(57)【要約】【課題】  簡易かつ安価に地下構造物を構築する方法を提案する。【解決手段】  並設された複数本のトンネルＴ，Ｔ，…を利用して大断面トンネル１を構築する方法であって、補強材１４が配設された推進函体１０を地中に連続して配置することにより先行トンネルを構築する工程と、先行トンネルを利用して大断面トンネル１の底版ＴＢを形成する工程と、先行トンネルの補強材１４を撤去する工程と、撤去された補強材１４が配設された推進函体１０を地中に連続して配置することにより先行トンネルの隣に後行トンネルを構築する工程と、後行トンネルを利用して大断面トンネル１の頂版ＴＡおよび側壁ＴＣ，ＴＣを形成する工程と、先行トンネルと後行トンネルとを隔てる不要な覆工を撤去する工程とにより行う。【選択図】      図１
2007077587.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
並設された複数本のトンネルを利用して地下構造物を構築する方法であって、
前記複数本のトンネルを、主桁補強材が配設された函体を地中に連続して配置することにより構築することを特徴とする、地下構造物の構築方法。
【請求項２】
並設された複数本のトンネルを利用して地下構造物を構築する方法であって、
主桁補強材が配設された函体を地中に連続して配置することにより先行トンネルを構築する工程と、
前記先行トンネルを利用して地下構造物の外殻の一部を形成する工程と、
前記先行トンネルの主桁補強材を撤去する工程と、
前記撤去された主桁補強材が配設された函体を地中に連続して配置することにより前記先行トンネルの隣に後行トンネルを構築する工程と、
前記後行トンネルを利用して地下構造物の外殻の一部を形成する工程と、
前記先行トンネルと前記後行トンネルとを隔てる覆工を撤去する工程と、を含むことを特徴とする、地下構造物の構築方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、並設された複数本のトンネルを利用して大断面の構造物を構築する、地下構造物の構築方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
大断面トンネル（地下構造物）の構築方法としては、大型のシールド機を利用して全断面を掘削することにより行う場合がある。
ところが、このような大型のシールド機の製造に費用が嵩み、トンネルの延長が短い場合には、全体の工事費の大半をシールド機が占めることになり、不経済である。また、施工性の面においても、シールド機の大型化には限界があった。
【０００３】
そのため、並設された複数本のトンネルを利用することにより、大断面トンネルを構築する方法が開示され、実用化にいたっている。
【０００４】
例えば、特許文献１に記載の大断面トンネルの構築方法は、シールド工法により複数本のトンネルを近接して施工し、隣接するトンネル間を連結した後、これらのトンネルによって囲まれた内部を掘削することにより、連結された複数本のトンネルを外殻とした大断面トンネルの構築を行う。
【０００５】
また、特許文献２に記載の大断面トンネルの構築方法は、複数本のトンネルを並設して構築した後に、各トンネルの不要な覆工を撤去して内部に大きな空間を形成しつつ、各トンネルの残置された覆工を利用して本設の頂底版や側壁等を形成することにより大断面トンネルを築造する。なお、複数のトンネルは、時間差をもって順次に構築され、しかも、後行のトンネルは、先行のトンネルの隣に構築される。また、各トンネルは、推進工法またはシールド工法により構築される。
【０００６】
