(57)【要約】      （修正有）【課題】バーナヘッドの外周部に開放する第１大炎口とと第２大炎口がこの順序で周方向に形成されており、第１大炎口と第２大炎口の相互間に炎検知器の炎検知部が臨むガス燃焼器において、炎検知器による検知動作の信頼性向上を図る。【解決手段】ガスバーナの火炎を検知する炎検知器を備えたガス燃焼器であって、ガスバーナは、環状のバーナボディと、バーナボディに載置されるバーナヘッド(13)と、バーナヘッド(13)の自転阻止用の位置決手段を備え、バーナヘッド(13)には外周部に開放する第１大炎口(130A)と小炎口(130B)と第２大炎口(130C)がこの順序で周方向に形成されており、第１大炎口(130A)と第２大炎口(130C)の相互間に炎検知器(2)の炎検知部(20)が臨む、ガス燃焼器において、第１大炎口(130A)の向きは、前記自転の中心(P)と前記第１大炎口(130A)を繋ぐバーナヘッド(13)の半径線に対して炎検知部(20)から離反する方向に傾斜している。【選択図】図２
2007120848.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガスバーナ(1)と、該ガスバーナ(1)の火炎を検知する炎検知器を備えたガス燃焼器であって、
前記ガスバーナ(1)は、
環状のバーナボディ(11)と、該バーナボディ(11)に載置されるバーナヘッド(13)と、
前記バーナヘッド(13)が前記バーナボディ(11)に載置された状態で自転するのを阻止する位置決手段を備え、
前記バーナヘッド(13)には外周部に開放する第１大炎口(130A)と小炎口(130B)と第２大炎口(130C)がこの順序で周方向に形成されており、
前記位置決手段によって、前記バーナヘッド(13)の前記自転が阻止された位置決状態では、前記第１大炎口(130A)と第２大炎口(130C)の相互間に炎検知器の炎検知部が臨む、ガス燃焼器において、
少なくとも前記第１大炎口(130A)の向きは、前記自転の中心と前記第１大炎口(130A)を繋ぐバーナヘッド(13)の半径線に対して前記炎検知部から離反する方向に傾斜している、ガス燃焼器。
【請求項２】
請求項１に記載のガス燃焼器において、
前記第２大炎口(130C)の向きは、前記自転の中心と前記第２大炎口(130C)を繋ぐバーナヘッド(13)の半径線に対して前記炎検知部から離反する方向に傾斜している、ガス燃焼器。
【請求項３】
請求項１に記載のガス燃焼器において、
前記第１大炎口(130A)の反対側から前記第２大炎口(130C)に隣接する部分のバーナヘッド(13)外周には点火プラグの上方へ迫り出す煮汁避け(16)が突設されており、
前記第２大炎口(130C)の向きは、前記自転の中心と前記第２大炎口(130C)を繋ぐバーナヘッド(13)の半径線の方向に設定されている、ガス燃焼器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、炎検知性能の改善を図ったガス燃焼器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ガスコンロ等のガス燃焼器では、ガスバーナの点火確認や吹き消えを検知する為の炎検知器を備えているのが一般的である。
図１は、この種のガス燃焼器に組み込まれたガスバーナ(1)の一部切り欠きの断面図であり、混合管(10)の先端に連設された環状のバーナボディ(11)の上面には略円盤状のバーナヘッド(13)が載置されている。
【０００３】
バーナヘッド(13)の下面外周には半径方向に延びる区画リブ(131)が所定ピッチで周方向に多数配設されており、各区画リブ(131)の相互間の外端が炎口(130)になっている。
バーナボディ(11)の側壁には、炎検知器たる熱電対(2)が取り付けられており、熱電対(2)の炎検知部たる温接点(20)は後述の大・小炎口(130A)(130C)(130B)の配設域に臨んでいると共に、その上方には、熱電対(2)側に火炎を案内する為の庇(14)がバーナヘッド(13)の外周から張り出している。
