(57)【要約】【課題】  軸状部材に対する取付作業性を向上することのできるクリップを提供する。【解決手段】  スタッドボルト２に嵌合した状態で取付けられるクリップ本体１１と、クリップ本体１１をその弾性を利用して拡径した状態に仮止めする仮止手段２０とを備える。仮止手段２０による仮止め状態のクリップ本体１１をスタッドボルト２に嵌合しかつ仮止手段２０による仮止めの解除によるクリップ本体１１の縮径方向の弾性復元によりスタッドボルト２に取付けられる。クリップ本体１１に、その縮径方向の弾性復元によりスタッドボルト２に係合する抜止爪２２を設ける。仮止手段２０の仮止めを解除するための操作部１５を設ける。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸状部材に嵌合した状態で取付けられるクリップ本体と、
前記クリップ本体をその弾性を利用して拡径した状態に仮止めする仮止手段と
を備え、
前記仮止手段による仮止め状態の前記クリップ本体を前記軸状部材に嵌合しかつ前記仮止手段による仮止めの解除による前記クリップ本体の縮径方向の弾性復元により前記軸状部材に取付けられる構成としたことを特徴とするクリップ。
【請求項２】
請求項１に記載のクリップであって、
前記クリップ本体に、その縮径方向の弾性復元により前記軸状部材に係合する抜止部を設けたことを特徴とするクリップ。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のクリップであって、
前記仮止手段の仮止めを解除するための操作部を設けたことを特徴とするクリップ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばスタッドボルト、スタッドピン等の軸状部材に、例えばハーネスクランプ、インシュレータ等の部品を抜け止めする際に使用するクリップに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えばスタッドボルト、スタッドピン等の軸状部材に、例えばハーネスクランプ、インシュレータ等の部品を抜け止めする際に使用するものとしては、例えば特許文献１に記載された押込ナットがある。特許文献１の押込ナットは、図９に示すように、六角壁体１０１の上縁部に、弾性を有する支持レバー１０２と縁部１０３を交互に配したものである。そして、押込ナット１００をスタッドボルトに取付けるには、押込ナット１００の支持レバー１０２の先端部間にスタッドボルトの先端部を相対的に嵌合させた後、スタッドボルトに対する取付位置まで押込ナット１００が押込まれる。
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２７０５３３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記特許文献１に記載された押込ナット１００では、スタッドボルトの先端部から取付位置まで押込む際に、支持レバー１０２がスタッドボルトに弾性的に押付けられた状態で摺動させなければならないために、摺動抵抗が大きいものであった。したがって、押込ナット１００を作業者が強い押圧力をもって押込まなければならない。そのために、押込ナット１００が取付位置に達していないにもかかわらず、作業者が取付位置に達したと誤認してしまい、押込ナット１００の取付け不良を招くおそれがあるため、押込ナット１００を作業者が注意深く押込まなければならなかった。このように、前記特許文献１の押込ナット１００では、作業者が強い押圧力でかつ注意深く押込まなければならないことから、押込ナット１００の取付作業性が悪いという問題があった。
【０００５】
本発明が解決しようとする課題は、軸状部材に対する取付作業性を向上することのできるクリップを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記した課題は、特許請求の範囲の欄に記載された構成を要旨とするクリップにより解決することができる。
すなわち、特許請求の範囲の請求項１にかかるクリップは、軸状部材に嵌合した状態で取付けられるクリップ本体と、前記クリップ本体をその弾性を利用して拡径した状態に仮止めする仮止手段とを備える。さらに、前記仮止手段による仮止め状態の前記クリップ本体を前記軸状部材に嵌合しかつ前記仮止手段による仮止めの解除による前記クリップ本体の縮径方向の弾性復元により前記軸状部材に取付けられる構成としたものである。