ここで、推進工法とは、トンネルの覆工となる筒状の推進函体を坑口から順次地中に圧入してトンネルを構築する工法である。なお、推進函体の先端には、刃口や掘進機などが取り付けられている。推進工法の掘進機は、推進函体に反力をとって自ら推進するもの（つまり、推進ジャッキを装備しているもの）でもよいし、推進函体を介して伝達された元押しジャッキの推力により掘進するものであってもよい。一方、シールド工法とは、トンネル切羽に設置された掘削機で地山を掘削するとともに、掘進機の内部でトンネル覆工となるセグメントを組み立ててトンネルを構築する工法である。なお、シールド掘進機は、その内部で組み立てられたセグメントに反力を取って自ら掘進する。
【特許文献１】特開平８−１９９９７０号公報（［００１０］−［００１６］、図４）
【特許文献２】特開２００１−２１４６９９号公報（［００２６］−［００３９］、図２−図３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところが、前者の特許文献１に記載の大断面トンネルの構築方法は、シールドの構造上、テール部でクリアランスをとりながら複数の小断面シールドトンネルが並設されていくので、各小断面シールドトンネルの間に不可避的に隙間領域ができる不都合があった。
即ち、かかる隙間領域ができた状態では、矩形大断面トンネルの外殻部が一体の構造とならない。このため、かかる隙間領域を掘削し、鉄筋を組み立て、コンクリートの打設を行うことにより、矩形大断面トンネルの外殻部を一体化する煩雑で時間のかかる作業を強いられていた。
【０００８】
一方、後者の特許文献２に記載の大断面トンネル１００の構築方法は、大断面トンネルの断面形状が大きくなると、トンネルＴの本数を増加させるか（図８（ａ）参照）、各トンネルＴの覆工１１０を大形状にする（図８（ｂ）参照）必要があるため、費用が嵩むという問題点を有していた。つまり、トンネルＴの本数を増加させることによる施工の手間や材料費の増加や、トンネルＴの覆工１１０の断面形状を大形状にすることによる材料費の増加等による施工費用の増加に加えて、覆工１１０の撤去に伴い生じる廃棄物の増加による費用の増加が懸念される。
【０００９】
本発明は、前記の問題点を解決するためになされたものであり、簡易かつ安価に地下構造物を構築する方法を提案することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、並設された複数本のトンネルを利用して地下構造物を構築する方法であって、前記複数本のトンネルを、主桁補強材が配設された函体を地中に連続して配置することにより構築することを特徴としている。
【００１１】
かかる地下構造物の構築方法は、各トンネルを形成する函体が主桁補強材を備えているため、この主桁補強材がトンネルに作用する外力の一部を負担することで、トンネルの覆工の薄肉化が可能となる。つまり、主桁補強材は、函体の主桁の所定箇所に固定されることにより、主桁（函体）に作用する外力の一部を負担して、主桁の耐力を向上させるものである。したがって、複数本構築される各トンネルの覆工に要する材料費を削減することが可能なため、経済的である。また、主桁補強材が配設された函体を利用することにより、各トンネルの断面を大きくして地下構造物の分割数を少なくすることが可能となり、地下構造物の構築を容易かつ安価に行うことができる。さらに、各トンネルは並設して構築されているため、その連結が容易で施工性に優れている。
【００１２】
また、請求項２に記載の発明は、並設された複数本のトンネルを利用して地下構造物を構築する方法であって、主桁補強材が配設された函体を地中に連続して配置することにより先行トンネルを構築する工程と、前記先行トンネルを利用して地下構造物の外殻の一部を形成する工程と、前記先行トンネルの主桁補強材を撤去する工程と、前記撤去された主桁補強材が配設された函体を地中に連続して配置することにより前記先行トンネルの隣に後行トンネルを構築する工程と、前記後行トンネルを利用して地下構造物の外殻の一部を形成する工程と、前記先行トンネルと前記後行トンネルとを隔てる覆工を撤去する工程と、を含むことを特徴としている。