【０００４】
又、バーナボディ(11)の内周壁には位置決凹部(110)が形成されており、バーナヘッド(13)の下面の位置決突起(15)が位置決凹部(110)に周方向へ係合すると、小炎口(130C)が熱電対(2)の温接点(20)に対向し、この状態で、バーナボディ(11)に載置されたバーナヘッド(13)が自転阻止状態に置かれる。
【０００５】
図６は、従来のガス燃焼装置のガスバーナに組み付けられるバーナヘッド(13)の熱電対(2)近傍に於ける底面図である。
このものでは、熱電対(2)の温接点(20)の対向位置には、小炎口(130B)が形成されていると共に、該小炎口(130B)を周方向から挟む位置には一対の第１，第２大炎口(130A)(130C)が形成されており、これら大・小炎口(130A)(130C)(130B)に生成される火炎(F)で熱電対(2)の温接点(20)が加熱される。
【０００６】
又、大・小炎口(130A)(130C)(130B)の向きは、平面視に於けるバーナヘッド(13)の半径Ｒの方向に一致している。
このものでは、熱電対(2)の温接点(20)が火炎(F)内に埋没すると、火炎(F)の熱が熱電対(2)に奪われるから、該火炎(F)が冷却されて消火する恐れがある。
従って、炎検知時には、熱電対(2)の温接点(20)と火炎(F)を非接触状態に維持している。
【０００７】
具体的には、図７（イ）（ロ）に示す態様で炎検知が行われる。
即ち、火力が絞られた弱火燃焼時には、図７（イ）のように、大・小炎口(130A)(130C)(130B)部に生成される火炎(F)が庇(14)の下面部で合体して集合火炎(F1)になる。
この場合、集合火炎(F1)は、第１，第２大炎口(130A)(130C)に対向する一対の山部(a)(a)が、小炎口(130B)に対向する谷部(b)を介して連なった波形になり、前記谷部(b)に於いて熱電対(2)の温接点(20)が加熱される。
【０００８】
一方、強火燃焼時には、図７（ロ）に示すように、集合火炎(F1)の山部(a) (a)が延び、集合火炎(F1)の深い谷部(b)に於いて熱電対(2)の温接点(20)が加熱される。
【特許文献１】特開平１０−２６７２２９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上記従来のものでは、強火状態の集合火炎（F1)と熱電対(2)の温接点(20)とが接触し易く、その分、炎検知の信頼性が低下するという問題があった。
上記問題点について更に詳述すると、上記従来のものでは、バーナヘッド(13)の下面の位置決突起(15)とバーナボディ(11)の位置決凹部(110)との係合により、バーナヘッド(13)が自転阻止状態に位置決めされるものの、これら位置決突起(15)や位置決凹部(110)の寸法誤差の範囲でバーナヘッド(13)は若干自転する。
この場合、上記従来のものでは、第１，第２大炎口(130A)(130C)の方向が、平面視に於けるバーナヘッド(13)の半径Ｒの方向に一致しており、図７（ロ）に示すように、強火状態での集合火炎(F1)と熱電対(2)の温接点(20)との間に余裕がなく両者は接近する。
【００１０】
従って、上記寸法誤差の範囲であってもバーナヘッド(13)が最適姿勢から自転してしまうと、熱電対(2)の温接点(20)が集合火炎(F1)の山部(a)(a)に接触して消火し、これにより、炎検知が不能になることから、炎検知の信頼性が低下するのである。
【００１１】
本発明はかかる点に鑑みて成されたもので、
『ガスバーナ(1)と、該ガスバーナ(1)の火炎を検知する炎検知器を備えたガス燃焼器であって、
前記ガスバーナ(1)は、
環状のバーナボディ(11)と、該バーナボディ(11)に載置されるバーナヘッド(13)と、
