(57)【要約】【課題】材面割れ及び／又は内部割れを抑制可能な乾燥条件を見出すことができる木材の乾燥方法や、材面割れ及び／又は内部割れを抑制しつつ効率的に木材の乾燥を行うことができる木材の乾燥方法を提供すること。【解決手段】本発明の木材の乾燥方法は、角材１０の相隣接する２側面１０Ａ，１０Ａに一対の変位計固定用治具６Ａ，６Ａ（又は６Ｂ，６Ｂ）を固定し、一対の変位計固定用治具６Ａ，６Ａ（又は６Ｂ，６Ｂ）間に固定した変位計７Ａ（又は７Ｂ）により、乾燥中の角材に生じる変位を計測しながら該角材の乾燥を行うことを特徴とする。本発明の木材の乾燥方法は、角材に生じる変位の計測結果に基づき、乾燥条件を制御しながら乾燥を行うか、前記角材に生じる変位の計測結果に基づき、材面割れ及び／又は内部割れを低減できる乾燥ケジュールを設定し、該乾燥スケジュールに従って、同様の角材の乾燥を行うことが好ましい。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
角材の相隣接する２側面に一対の変位計固定用治具を固定し、一対の前記変位計固定用治具間に固定した変位計により、乾燥中の角材に生じる変位を計測しながら該角材の乾燥を行うことを特徴とする木材の乾燥方法。
【請求項２】
前記角材に生じる変位の計測結果に基づき、乾燥条件を制御しながら乾燥を行う請求項１記載の木材の乾燥方法。
【請求項３】
一対の前記変位計固定用治具を、前記角材の相隣接する２側面それぞれにおける幅方向中央領域に固定する請求項１又は２記載の木材の乾燥方法。
【請求項４】
一対の前記変位計固定用治具を、前記角材の相隣接する２側面それぞれにおける、該２側面がなす角部寄りの位置に固定する請求項１又は２記載の木材の乾燥方法。
【請求項５】
一対の前記変位計固定用治具及び前記変位計を二組固定し、一方の組の変位計固定用治具を、前記角材の相隣接する２側面それぞれにおける幅方向中央領域に固定し、他方の組の変位計固定用治具を、該角材の相隣接する２側面それぞれにおける、該２側面がなす角部寄りの領域に固定する請求項３又は４記載の木材の乾燥方法。
【請求項６】
前記変位計として、クリップ型変位計を用いる請求項１〜５の何れかに記載の木材の乾燥方法。
【請求項７】
角材の相隣接する２側面に一対の変位計固定用治具を固定し、一対の前記変位計固定用治具間に固定した変位計により、乾燥中の角材に生じる変位を計測しながら該角材の乾燥を行ない、その乾燥の際に得られた、前記角材に生じる変位の計測結果に基づき、材面割れ及び／又は内部割れを低減できる乾燥スケジュールを設定し、該乾燥スケジュールに従って、同様の角材の乾燥を行うことを特徴とする木材の乾燥方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、木材の乾燥方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
柱材等の住宅構造用材として、国産材のスギ、ヒノキ等の芯持ち角材の背割り材が使用されてきたが、住宅構造用材の仕様の変化により背割りのない芯持ち角材が使用されることが多くなった。しかし、このような芯持ち角材は、乾燥中に材面割れが生じ易く、背割り材と同様に、施工や旛工後の寸法安定性が悪く、不具合を起こす要因ともなる。そのため、寸法安定性に優れた集成材の使用も増加している。
近年、スギ、ヒノキ芯持ち角材の乾燥中に生じる材面割れを低城する高温乾燥法が開発され普及してきた。この高温乾燥法は、乾燥初期に乾球温度１２０℃の乾燥により、表層にドライングセットを形成することで、材面割れが少なくなるといわれている。高温乾燥法によれば、材面割れが比較的減少するが、十分ではないのが実情である。
【０００３】
また、高温乾燥法は、内部割れが発生しやすいという問題がある。高温乾燥法における内部割れは、乾燥による内層部の収縮が接線方向と表層のドライングセットの拘束により引張応力が増大することにより発生すると考えられている。