【００１３】
かかる地下構造物の構築方法は、先行トンネルの構築の際に利用した主桁補強材を、後行トンネルの構築時に再利用することで、材料費を削減することを可能としている。また、主桁補強材の撤去は、地下構造物の完成断面の外殻の一部を構築してから行うため、主桁補強材が負担していた応力をこの外殻の一部が負担するため、安全性が維持されている。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の地下構造物の構築方法により、簡易かつ安価に地下構造物の構築を行うことが可能となった。また、廃棄物の少量化により、廃棄物処分場への負担を減らし、故に環境への配慮も可能とした地下構造物の構築が可能となった。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の好適な実施の形態について、図面を参照して説明する。なお、説明において、同一要素には同一の符号を用い、重複する説明は省略する。
ここで、図１は、本実施形態にかかる地下構造物の概略を示す断面図である。図２は、本実施形態の地下構造物の構築方法で使用する函体を示す斜視図であって、図３は、同函体の補強材の設置状況を示す部分拡大図である。また、図４の（ａ）〜（ｃ）は、補強材の変形例を示す正面図である。図５〜図７は本実施形態にかかる地下構造物の構築方法の各施工段階を示す断面図であって、図５（ａ）は下段中央のトンネルの施工時、図５（ｂ）は下段のトンネルの施工時、図５（ｃ）は底版施工時、図６（ａ）は下段のトンネルの補強材撤去時、図６（ｂ）は上段中央のトンネルの施工時、図６（ｃ）は上段のトンネルの施工時、図７（ａ）は側壁および頂版の施工時、図７（ｂ）は上段のトンネルの補強材撤去時、図７（ｃ）は不要な覆工撤去時をそれぞれ示している。
【００１６】
本実施形態に係る地下構造物は、図１に示すように、その断面内において並設された複数本（本実施形態では６本）のトンネルＴ，Ｔ，…を利用して築造した大断面トンネル１であり、頂版ＴＡ、底版ＴＢ及び側壁ＴＣ，ＴＣを備えている。なお、本実施形態では、同一の矩形断面形状により構築された６本のトンネルＴ，Ｔ，…を横３列縦２段並設することにより大断面トンネル１を構築するものとしたが、各トンネルＴの断面形状は限定されるものではなく、例えば断面形状の異なるトンネルを並設するなど、地下構造物の完成形状に応じて適宜設定すればよい。
【００１７】
各トンネルＴは、推進工法により構築するものとし、各トンネルＴの覆工は、トンネル軸方向に連設された複数の推進函体（函体）１０，１０，…からなる。推進時の各推進函体１０には、主桁補強材（以下、単に「補強材」という場合がある）１４が配設されている。
【００１８】
図２に示すように、推進函体１０は、角筒状に形成された外殻１１と、トンネル軸方向に所定の間隔をあけて並設された複数の主桁１２，１２，…と、隣り合う主桁１２，１２間においてトンネル軸方向に沿って配置された複数の縦リブ１３，１３，…と、を備えて構成されている。
【００１９】
外殻１１は、複数の主桁１２，１２，…を覆うように形成された複数枚の鋼製のスキンプレートを溶接により接合することで形成されており、全体として、断面矩形を呈している。つまり、長方形状のスキンプレートを、上下左右で組み合わせることにより角筒状に形成されている。なお、外殻１１を構成する材料は限定されるものではない。
【００２０】
主桁１２は、鋼材を矩形枠状に組み合わせることにより形成されている。本実施形態では、１体の推進函体１０に対して４つの主桁１２，１２，…を配置するものとする。主桁１２を構成する各鋼材は、溶接により外殻１１の内周面に接合されている。そして、各主桁１２には、その上下方向中央に、補強材１４が横設されている。