前記バーナヘッド(13)が前記バーナボディ(11)に載置された状態で自転するのを阻止する位置決手段を備え、
前記バーナヘッド(13)には外周部に開放する第１大炎口(130A)と小炎口(130B)と第２大炎口(130C)がこの順序で周方向に形成されており、
前記位置決手段によって、前記バーナヘッド(13)の前記自転が阻止された位置決状態では、前記第１大炎口(130A)と第２大炎口(130C)の相互間に炎検知器の炎検知部が臨む、ガス燃焼器』において、 炎検知の信頼性の向上を図ることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
［請求項１に係る発明］
上記課題を解決するための請求項１の発明の解決手段は、
『少なくとも前記第１大炎口(130A)の向きは、前記自転の中心と前記第１大炎口(130A)を繋ぐバーナヘッド(13)の半径線に対して前記炎検知部から離反する方向に傾斜している』ことである。
上記解決手段によれば、第１大炎口(130A)の向きは、バーナヘッド(13)の自転の中心と第１大炎口(130A)を繋ぐバーナヘッド(13)の半径線に対して炎検知部から離反する方向に傾斜している。
従って、傾斜していない既述従来のものに比べ、強火燃焼時に第１大炎口(130A)に生成される火炎（大・小炎口(130A)(130C)(130B)に生成される集合火炎の山部）と炎検知部の間隔が大きくなって、両者間に余裕が生じる。
よって、位置決手段の寸法誤差に起因してバーナヘッド(13)が自転しても、第１大炎口(130A)に生成される火炎が炎検知部に接触し難い。
【００１３】
［請求項２に係る発明］
請求項１に係る発明において、
『前記第２大炎口(130C)の向きは、前記自転の中心と前記第２大炎口(130C)を繋ぐバーナヘッド(13)の半径線に対して前記炎検知部から離反する方向に傾斜している』ものでは、第２大炎口(130C)の向きは、バーナヘッド(13)の自転の中心と第２大炎口(130C)を繋ぐバーナヘッド(13)の半径線に対して炎検知部から離反する方向に傾斜している。
従って、第１大炎口(130A)の向きのみが傾斜している場合（第２大炎口(130C)の向きが傾斜していない場合）に比べて、火炎と炎検知部との間に一層大きな余裕が確保できる。  よって、第１，第２大炎口(130A)(130C)に生成される火炎が炎検知部に一層接触し難い。
【００１４】
［請求項３に係る発明］
請求項１に係る発明に於いて、
『前記第１大炎口(130A)の反対側から前記第２大炎口(130C)に隣接する部分のバーナヘッド(13)外周には点火プラグの上方へ迫り出す煮汁避け(16)が突設されており、
前記第２大炎口(130C)の向きは、前記自転の中心と前記第２大炎口(130C)を繋ぐバーナヘッド(13)の半径線の方向に設定されている』ものでは、第２大炎口(130C)に生成される火炎は、バーナヘッド(13)の半径線の方向に延びる。
従って、前記半径線に対して炎検知部から離反する方向に火炎が延びる請求項２の発明に比べ、点火プラグの上方へ迫り出す煮汁避け(16)を第２大炎口(130C)側に接近配設しても、第２大炎口(130C)に生成される火炎と煮汁避け(16)が干渉しにくい。
よって、煮汁避け(16)の下方の点火プラグを炎検知器に接近して配設できるから、これら炎検知器等の配設部の構造をコンパクトにすることができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明は次の特有の効果を有する。
バーナヘッド(13)が最適姿勢から自転しても、第１大炎口(130A)に生成される火炎が炎検知部に接触し難く、火炎が消火しにくいから、炎検知の信頼性が向上する。
【００１６】
請求項２の発明では、既述したように、第２大炎口(130C)の向きが傾斜していない場合に比べて、火炎と炎検知部との間に一層大きな余裕が確保できるから、第１，第２大炎口(130A)(130C)に生成される火炎が炎検知部に一層接触し難くなり、炎検知の信頼性が更に向上する。
