(57)【要約】【課題】流動性を損なわないようにブリーディング率を低減することができると共に、簡単に製造することができるスラリー状安定処理土を提供する。【解決手段】被処理土に対し、水及びセメント材を主とする固化材と共に、硬化強度がセメント材よりも小さい硬化剤を混合して作製するようにした。また、前記硬化剤として、石こう、石こう系固化材、石灰、石灰系固化材、ＰＳ灰又はＰＳ灰系凝集剤のいずれか、或いはこれらのいずれかを組合せた混合物を用いるようにした。【効果】スラリー状安定処理土について、流動性を損なわないようにブリーディング率を低減することができると共に、簡単に製造することができる。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被処理土に対し、水及びセメント材を主とする固化材と共に、硬化強度がセメント材よりも小さい硬化剤を混合して作製したことを特徴とするスラリー状安定処理土。
【請求項２】
１．５ｇ／ｃｍ３以上の密度を有し、前記被処理土が５０％以上の粗粒土を含有するものであることを特徴とする請求項１に記載のスラリー状安定処理土。
【請求項３】
前記硬化剤は、石こう、石こう系固化材、石灰、石灰系固化材、ＰＳ灰又はＰＳ灰系凝集剤のいずれか、或いはこれらのいずれかを組合せた混合物であることを特徴とする請求項１又は２に記載のスラリー状安定処理土。
【請求項４】
前記被処理土と水との混合物１ｍ３当たりに対して、前記硬化剤を１０〜５０ｋｇ混合したことを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載のスラリー状安定処理土。
【請求項５】
石こうを混合していないスラリー状安定処理土から一定時間経過後に分離して上層にたまる余剰水の重量Ｗに対して、石こうをその重量ＰがＷ／Ｐ＜２．５の関係を満たすように混合することを特徴とするスラリー状安定処理土。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、流動化処理工法による埋戻しや裏込め、地中連続壁等の構築、及び他の様々な工法の施工の際に用いられる、スラリー状安定処理土に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来において、建設工事に伴って発生する建設発生土等の被処理土に、水及びセメント系の固化材等を所定の配分で混合して製造したスラリー状安定処理土（泥しょう状安定処理土）を、埋戻しや裏込め等が必要な箇所に打設して固化させる流動化処理工法があった。
【０００３】
このような流動化処理工法に用いられるスラリー状安定処理土は、建設発生土等の被処理土が主材であるため、その成分中に礫（レキ）（粒径２〜７５ｍｍ）、砂（粒径０．０７４〜２ｍｍ）、シルト（粒径０．００５〜０．０７４ｍｍ）、及び粘土（粒径０．００５ｍｍ以下）等の土粒子を含んでいる。
【０００４】
これらの土粒子は、水よりも比重が大きい。また、これらの土粒子は、スラリー状安定処理土が流動性を有している間は、ストークスの法則により粒径が大きいものほど沈降し易い。したがって、スラリー状安定処理土は、特に粘性が小さい場合には、その深さ方向の浅い部分と深い部分において、製造直後に大小様々な粒径の土粒子を同じ割合で含んでいたとしても、時間の経過と共に浅い部分よりも深い部分において大きい粒径の土粒子を多く含むようになるため、浅い部分よりも深い部分の方が密度が大きくなる。
【０００５】
このようなスラリー状安定処理土の浅い部分と深い部分の密度の相違は、材料分離の傾向の度合いを示すブリーディング率が大きいほど顕著になる。ここで、ブリーディング率とは、土木学会基準（プレパクトコンクリートの注入モルタルのブリーディング試験  ＪＳＣＥ−Ｆ５２２）を準用するものであって、スラリー状安定処理土の元の体積に対する、このスラリー状安定処理土から一定時間（例えば３時間）経過後に分離して上層にたまる余剰水量の比率をいう。
【０００６】
このため、スラリー状安定処理土は、そのブリーディング率が小さい場合には、固化した後において、浅い部分と深い部分の密度の相違が無視できるほどの微差であるため、全体にわたって密度が均質化されるようになるが、ブリーディング率が大きい場合には、密度の不均質化が、固化するまでの間に無視することができない程度まで進行してしまう。
【０００７】
また、スラリー状安定処理土は、ブリーディング率が大きいと上層のみ圧縮強さが小さくなるために、固化した後において、その全体にわたって安定した強度を有していることが要求される。固化したスラリー状安定処理土の強度の評価は、側方拘束圧を付与せずに測定した、一軸圧縮強さ（圧縮強さ）を用いて行なわれることが多い。