【００２１】
なお、主桁１２を形成する鋼材は限定されるものではなく、Ｈ形鋼、Ｌ形鋼、溝形鋼、鋼管等、あらゆる公知の鋼材を使用することが可能であるが、本実施形態では、鋼板を使用するものとする。また、本実施形態では、鋼材を組み合わせることにより矩形状の主桁１２を形成するものとしたが、例えば矩形状の平鋼板の内側部分を切り取ることにより構成しても良く、その形成方法は限定されるものではない。また、１体の推進函体１０に対して４つの主桁１２，１２，…を設置するものとしたが、主桁１２の数量が限定されないことはいうまでもない。また、推進函体１０の断面形状は矩形に限定されるものではなく、例えば正方形やその他の多角形等、適宜状況に応じて形成すればよい。
【００２２】
また、４つの主桁１２，１２，…のうち、最後部（坑口側）の主桁１２と最前部（切羽側）の主桁１２には、前後の推進函体１０との連結を行うための連結手段を設置するための挿通孔（図示せず）が、所定の間隔で複数個所形成されている。なお、挿通孔の形状および数量は、連結手段の形状や強度等に応じて決定するものであり、適宜設定すればよい。また、連結手段の形式によっては、挿通孔が形成されないことはいうまでもない。
【００２３】
補強材１４は、各主桁１２の上下方向中央に横設されて、推進函体１０の推進時に作用する横（左右）方向の外力に対して、当該推進函体１０が十分な耐力を発現することが可能となるように配置されている。つまり、補強材１４は、長方形状に形成された主桁１２の長辺の中間に配置されることにより、推進時に主桁１２に作用する外力の一部を負担して、主桁１２の耐力を増加させるものである。本実施形態では、補強材１４は、後記する大断面トンネル１の底版ＴＢと平行となるように配置されている。また、補強材１４には、主桁１２と同等の断面形状からなる鋼板を使用するものとするが、補強材１４を構成する材料は限定されるものではなく、Ｈ形鋼、Ｌ形鋼、溝形鋼、鋼管等を使用してもよい。
【００２４】
補強材１４は、図３に示すように、固定手段１５を介して、主桁１２に着脱可能に固定されている。
【００２５】
本実施形態にかかる固定手段１５は、２枚の鋼板１５ａ，１５ａと４組のボルト・ナット１５ｂ，１５ｂ，…により構成されており、鋼板１５ａ，１５ａにより補強材１４の前後（切羽側および坑口側）から挟むようにして補強材１４を主桁１２に固定している。つまり、主桁１２の中央部と補強材１４の端部とを跨ぐように鋼板１５ａ，１５ａを前後に配置して、ボルト・ナット１５ｂ，１５ｂ，…により締着する。なお、固定手段１５の構成や材質は限定されるものではなく、適宜、公知の固定手段から選定して使用すればよい。
【００２６】
本実施形態では、補強材１４として、各主桁１２の中央部に１本の鋼板を横設するものとしたが、補強材１４の構成は限定されるものではなく、推進函体１０の形状、トンネルＴの線形や延長、想定される外力等に応じて適宜設定すればよい。例えば、図４（ａ）に示すように、推進函体１０（主桁１２）の上下方向中央部に横設される横材１４ａに加えて、逆Ｖ字状に配置された２本の斜材１４ｂ，１４ｂにより補強材１４を構成して、より推進函体１０の耐久性を高める構成としてもよい。また、図４（ｂ）に示すように、図４（ａ）に示した補強材１４に加えてさらに横材１４ａを追加してさらに強度を高める構成としてもよい。また、推進函体１０の鉛直方向に作用する外力に対して耐久性を向上させる場合には、図４（ｃ）に示すように、縦材１４ｃを加えて、十字状に補強材１４を配置する構成としてもよい。
【００２７】