【００１７】
請求項３の発明では、既述したように、煮汁避け(16)の下方の点火プラグを炎検知器に接近して配設できるから、これら炎検知器等の配設部の構造をコンパクトにすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下に、本発明を実施するための最良の形態について添付図面を参照しながら説明する。
本発明の実施の形態に係るガスコンロに組み込まれるガスバーナ(1)は、熱電対(2)の温接点(20)に対向する第１，第２大炎口(130A)(130C)の向き以外の構成は、既述従来例のものと同様に構成されている。
尚、本実施の形態では、熱電対(2)と温接点(20)が、夫々、既述発明特定事項たる「炎検知器」と「炎検知部」に対応する。
【００１９】
従って、ガスバーナ(1)は図１と同様の断面構造を有しているので、以下に於いては、熱電対(2)の温接点(20)に対向する第１，第２大炎口(130A)(130C)の近傍に於けるバーナヘッド(13)の構造を中心に説明する。
【００２０】
本発明の実施の形態に係るガスバーナ(1)を構成するバーナヘッド(13)の底面は、図２の（イ），（ロ）に示すように形成されており、熱電対(2)の温接点(20)に対向する小炎口(130B)に対してバーナヘッド(13)の周方向に隣接する一対の第１，第２大炎口(130A)(130C)の方向Ａ，Ｃは、平面視が略円形のバーナヘッド(13)の中心Ｐ（既述発明特定事項たる「自転の中心」に対応する。）と第１，第２大炎口(130A)(130C)とを繋ぐ半径線Ｒ1，Ｒ2に対して温接点(20)から離反する方向に傾斜している。
【００２１】
一方、第１，第２大炎口(130A)(130C)相互の中央に形成された小炎口(130B)の方向Ｂは、小炎口(130B)とバーナヘッド(13)の中心Ｐを繋ぐ半径線Ｒ3の延びる方向と同方向に設定されている。
【００２２】
そして、バーナヘッド(13)を最適姿勢に組み付けた状態では、半径線Ｒ3の延長線上に熱電対(2)の温接点(20)が位置する。
尚、大・小炎口(130A)(130C)(130B)を含む炎口(130)群はバーナヘッド(13)の中心Ｐとする円周上に並んでいる。
【００２３】
図３は、上記大・小炎口(130A)(130C)(130B)の形成部をバーナヘッド(13)の周方向に切断した断面図である。
大・小炎口(130A)(130C)(130B)は、バーナヘッド(13)の下面外周に所定ピッチで配設された半径方向に延びる各区画リブ(131)の相互間の外端に位置しており、大・小炎口(130A)(130C)(130B)の溝幅は夫々同一寸法に設定されている。
【００２４】
一方、第１，第２大炎口(130A)(130C)の溝深さ寸法Ｌ１は、小炎口(130B)の溝深さ寸法Ｌ２より大きく設定されており、これにより、小炎口(130B)に比べて第１，第２大炎口(130A)(130C)には大きな火炎(F)が生成されようになっている。
【００２５】
図１，図２に示すように、バーナヘッド(13)の外周には、大・小炎口(130A)(130C)(130B)に生成された火炎(F)を熱電対(2)側に案内する庇(14)が張り出していると共に、該庇(14)の下方外側には熱電対(2)の温接点(20)が位置している。
熱電対(2)の配設位置は、後述するガス燃焼時に大・小炎口(130A)(130C)(130B)部分に生成される集合火炎(F1)の先端の中央谷部（ｂ）に温接点(20)が対向接近するように設定されている。
従って、バーナヘッド(13)の下面に突出する位置決突起(15)とバーナボディ(11)内周の位置決凹部(110)が係合した状態では、小炎口(130B)が熱電対(2)の温接点(20)に対向する。
【００２６】