また、材面割れは高温乾燥初期において、乾球温度１２０℃の持続時間が十分ではない場合、いわゆるドライングセット形成の層が浅く、まだ引張応力が表層に存在している状態で発生すると考えられている。
そして、材面割れを防ぐため、過剰に乾球温度１２０℃の持続時間を長くすると、ドライングセット形成の層は深くなるが、乾燥速度が速いため、表層のドライングセット層の内側の部分が１２０℃の乾球温度のため、急速に内層の一部に収縮が始まり、この内層の部分が表層のドライングセットに強く拘束され、そのため引張応力が増大して内部割れが起こるといわれている（特許文献１参照）
【０００４】
ところで、一般に高温乾燥において、材面割れの抑制効果がある乾燥初期に、乾球温度１２０℃の条件をどの程度持続させることが適正であるかを解明するには、乾燥中に試験材を乾燥室内より取り出し、開放ひずみを測定するスライス法が用いられており、該スライス法においては、乾燥の各時点における各スライスの乾燥応力を推定して、乾球温度１２０℃の適正持続時間を推測している。
しかし、高温の乾燥室内から試験材を取り出して計測した場合には、乾燥室内の被乾燥材の乾燥中に生じる内部応力を連続して直接計測していないので、応力の変化推移を把握できない。そのため、乾燥中のどの時点まで、乾球温度１２０℃の条件を持続させることが適正であるかを推測することが難しい。まして、乾燥条件は、乾燥初期に乾球温度を１２０℃とする以外の条件の適用も考えられ、乾燥条件は様々である。従って、スライス法のみでは、適正な乾燥条件の把握が困難である。
尚、乾燥中の木材内部の含水率と材温とを測定し、含水率が繊維飽和点程度になったときに乾球温度を下げ、応力を緩和して内部割れを抑制する木材の乾燥方法が知られている（特許文献２参照）。しかし、その乾燥方法は、木材内部の含水率と材温という間接的情報にて応力を判断している。これも、直接に乾燥中の木材の挙動を計測していないため、内部割れの発生する挙動を瞬時に計測していないので、制御範囲が広くならざるを得ない。
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−１９０９５７号公報
【特許文献２】特開２００１−２８７２０６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従って、本発明の目的は、材面割れ及び／又は内部割れを抑制可能な乾燥条件を見出すことのできる木材の乾燥方法を提供することにある。
また、本発明の目的は、乾燥中の木材が膨張及び／又は収縮することにより生じる変位を簡便に計測可能であり、材面割れ及び／又は内部割れを抑制しつつ効率的に木材の乾燥を行うことのできる木材の乾燥方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、角材の相隣接する２側面に一対の変位計固定用治具を固定し、一対の前記変位計固定用治具間に固定した変位計により、乾燥中の角材に生じる変位を計測しながら該角材の乾燥を行うことを特徴とする木材の乾燥方法を提供することにより、上記目的を達成したものである。
【０００８】
また、本発明は、角材の相隣接する２側面に一対の変位計固定用治具を固定し、一対の前記変位計固定用治具間に固定した変位計により、乾燥中の角材に生じる変位を計測しながら該角材の乾燥を行ない、前記角材に生じる変位の計測結果に基づき、材面割れ及び／又は内部割れを低減できる乾燥ケジュールを設定し、該乾燥スケジュールに従って、同様の角材の乾燥を行うことを特徴とする木材の乾燥方法を提供することにより、上記目的を達成したものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の木材の乾燥方法によれば、材面割れ及び／又は内部割れを抑制可能な乾燥条件を見出すことができる。
