(57)【要約】【課題】低温流動性が良好であり、かつ高温域においても剛性を維持できる粘度を有し、低温粘度が低いなどの優れた粘度特性を有すると共に、高温での低蒸発性、省エネルギー性及び耐熱安定性などを有し、高速回転で使用されるコンパクトな流体軸受又は多孔質含油軸受に好適な潤滑油組成物を提供する。【解決手段】一般式（Ｉ）で示すテトラアルキルシランを基油として含み、かつ温度１００℃における粘度が２．０ｍＰａ・s以上であることを特徴とする潤滑油組成物である。2007211234.tif 000013（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、それぞれ炭素数２〜１６の直鎖飽和炭化水素を示し、それぞれ同じでも異なってもよく、Ｒ1〜Ｒ4の合計炭素数が２８〜４０である。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（Ｉ）で示すテトラアルキルシランを基油として含み、かつ温度１００℃における粘度が２．０ｍＰａ・s以上であることを特徴とする潤滑油組成物。
【化１】
2007211234.tif 000012
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、それぞれ炭素数２〜１６の直鎖飽和炭化水素基を示し、それぞれ同じでも異なってもよく、Ｒ1〜Ｒ4の合計炭素数が２８〜４０である。）
【請求項２】
フェノール系及び／又はアミン系酸化防止剤を含む請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
潤滑性向上剤及び／又は導電性添加剤を含む請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
温度１５０℃で１６８時間加熱処理後の蒸発減量が、１．５質量％以下である請求項１〜３のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
温度−２０℃における粘度が１５０ｍＰａ・s以下であり、かつ流動点が−５０℃以下である請求項１〜４のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
実質上金属粒子又は金属酸化物粒子の不在下において、体積抵抗率が１×１０10Ω・ｃｍ以下である請求項１〜５のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれかに記載の潤滑油組成物からなる軸受油。
【請求項８】
請求項７に記載の軸受油を用いてなる軸受。
【請求項９】
動圧流体軸受、含油軸受、動圧溝を設けてなる含油軸受又は多孔質含油軸受である請求項８に記載の軸受。
【請求項１０】
請求項８又は９に記載の軸受を有する軸受ユニットを備えてなる情報処理機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関し、さらに詳しくは、低粘度であって、高い粘度指数と優れた低温流動性、低蒸発性及び省エネルギー性などを有し、高速回転で使用されるコンパクトな流体軸受、多孔質含油軸受に好適な潤滑油組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ハードディスクドライブなどに搭載されるモータでは、軸受として球軸受やころ軸受が用いられていたが、モータの小型化、低振動・低騒音化などの要請から、近年流体軸受や多孔質含油軸受が開発され、実用化されている。
流体軸受は、軸外周面とスリーブ内周面の隙間に介在する潤滑油の油膜圧力によって、回転軸を支持するものであって、軸外周面あるいはスリーブ内周面の少なくともいずれか一方に動圧溝を設け、その動圧効果によって形成された潤滑油膜によって回転軸の摺動面を浮上支持するものである。
また、焼結金属などから構成される多孔質体に、潤滑油あるいは潤滑グリースを含浸させて自己潤滑機能を持たせ、回転軸を支持する多孔質含油軸受、さらに、多孔質含油軸受の軸受面に動圧溝を設けた動圧型多孔質含油軸受も回転装置に使用されている。
これらは、ボールベアリングをもたないため、小型・軽量化に好適である上、静寂性、経済性などに優れており、パーソナルコンピュ−タ、音響機器、ビジュアル機器、カ−ナビゲーション向けなどに需要が増大している。
このような流体軸受や多孔質含油軸受に用いられる潤滑油に対しては、低温域でも低い粘度を有し、低温流動性が良好であると共に、高温域においても粘度低下が少ないなどの粘度特性、及び低蒸発性が要求される。
【０００３】
さらに、今後、大容量の情報の高速処理や、機器のさらなるコンパクト化などに対する要求が増えてくるものと予想される。このように、情報の高速処理、あるいは機器の小型化への要求に伴い、流体軸受や、多孔質含油軸受はより高速回転が要求されており、そして軸受におけるエネルギーロスは高速になればなるほど大きくなる。
さらに、各種の情報処理機が使用される場所についても、苛酷な環境での使用が拡大している。特に車に搭載されて使用されるカーナビゲーションなどの機器は、自動車の使用環境を考慮すると、寒冷地から炎天下までの使用に耐えるものでなければならない。そのため、車戴機器に用いられる軸受用の潤滑油も−４０〜８０℃といった広い温度範囲で問題なく使用できるものであることが要求される。
