            C6           C8            C10
6    1.0000  1.0123×10-5  -7.1285×10-8   1.9714×10-10  -2.5487×10-13
24    1.0000  1.5333×10-6  -2.0310×10-9   4.2995×10-10  -1.0927×10-12
（可変間隔データ）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ      18.5            50.0             131.0
D5        2.60           24.07             45.72
D14       22.30           10.00              2.95
D19        2.19            8.89             12.06
D23       11.27            4.58              1.40
（条件式対応値）
（１）  ｆ１２Ｗ／Ｘ１ ＝ ―０．３５２
（２）  Ｘ１／ｆＷ     ＝   ２．８５９
【００６６】
図６は、本発明の第３実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝18.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。
【００６７】
各収差図から、本第３実施例のズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることは明らかである。
【００６８】
（第４実施例）
図７は、本発明の第４実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図を示す。
【００６９】
図７において、本第４実施例にかかるズームレンズは、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５を有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少する構成である。
【００７０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から構成されている。
【００７１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４から構成されている。
【００７２】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ３２から構成されている。
【００７３】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹形状の負レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズＬ４１から構成されている。
【００７４】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３から構成されている。
【００７５】
開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズ面から物体方向に０．５ｍｍ離れた位置に配置され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。
【００７６】
第２レンズ群Ｇ２の負メニスカスレンズＬ２１は、物体側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。また、第５レンズ群Ｇ５の接合レンズＬ５２は、像面Ｉ側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【００７７】
第３レンズ群Ｇ３と第５レンズ群Ｇ５は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して同じ移動軌跡で移動する。
【００７８】
無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に移動することで行う。
【００７９】
以下の表４に、本発明の第４実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００８０】
（表４）
（全体諸元）
ｆ       18.5   〜   50.0   〜  131.0
ＦNO      3.6   〜    5.0   〜    5.9
２ω     80.8   〜   32.1   〜   12.7°
（レンズデータ）
面番号  曲率半径  面間隔 屈折率  アッベ数
1     165.4240  2.00  1.83400  37.2 
2      48.8442  9.00  1.49782  82.6 
3   -1123.3428  0.10  1.00000  
4      52.8883  6.30  1.69680  55.5 
5     565.8602  (D5)  1.00000  
*6     131.9698  0.15  1.55389  38.1 
7      87.9798  1.20  1.80400  46.6 
8      13.1453  5.98  1.00000  
9     -36.5788  1.00  1.80400  46.6 
10      42.0417  0.10  1.00000  
11      29.0952  4.80  1.84666  23.8 
12     -37.4707  1.05  1.00000  
13     -21.5887  1.00  1.78800  47.4 
14     -63.6197  (D14) 1.00000  
15      50.6723  3.00  1.62041  60.3 
16     -31.8329  0.10  1.00000  
17      26.8756  3.60  1.48749  70.5 
18     -28.9435  1.00  1.84666  23.8 
19   -1168.8001  (D19) 1.00000  
20     -30.7314  1.00  1.78800  47.4 
21      21.6618  2.20  1.80518  25.4 
22     226.2542  (D22) 1.00000  
23     103.7168  5.00  1.49782  82.6 
24     -21.6146  0.10  1.00000  
25      50.7363  5.30  1.49782  82.6 
26     -22.7721  0.80  1.77250  49.6 
27     -39.4137  0.05  1.55389  38.1 
*28     -37.5331  1.00  1.00000  
29     -42.2349  1.40  1.80100  35.0 
30   -1000.0000  (BF)  1.00000  
（非球面データ）
面    κ         C4           C6             C8           C10
6   1.0000   1.8486×10-5  -5.9770×10-8   1.6277×10-10  -1.7269×10-13
28   1.0000   1.5159×10-5   2.6157×10-8  -1.2200×10-10   4.4211×10-13
（可変間隔データ）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ      18.5             50.0            131.0
D5        2.10            27.30            48.28
D14       20.57             9.50             2.50
D19        2.80             8.82            11.84
D22       10.04             4.01             1.00
（条件式対応値）
（１）  ｆ１２Ｗ／Ｘ１ ＝ ―０．３０５
（２）  Ｘ１／ｆＷ     ＝   ３．２３６
【００８１】
図８は、本発明の第４実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝18.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。
【００８２】
各収差図から、本第４実施例のズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることは明らかである。
【００８３】
（第５実施例）
図９は、本発明の第５実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図を示す。
【００８４】
図９において、本第５実施例にかかるズームレンズは、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５を有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少する構成である。