【０００８】
しかしながら、スラリー状安定処理土の強度は、側方拘束圧を付与して測定したせん断強さで評価することが土中の状態に近いことから、一軸圧縮強さの評価が同じであったとしても、密度が大きいものほどせん断強度及び破壊ひずみが大きくなる。
【０００９】
このため著しい密度差を生じると変形性能が異なるために、地震力等が加わった場合に、地山と固化したスラリー状安定処理土は、その変形挙動が異なり、スラリー状安定処理土の局所破壊を招いてしまう。
【００１０】
したがって、スラリー状安定処理土が固化した後に全体にわたって地山と同等の安定した強度・変形性能を確保するためには、密度の不均質化を抑制する必要がある。そして、スラリー状安定処理土は、このような密度の不均質化の抑制のために、ブリーディング率が小さくなるように製造する必要がある。
【００１１】
ブリーディング率を低減するための、第１の従来技術としては、被処理土に対して、水と固化材とを混合する代わりに、泥水と固化材とを混合することにより、粘性が高くなるように製造したスラリー状安定処理土があった（例えば、特許文献１参照）。
【００１２】
図７は、この特許文献１に係るスラリー状安定処理土について検証した結果を示す線図であり、泥水重量と被処理土重量との混合比と、ブリーディング率との相関を示す線図である。ここで、この検証に用いるスラリー状安定処理土は、被処理土として砂を使用し、この被処理土と泥水との混合物１ｍ３当たりに対して、一律１００ｋｇの固化材（セメント材）を混合するようにして作製したものである。
【００１３】
また、混合比を変えて泥水と被処理土とを混合する際に、比重が「１．１」、「１．１５」及び「１．２」となるように濃度を調整した泥水を混合した場合のそれぞれについて検証した。
【００１４】
このような特許文献１に係るスラリー状安定処理土についての検証の結果からは、ブリーディング率は、泥水の濃度、及び被処理土に混合する泥水の量で調節することができるということが分かる。
【００１５】
また、上記第１の従来技術とは異なる、第２の従来技術として、古紙等の短繊維を混合することにより土粒子の沈降時間を遅らせ、ブリーディング率を低減するようにしたスラリー状安定処理土があった（例えば、特許文献２参照）。
【００１６】
図８は、この特許文献２に係るスラリー状安定処理土について検証した結果を示す線図であって、古紙量とブリーディング率との相関を示す線図である。ここで、この検証に用いるスラリー状安定処理土は、細粒土と粗粒土と水で構成される泥水に、繊維状になるまで粉砕した古紙を混合し、泥水１ｍ３当たりに対して一律１００ｋｇの固化材（セメント材）を混合して作製したものである。
【００１７】
このような特許文献２に係るスラリー状安定処理土についての検証の結果からは、混合する古紙量を増加することにより、ブリーディング率を低減することができるということが分かる。
【特許文献１】特許第２７２８８４６号公報
【特許文献２】特許第２９０６０４８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１８】
しかしながら、前記特許文献１に係るスラリー状安定処理土では、ブリーディング率を低減しようとすると、流動性も一緒に低下してしまうという問題があった。
【００１９】
流動性が低い場合には、これを向上させて施工性を良好にするために、加水量を多くする必要があることから、結局固化材も多く必要になり不経済になってしまう。さらに密度を小さく抑制しなければならず、せん断時の正のダイレタンシーによる強度増加を十分に発揮できなくなってしまう。
【００２０】
図９は、前記特許文献１の図７に示す相関を検証するために作製したスラリー状安定処理土と同様のスラリー状安定処理土について、泥水の濃度を調整することによりブリーディング率を変動させた場合における、このブリーディング率とフロー値との相関を調べた結果を示す線図である。ここで、フロー値は、スラリー状安定処理土の流動性の指標になるものである。この線図からは、確かに、ブリーディング率が低減すると、流動性も一緒に低下してしまうことが読取れる。
【００２１】
また、前記特許文献２に係るスラリー状安定処理土では、上述したように、スラリー状安定処理土に混合する古紙量を増加することにより、ブリーディング率を低減することができるが、この混合する古紙量の増加によるブリーディング率の低減に伴なって、流動性も一緒に低下してしまうという問題があった。
【００２２】