すなわち、軸受用潤滑油としては潤滑性、劣化安定性（寿命）、スラッジ生成防止性、摩耗防止性、腐食防止性といった基本的な性能に加えて、低温流動性が良好であり、かつ高温域においても粘度低下が少ないなどの優れた粘度特性を有すると共に、低蒸発性、省エネルギー性（低消費電力）及び耐熱安定性などを有するものが望まれる。
従来、軸受用潤滑油としては、基油としてポリα−オレフィン油（ＰＡＯ）や、セバシン酸ジオクチル（ＤＯＳ）などを用いたものが使用されてきたが、情報の高速処理や機器のコンパクト化などによる要求特性に対応することができなくなり、近年、ポリオールエステルが使用されるようになってきた。
【０００４】
基油に、ポリオールエステルを使用した流体軸受用潤滑油としては、例えば（１）ヘキサメチレングリコール、ネオペンチルグリコール、デカメチレングリコール、ペンタエリスリトール、トリメチロールプロパンなどの多価アルコールと、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸、デカン酸などの炭素数５〜２０の脂肪酸とを反応させて得られたポリオールエステル系油とアジピン酸ジオクチル、セバシン酸ジオクチルなどのジエステル系油との混合物を基油として用いてなる流体軸受用潤滑剤（例えば、特許文献１参照）、トリメチロールプロパンと炭素数４〜８の一価脂肪酸の少なくとも二種の混合酸とのエステルを基油として用いてなる流体軸受用潤滑油（例えば、特許文献２参照）などが開示されている。
しかしながら、前記のポリオールエステルを基油に用いた流体軸受用潤滑油は、前述の要求特性を必ずしも十分に満足し得るとはいえず、しかもエステル結合を有することから、加水分解しやすく、金属性材料を腐食するおそれがあるなどの問題を有している。
一方、テトラアルキルシランを潤滑剤組成物とするものとしてフェニルトリアルキルシラン（特許文献３参照）よりなるものが知られている。しかしながら、粘度指数が低く、低温粘度が高すぎるという問題があって、流体軸受用潤滑油には適さない。
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−２７９２８４号公報
【特許文献２】特開２００４−９１５２４号公報
【特許文献３】特開平０５−１１２７８８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、低温流動性が良好であり、かつ高温域においても剛性を維持できる粘度を有し、低温粘度が低いなどの優れた粘度特性を有すると共に、高温での低蒸発性、省エネルギー性及び耐熱安定性などを有し、高速回転で使用されるコンパクトな流体軸受又は多孔質含油軸受に好適な潤滑油組成物を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、前記の優れた性能を有する潤滑油組成物を開発すべく鋭意研究を重ねた結果、基油として、特定のテトラアルキルシランを基油として含み、かつ温度１００℃における粘度がある値以上にある潤滑油組成物が、その目的に適合し得ることを見出した。本発明はかかる知見に基づいて完成したものである。
すなわち、本発明は、
（１）一般式（Ｉ）で示すテトラアルキルシランを基油として含み、かつ温度１００℃における粘度が２．０ｍＰａ・s以上であることを特徴とする潤滑油組成物、
【０００８】
【化１】
2007211234.tif 000002
【０００９】
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、それぞれ炭素数２〜１６の直鎖飽和炭化水素基を示し、それぞれ同じでも異なってもよく、Ｒ1〜Ｒ4の合計炭素数が２８〜４０である。）
（２）フェノール系及び／又はアミン系酸化防止剤を含む前記（１）記載の潤滑油組成物、
（３）潤滑性向上剤及び／又は導電性添加剤を含む前記（１）又は（２）に記載の潤滑油組成物、
（４）温度１５０℃で１６８時間加熱処理後の蒸発減量が、１．５質量％以下である前記（１）〜（３）のいずれかに記載の潤滑油組成物、
（５）温度−２０℃における粘度が１５０ｍＰａ・s以下であり、かつ流動点が−５０℃以下である前記（１）〜（４）のいずれかに記載の潤滑油組成物、
（６）実質上金属粒子又は金属酸化物粒子の不在下において、体積抵抗率が１×１０10Ω・ｃｍ以下である前記（１）〜（５）のいずれかに記載の潤滑油組成物、
（７）前記（１）〜（６）のいずれかに記載の潤滑油組成物からなる軸受油、
（８）前記（７）に記載の軸受油を用いてなる軸受、
（９）動圧流体軸受、含油軸受、動圧溝を設けてなる含油軸受又は多孔質含油軸受である前記（８）に記載の軸受、及び
（１０）前記（８）又は（９）に記載の軸受を有する軸受ユニットを備えてなる情報処理機器、