このように構成すると、仮止手段による仮止め状態のクリップ本体を軸状部材に嵌合した状態で、仮止手段による仮止めを解除すれば、クリップ本体が縮径方向に弾性復元することにより軸状部材に取付けられる。
したがって、軸状部材に嵌合する際のクリップ本体が、仮止手段による仮止め状態で拡径した状態にある。このため、軸状部材に対して、クリップ本体を取付位置までほとんど抵抗なく嵌合させることができる。また、その後は、仮止手段による仮止めの解除によって、クリップ本体が縮径方向に弾性復元することにより軸状部材に容易に取付けられる。したがって、軸状部材に対する取付作業性を向上することのできるクリップを提供することができる。
【０００７】
また、特許請求の範囲の請求項２にかかるクリップは、請求項１に記載のクリップにおいて、クリップ本体に、その縮径方向の弾性復元により軸状部材に抜止可能に係合する抜止部を設けたものである。
このように構成すると、クリップ本体に設けた抜止部が、クリップ本体の縮径方向の弾性復元により軸状部材に係合することにより、軸状部材に対するクリップの取付強度を向上することができる。
【０００８】
また、特許請求の範囲の請求項３にかかるクリップは、請求項１又は２に記載のクリップにおいて、前記仮止手段の仮止めを解除するための操作部を設けたものである。
このように構成すると、操作部を操作することにより、クリップ本体に対する仮止めを容易に解除することができる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明のクリップによれば、軸状部材に対する取付作業性を向上することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
次に、本発明を実施するための最良の形態について実施例を参照して説明する。
【実施例】
【００１１】
［実施例１］
本発明の実施例１を説明する。図１に示すように、本実施例のクリップ１０は、ベース側の部材１上のスタッドボルト２に対して部品５を抜け止めするものである。ベース側の部材１としては、例えば、自動車のボデーパネル、ドアパネル等が相当する。また、スタッドボルト２は、例えば金属製で、ベース側の部材１の取付面１ａ上に円柱状に突出されており、その外周面におねじ部３を有している。なお、スタッドボルト２は、本明細書でいう「軸状部材」に相当する。また、部品５としては、例えば、ハーネスクランプ、インシュレータ、ブラケット等が相当する。また、図１では、部品５が有する板状の嵌合部６が部分的に示されている。嵌合部６には、スタッドボルト２に嵌合可能な嵌合孔６ａが形成されている。
【００１２】
図１におけるクリップ１０は、前記スタッドボルト２に対して遊嵌状に嵌合可能な拡径状態に仮止めされた状態で示されている。クリップ１０は、帯状の金属製の板ばね材により形成されている。クリップ１０は、リング状に巻回されたクリップ本体１１と、そのクリップ本体１１の両端部から径方向外方へ折り曲げられた一対の突出片１２，１３とを有している。クリップ１０には、クリップ本体１１の一端部及びその端部に連なる一方の突出片１２に跨る長細状の長孔部１４が形成されている。しかして、一方（図１において左方）の突出片１２の一側（図１において上側）には、張出部１２ａが連設されている。張出部１２ａの張出端部（図１において上端部）には、Ｌ字状に折り曲げられた操作部１５が形成されている。また、クリップ本体１１の他端部及びその端部に連なる他方の突出片１３は、幅狭状に形成されている。なお、説明の都合上、クリップ本体１１の他端部の幅狭状の端部を幅狭側の端部１１ｂといい、その端部に連なる突出片１３を幅狭側の突出片１３という。また、クリップ本体１１の一端部を幅広側の端部１１ａといい、その端部に連なる突出片１２を幅広側の突出片１２という。
【００１３】
前記クリップ本体１１の巻回にともない、前記幅狭側の突出片１３が前記幅広側の突出片１２における長孔部１４内を潜り抜けているとともに、クリップ本体１１の幅狭側の端部１１ｂが幅広側の端部１１ａにおける長孔部１４内に遊嵌状に嵌合されている。しかして、幅狭側の突出片１３の一側（図１において下側）には、ストッパ部１６が連設されている。ストッパ部１６は、幅広側の突出片１２の張出部１２ａの張り出し方向とは反対の方向（図１において下方）へ突出されている。また、クリップ本体１１には、幅狭側の端部１１ｂと長孔部１４との間に位置する適数個（図１では２個を示す。）の窓部１７が開口されている。また、クリップ本体１１の自由状態における内径は、前記スタッドボルト２を緊締可能いわゆる締付可能な口径、すなわちスタッドボルト２の外径に比べて小さい口径となるように設定されている。