縦リブ１３は、図２に示すように、隣り合う主桁１２，１２の間に配置されて、主桁１２同士の間隔を保持するとともに、推進時に作用する軸力に対して、十分な耐力を発現するように構成されている。なお、縦リブ１３の長手方向の端部は、主桁１２の側面に溶接により接合されている。
本実施形態では、縦リブ１３として、主桁１２と同種の鋼板を使用するものとするが、縦リブ１３を構成する材料は限定されるものではなく、Ｈ形鋼、Ｌ形鋼、溝形鋼、鋼管等、あらゆる公知の鋼材を使用することが可能である。また、縦リブ１３の数量は限定されるものではないことはいうまでもない。
【００２８】
推進函体１０には、必要に応じて図示しないガイド溝および突条の両方または一方が外殻１１の隅角部の近傍に取り付けられている。なお、ガイド溝および突条の位置および個数は、トンネルＴの位置に応じて適宜設定する。各トンネルＴは、互いのガイド溝に突条を挿入した状態で推進することにより、隣接するトンネルＴとの間にずれが生じることがないように施工を行う。
【００２９】
次に、大断面トンネル１の構築方法の概要を、図５乃至図７を参照して説明する。なお、以下の説明においては、複数のトンネルＴ，Ｔ，…を、施工順にトンネルＴ１〜Ｔ６と称することがある。
【００３０】
大断面トンネル１の構築は、補強材１４が配設された推進函体１０を地中に連続して配置することにより下段のトンネルＴ１，Ｔ２，Ｔ３（先行トンネル）を構築する工程と、下段のトンネルＴ１，Ｔ２，Ｔ３を利用して大断面トンネル１の底版ＴＢ（外殻の一部）を形成する工程と、下段のトンネルＴ１，Ｔ２，Ｔ３の補強材１４，１４，１４を撤去する工程と、下段のトンネルＴ１，Ｔ２，Ｔ３の撤去された補強材１４が配設された推進函体１０を下段のトンネルＴ１，Ｔ２，Ｔ３の上隣りに地中に連続して配置することにより上段のトンネルＴ４，Ｔ５，Ｔ６（後行トンネル）を構築する工程と、上段のトンネルＴ４，Ｔ５、Ｔ６を利用して大断面トンネルの側壁ＴＣ，ＴＣおよび頂版ＴＡ（外殻の一部）を形成する工程と、各トンネルＴ１〜Ｔ６を連結して不要な覆工を撤去する工程とにより行う。
【００３１】
まず、図５（ａ）に示すように、その大断面トンネル１の断面内の下部中央に一本目のトンネルＴ１を構築する。そして、図５（ｂ）に示すように、この一本目のトンネルＴ１の横隣り（図５（ｂ）では左隣）に二本目のトンネルＴ２およびトンネルＴ２と反対側の横隣（図５（ｂ）では右隣）に三本目のトンネルＴ３を構築する。なお、一本目のトンネルＴ１と二本目のトンネルＴ２は、例えば、二本目のトンネルＴ２を構築する際には、二本目のトンネルＴ２の突条を一本目のトンネルＴ１のガイド溝に挿入することにより、互いに連結されている。一本目のトンネルＴ１と三本目のトンネルＴ３の連結も同様に行う。なお、トンネルＴ１〜Ｔ３の構築順序は、前記の順序に限らず、適宜変更しても差し支えない。
【００３２】
続いて、図５（ｃ）に示すように、トンネルＴ１，Ｔ２，Ｔ３の下部に所定の厚みによりコンクリートを打設して大断面トンネル１の底版ＴＢを構築する。本実施形態では、底版ＴＢの構築の際に、トンネルＴ１とトンネルＴ２同士およびトンネルＴ１とトンネルＴ３同士の互いに接する側面のスキンプレート（外殻１１）を撤去することにより、継手がなく一体に構築された底版ＴＢを構築するものとする。なお、この時、底版ＴＢに対応する部分のみスキンプレート（外殻１１）を撤去してもよい。
【００３３】
底版ＴＢの構築が完了したら、図６（ａ）に示すように、トンネルＴ１，Ｔ２，Ｔ３を構成する各推進函体１０の補強材１４を撤去する。
【００３４】
続いて、図６（ｂ）に示すように、一本目のトンネルＴ１の縦（上）隣に四本目のトンネルＴ４を構築する。そして、図６（ｃ）に示すように、トンネルＴ２およびトンネルＴ４に隣接する位置に五本目のトンネルＴ５を構築し、トンネルＴ３およびトンネルＴ４に隣接する位置に六本目のトンネルＴ６を構築する。この時、各トンネルＴを構成する推進函体１０には、それぞれ下部のトンネルＴ１，Ｔ２，Ｔ３から撤去した補強材１４を配置する。また、隣り合うトンネルＴ，Ｔは、後行のトンネルＴを構築する際に、後行トンネルの突条を先行トンネルのガイド溝に挿入することにより、互いに連結されている。なお、トンネルＴ４〜Ｔ６の構築順序は、前記の順序に限らず、適宜変更しても差し支えない。