を提供する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、低温流動性が良好であり、かつ高温域においても粘度低下が少ないなどの優れた粘度特性を有すると共に、低蒸発性、省エネルギー性及び耐熱安定性などを有し、高速回転で使用されるコンパクトな流体軸受や多孔質含油軸受、特に流体軸受に好適な潤滑油組成物を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明の潤滑油組成物は、特定のテトラアルキルシランを基油として含み、かつ温度１００℃における粘度がある値以上にある潤滑油組成物であることを要する。前記テトラアルキルシランとしては、一般式（I）で表されるテトラアルキルシランである。
【００１２】
【化２】
2007211234.tif 000003
【００１３】
式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、それぞれ炭素数２〜１６の直鎖飽和炭化水素を示し、それぞれ同じでも異なってもよく、Ｒ1〜Ｒ4の合計炭素数が２８〜４０、より好ましくは、２８〜３２になる組合せから選択される。
合計炭素数が、２８〜４０の範囲であれば、流体軸受用潤滑油組成物及び多孔質含油軸受用潤滑油組成物として、低揮発性、高温度〜低温度での粘度適性、低い流動点など、これらの軸受に要請される適性を備え、軸受用潤滑油として好適に実用できる。
炭素数２〜１６の直鎖で飽和の炭化水素としては、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基を挙げることができる。
Ｒ1〜Ｒ4の組合せとしては、より具体的には、Ｒ1がデシル基又はドデシル基、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4が共にヘキシル基、あるいはＲ1、Ｒ2が共にエチル基、Ｒ3、Ｒ4が共にドデシル基などの組合せなどを挙げることができる。
【００１４】
本発明の潤滑油組成物には、本発明の効果が損なわれない範囲で、所望によりその他の基油を、５０質量％以下、好ましくは３０質量％以下、より好ましくは２０質量％以下、さらに好ましくは１０質量％以下の割合で含有させることができる。
その他の基油としては、例えば鉱油、ポリα−オレフィン油、ジエステルやポリオールエステルなどのエステル系油などを挙げることができる。
【００１５】
本発明の潤滑油組成物は、温度１００℃における粘度が、２．０ｍＰａ・ｓ以上で軸ぶれを起こさないものである。該粘度が２．０ｍＰａ・ｓ以上であれば、高温使用時においても良好な軸受剛性を有し、回転スリーブ体を十分に支持することができ、耐久性が良好となる。この１００℃における粘度の上限は、通常３．５ｍＰａ・ｓ程度である。
また、温度−２０℃における粘度は、１５０ｍＰａ・ｓ以下で、低温での駆動トルクが小さいことが好ましい。該粘度が１５０ｍＰａ・ｓ以下であれば低温環境下においても、潤滑性能を十分に発揮することができる。−２０℃における粘度は、通常、低いほどよい。
なお、上記粘度は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３に準拠して測定した値である。
さらに、ＪＩＳ  Ｋ２２６９に準拠して測定した流動点が−５０℃以下であることが好ましく、−５５℃以下であることがさらに好ましい。該流動点が−５０℃以下であれば、低温域での使用においても、良好に作動する。
本発明の潤滑油組成物は、温度１５０℃で１６８時間加熱処理後の蒸発減量が、１．５質量％以下であることが好ましい。該蒸発減量が１．５質量％以下であれば、長期間安定して潤滑性能を発揮することができる。該蒸発減量は１．０質量％以下であることがより好ましい。なお、上記蒸発減量は、ＪＩＳ  Ｃ２１０１に準拠して測定した値である。
【００１６】
本発明の潤滑油組成物には、本発明の効果が損なわれない範囲で、各種添加剤、例えば酸化防止剤、潤滑性向上剤、導電性添加剤、防錆剤、金属不活性化剤、消泡剤、粘度指数向上剤などを、所望に応じて含有させることができる。
酸化防止剤の例としては、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤及び硫黄系酸化防止剤、リン系酸化防止剤などが挙げられる。
アミン系酸化防止剤としては、例えば、モノオクチルジフェニルアミン、モノノニルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフェニルアミン系、４，４−’ジブチルジフェニルアミン、４，４’−ジペンチルジフェニルアミン、４，４’−ジヘキシルジフェニルアミン、４，４’−ジヘプチルジフェニルアミン、４，４’−ジオクチルジフェニルアミン、４，４’−ジノニルジフェニルアミン，４，４'−ビス（α、α−ジメチルベンジル）ジフェニルアミンなどのジアルキルジフェニルアミン系、テトラブチルジフェニルアミン、テトラヘキシルジフェニルアミン、テトラオクチルジフェニルアミン、テトラノニルジフェニルアミンなどのポリアルキルジフェニルアミン系、α−ナフチルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、ブチルフェニル−α−ナフチルアミン、ペンチルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘキシルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘプチルフェニル−α−ナフチルアミン、オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、ノニルフェニル−α−ナフチルアミンなどのナフチルアミン系を挙げることができ、中でもジアルキルジフェニルアミン系ものが好ましい。