【００８５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から構成されている。
【００８６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４から構成されている。
【００８７】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ３２から構成されている。
【００８８】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹形状の負レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２から構成されている。
【００８９】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３から構成されている。
【００９０】
開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズ面から物体方向に０．５ｍｍ離れた位置に配置され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。
【００９１】
第２レンズ群Ｇ２の負メニスカスレンズＬ２１は、物体側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。また、第５レンズ群Ｇ５の接合レンズＬ５２は、像面Ｉ側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【００９２】
第３レンズ群Ｇ３と第５レンズ群Ｇ５は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して同じ移動軌跡で移動する。
【００９３】
無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に移動することで行う。
【００９４】
以下の表５に、本発明の第５実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００９５】
（表５）
（全体諸元）
ｆ       18.5   〜   50.0   〜  131.0
ＦNO      3.6   〜    4.9   〜    5.9
２ω     80.7   〜   32.1   〜   12.7°
（レンズデータ）
面番号  曲率半径  面間隔 屈折率  アッベ数
1     212.4279  2.00  1.80100  35.0 
2      52.1789  8.30  1.48749  70.5 
3    -424.8582  0.10  1.00000  
4      55.4289  5.50  1.69680  55.5 
5     563.3093  (D5)  1.00000  
*6      94.6395  0.15  1.55389  38.1 
7      74.8101  1.20  1.77250  49.6 
8      13.6287  6.50  1.00000  
9     -36.1189  1.00  1.79952  42.2 
10      42.8459  0.10  1.00000  
11      28.7346  4.80  1.84666  23.8 
12     -32.5961  0.80  1.00000  
13     -22.0137  1.00  1.78590  44.2 
14    -176.4859  (D14) 1.00000  
15      72.9747  2.70  1.62041  60.3 
16     -29.6905  0.10  1.00000  
17      24.7190  3.60  1.48749  70.5 
18     -30.6554  1.00  1.84666  23.8 
19   -1410.7071  (D19) 1.00000  
20     -33.1023  1.00  1.77250  49.6 
21      24.9298  0.07  1.00000  
22      25.2016  2.30  1.80518  25.4 
23     175.5103  (D23) 1.00000  
24      74.5356  5.10  1.49782  82.6 
25     -22.6485  0.10  1.00000  
26      74.8572  4.60  1.49782  82.6 
27     -28.0702  1.00  1.77250  49.6 
28     -34.9408  0.05  1.55389  38.1 
*29     -33.2769  1.00  1.00000  
30     -28.9921  1.20  1.80100  35.0 
31    -120.4819  (BF)  1.00000  
（非球面データ）
面    κ         C4            C6            C8            C10
6   1.0000   1.1510×10-5  -2.4512×10-8   2.7675×10-11   1.3077×10-13 
29   1.0000   1.2549×10-5   3.1756×10-8  -1.5401×10-10   6.7304×10-13
（可変間隔データ）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ      18.5             50.0            131.0
D5        2.10            25.60            49.66
D14       20.59             8.89             2.50
D19        2.71            10.13            13.80
D23       12.09             4.67             1.00
（条件式対応値）
（１）  ｆ１２Ｗ／Ｘ１ ＝ ―０．３１２
（２）  Ｘ１／ｆＷ     ＝   ３．２１２
【００９６】
図１０は、本発明の第５実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝18.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。
【００９７】
各収差図から、本第５実施例のズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることは明らかである。
【００９８】
（第６実施例）
図１１は、本発明の第６実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図を示す。
【００９９】
図１１において、本第６実施例にかかるズームレンズは、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５を有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少する構成である。
【０１００】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から構成されている。
【０１０１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４から構成されている。
【０１０２】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ３２から構成されている。
【０１０３】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹形状の負レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２から構成されている。
【０１０４】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズとＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３から構成されている。
【０１０５】
開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズ面から物体方向に０．４ｍｍ離れた位置に配置され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。
【０１０６】
第２レンズ群Ｇ２の負メニスカスレンズＬ２１は、物体側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。また、第５レンズ群Ｇ５の負メニスカスレンズＬ５３は、物体側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【０１０７】
第３レンズ群Ｇ３と第５レンズ群Ｇ５は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して同じ移動軌跡で移動する。