【００３５】
続いて、図７（ａ）に示すように、トンネルＴ２，Ｔ５およびトンネルＴ３，Ｔ６の地山側の側面に沿って所定の厚みによりコンクリートを打設して大断面トンネル１の側壁ＴＣ，ＴＣを構築し、さらにトンネルＴ４，Ｔ５，Ｔ６の上部の地山側に沿って所定の厚みによりコンクリートを打設して大断面トンネル１の頂版ＴＡを構築する。これにより、大断面トンネル１の外殻が完成する。本実施形態では、側壁ＴＣ，ＴＣの構築の際に、トンネルＴ２，Ｔ３の上面に配置されたスキンプレート（外殻１１）およびトンネルＴ５，Ｔ６の下面に配置されたスキンプレート（外殻１１）を撤去することにより、継手がなく一体に構築された側壁ＴＣ，ＴＣを構築するものとする。また、頂版ＴＡの構築の際は、トンネルＴ４とトンネルＴ５同士およびトンネルＴ４とトンネルＴ６同士の互いに接する側面のスキンプレート（外殻１１）を撤去することにより、継手がなく一体に構築された頂版ＴＡを構築するものとする。なお、この時、頂版ＴＡおよび側壁ＴＣ，ＴＣの構築は、これら頂版ＴＡおよび側壁ＴＣ，ＴＣに対応する部分のみについてスキンプレート（外殻１１）を撤去して一体に構築してもよい。
【００３６】
頂版ＴＡおよび側壁ＴＣ，ＴＣの構築が完了したら、図７（ｂ）に示すように、トンネルＴ４，Ｔ５，Ｔ６を構成する各推進函体１０の補強材１４を撤去する。
【００３７】
そして、図７（ｃ）に示すように、トンネルＴ１〜Ｔ６の不要な覆工を撤去して大きな空間を形成する。つまり、各トンネルＴ１〜Ｔ６を構成する推進函体１０の大断面トンネル１の内空断面内に配置された部分の撤去を行い、大断面トンネル１を完成させる。
【００３８】
なお、隣り合うトンネルＴの推進函体１０間に生じる隙間には、充填材を充填して止水性を確保する。さらに、隣り合うトンネルＴ同士の接合部と地山との設置面には、必要に応じて止水処理を施すことで、大断面トンネル１の止水性を確保する。なお、この止水処理方法は限定されるものではなく、例えば、トンネルＴ同士の接合部に接する地山を薬液注入により地盤改良を行う方法や、同接合部と地山との間に止水板を配置する方法等、適宜公知の方法から選定して行えばよい。
【００３９】
以上、本発明の地下構造物の構築方法によれば、各推進函体１０に補強材１４が設置されているため、推進函体の強度を向上させることが可能となり、従来の地下構造物の構築方法（図８（ａ）および（ｂ）参照）に比べて、大断面トンネル１の分割数の削減や推進函体１０の覆工（主桁寸法）の小断面化が可能となる。つまり、大断面トンネル１の分割数を減らして、かつ、覆工の寸法を大きくすることなく施工を行うことを可能としている。そして、これにより下記の効果を得ることが可能となった。
（１）分割数を少なくすることにより、施工期間を短縮することが可能となった。
（２）分割数を少なくすることにより施工に伴い発生する廃棄物（不要な覆工）が少なくなるため、経済的である。
（３）覆工の寸法を大きくすることなく分割数を削減するため、経済的である。
（４）補強材１４の一部を転用することで、材料費を削減することが可能である。
【００４０】
また、推進工法により各トンネルＴの施工を行うため、トンネルＴ内に補強材１４が配置されていても、トンネルＴ内を走行する建設機等はなく、施工に支障をきたすことがない。
【００４１】
また、補強材１４の設置は、固定手段１５を介して着脱可能に行われているため、補強材１４の転用が可能である。
【００４２】