【００１７】
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートなどのモノフェノール系、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）などのビスフェノール系を挙げることができる。
硫黄系酸化防止剤としては、例えば、フェノチアジン、ペンタエリスリトール−テトラキス−（３−ラウリルチオプロピオネート）、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、チオジエチレンビス（３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル））プロピオネート、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（４，６−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−メチルアミノ）フェノールなどが挙げられる。
リン系酸化防止剤としては、例えば、ジエチル[［３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシフェニル］メチル]ホスフォネートなどが挙げられる。
前記酸化防止剤は、一種を単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよいが、これらの中でフェノール系及び／又はアミン系酸化防止剤が好適である。
これらの酸化防止剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で０．０１〜１０質量％の範囲であり、０．０３〜５質量％の範囲が特に好ましい。
【００１８】
潤滑性向上剤としては、油性剤や摩擦調整剤を用いることができる。
前記油性剤の例としては、ステアリン酸、オレイン酸などの脂肪族飽和及び不飽和モノカルボン酸、ダイマー酸、水添ダイマー酸などの重合脂肪酸、リシノレイン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸などのヒドロキシ脂肪酸、ラウリルアルコール、オレイルアルコールなどの脂肪族飽和及び不飽和モノアルコール、ステアリルアミン、オレイルアミンなどの脂肪族飽和及び不飽和モノアミン、ラウリン酸アミド、オレイン酸アミドなどの脂肪族飽和及び不飽和モノカルボン酸アミド等が挙げられる。
これら油性剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で０．０１〜１０質量％の範囲であり、０．１〜５質量％の範囲が特に好ましい。
【００１９】
また、摩擦調整剤の例としては、一般に極圧剤として用いられているものを使用することができ、特にリン酸エステル、リン酸エステルのアミン塩及び硫黄系極圧剤が挙げられる。
リン酸エステルとしては、下記の一般式（II）〜（VI）で表されるリン酸エステル、酸性リン酸エステル、亜リン酸エステル、酸性亜リン酸エステルを包含する。
【００２０】
【化３】
2007211234.tif 000004
【００２１】
上記一般式（II）〜（VI）において、Ｒ6〜Ｒ8は炭素数４〜３０のアルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基およびアリールアルキル基を示し、Ｒ6〜Ｒ8は同一でも異なっていてもよい。
リン酸エステルとしては、トリアリールホスフェート、トリアルキルホスフェート、トリアルキルアリールホスフェート、トリアリールアルキルホスフェート、トリアルケニルホスフェートなどがあり、例えば、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、ベンジルジフェニルホスフェート、エチルジフェニルホスフェート、トリブチルホスフェート、エチルジブチルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、ジクレジルフェニルホスフェート、エチルフェニルジフェニルホスフェート、ジエチルフェニルフェニルホスフェート、プロピルフェニルジフェニルホスフェート、ジプロピルフェニルフェニルホスフェート、トリエチルフェニルホスフェート、トリプロピルフェニルホスフェート、ブチルフェニルジフェニルホスフェート、ジブチルフェニルフェニルホスフェート、トリブチルフェニルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリ（２−エチルヘキシル）ホスフェート、トリデシルホスフェート、トリラウリルホスフェート、トリミリスチルホスフェート、トリパルミチルホスフェート、トリステアリルホスフェート、トリオレイルホスフェートなどを挙げることができる。