【０１０８】
無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に移動することで行う。
【０１０９】
以下の表６に、本発明の第６実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲げる。
【０１１０】
（表６）
（全体諸元）
ｆ       18.5   〜   50.0   〜  131.0
ＦNO      3.6   〜    4.9   〜    5.9
２ω     80.7   〜   32.0   〜   12.6°
（レンズデータ）
面番号  曲率半径  面間隔 屈折率  アッベ数
1     223.8523  2.00  1.80100  35.0 
2      55.2795  8.10  1.48749  70.5 
3    -337.1774  0.10  1.00000  
4      58.3431  5.10  1.69680  55.5 
5     612.9255  (D5)  1.00000  
*6      62.8256  0.15  1.55389  38.1 
7      59.8339  1.20  1.77250  49.6 
8      13.3582  6.50  1.00000  
9     -30.3165  1.00  1.78590  44.2 
10      63.2494  0.30  1.00000  
11      32.1581  4.30  1.84666  23.8 
12     -32.1581  0.40  1.00000  
13     -25.5055  1.00  1.79952  42.2 
14    2360.3162  (D14) 1.00000  
15      49.7499  2.70  1.64000  60.1 
16     -34.8250  0.10  1.00000  
17      27.6293  3.70  1.48749  70.5 
18     -27.6293  1.00  1.84666  23.8 
19    -539.4372  (D19) 1.00000  
20     -36.7502  1.00  1.77250  49.6 
21      23.2312  0.09  1.00000  
22      23.8870  2.10  1.84666  23.8 
23      92.1856  (D23) 1.00000  
24     106.3941  4.60  1.49782  82.6 
25     -24.6292  0.10  1.00000  
26      53.6511  5.20  1.48749  70.5 
27     -25.5245  1.20  1.00000  
*28     -24.8022  0.09  1.55389  38.1 
29     -23.6209  1.20  1.80100  35.0 
30    -113.9655  (BF)  1.00000
（非球面データ）
面    κ         C4            C6            C8          C10
6   1.0000   7.2110×10-6  -2.4658×10-8   4.8081×10-11  -4.1934×10-14
28   1.0000  -1.1950×10-5  -1.9057×10-9  -1.2060×10-10   6.8160×10-13
（可変間隔データ）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ      18.5             50.0            131.0
D5        1.90            24.96            49.71
D14       22.13             9.88             3.31
D19        2.56            10.38            14.27
D23       12.81             4.99             1.10
（条件式対応値）
（１）  ｆ１２Ｗ／Ｘ１ ＝ ―０．３３６
（２）  Ｘ１／ｆＷ     ＝   ３．１０５
【０１１１】
図１２は、本発明の第６実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝18.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。
【０１１２】
各収差図から、本第６実施例のズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることは明らかである。
【０１１３】
（第７実施例）
図１３は、本発明の第７実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図を示す。
【０１１４】
図１３において、本第７実施例にかかるズームレンズは、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６を有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が増大する構成であ。
【０１１５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から構成されている。
【０１１６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４から構成されている。
【０１１７】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ３２から構成されている。
【０１１８】
第４レンズ群Ｇ４は、両凹形状の負レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２から構成されている。
【０１１９】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ５２から構成されている。
【０１２０】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６１から構成されている。
【０１２１】
開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズ面から物体方向に０．５ｍｍ離れた位置に配置され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。
【０１２２】
第２レンズ群Ｇ２の負メニスカスレンズＬ２１は、物体側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。また、第５レンズ群Ｇ５の接合レンズＬ５２は、像面Ｉ側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
【０１２３】
第３レンズ群Ｇ３と第５レンズ群Ｇ５は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して同じ移動軌跡で移動する。
【０１２４】
無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に移動することで行う。
【０１２５】
以下の表７に、本発明の第７実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲げる。
【０１２６】
（表７）
（全体諸元）
ｆ       18.5   〜   50.0   〜  131.0
ＦNO      3.6   〜    4.9   〜    5.9
２ω     80.7   〜   32.3   〜   12.7°
（レンズデータ）
面番号  曲率半径  面間隔 屈折率  アッベ数
1     209.6422  2.00  1.80100  35.0 
2      51.5283  8.30  1.48749  70.5 
3    -462.8887  0.10  1.00000  
4      55.2550  5.50  1.69680  55.5 
5     587.3002  (D5)  1.00000  
*6      96.3839  0.15  1.55389  38.1 
7      73.9739  1.20  1.77250  49.6 
8      13.6155  6.50  1.00000  
9     -36.2865  1.00  1.79952  42.2 
10      42.0067  0.10  1.00000  
11      28.5709  4.80  1.84666  23.8 
12     -32.0747  0.80  1.00000  
13     -21.8196  1.00  1.78590  44.2 
14    -167.0770  (D14) 1.00000  
15      68.3479  2.70  1.62041  60.3 
16     -31.0076  0.10  1.00000  
17      25.3437  3.60  1.48749  70.5 