【００１４】
図２に示すように、前記長孔部１４の幅広側の突出片１２側の開口端部には、内方に突出する係合部１８が形成されている。また、係合部１８における先端面は、案内面１８ａとなっている。また、係合部１８の図２における上側に隣り合う長孔部１４の開口端部には、逃がし溝部１４ａが形成されている。また、前記クリップ本体１１の幅狭側の端部１１ｂには、係止爪１９が切り起こし加工により径方向外方に向けて突出されている。係止爪１９には、幅狭側の突出片１３側に面する係合面１９ａと、その係合面１９ａの背面側にて傾斜状をなす案内斜面１９ｂが形成されている。
【００１５】
前記クリップ１０のクリップ本体１１の自由状態において、両突出片１２，１３を相互に近付ける方向へ付勢することにより、クリップ本体１１をそのばね性いわゆる弾性を利用して拡径させることができる。これとともに、幅広側の突出片１２の係合部１８に、クリップ本体１１の幅狭側の端部１１ｂの係止爪１９を係合することにより、クリップ本体１１を拡径した状態に仮止めされる。このとき、係止爪１９の案内斜面１９ｂが幅広側の突出片１２の係合部１８の案内面１８ａに当接しかつ相対的に摺動することで、その両端部１１ａ，１１ｂがその弾性を利用して相対的に径方向（詳しくは、端部１１ａが径方向外方、端部１１ｂが径方向内方）へ段違い状にずらされる。そして、最終的には、係止爪１９が幅広側の突出片１２の係合部１８の案内面１８ａを通過することにより、クリップ本体１１の両端部が径方向に弾性復元するとともに、クリップ本体１１の縮径方向の弾性復元力をもって幅広側の突出片１２の係合部１８に対してクリップ本体１１の幅狭側の端部１１ｂの係止爪１９（詳しくは、係合面１９ａ）が係合する（図１及び図２参照。）。この仮止め状態におけるクリップ本体１１の内径は、前記スタッドボルト２に遊嵌状に嵌合可能な口径、すなわちスタッドボルト２の外径に比べて大きい口径に設定されている。なお、クリップ本体１１の仮止めをなす係合部１８と係止爪１９とにより、仮止手段２０が構成されている（図４参照。）。
【００１６】
図１に示すように、前記クリップ本体１１の幅狭側の端部１１ｂと長孔部１４との間における一側部（図１において上側部）には、適数個（図１では３個を示す。）の抜止爪２２が、切り起こし加工により径方向内方に向けて突出されている。抜止爪２２は、前記スタッドボルト２をクリップ本体１１が締付けた際に、そのスタッドボルト２のおねじ部３のねじ溝３ａ内に係入いわゆる係合可能に形成されている（図５及び図６参照。）。なお、抜止爪２２は、本明細書でいう「抜止部」に相当する。
【００１７】
次に、前記クリップ１０を用いて、ベース側の部材１のスタッドボルト２に対して部品５を抜け止めする手順について説明する。まず、図１に示す状態において、ベース側の部材１のスタッドボルト２に対して、その上方から部品５の嵌合部６の嵌合孔６ａを嵌合する。次に、仮止め状態のクリップ１０（図１参照。）のクリップ本体１１を、スタッドボルト２にその上方から嵌合する（図３参照。）。このとき、クリップ本体１１は、仮止め状態すなわち拡径状態にあることから、スタッドボルト２に対して遊嵌状に嵌合される。そして、図３に示すように、クリップ１０のストッパ部１６が部品５の嵌合部６上に当接することにより、クリップ本体１１がスタッドボルト２に対する取付位置に適正に嵌合されたことになる。
【００１８】
続いて、クリップ１０の操作部１５を、作業者が指先Ｆ（図３参照。）で押込方向すなわち図３において下方へ操作すると、部品５の嵌合部６上に支持されたストッパ部１６を有する幅狭側の突出片１３に対して、操作部１５を有する幅広側の突出片１２が部品５の嵌合部６側（図３において下方）へ押動される。なお、操作部１５を指先で操作しにくい場合には、ドライバー、棒状工具等を用いて、操作部１５を押込方向へ操作してもよい。
これにより、クリップ本体１１の幅狭側の端部１１ｂの係止爪１９に対し、幅広側の突出片１２の係合部１８が図２において矢印Ｙ方向へ摺動していくことにより、その係止爪１９に対する係合部１８の係合が解除されすなわち外れる。これにともない、係止爪１９が幅広側の突出片１２の逃がし溝部１４ａ内に通過可能に位置することにより、クリップ本体１１がその弾性復元力によって縮径方向に弾性復元する。したがって、クリップ本体１１がその弾性復元によりスタッドボルト２を締付けると同時に、そのクリップ本体１１の抜止爪２２がスタッドボルト２のおねじ部３のねじ溝３ａ内に係合することにより、スタッドボルト２にクリップ１０が抜け止めされる（図５及び図６参照。）。