【００２２】
酸性リン酸エステルとしては、例えば、２−エチルヘキシルアシッドホスフェート、エチルアシッドホスフェート、ブチルアシッドホスフェート、オレイルアシッドホスフェート、テトラコシルアシッドホスフェート、イソデシルアシッドホスフェート、ラウリルアシッドホスフェート、トリデシルアシッドホスフェート、ステアリルアシッドホスフェート、イソステアリルアシッドホスフェートなどを挙げることができる。
亜リン酸エステルとしては、例えば、トリエチルホスファイト、トリブチルホスファイト、トリフェニルホスファイト、トリクレジルホスファイト、トリ（ノニルフェニル）ホスファイト、トリ（２−エチルヘキシル）ホスファイト、トリデシルホスファイト、トリラウリルホスファイト、トリイソオクチルホスファイト、ジフェニルイソデシルホスファイト、トリステアリルホスファイト、トリオレイルホスファイトなどを挙げることができる。
【００２３】
酸性亜リン酸エステルとしては、例えば、ジブチルハイドロゲンホスファイト、ジラウリルハイドロゲンホスファイト、ジオレイルハイドロゲンホスファイト、ジステアリルハイドロゲンホスファイト、ジフェニルハイドロゲンホスファイトなどを挙げることができる。以上のリン酸エステル類の中で、トリクレジルホスファイト、トリフェニルホスフェートが好適である。
さらに、これらとアミン塩を形成するアミン類としては、例えば、一般式（VII）
Ｒ9p−ＮＨ2-p        ・・・・（VII）
（式中、Ｒ9は、炭素数３〜３０のアルキル基もしくはアルケニル基、炭素数６〜３０のアリール基もしくはアリールアルキル基又は炭素数２〜３０のヒドロキシアルキル基を示し、ｐは１、２又は３を示す。また、Ｒ9が複数ある場合、複数のＲ9は同一でも異なっていてもよい。）
で表されるモノ置換アミン、ジ置換アミン又はトリ置換アミンが挙げられる。上記一般式（VII）におけるＲ9のうちの炭素数３〜３０のアルキル基もしくはアルケニル基は、直鎖状、分岐状、環状のいずれであってもよい。
【００２４】
モノ置換アミンの例としては、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、シクロヘキシルアミン、オクチルアミン、ラウリルアミン、ステアリルアミン、オレイルアミン、ベンジルアミンなどを挙げることができ、ジ置換アミンの例としては、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジシクロヘキシルアミン、ジオクチルアミン、ジラウリルアミン、ジステアリルアミン、ジオレイルアミン、ジベンジルアミン、ステアリル・モノエタノールアミン、デシル・モノエタノールアミン、ヘキシル・モノプロパノールアミン、ベンジル・モノエタノールアミン、フェニル・モノエタノールアミン、トリル・モノプロパノールなどを挙げることができ、トリ置換アミンの例としては、トリブチルアミン、トリペンチルアミン、トリヘキシルアミン、トリシクロヘキシルアミン、トリオクチルアミン、トリラウリルアミン、トリステアリルアミン、トリオレイルアミン、トリベンジルアミン、ジオレイル・モノエタノールアミン、ジラウリル・モノプロパノールアミン、ジオクチル・モノエタノールアミン、ジヘキシル・モノプロパノールアミン、ジブチル・モノプロパノールアミン、オレイル・ジエタノールアミン、ステアリル・ジプロパノールアミン、ラウリル・ジエタノールアミン、オクチル・ジプロパノールアミン、ブチル・ジエタノールアミン、ベンジル・ジエタノールアミン、フェニル・ジエタノールアミン、トリル・ジプロパノールアミン、キシリル・ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、トリプロパノールアミンなどを挙げることができる。
【００２５】
硫黄系極圧剤としては、分子内に硫黄原子を有し、潤滑油基油に溶解又は均一に分散して、極圧性や優れた摩擦特性を発揮しうるものであればよい。このようなものとしては、例えば、硫化油脂、硫化脂肪酸、硫化エステル、硫化オレフィン、ジヒドロカルビルポリサルファイド、チアジアゾール化合物、チオリン酸エステル（チオフォスファイト、チオフォスフェート）、アルキルチオカルバモイル化合物、チオカーバメート化合物、チオテルペン化合物、ジアルキルチオジプロピオネート化合物などを挙げることができる。ここで、硫化油脂は硫黄や硫黄含有化合物と油脂（ラード油、鯨油、植物油、魚油等）を反応させて得られるものであり、その硫黄含有量は特に制限はないが、一般に５〜３０質量％のものが好適である。その具体例としては、硫化ラード、硫化なたね油、硫化ひまし油、硫化大豆油、硫化米ぬか油などを挙げることができる。硫化脂肪酸の例としては、硫化オレイン酸などを、硫化エステルの例としては、硫化オレイン酸メチルや硫化米ぬか脂肪酸オクチルなどを挙げることができる。
【００２６】
硫化オレフィンとしては、例えば、下記の一般式（VIII）
Ｒ10−Ｓq−Ｒ11・・・（VIII）
（式中、Ｒ10は炭素数２〜１５のアルケニル基、Ｒ11は炭素数２〜１５のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｑは１〜８の整数を示す。）