また、本発明の木材の乾燥方法によれば、乾燥中の木材が膨張及び／又は収縮することにより生じる変位を簡便に計測可能であり、その計測結果を利用することにより、材面割れ及び／又は内部割れを抑制しつつ効率的に木材の乾燥を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明をその好ましい実施形態に基づいて説明する。
本発明の木材の乾燥方法の実施には、温度及び湿度を制御可能な乾燥室を備えた乾燥装置が好ましく用いられる。図１は、斯かる乾燥装置の一例を示すもので、乾燥室１内に収容した木材１０を、該乾燥室１内の温度及び湿度の制御下に乾燥可能である。図１の木材の乾燥装置は、乾燥すべき木材１０を収容する乾燥室１と、乾燥室１内に蒸気を噴射する蒸射機構２と、乾燥室１内の空気を加熱する加熱機構３と、乾燥室内１に外気を導入する給気機構４と、乾燥室内１の空気を外部に排気する排気機構５とを具備している。そして、蒸射機構２による蒸射、加熱機構３による加熱、給気機構４による給気、及び排気機構５による排気を、弁の開閉等により適宜に制御することにより、乾燥室１内の温度及び湿度を所望の温度及び湿度に制御することができるようになっている。特に説明しない点は、従来公知の機構等を採用することができる。
【００１１】
本発明の方法においては、例えば、図２に示すように、角材１０の相隣接する２側面１０Ａ，１０Ａに一対の変位計固定用治具６Ａ，６Ａを固定し、その一対の変位計固定用治具６Ａ，６Ａ間に変位計７Ａを固定する。本実施形態においては、一対の変位計固定用治具及び変位計を一組として、角材１０の長手方向における異なる箇所に、一対の変位計固定用治具及び変位計を二組固定している。
【００１２】
一方の組である、変位計固定用治具６Ａ，６Ａ及び変位計７Ａは、木材の内部割れが生じる部位の寸法変化の監視を主目的とするものである。これらの変位計固定用治具６Ａ，６Ａは、図３（ａ）に示すように、角材１０の相隣接する２側面１０Ａ，１０Ａそれぞれにおける幅方向中央領域Ｍに固定することが好ましい。各側面１０Ａにおける幅方向中央領域Ｍは、各側面１０Ａの幅を３等分して３領域に区分したときの中央の領域である。
他方の組である、変位計固定用治具６Ｂ，６Ｂ及び変位計７Ｂは、木材の表層のドライングライグセット形成状態の監視を主目的するものである。変位計固定用治具６Ｂ，６Ｂは、図３（ｂ）に示すように、角材１０の相隣接する２側面１０Ａ，１０Ａそれぞれにおける、該２側面がなす角部Ｃ寄りの領域Ｓに固定することが好ましい。各側面１０Ａにおける前記領域Ｓは、各側面１０Ａの幅を３等分して３領域に区分したときに、幅方向中央領域Ｍよりも角部Ｃ側に位置する領域である。
【００１３】
相隣接する２側面１０Ａ，１０Ａがなす角部Ｃを挟むように、一対の変位計固定用治具６Ａ，６Ａ及び一対の変位計固定用治具６Ｂ，６Ｂを固定するのは、乾燥中の角材は、横断面の角部近傍における乾燥が速く、材面割れ、内部割れの発生要因となる被乾燥材の挙動を速く計測できること、特に内部割れは、角部付近の内層部に起こり易く、年輪の接線方向の距離の変化の計測が重要なポイントとなるためである。
【００１４】
変位計固定用治具６Ａ及び変位計固定用治具６Ｂのそれぞれは、角材１０の長手方向の両端それぞれから１０ｃｍ以上離間した部位に固定することが好ましく、より好ましくは３０ｃｍ以上離間した部位に固定する。変位計固定用治具６Ａと変位計固定用治具６Ｂとの間は、角材の長手方向に３ｃｍ以上離間していることが好ましい。
【００１５】