図１０は、前記特許文献２の図８に示す相関を検証するために作製したスラリー状安定処理土と同様のスラリー状安定処理土について、混合した古紙量とフロー値との相関を調べた結果を示した線図である。この線図からは、確かに、混合する古紙量を増加すると、流動性が低下してしまうことが読取れる。
【００２３】
このため、前記特許文献１及び２に係るスラリー状安定処理土では、結局、ブリーディング率を低減しようとすると、流動性も一緒に低下してしまうため、このスラリー状安定処理土を用いて行なう流動化処理工法等の施工性を悪化させてしまうという問題があった。
【００２４】
また、前記特許文献１に係るスラリー状安定処理土では、被処理土が砂質土である場合には、泥水を別途用意する必要があると共に、この泥水の濃度や量を被処理土の性状等に対応して調節する必要があり熟練を要するため、スラリー状安定処理土を製造する作業が煩わしいという問題があった。
【００２５】
例えば、図１１は、スラリー状安定処理土の作製の際に混合した泥水の比重と、ブリーディング率との相関を、密度が１．５７ｇ／ｃｍ３、１．６８ｇ／ｃｍ３、及び１．８５ｇ／ｃｍ３であるスラリー状安定処理土のそれぞれについて調べた結果を示した線図である。この線図からは、確かに、ブリーディング率が所定の数値以下となるようにスラリー状安定処理土を作製するためには、混合すべき泥水の比重、つまり泥水の濃度が高くなるよう調整する必要があることが読取れる。また、スラリー状安定処理土の密度を大きく、つまり泥水量の割合を少なくすると共に被処理土の割合を多くする必要があることが読取れる。
【００２６】
また、図１２は、固化材の混合量を一定にすると共に、密度が一定になるように作製したスラリー状安定処理土において、このスラリー状安定処理土の作製に用いた被処理土中の細粒分含有率Ｆｃと、ブリーディング率との相関について調べた結果を示した線図である。この線図からは、固化材の混合量、及び密度が一定になるようにスラリー状安定処理土を作製したとしても、被処理土の粒度構成（細粒分と粗粒分の割合）の変化により、ブリーディング率が変化してしまうことが読取れる。したがって、このような観点からも、スラリー状安定処理土を作製する際には、被処理土の性状等に対応する必要があり、熟練を要することが分かる。
【００２７】
また、前記特許文献２に係るスラリー状安定処理土では、古紙等を繊維状に粉砕してから混合しなければならないので、この作業が煩わしいために、結局、スラリー状安定処理土を製造する作業全体が煩わしくなってしまうという問題があった。
【００２８】
そこで本発明は、上記問題点に鑑みて、流動性を損なわないようにブリーディング率を低減することができると共に、簡単に製造することができるスラリー状安定処理土を提供することを課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００２９】
上記課題を解決するために、本発明によるスラリー状安定処理土は、
被処理土に対し、水及びセメント材を主とする固化材と共に、硬化強度がセメント材よりも小さい硬化剤を混合して作製したことを特徴とするものである。
【００３０】
また、本発明によるスラリー状安定処理土は、１．５ｇ／ｃｍ３以上の密度を有し、前記被処理土が５０％以上の粗粒土を含有するものであることを特徴とするものである。
【００３１】
また、本発明によるスラリー状安定処理土は、前記硬化剤が、石こう、石こう系固化材、石灰、石灰系固化材、ＰＳ灰又はＰＳ灰系凝集剤のいずれか、或いはこれらのいずれかを組合せた混合物であることを特徴とするものである。
【００３２】
また、本発明によるスラリー状安定処理土は、前記被処理土と水との混合物１ｍ３当たりに対して、前記硬化剤を１０〜５０ｋｇ混合したことを特徴とするものである。
【００３３】
また、上記課題を解決するために、本発明によるスラリー状安定処理土は、
石こうを混合していないスラリー状安定処理土から一定時間経過後に分離して上層にたまる余剰水の重量Ｗに対して、石こうをその重量ＰがＷ／Ｐ＜２．５の関係を満たすように混合することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００３４】
このような本発明のスラリー状安定処理土によれば、流動性を損なわないようにブリーディング率を低減することができると共に、このようなスラリー状安定処理土を簡単に製造することができる。
【００３５】
さらに、打設直前に材料分離が確認されたときも、硬化剤を添加し混合することで均質な状態を確保できることから、土質のバラツキに伴なう品質の不安定化にも対処でき、硬化後の品質安定化を図ることができる。
【００３６】