で表される化合物などを挙げることができる。この化合物は、炭素数２〜１５のオレフィン又はその二〜四量体を、硫黄、塩化硫黄等の硫化剤と反応させることによって得られ、該オレフィンとしては、プロピレン、イソブテン、ジイソブテンなどが好ましい。
ジヒドロカルビルポリサルファイドとしては、下記の一般式（IX）
Ｒ12−Ｓr−Ｒ13・・・（IX）
（式中、Ｒ12及びＲ13は、それぞれ炭素数１〜２０のアルキル基又は環状アルキル基、炭素数６〜２０のアリール基、炭素数７〜２０のアルキルアリール基又は炭素数７〜２０のアリールアルキル基を示し、それらは互いに同一でも異なっていてもよく、ｒは１〜８の整数を示す。）
で表される化合物である。ここで、Ｒ12及びＲ13がアルキル基の場合、硫化アルキルと称される。
【００２７】
上記一般式（IX）におけるＲ12及びＲ13は、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、各種ヘプチル基、各種オクチル基、各種ノニル基、各種デシル基、各種ドデシル基、シクロヘキシル基、シクロオクチル基、フェニル基、ナフチル基、トリル基、キシリル基、ベンジル基、フェネチル基などを挙げることができる。
このジヒドロカルビルポリサルファイドとしては、例えば、ジベンジルポリサルファイド、各種ジノニルポリサルファイド、各種ジドデシルポリサルファイド、各種ジブチルポリサルファイド、各種ジオクチルポリサルファイド、ジフェニルポリサルファイド、ジシクロヘキシルポリサルファイドなどを好ましく挙げることができる。
チアジアゾール化合物としては、例えば、下記一般式（X）
【００２８】
【化４】
2007211234.tif 000005
【００２９】
（式中、Ｒ14及びＲ15は、それぞれ水素原子、炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、ｆ及びｇは、それぞれ０〜８の整数を示す。）
で表される１，３，４−チアジアゾール、１，２，４−チアジアゾール化合物、１，４，５−チアジアゾールなどが好ましく用いられる。
このチアジアゾール化合物としては、例えば、２，５−ビス（ｎ−ヘキシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（１，１，３，３−テトラメチルブチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、３，５−ビス（ｎ−ヘキシルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス（ｎ−オクチルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス（ｎ−ノニルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス（１，１，３，３−テトラメチルブチルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、４，５−ビス（ｎ−ヘキシルジチオ）−１，２，３−チアジアゾール、４，５−ビス（ｎ−オクチルジチオ）−１，２，３−チアジアゾール、４，５−ビス（ｎ−ノニルジチオ）−１，２，３−チアジアゾール、４，５−ビス（１，１，３，３−テトラメチルブチルジチオ）−１，２，３−チアジアゾールなどを好ましく挙げることができる。
チオリン酸エステルとしては、アルキルトリチオフォスファイト、アリール又はアルキルアリールチオフォスフェート、ジラウリルジチオリン酸亜鉛などが挙げられ、特にラウリルトリチオフォスファイト、トリフェニルチオフォスフェートが好ましい。
アルキルチオカルバモイル化合物としては、例えば、下記一般式（XI）
【００３０】
【化５】
2007211234.tif 000006
【００３１】
（式中、Ｒ16〜Ｒ19は、それぞれ炭素数１〜２０のアルキル基を示し、ｈは１〜８の整数を示す。）
このアルキルチオカルバモイル化合物としては、例えば、ビス（ジメチルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジブチルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジメチルチオカルバモイル）ジスルフィド、ビス（ジブチルチオカルバモイル）ジスルフィド、ビス（ジアミルチオカルバモイル）ジスルフィド、ビス（ジオクチルチオカルバモイル）ジスルフィドなどを好ましく挙げることができる。
【００３２】
さらに、チオカーバメート化合物としては、例えば、ジアルキルジチオカルバミン酸亜鉛を、チオテルペン化合物としては、例えば、五硫化リンとピネンの反応物を、ジアルキルチオジプロピオネート化合物としては、例えば、ジラウリルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネートなどを挙げることができる。これらの中で、極圧性、摩擦特性、熱的酸化安定性などの点から、チアジアゾール化合物、ベンジルサルファイドが好適である。