変位計固定用治具６Ａは、短冊状の平面視形状を有しており、長手方向中央部に、木材の側面１０Ａに当接され、該側面１０Ａに螺子６２等の固定具により固定される固定部６１を有している。変位計固定用治具６Ａの長手方向における、前記固定部６１の前後に位置する前後部分６３，６４は、変位計固定用治具６Ａを側面１０Ａに固定した状態において、該側面１０Ａから離間している。他方、変位計固定用治具６Ｂは、変位計固定用治具６Ａから前後部分６３，６４を除去した形態を有し、その略全体が側面１０Ａに当接固定される固定部６１となっている。
変位計固定用治具６Ａ，６Ｂの前記側面１０Ａに対する固定箇所は、該側面１０Ａとそれに対向する変位計固定用治具６Ａ，６Ｂの面との間にズレが生じないように固定される部分、即ち固定部６１（特に螺子６２等の固定具の中心位置）の位置を基準として判断する。
【００１６】
変位計７Ａ（７Ｂ）としては、角部Ｃを挟んで相対向する、一対の変位計固定用治具６Ａ，６Ａ（６Ｂ，６Ｂ）間の距離の変化を測定し得る各種のものを用いることができる。変位計は、一対の変位計固定用治具６Ａ，６Ａ（６Ｂ，６Ｂ）間の距離の変化を、電気抵抗、電圧、電流等の変化として出力可能なものである。
本実施形態においては、図２及び図３に示すように、ひずみゲージを内蔵した中央部７１とその前後に延出する円弧状のアーム部７２，７２とを備えたクリップ型の変位計を用いている。本実施形態のクリップ型の変位計は、アーム部の両端部７３，７３間の距離Ｌ〔図３（ａ）参照〕の変化を、電気抵抗、電圧、電流等の変化として出力可能なものである。
クリップ型変位計及び変位計固定用治具としては、それぞれ、図２及び図３に示すような形態を有する、（株）東京測器研究所のクリップ型変位計「ＲＡ−５ＳＨ」及び専用変位計取付用治具ＰＳ３−１４６６８を特に好ましく用いることができる。この変位計取付用治具には、図４に示すように、角材１０の側面１０Ａの幅方向における両端部に、クリップ型変位計の両端部７３と係合する爪６６が形成されている。クリップ型の変位計は、前記両端部間の距離Ｌを自然状態における距離よりも狭められた状態で一対の変位計取付用治具間に固定される。
尚、一対の変位計固定用治具は、側面１０Ａの幅方向と同方向における端部以外の部分に、変位計（クリップ型変位計等）の端部を位置させ、該変位計を固定するものであっても良い。
【００１７】
本発明においては、角材に変位計固定用治具及び変位計を固定し、該変位計から出力される情報に基づき、乾燥中の角材に生じる変位を計測しながら、該角材の乾燥を行う。
角材に生じる変位は、例えば、変位計７Ａ，７Ｂをデータロガーに接続して記録するとともに、変位計７Ａ，７Ｂから出力される電気的な信号（電圧の変化等）を視認できるかたち（チャート等）に変換して、モニターやプリンター等に出力させる。図１に示す例においては、変位計７Ａ，７Ｂそれぞれは、パーソナルコンピューターを主体として構成され且つデータロガーとしての機能を併せ有する制御演算部８に電気的に接続されており、該制御演算部８において、変位計７Ａ，７Ｂからの電気的な信号が、所定の演算により、クリップ型変位計の両端部間の距離Ｌの変化量（変位量）に変換され、その変化量（変位量）が、連続的に表示手段９及び／又はプリンター１１上に出力されると共に、連続的に記録されるようになっており、表示された変位量を見ながら、入力手段１２から所定の指令を入力することにより、乾燥室１内の温度及び湿度を適宜所望の値に変更できるようになっている。
【００１８】
本発明の乾燥方法においては、乾燥中の角材に生じる変位を上述のようにして計測した結果をただちにその乾燥に反映させ、その計測結果に基づき、その角材の乾燥条件を制御しながら乾燥を行うことができる。計測結果に基づく乾燥条件の制御としては、例えば、乾球温度１１８〜１２２℃（好ましくは１２０℃）の高温乾燥工程から、それより低い乾球温度の乾燥工程（例えば乾球温度１００〜１１５℃）への切り替えを、材面割れ防止の観点から、変位計固定用治具６Ｂ，６Ｂ及び変位計７Ｂにより計測される変位量（以下、短軸の変位量ともいう）がほぼ平衡に達したこと（ドライングセット）を確認した後に行うことや、内部割れ防止の観点から、変位計固定用治具６Ａ，６Ａ及び変位計７Ａにより計測される変位量（以下、長軸の変位量ともいう）を急激に低下させないように、短軸の変位量がほぼ平行に達した後に乾球温度をゆるやかに低下させること等が挙げられる。