【００１９】
上記のようにして、クリップ１０がベース側の部材１のスタッドボルト２に取付けられることにより、ベース側の部材１に部品５が抜け止めされる（図４参照。）。なお、上記したように、スタッドボルト２に取付けられたクリップ１０は、両突出片１２，１３を相互に近付ける方向へ付勢し、クリップ本体１１をそのばね性いわゆる弾性を利用して拡径させることにより、スタッドボルト２から取り外すことができる。また、クリップ１０をスタッドボルト２から取り外すことにより、スタッドボルト２から部品５を抜き外すことができる。
【００２０】
上記したクリップ１０によると、スタッドボルト２に嵌合する際のクリップ本体１１が、仮止手段２０の係合部１８と係止爪１９との係合による仮止め状態で拡径した状態にある（図１及び図３並びに図５の二点鎖線１１参照。）。このため、スタッドボルト２に対して、クリップ本体１１を取付位置すなわち部品５の嵌合部６上に当接するまでほとんど抵抗なく嵌合させることができる。また、その後は、係合部１８と係止爪１９との係合による仮止めの解除によって、クリップ本体１１が縮径方向に弾性復元することによりスタッドボルト２に容易に取付けられる。したがって、スタッドボルト２に対する取付作業性を向上することのできるクリップ１０を提供することができる。
【００２１】
また、クリップ本体１１に設けた抜止爪２２が、クリップ本体１１の縮径方向の弾性復元によりスタッドボルト２のおねじ部３のねじ溝３ａに係合する（図５及び図６参照。）。これにより、スタッドボルト２に対するクリップ１０の取付強度を向上することができる。
【００２２】
また、クリップ１０の操作部１５を操作することにより、クリップ本体１１に対する仮止手段２０の係合による仮止めを容易に解除することができる。また、操作部１５を押込方向（図３において下方）へ操作するものであるから、ストッパ部１６が部品５に当接した状態を維持したまま、クリップ本体に対する仮止手段２０による仮止めを容易に解除することができる。
【００２３】
また、前記クリップ１０は、金属製であるため、樹脂製のものに比べて、スタッドボルト２に強固に取付けることができる。
また、クリップ本体１１が、その縮径方向の弾性復元によりスタッドボルト２を締付けることによっても、スタッドボルト２に対する取付強度を向上することができる。
【００２４】
［実施例２］
本発明の実施例２を説明する。図７に示すように、本実施例は、前記実施例１におけるにおけるスタッドボルト２（図１参照。）をスタッドピン８に変更したものである。なお、前記実施例１と同一部位には同一符号を付すことにより重複する説明は省略する。
スタッドピン８は、例えば金属製で、部品５を取付けるベース側の部材１の取付面１ａ上に、前記スタッドボルト２の外径と等しい円柱状をもって突出されている。スタッドピン８の先端部の外周面８ａには、円環状の環状溝９が形成されている。環状溝９は、前記クリップ１０のクリップ本体１１の抜止爪２２を係合すなわち受入可能に形成されている。
【００２５】
次に、クリップ１０を用いて、ベース側の部材１のスタッドピン８に対して部品５を抜け止めする手順について説明する。まず、ベース側の部材１のスタッドピン８に対して、その上方から部品５の嵌合部６を嵌合する。次に、仮止め状態のクリップ１０のクリップ本体１１を、前記実施例１と同様に、スタッドピン８に嵌合してストッパ部１６を部品５の嵌合部６上に当接させる。続いて、クリップ１０の操作部１５を押込方向へ操作すると、係止爪１９に対する係合部１８の係合が解除されると同時に、クリップ本体１１がその弾性復元力によって縮径方向に弾性復元する。これにより、図８に示すように、クリップ本体１１がスタッドピン８を締付けると同時に、そのクリップ本体１１の抜止爪２２がスタッドピン８の環状溝９内に係合して、スタッドピン８にクリップ１０が抜け止めされる。
【００２６】
上記のようにして、クリップ１０がベース側の部材１のスタッドピン８に取付けられることにより、ベース側の部材１に部品５が抜け止めされる。したがって、本クリップ１０は、スタッドピン８に対しても容易に取付けることができる。なお、上記したように、スタッドピン８に取付けられたクリップ１０は、前記実施例１と同様に、両突出片１２，１３を相互に近付ける方向へ付勢してクリップ本体１１を拡径させることにより、スタッドピン８から取り外すことができる。