これら摩擦調整剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で０．０１〜１０質量％の範囲であり、０．０５〜５質量％の範囲が特に好ましい。
【００３３】
本発明の潤滑油組成物は、実質上金属粒子又は金属酸化物粒子の不在下において、体積抵抗率が１×１０10Ω・ｃｍ以下であることが好ましい。該体積抵抗率が１×１０10Ω・ｃｍ以下であれば、潤滑油組成物は、良好な帯電防止性能を有する。この体積抵抗率の下限に特に制限はないが、通常１×１０7Ω・ｃｍ程度である。なお、上記体積抵抗率は、ＪＩＳ  Ｃ２１０１に準拠して測定した値である。
本発明の潤滑油組成物には、体積抵抗率を１×１０10Ω・ｃｍ以下にするために、導電性添加剤を含有させることができる。この導電性添加剤としては、非金属系帯電防止剤であるアミン誘導体、コハク酸誘導体、ポリ（オキシアルキレン）グリコール又は多価アルコールの部分エステルが好ましく、この場合の添加量は、組成物全量基準で０．０１〜１０質量％が好ましい。具体的には、アミン誘導体としては、下式（XII）のポリ（オキシエチレン）アルキルアミン（ただし、Ｒ20は炭素数１〜１８のアルキル基である。）、
【００３４】
【化６】
2007211234.tif 000007
【００３５】
下式（XIII）のポリ（オキシエチレン）アルキルアミド（ただし、Ｒ21は炭素数１〜１８のアルキル基である。）、
【００３６】
【化７】
2007211234.tif 000008
【００３７】
テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＥ）などのポリエチレンイミンと脂肪酸を用いた反応縮合物などが挙げられるが、好ましくはＴＥＰＥとステアリン酸との反応縮合物である。また、コハク酸誘導体としては、ポリブテニルコハク酸イミドなどが好ましく挙げられる。
また、ポリ（オキシアルキレン）グリコールとしては、下記一般式（XIV）で表される化合物又はその混合物が好ましい。
Ｒ22−Ｏ−（Ｒ23−Ｏ）d−（Ｒ24−Ｏ）e−（Ｒ25−Ｏ）f−Ｒ26  （XIV）
（XIV）式中、Ｒ22及びＲ26は、それぞれ独立に、水素、炭素数１〜２４のアルキル基、フェニル基、又は炭素数７〜２４のアルキルアリール基を示し、Ｒ23、Ｒ24及びＲ25は、それぞれ独立に、炭素数２〜１８のアルキレン基を示し、ｄ、ｅ及びｆは、それぞれ独立に、０〜５０の数を示し、ｄ〜ｆの合計は９〜５０である。（Ｒ23−Ｏ）、（Ｒ24−Ｏ）及び（Ｒ25−Ｏ）は、構成単位ごとに同一でも異なっていてもよい。
これらの化合物のうち、ポリ（オキシエチレン）アルキルエーテル
Ｒ27Ｏ（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）nＨ      （XV）
（ただし、Ｒ27は炭素数１〜１８のアルキル基である。ｎは１〜１０の数である。）、
ポリ（オキシエチレン）アルキルフェニルエーテル
Ｒ28−Ｑ−Ｏ（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）nＨ      （XVI）
（ただし、Ｒ28は炭素数１〜１８のアルキル基であり、Ｑは芳香族残基である。ｎは１〜１０の数である。）、及びポリ（オキシエチレン）グリコール脂肪酸エステル
Ｒ29ＣＯＯ（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）nＨ      （XVII）
（ただし、Ｒ29は炭素数１〜１８のアルキル基である。ｎは１〜１０の数である。）
などがより好ましい。
また、多価アルコールの部分エステルとしては、ソルビタンモノオレート、ソルビタンジオレートなどの下式（XVIII）で示されるソルビタン脂肪酸エステル
【００３８】
【化８】
2007211234.tif 000009
【００３９】
（ただし、Ｒ30は炭素数１〜１８のアルキル基である。ｎ、ｍは、それぞれ１〜１０の数である。）、
グリセリンモノオレート、グリセリンジオレートなどの下式（XIX）で示されるグリセリン脂肪酸エステル
【００４０】
【化９】
2007211234.tif 000010
【００４１】
（ただし、Ｒ31は炭素数１〜１８のアルキル基である。ｎ、ｍは、それぞれ１〜１０の数である。）、
及びネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールなどの多価アルコールと炭素数１〜２４の脂肪酸の部分エステル化合物などが挙げられる。
【００４２】
防錆剤の例としては、例えば、ドデセニルコハク酸ハーフエステル、オクタデセニルコハク酸無水物、ドデセニルコハク酸アミドなどのアルキル又はアルケニルコハク酸誘導体、ソルビタンモノオレエート、グリセリンモノエレエート、ペンタエリスリトールモノオレエートなどの多価アルコール部分エステル、ロジンアミン、Ｎ−オレイルザルコシンなどのアミン類、ジアルキルホスファイトアミン塩等が使用可能である。
これら防錆剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で０．０１〜５質量％の範囲であり、０．０５〜２質量％の範囲が特に好ましい。