【００１９】
また、本発明の乾燥方法においては、乾燥中の角材に生じる変位を上述のようにして計測しながら該角材の乾燥を行ない、その乾燥の際に得られた、前記角材に生じる変位の計測結果に基づき、材面割れ及び／又は内部割れを低減できる乾燥スケジュールを設定し、該乾燥スケジュールに従って、同様の角材の乾燥を行うこともできる。例えば、同一の産地から採取した同一樹種から製材され同様の乾燥状態にある複数の角材は、それらのうちの一部について、角材に生じる変位を計測しながら乾燥を行うことによって、その角材に適した乾燥スケジュールを設定すれば、残りの角材については、乾燥中の変位を特に計測しなくても、同一の乾燥スケジュールで乾燥させることにより、同様の乾燥結果を得ることができる。即ち、本発明においては、木材乾燥中の乾燥に伴って起こる断面の寸法変化を計測した変位から、木材の乾燥速度、含水率、乾燥応力等を推測して、材面割れや内部割れの発生するところの変位を解明して、適正な乾燥条件により材面割れや内部割れを抑制する乾燥方法を確立することもできる。
【実施例】
【００２０】
以下、本発明を実験例に基づき更に詳細に説明する。但し、本発明は、以下の実施例に何ら制限されるものではない。
（予備試験１）
被乾燥材であるスギ柱材（芯持ち角材、背割りなし、断面寸法１１．５ｃｍ×１１．５ｃｍの正角材、長さ３００ｃｍ）の相隣接する２側面に、図２及び図３（ｂ）に示すように、一対の変位計固定用治具６Ｂ，６Ｂを固定し、これらの間に変位計７Ｂを固定した。変位計固定用治具６Ｂ，６Ｂは、スギ柱材の長手方向の一端（木口面）から１００ｃｍの位置に固定し、また、前記２側面がなす角部Ｃから固定用の螺子６２の中心までの距離が２７ｍｍとなる位置に固定した。
また、図２及び図３（ａ）に示すように、同じスギ柱材における、上記一対の変位計固定用治具６Ｂ，６Ｂを固定した２側面と同じ２側面に、変位計固定用治具６Ｂ，６Ｂの固定位置から５ｃｍ離間させて、一対の変位計固定用治具６Ａ，６Ａを固定した。変位計固定用治具６Ａ，６Ａは、相隣接する２側面がなす角部Ｃから固定用の螺子６２の中心までの距離が５７．５ｍｍとなるように固定した。そして、これらの変位計固定用治具６Ａ，６Ａ間に変位計７Ａを固定した。
【００２１】
そして、図５のグラフに示す乾燥スケジュールで、乾球温度及び湿球温度の制御下に、上記のスギ柱材の乾燥を行った。そして、変位計７Ｂにより計測される柱材の寸法変化（短軸の変位量）及び変位計７Ａにより計測される柱材の寸法変化（長軸の変位量）それぞれをデータロガーに記録させた。
図５に示す乾燥スケジュールについて説明する。
乾燥機内に水蒸気を噴射し、９６℃にて初期蒸煮を８時間行った。初期蒸煮は、木材水分の均一化と木材を軟化することで、木材内の応力を緩和して、割れの発生を抑制するために行う。続いて、乾球温度を１１６℃に昇温させ２時間保持した後、乾球温度を１２０℃に昇温させ乾燥を進め、乾燥終了まで乾球温度１２０℃を持続させた。乾燥時間は７２時間であった。
この乾燥スケジュールにおいて計測された各変位を説明する。
短軸の変位量は、蒸煮後、乾燥開始約１２時間後負側へ急激に変位して収縮の進行を示し、乾燥開始約３０時間においてほぼ平衡状態になった。平行状態に達するまでの高温乾燥時間（乾球温度１１６℃を含めた１２０℃持続時間）は２２時間であった。一方、長軸の変位量は、蒸煮後、顕著な正側への変位を示した。これは木材の熱膨張によるものと考えられる。乾燥開始約１４時間後に急激に負側へ変位して、乾燥開始約３０時間後に負の値になり、乾換開始約３６時間後まで顕著な負側への変位を示した。