【００２７】
本発明は、前記実施例に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における変更が可能である。例えば、前記実施例では、クリップ本体１１を、その縮径方向の弾性復元により軸状部材（スタッドボルト２又はスタッドピン８）を締付けるとともに、抜止爪２２をねじ溝３ａ又は環状溝９に係合するものとしたのに対し、抜止爪２２を省略することにより、クリップ本体１１の縮径方向の締付けのみで軸状部材に取付けるものとしてもよい。この場合、抜止爪２２が係合するスタッドボルト２のねじ溝３ａ又はスタッドピン８の環状溝９等の溝を省略することができる。また、ねじ溝３ａ又は環状溝９等の溝に対するクリップ本体１１の抜止爪２２の係合のみで軸状部材に取付けるものとしてもよい。この場合、クリップ本体１１の縮径方向の弾性復元による軸状部材に対する締付け力を必要としないので、クリップ本体１１の弾性すなわちばね荷重を低減することができる。また、クリップ本体１１の縮径方向の弾性復元により、抜止爪２２を軸状部材の外周面にくい込ませることもできる。この場合、軸状部材を樹脂製としたり、ゴム状弾性体としたり、軟らかい金属製としたりすることが考えられる。また、ベース側の部材１にクリップ１０を配置し、部品５側に軸状部材を配置することも考えられる。
【００２８】
また、前記実施例では、幅広側の突出片１２を操作することにより仮止めを解除する例を示したが、幅狭側の突出片１３を操作することにより仮止めを解除するようにしてもよい。この場合、幅狭側の突出片１３に操作部１５を設けると良い。また、前記実施例では、幅広側の突出片１２を押込方向へ操作することにより、仮止めを解除する例を示したが、幅広側の突出片１２を径方向外方へ操作したり、幅狭側の突出片１３を径方向内方へ操作したりあるいは引き上げ操作したりすることにより、仮止めを解除することができる。この場合、フック状の引っ掛け工具、ラジオペンチ等の把持工具等の工具を使用することができる。また、軸状部材に対するクリップ１０の嵌合方向を逆向き、図１において上下を逆向きにしてもよい。
【００２９】
また、クリップ本体１１は、金属製に代えて、樹脂製とすることができる。また、スタッドボルト２、スタッドピン８等の軸状部材は、金属製に代えて、樹脂製とすることができる。また、クリップ１０を部品５に配置することも考えられる。この場合、部品５の嵌合孔６ａを有する嵌合部６を省略することができ、クリップ１０を軸状部材に直接的に取付けることが可能になる。また、クリップ１０の抜止部は、抜止爪２２に代えて、軸状部材に対して面接触状に当接するパッド状に形成したり、軸状部材の外周面に突出するねじ山又は突起部を係合すなわち受入れる凹型状に形成したり、適宜の形状のものに変更することができる。また、クリップ１０の操作部１５は省略することが可能である。この場合、作業者の指先で幅広側の突出片１２を押込方向へ操作しにくい場合には、ドライバー、専用工具等の棒状工具を用いて、幅広側の突出片１２を押込方向へ操作すればよい。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の実施例１にかかるクリップとスタッドボルトと部品を示す分解斜視図である。
【図２】クリップの仮止手段を示す部分斜視図である。
【図３】スタッドボルトに部品及びクリップを嵌合した状態を示す斜視図である。
【図４】スタッドボルトに対するクリップの取付状態を示す斜視図である。
【図５】スタッドボルトに対するクリップの取付状態を示す側断面図である。
【図６】スタッドボルトに対するクリップの取付状態を示す平断面図である。
【図７】本発明の実施例２にかかるクリップとスタッドピンと部品を示す分解斜視図である。
【図８】スタッドピンに対するクリップの取付状態を示す側断面図である。
【図９】従来の押込ナットを示す斜視図である。
【符号の説明】
【００３１】
２  スタッドボルト（軸状部材）
８  スタッドピン（軸状部材）
１０  クリップ
１１  クリップ本体
１５  操作部
２０  仮止手段
２２  抜止爪（抜止部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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