【００４３】
金属不活性化剤の例としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、チアジアゾール系、没食子酸エステル系の化合物等が使用可能である。
これら金属不活性化剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で０．０１〜０．４質量％であり、０．０１〜０．２質量％の範囲が特に好ましい。
消泡剤の例としては、液状シリコーンが適しており、例えば、メチルシリコーン、フルオロシリコーン、ポリアクリレートが使用可能である。
これら消泡剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で０．０００５〜０．０１質量％である。
粘度指数向上剤の例としては、ポリアルキルメタクリレート、ポリアルキルスチレン、ポリブテン、エチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体などのオレフィン共重合体が使用可能である。
これら粘度指数向上剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で０．１〜１５質量％であり、０．５〜７質量％の範囲が特に好ましい。
本発明の潤滑油組成物は、例えばＦＤ、ＭＯ、ミニディスク、コンパクトディスク、ＤＶＤ、ハードディスクなどの磁気ディスクや光ディスクを駆動する回転装置に使用される動圧流体軸受、含油軸受、動圧溝を設けてなる含油軸受、多孔質含油軸受などの流体軸受用又は含油軸受用として、さらには、これらの軸受ユニットを備えてなる情報処理機器用として好適に用いられる。
【実施例】
【００４４】
次に、本発明を実施例により、さらに詳細に説明するが、本発明は、これらの例によってなんら限定されるものではない。
なお、潤滑油の諸特性は下記の方法に従って測定した。
（１）粘度
ＪＩＳ  Ｋ２２８３に準拠し、−１００℃及び−２０℃で測定した。
（２）流動点
ＪＩＳ  Ｋ２２６９に準拠して測定した。
（３）蒸発減量
ＪＩＳ  Ｃ２１０１の熱安定性試験に準拠し、１５０℃、１６８時間加熱処理による蒸発減量を測定した。
（４）体積抵抗率
ＪＩＳ  Ｃ２１０１に準拠して測定した。
【００４５】
製造例１
トリヘキシルシラン（市販品）にα−オレフィン（１−ドデセン）を反応させた後、蒸留して、潤滑油基油としての、総炭素数３０のトリヘキシルドデシルシラン（Ｃ３０Ｓｉ）を得た。
【００４６】
製造例２
トリヘキシルシラン（市販品）にα−オレフィン（１−デセン）を反応させた後、蒸留して、潤滑油基油としての、総炭素数２８のトリヘキシルデシルシラン（Ｃ２８Ｓｉ）を得た。
【００４７】
製造例３
トリヘキシルシラン（市販品）にα−オレフィン（１−オクテン）を反応させた後、蒸留して、潤滑油基油としての、総炭素数２６のトリヘキシルオクチルシラン（Ｃ２６Ｓｉ）を得た。
【００４８】
実施例１、２及び比較例１〜６
製造例１〜３で得られたテトラアルキルシラン、市販の鉱油、ポリα−オレフィン（ＰＡＯ）等、（注）として下記する基油を用い、フェノール系酸化防止剤〔オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート〕、アミン系酸化防止剤〔４，４'−ビス（α、α−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン〕、リン系酸化防止剤〔ジエチル[［３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシフェニル］メチル]ホスフォネート〕を各０．５質量％添加して潤滑基油とした。
各種潤滑油基油の粘度、流動点、蒸発減量などの諸特性を第１表に示す。
【００４９】
【表１】
2007211234.tif 000011
【００５０】
（注）
Ｃ３０Ｓｉ：トリヘキシルドデシルシラン
Ｃ２８Ｓｉ：トリヘキシルデシルシラン
Ｃ２６Ｓｉ：トリへキシルオクチルシラン
鉱油：（水素化改質基油、ＡＰＩ分類グループII相当）
ＰＡＯ：ポリα−オレフィン（「ＤＵＲＡＳＹＮ  １６４」、Ａｍｏｃｏ社製）
ＤＯＳ：ジオクチルセバケート（セバシン酸ジオクチル）
ＤＯＡ：ジオクチルアジペート（アジピン酸ジオクチル）
ＮＰＧジペラルゴネート：ネオペンチルグリコールジペラルゴネート
【００５１】
第１表から分かるように、本発明の潤滑油の中で、特に実施例１，２は、−２０℃の粘度１５０ｍＰａ・ｓ以下、流動点−５０℃以下、蒸発減量１．５質量％以下の要求性能を全て満たしており、軸受用潤滑油に好ましい基油である。
比較例１は蒸発減量が大きく、比較例２は、−２０℃の粘度が極端に高い。
また、比較例３，４は蒸発減量は比較的小さいが、−２０℃の粘度が高い。
【産業上の利用可能性】
【００５２】
本発明の潤滑油組成物は、基油として特定のテトラアルキルシランを含むものであって、低粘度で、優れた低温流動性、低蒸発性及び省エネルギー性などを有し、高速回転で使用されるコンパクトな流体軸受、多孔質含油軸受の潤滑油として好適に用いられる。