乾燥開始７２時間後、乾燥機内から試験材を取り出して観察したところ、材面に割れは認められなかったが、変位計を取り付けた部分を鋸断して角材の横断面を観察したところ、内部割れが認められた。
【００２２】
これらの結果から、短軸の変位が平衡状態となった乾燥開始後３０時間迄の、乾球温度１２０℃の持続時間である２０時間は、材面割れを抑制するドライングセット形成に十分な時間であると言える。これは、この２０時間の間に、材面側への引張応力はなくなり圧縮応力へ転換し、内層部への収縮が進行していると推定され、短軸の変位が平衡状態に達した時点は、材面割れの発生はなくなった状態であったと推測される。そして、乾燥開始後３０時間（乾球温度１２０の持続時間としては２０時間）を経過しても、乾球温度１２０℃の条件を継続したことにより、乾燥開始約３６時間まで長軸の変位は顕著な負側への変位を示し、その後緩やかに変位した。内部割れは、短軸の変位が平衡状態になったドライングセット形成の乾燥開始約３０時間後から後も、乾球温度１２０℃の条件の乾燥を持続したことにより、乾燥が木材の内層へと進行し、内層の一部が、引張応力の急激な増大により内部割れを発生したと考えられる。この結果から、内部割れ抑制するには、短軸の変位が平衡状態になった乾燥開始約３０時間後（乾球温度１２０℃の乾燥を２０時間持続した後）、乾球温度を下げて乾燥速度を遅くすることが内部割れを防ぐことになると考えられる。
【００２３】
（予備試験２）
予備試験１で用いたものと同様のスギ柱材に、二組の変位計固定用治具及び変位計を、共通する２側面に、予備試験１における変位計固定用治具６Ｂ，６Ｂ及び変位計７Ｂと同様にして固定した。そして、これらの２本の変位計（何れも短軸の変位測定用）を用いて、乾球温度１２０℃の持続時間の不足による材面割れの発生を検証した。そのときの乾燥スケジュール及び両短軸の変位量を、図６のグラフに示した。乾燥スケジュールは、乾燥開始後１４時間はグラフに示すように蒸煮を行い、乾燥開始１４時間後、乾球温度１２０℃へ昇温して１２時間持続後（乾燥開始後２６時間）、乾球温度を１０５℃へ降温し、２時間後再び乾球温度１２０℃へ昇温して６時間持続した後（乾燥開始後約３４時間）、乾球温度９０℃を２４時間（乾燥開始５８時間）、続いて１０５℃を３５時間（乾燥９３時間）にて終了した。
終了後、乾燥機内から取り由し、材面を観察したところ、材面の一面に貫通した割れが認められた。内部割れは材面割れが生じたことにより認められなかった。この結果、乾球温度１２０℃の持続時間が１２時間では、２本の変位計により計測した何れの変位も平衡状態に達しておらず、以降の乾球温度の変化に変動している。これは、表層にドライングセットが十分に形成されていないため、材面割れが発生したことを明らかに示している。
【００２４】
予備試験１，２により、角材、特にスギ、ヒノキの柱材（正角材）の乾燥中に生じる材面割れと内部割れを防止するには、
（１）短軸の変位がほぼ平衡状態になるまで高温（例えば１２０℃）での乾燥を継続して材面割れを防ぐこと、
（２）ほぼ平衡状態に達した時点から乾球温度を降温して急激な乾燥による内層部の収縮を避けること、及び
（３）その後の長軸の変位が急激に負側に変化しないよう、変位を観測して、乾球温度の制御により内部割れの発生を抑制することが重要であることが判る。
【００２５】
（実施例１）
被乾燥材として栃木産の製材直後のスギ柱材（芯持ち角材、背割りなし、断面寸法１１．５ｃｍ×１１．５ｃｍの正角材、長さ３００ｃｍ）の相隣接する２側面に、予備試験１と同様に、変位計７Ａ及び変位計７Ｂを固定した。
そして、このスギ柱材の乾燥を行った。図７は、この乾燥における、乾球及び湿球温度の履歴及びその過程における短軸及び長軸の変位の履歴を示すグラフである。