また、作成後の流動性低下が小さいので、加水量と固化材の低減により、さらに高密度化が可能となり、せん断強さを高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３７】
以下、本発明に係るスラリー状安定処理土の実施の形態について、図面に基づいて具体的に説明する。
図１ないし図６は、本発明の一実施の形態に係る、スラリー状安定処理土について説明するために参照する図である。
【００３８】
本実施の形態に係るスラリー状安定処理土は、被処理土に対して、水、及び固化材としてのセメント材（ポルトランドセメント等）の他に、硬化剤としての石こうを混合して製造する。このようなスラリー状安定処理土に対して石こうを混合する手法は、実験を積重ねて見出すことができたものである。
【００３９】
固化材としてのセメント材には、当初から石こうの成分が含まれているが、本実施の形態に係るスラリー状安定処理土は、セメント材とは別個に、硬化剤としての石こうを混合して作製する。
【００４０】
図１は、本実施の形態に係るスラリー状安定処理土について検証した結果を示す線図であり、混合した石こうの量とフロー値との相関、及び混合した石こうの量とブリーディング率との相関を示す線図である。
【００４１】
ここで、フロー値とは、旧日本道路公団規格（シリンダー法  ＪＨＳ  Ａ−３１３）を準用するものであり、内径８０ｍｍ、高さ８０ｍｍであって、両端面が開放された筒体を板上に載置して、この筒体内にスラリー状安定処理土を充填した後に、筒体を静かに上方に引上げることにより板上に広がったスラリー状安定処理土について、その最大の径の長さと、この最大の径の方向と直角方向の径の長さとを測定し、両者を平均して求めた数値をいう。このフロー値は、流動性の指標となるものであり、その数値が大きいほど、スラリー状安定処理土が流動性を有していることを表す。
【００４２】
本実施の形態に係る検証用のスラリー状安定処理土は、被処理土として、砂質土である山砂を使用するようにした。この山砂は、「砂質土」であって砂だけを含んでいるものではなく、砂以外にもシルトや粘土のような細粒土成分や、礫の成分をも含んでいるものである。
【００４３】
また、このスラリー状安定処理土は、その材料となる被処理土、水、セメント材、及び石こうを混合・攪拌することにより作製した直後の密度が１．８ｇ／ｃｍ３となるように作製することとし、また、被処理土と水との混合物１ｍ３当たりに対して、一律５０ｋｇのセメント材を混合するように作製したものである。このような条件の下において、被処理土と水との混合物１ｍ３当たりに対して混合する、石こうの量を変化させて検証した結果を示した。
【００４４】
図１の線図からは、混合する石こうの量を増やすことにより、ブリーディング率を低減することができるということが読取れる。また、フロー値は、混合した石こうの量にかかわらず、ほとんど変化しないことが読取れる。
【００４５】
また、図２は、密度が１．７５ｇ／ｃｍ３となるように作製したスラリー状安定処理土に対して、上記密度１．８ｇ／ｃｍ３のスラリー状安定処理土について行なった検証と同様の検証を行なったときの結果を示す線図である。この線図からも、図１に示す線図と同様に、混合する石こうの量を増やすことにより、ブリーディング率を低減することができること、及びフロー値は、混合した石こうの量にかかわらず、ほとんど変化しないことが読取れる。
【００４６】
次に、図３は、スラリー状安定処理土の時間経過に対するフロー値の変化について検証した結果を示す線図である。この線図からは、石こうを混合したスラリー状安定処理土は、このスラリー状安定処理土を埋戻しや裏込め等の必要な箇所に実際に充填する作業を行なうこととなる、その安定処理土の作製直後からの初期の一定時間内において、石こうを混合しないスラリー状安定処理土よりもフロー値が大きくなっており、良好な流動性を有していることが読取れる。
【００４７】
また、図４は、密度１．８ｇ／ｃｍ３のスラリー状安定処理土、及び１．７５ｇ／ｃｍ３のスラリー状安定処理土のそれぞれについて、混合した石こうの量とブリーディング率との相関を示した線図であって、図１及び図２に示してあったブリーディング率の線図を重ねたものである。
【００４８】
この図４の線図からは、ブリーディング率が小さくなるほど、このブリーディング率を所定値（例えば１％）未満にするために必要な石こうの量が、スラリー状安定処理土の密度にほとんど依存せずに定まることが読取れる。
【００４９】
また、被処理土と水との混合物１ｍ３当たりに対して、１０〜５０ｋｇの石こうを混合することにより、顕著にブリーディング率を低下させることができるということが読取れる。
【００５０】