18     -29.8606  1.00  1.84666  23.8 
19    -639.6293  (D19) 1.00000  
20     -32.1617  1.00  1.77250  49.6 
21      25.2558  0.07  1.00000  
22      25.5354  2.30  1.80518  25.4 
23     149.6527  (D23) 1.00000  
24      68.7863  5.10  1.49782  82.6 
25     -22.7752  0.10  1.00000  
26      72.2479  4.60  1.49782  82.6 
27     -27.9147  1.00  1.77250  49.6 
28     -36.0459  0.05  1.55389  38.1 
*29     -34.3293  (D29) 1.00000  
30     -29.1501  1.20  1.80100  35.0 
31    -109.0652  (BF)  1.00000
（非球面データ）
面    κ          C4           C6           C8            C10
6   1.0000   1.1773×10-5  -9.7337×10-9  -7.9251×10-11   3.8347×10-13
29   1.0000   1.2318×10-5   3.1586×10-8  -1.5661×10-10   6.4193×10-13      
（可変間隔データ）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ      18.5            50.0             131.0
D5        2.10           24.69             49.82
D14       20.47            8.74              2.50
D19        2.71           10.05             13.21
D23       11.50            4.16              1.00
D29        1.71            2.22              2.43
（条件式対応値）
（１）  ｆ１２Ｗ／Ｘ１ ＝ ―０．２９２
（２）  Ｘ１／ｆＷ     ＝   ３．２０４
【０１２７】
図１４は、本発明の第７実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝18.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。
【０１２８】
各収差図から、本第７実施例のズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることは明らかである。
【０１２９】
このように本発明によれば、適切な屈折力配置にする事で広角端状態から望遠端状態まで収差を良好に補正しながら、高変倍比に適したズームレンズを得る事ができる。
【０１３０】
なお、全ての実施例において、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシングを第２レンズ群Ｇ２で行っているが、第２レンズ群Ｇ２以外で行う事も可能である。
【０１３１】
また、全ての実施例において、開口絞りＳを第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間に配置しているが、それ以外のレンズ群とレンズ群の間、例えば第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４の間や、レンズ群内、例えば第３レンズ群Ｇ３内、に配置することも可能である。
【０１３２】
また、第１実施例と第２実施例では第２レンズ群Ｇ２に非球面レンズを、第３実施例から第７実施例では第２レンズ群Ｇ２と第５レンズ群Ｇ５に非球面レンズを用いており、これにより収差補正、特に像面湾曲収差や歪曲収差の補正を効果的に行うことが出来るが、第２レンズ群Ｇ２、第５レンズ群Ｇ５以外に非球面レンズを用いる事も可能である。
【０１３３】
また、全ての実施例において、撮影を行う際に、高変倍比のズームレンズで発生しがちな手ブレ等が原因の像ブレによる失敗を防ぐために、ブレを検出するブレ検出系と駆動手段とをレンズ系に組み合わせ、レンズ系を構成するレンズ群のうち、１つのレンズ群を全体か、あるいはその一部を偏心レンズ群として偏心させ、ブレをブレ検出系により検出し、検出されたブレを補正するように駆動手段により偏心レンズ群を偏心させ像をシフトさせて、像ブレを補正することで防振光学系とすることが可能である。
【０１３４】
また、全ての実施例において、回折光学素子を用いる事も可能である。回折光学素子を用いる事により特に色収差を良好に補正する事ができる。
【０１３５】
また、本発明の実施例として、５群構成のレンズ系或いは６群構成のレンズ系を示したが、該５群或るいは６群に付加レンズ群を加えただけのレンズ系も本発明の効果を内在した同等のレンズ系であることは言うまでもない。また、各レンズ群内の構成においても、実施例の構成に付加レンズを加えただけのレンズ群も本発明の効果を内在した同等のレンズ群であることは言うまでもない。
【０１３６】
また、上述の実施の形態は例に過ぎず、上述の構成や形状に限定されるものではなく、本発明の範囲内において適宜修正、変更が可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１３７】
【図１】本発明の第１実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図を示す。
【図２】本発明の第１実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝16.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。
【図３】本発明の第２実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図を示す。
【図４】本発明の第２実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝18.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。
【図５】本発明の第３実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図を示す。
【図６】本発明の第３実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝18.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。
【図７】本発明の第４実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図を示す。
【図８】本発明の第４実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝18.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。
【図９】本発明の第５実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図を示す。
【図１０】本発明の第５実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝18.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。
【図１１】本発明の第６実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図を示す。
【図１２】本発明の第６実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝18.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。
【図１３】本発明の第７実施例にかかるズームレンズのレンズ構成図を示す。
【図１４】本発明の第７実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態（ｆ＝18.5ｍｍ）における諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝50.0ｍｍ）における諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝131.0ｍｍ）における諸収差図をそれぞれ示す。
【符号の説明】
【０１３８】
Ｇ１    第１レンズ群
Ｇ２    第２レンズ群
Ｇ３    第３レンズ群
Ｇ４    第４レンズ群
Ｇ５    第５レンズ群
Ｇ６    第６レンズ群
Ｓ      開口絞り
Ｉ      像面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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