スギ材は、一般的に生材時の含水率が高く、それぞれ個々の水分のばらつきが大きい。そのため、乾燥初期にばらつきを小さくして、個々の乾燥状態（含水率）を均一にしておくことが、良好な乾燥をする重要なポイントになる。特に表層の含水率の大きなばらつきは材面割れに影響する。
本実施例１においては、全数の表層の含水率をできるだけ均一にするように、乾球及び湿球温度７０℃の条件を６時間維持した後、乾球温度７０℃、湿球温度６７℃、関係湿度８７％の条件で、乾燥及び調湿の前処理を１８時間行った。その後、９５℃で６時間蒸煮した。上記の前処理により、木材の表層部の乾燥状態が木材の全数において一様となり、その後の乾球温度１２０℃の乾燥において、ドライングセット形成が短時間にムラなくできるものと考える。
【００２６】
そして、乾燥開始後３０時間後から１２０℃に昇温した。短軸の変位は、乾燥開始後約４２時間、即ち１２０℃を１２時間持続した時点で平衡になりつつあり、収縮の進行が平衡になりつつあったため、乾球温度を１１６℃に降温し４時間持続した。その後、短軸の変位は、乾球温度１１６℃への変更時点（乾燥開始４２時間）と同様に推移しドライングセット形成が確認されたので、材面割れの心配がなくなった。それ以降は、内部割れの発生を抑制するために、乾燥開始４６時間後に乾球温度を１１２℃、同５０時間後に乾球温度１０８℃、同６８時間後に乾球温度１０５℃に順次降温するとともに、湿球温度も順次降温して乾燥を進めた。乾燥時間は１４４時間であった。乾燥終了後、試験材を観察したところ、材面割れと内部割れは認められなかった。
【００２７】
（実施例２）
実施例１で用いたスギ柱材と同一産地、同一形態のスギ柱材を、乾球温度及び湿球温度が、実施例１の乾燥と全く同じように推移するように制御して乾燥した。変位計は取り付けなかった。乾燥終了後、木材を観察したところ、材面割れと内部割れは認められなかった。
【００２８】
このように、本発明によれば、材面割れ及び／又は内部割れを抑制可能な乾燥条件を見出すことができ、材面割れ及び／又は内部割れを抑制した木材の乾燥を行うことができる。
尚、短軸の変位量を計測するための変位計と、長軸の変位量を計測するための変位計のいずれか一方のみを固定して乾燥を行っても良く、また、短軸の変位量を計測するための変位計と、長軸の変位量を計測するための変位計とで、変位計固定用治具間に固定する２側面を異ならせても良い。また、変位計を、角材の４つの角部のうちの一つの角部に固定するのに代えて、２つ、３つ、あるいは４つの角部に固定することもできる。図８は、４つの角部に固定した例を示す図である。複数の角部に変位計を固定した場合には、いずれの変位計によっても、材面割れや内部割れの恐れが観測されないような乾燥条件とすることが好ましい。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の実施に用い得る木材の乾燥装置の一例を示す模式図である。
【図２】被乾燥材に、変位計固定用治具及び変位計を固定した状態を示す斜視図である。
【図３】被乾燥材に、変位計固定用治具及び変位計を固定した状態を示す横断面図である。
【図４】短軸の変位測定用の変位計固定用治具及びその固定状態を示す断面図である。
【図５】予備試験１における乾燥スケジュール及び変位の履歴を示すグラフである。
【図６】予備試験２における乾燥スケジュール及び変位の履歴を示すグラフである。
【図７】実施例１における乾燥スケジュール及び変位の履歴を示すグラフである。
【図８】本発明の他の実施態様を示す木材の横断面図である。
【符号の説明】
【００３０】
６Ａ，６Ｂ  変位計固定用治具
７Ａ，７Ｂ  変位計
１０  角材
１０Ａ，１０Ａ  相隣接する２側面
【図１】
2007120902.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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