また、図５は、密度１．８ｇ／ｃｍ３のスラリー状安定処理土、及び１．７５ｇ／ｃｍ３のスラリー状安定処理土のそれぞれについて、ブリーディング率とフロー値との相関を示した線図である。この線図からは、例えば、図９に示すような前記特許文献１に係るブリーディング率とフロー値との相関とは異なり、ブリーディング率を抑制してもフロー値は低下しないことが読取れる。
【００５１】
次に、スラリー状安定処理土のブリーディング率を設定値以下にするために必要になる、石こうの量を明らかにする。スラリー状安定処理土は、上述したように、石こうを混合するとブリーディング率が低減されるが、このことは、スラリー状安定処理土から分離して上層にたまる余剰水の重量が低減されるということに他ならない。このような現象は、石こうを混合していない状態のスラリー状安定処理土から分離する余剰水の一部が、石こうが硬化する際に取込まれたと考えることができる。
【００５２】
したがって、石こうを混合していない状態のスラリー状安定処理土から分離する余剰水の量に対する石こうの量と、石こうを混合した後のスラリー状安定処理土のブリーディング率との関係を予め明確にしておくことにより、スラリー状安定処理土のブリーディング率を設定値以下にするために必要になる石こうの量を求めることができるようになる。
【００５３】
図６は、余剰水重量を石こう重量で除した値と、ブリーディング率との相関を示した線図である。ここで、余剰水重量を石こう重量で除した値とは、石こうを混合していないスラリー状安定処理土を３時間放置することにより、このスラリー状安定処理土から分離して上層にたまった余剰水の重量を、このスラリー状安定処理土に混合する石こうの重量で除した値をいう。また、ブリーディング率は、石こうを混合したスラリー状安定処理土のものを指す。
【００５４】
この線図によれば、スラリー状安定処理土のブリーディング率を設定値以下にするために必要な石こうの量を求めることができるようになる。例えば、密度が１．８ｇ／ｃｍ３のスラリー状安定処理土について、そのブリーディング率を１％未満にするためには、余剰水重量を石こう重量で除した値が１．５より小さくなるような量だけ、石こうを混合するようにすればよいこととなる。また、ブリーディング率を３％未満にするためには、余剰水重量を石こう重量で除した値が２．５より小さくなるような量だけ、石こうを混合すればよいこととなる。
【００５５】
このような本実施の形態に係るスラリー状安定処理土によれば、流動性を損なわないようにブリーディング率を低減することができると共に、石こうを混合するだけで、このようなスラリー状安定処理土を簡単に製造することができる。
【００５６】
また、図４に示すように、スラリー状安定処理土のブリーディング率を低減するために必要な石こうの量は、密度にほとんど依存せずに定まるので、被処理土の粒度構成が変動しても、スラリー状安定処理土の品質を安定させることができる。
【００５７】
また、図６に示すように、余剰水重量を石こう重量で除した値と、ブリーディング率との相関を予め明確にしておくことにより、被処理土の粒度構成が変化したときも一義的に必要な石こうの量が定まるため、ブリーディング率を適切に低減し、品質が安定したスラリー状安定処理土を、熟練を要さずに簡単に製造することができる。
【００５８】
また、本実施の形態に係るスラリー状安定処理土によれば、打設する直前において石こうを混合していないスラリー状安定処理土、又は石こうの混合量が不足しているスラリー状安定処理土に対して、石こうを追加して混合することにより、スラリー状安定処理土から分離して上層にたまる余剰水と化学反応させて材料分離を防止することができるため、例えば、スラリー状安定処理土の製造に用いた被処理土の粒度構成が想定外であったような場合にも、事後的に対処することができるようになる。
【００５９】
また、本実施の形態に係るスラリー状安定処理土によれば、打設時の流動性を確保するための加水量が少なくて済むので、建設発生土等を被処理土として大量に使用することができるため、建設発生土等のリサイクル率を向上することができる。
【００６０】
また、本実施の形態に係るスラリー状安定処理土によれば、打設時の流動性を確保するための加水量が少なくて済むので、このスラリー状安定処理土を密実にすることができるため、セメント材の使用量を低減することができる。
【００６１】
また、本実施の形態に係るスラリー状安定処理土によれば、ブリーディング率を適切に低減したスラリー状安定処理土を、簡単に製造することができるため、製造設備を簡素化することができ、生産性を向上することができる。
【００６２】