また、推進函体にガイド溝および突条を形成し、これを利用して施工を行えば、隣り合うトンネルＴ同士が迫ることや必要以上に離間することがなく、高精度による大断面トンネル１の施工を行うことが可能となる。
【００４３】
以上、本発明について、好適な実施形態について説明したが、本発明は前記の実施形態に限られず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜設計変更が可能である。
例えば、前記実施形態では、推進函体が鋼製の部材で構成されている場合を例示したが、この他、球状黒鉛鋳鉄製の部材で構成されているものであってもよく、さらには、鉄筋コンクリート製の部材で構成されているものであってもよい。
【００４４】
また、大断面トンネルの構築に関する施工順序は前記の順序に限定されるものではなく、適宜状況に応じて変更しても差し支えない。例えば、前記実施形態では、下段の３本のトンネルが完成した段階で底版を構築し、上段の３本のトンネルが完成した段階で側壁および頂版を構築するものとしたが、各トンネル完成時にそれぞれ底版、側壁、頂版等を構築するものとしてもよい。これにより、前記実施形態では、少なくとも３本のトンネルに対する補強材を必要としていたが、補強材を転用することにより、材料費をさらに削減することが可能となる。また、上段のトンネルを下段のトンネルよりも先に構築してもよい。
【００４５】
また、前記実施形態では、大断面トンネルの全断面について、トンネルを並設する場合に本発明を適用したが、これに限定されるものではなく、例えば、大断面トンネルの外殻を、トンネルを並設することにより形成した後、内部を掘削して大断面トンネルを構築する場合に本発明の地下構造物の構築方法を適用してもよい。
【００４６】
また、前記実施形態では、大断面トンネルを構築する場合について説明したが、本発明の地下構造物の構築方法により構築される構造物はトンネルに限定されるものではないことはいうまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本実施形態にかかる地下構造物の断面形状を示す正面図である。
【図２】本実施形態の地下構造物の構築方法で使用する函体を示す斜視図。
【図３】図２に示す函体の補強材の設置状況を示す部分拡大図である。
【図４】（ａ）〜（ｃ）は、補強材の変形例を示す正面図である。
【図５】本実施形態にかかる地下構造物の構築方法の各施工段階を示す断面図であって、（ａ）は下段中央のトンネルの施工時、（ｂ）は下段のトンネルの施工時、（ｃ）は底版施工時を示している。
【図６】本実施形態にかかる地下構造物の構築方法の各施工段階を示す断面図であって、（ａ）は下段のトンネルの補強材撤去時、（ｂ）は上段中央のトンネルの施工時、（ｃ）は上段のトンネルの施工時を示している。
【図７】本実施形態にかかる地下構造物の構築方法の各施工段階を示す断面図であって、（ａ）は側壁および頂版の施工時、（ｂ）は上段のトンネルの補強材撤去時、（ｃ）は不要な覆工撤去時を示している。
【図８】従来の地下構造物の構築方法を示す断面図である。
【符号の説明】
【００４８】
１      大断面トンネル（地下構造物）
１０    推進函体（函体）
１４    補強材（主桁補強材）
１５    固定手段
Ｔ（Ｔ１〜Ｔ６）  トンネル
【図１】
2007077587.tif 000003
【図２】
2007077587.tif 000004
【図３】
2007077587.tif 000005
【図４】
2007077587.tif 000006
【図５】
2007077587.tif 000007
【図６】
2007077587.tif 000008
【図７】
2007077587.tif 000009
【図８】
2007077587.tif 000010