なお、通常セメント材には石こうの成分が当初から３〜４％程度含まれているところ、本実施の形態に係るスラリー状安定処理土では、硬化材としての石こうを、セメント材と共に混合するようになっていたが、石こうを混合する代わりに、石こうの成分を増加したセメント材を混合するようにしてもよい。例えば、石こうの成分が４％を超えるセメント材を混合するようにしてもよい。
【００６３】
また、本実施の形態に係るスラリー状安定処理土では、硬化剤として石こうを用いたが、水和反応により短時間で硬化すると共に容易に水を離さず、粘性及び摩擦抵抗を増進させない物質を用いても、石こうと同様の効果を奏するようになる。したがって、石こう以外にも、石こう系固化材、ＰＳ（Ｐａｐｅｒ  Ｓｌｕｄｇｅ）灰、ＰＳ灰系凝集剤等を硬化剤として用いてもよい。
【００６４】
また、石こうと同様に、硬化強度がセメント材よりも小さくて、カルシウムを主成分とする石灰、石灰系固化材等を硬化剤として用いてもよい。
【００６５】
また、スラリー状安定処理土を実際に打設する際に、このスラリー状安定処理土をコンクリートポンプで圧送すること等を考慮して、スラリー状安定処理土から異物や粒径４０ｍｍ以上の礫を除去するようにしてもよい。
【００６６】
また、本実施の形態では、砂質土である山砂を被処理土として用い、密度が１．８ｇ／ｃｍ３又は１．７５ｇ／ｃｍ３となるように作製するスラリー状安定処理土に対し、本発明を適用した場合について主に説明したが、本発明は、経験的に、５０％以上の粗粒土を含有する被処理土を用いて、密度が１．５ｇ／ｃｍ３以上となるように作製するスラリー状安定処理土についても適用することができる。
【００６７】
また、本発明は、埋め戻しや裏込め等に用いるスラリー状安定処理土だけに適用が限られるものではなく、例えば、地中連続壁等を構築する際に用いるスラリー状安定処理土や、他の様々な工法に用いられるスラリー状安定処理土についても、適用することができることはいうまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００６８】
【図１】本発明の一実施の形態に係る、密度が１．８ｇ／ｃｍ３のスラリー状安定処理土について、混合した石こうの量とフロー値との相関、及び混合した石こうの量とブリーディング率との相関を示す線図である。
【図２】本発明の一実施の形態に係る、密度が１．７５ｇ／ｃｍ３のスラリー状安定処理土について、混合した石こうの量とフロー値との相関、及び混合した石こうの量とブリーディング率との相関を示す線図である。
【図３】本発明の一実施の形態に係るスラリー状安定処理土であって石こうを混合したもの、及び従来の石こうを混合しないスラリー状安定処理土についての、時間経過に対するフロー値の変化を示す線図である。
【図４】本発明の一実施の形態に係る、密度１．８ｇ／ｃｍ３のスラリー状安定処理土、及び１．７５ｇ／ｃｍ３のスラリー状安定処理土のそれぞれについて、混合した石こうの量とブリーディング率との相関を示した線図である。
【図５】本発明の一実施の形態に係る、密度１．８ｇ／ｃｍ３のスラリー状安定処理土、及び１．７５ｇ／ｃｍ３のスラリー状安定処理土のそれぞれについて、ブリーディング率とフロー値との相関を示した線図である。
【図６】本発明の一実施の形態に係るスラリー状安定処理土について、余剰水重量を石こう重量で除した値と、ブリーディング率との相関を示した線図である。
【図７】第１の従来技術に係るスラリー状安定処理土についての、泥水重量と被処理土重量との混合比と、ブリーディング率との相関を示す線図である。
【図８】第２の従来技術に係るスラリー状安定処理土についての、古紙量とブリーディング率との相関を示す線図である。
【図９】第１の従来技術に係るスラリー状安定処理土についての、泥水の濃度を調整することによりブリーディング率を変動させた場合における、このブリーディング率とフロー値との相関を示す線図である。
【図１０】第２の従来技術に係るスラリー状安定処理土についての、混合した古紙量とフロー値との相関を示す線図である。
【図１１】第１の従来技術に係るスラリー状安定処理土についての、スラリー状安定処理土の作製の際に混合した泥水の比重と、ブリーディング率との相関を示す線図である。
【図１２】第１の従来技術に係るスラリー状安定処理土と同様に作製したスラリー状安定処理土についての、被処理土中の細粒分含有率Ｆｃと、ブリーディング率との相関を示す線図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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