又、庇(14)から周方向に所定角度離れた位置には、点火プラグ(4)の上方に迫り出す煮汁避け(16)が設けられている（図２,図４参照）。
図２,図４に示すように、煮汁避け(16)の基端部の下面には点火プラグ(4)から火花を連射する標的となる点火ターゲット(17)が突設されており、点火ターゲット(17)の近傍には炎口(130)が形成されている。
【００２７】
次に、本実施の形態に係るガスバーナ(1)の燃焼動作を説明する。
バーナヘッド(13)の外周から突出する煮汁避け(16)の基端部下面の点火ターゲット(17)に対して点火プラグ(4)から点火用火花を連射すると共に、混合管(10)からバーナボディ(11)にガス供給すると、点火プラグ(4)に対向する炎口(130)からの噴出ガスに点火され、バーナヘッド(13)の周囲に配列された各炎口(130)に順次火移りし、これにより、熱電対(2)に対向する大・小炎口(130A)(130C)(130B)を含めた全炎口(130)に火炎(F)が生成される。
【００２８】
ガスバーナ(1)が弱火燃焼するときは、図２（イ）に示すように、大・小炎口(130A)(130C)(130B)に生成される火炎(F)は庇(14)の下面部で合体して一つの集合火炎(F1)となり、該集合火炎(F1)は、第１，第２大炎口(130A)(130C)に対向する一対の山部(a)(a)が、小炎口(130B)に対向する谷部(b)を介して連なった波形になる。
そして、熱電対(2)の温接点(20)は、上記集合火炎(F1)の谷部(b)に対向接近した状態になり、これにより、温接点(20)が加熱されて炎検知される。
【００２９】
一方、ガスバーナ(1)が強火燃焼すると、図２（ロ）に示すように、大・小炎口(130A)(130C)(130B)に生成される集合火炎(F1)の山部(a)が延び、これにより、熱電対(2)の温接点(20)は集合火炎(F1)の深い谷部(b)に位置し、一対の山部(a)の基端部で左右から挟まれた状態になる。
この場合、本実施の形態に係るガスバーナ(1)では、第１，第２大炎口(130A)(130C)の方向Ａ，Ｃが、これら第１，第２大炎口(130A)(130C)を通る半径線Ｒ１，Ｒ２に対して温接点(20)から離反する方向に傾斜している。
【００３０】
従って、第１，第２大炎口(130A)(130C)の方向が半径線の方向に一致している図７の従来例に比べ、第１，第２大炎口(130A)(130C)に生成される火炎（集合火炎(F1)の一対の山部(a)）の基端部と熱電対(2)の温接点(20)との間隔(G)が大きくなり、これにより、温接点(20)と集合火炎(F1)との間に余裕が生じる。
【００３１】
従って、位置決突起(15)や位置決凹部(110)の寸法誤差の範囲でバーナヘッド(13)が最適姿勢から自転しても、熱電対(2)の温接点(20)が集合火炎(F1)の山部(a)(a)に接触し難くなり、これにより、温接点(20)部分での集合火炎(F1)の消火が防止でき、温接点(20)が確実に加熱される。
これにより、従来例に比べて炎検知の信頼性が向上する。
【００３２】
次に、本発明の第２実施形態を図５に基づいて説明する。
第２実施形態のものは、第１大炎口(130A)の方向Ａは、第１大炎口(130A)とバーナヘッド(13)の中心Ｐを繋ぐ半径線Ｒ１に対して炎検知部(20)から離反する方向に傾斜している。
【００３３】
又、第２大炎口(130C)の方向Ｃは、第２大炎口(130C)を通るバーナヘッド(13)の半径線Ｒ２の方向に一致している。
更に、小炎口(130B)の方向Ｂは、該小炎口(130B)を通るバーナヘッド(13)の半径線Ｒ３に対して前記第１大炎口(130A)側に傾斜しており、バーナヘッド(13)を最適姿勢に組み付けた状態では、小炎口(130B)は熱電対(2)の温接点(20)方向を向くようになっている。
【００３４】
従って、位置決突起(15)を位置決凹部(110)に係合させることによりバーナヘッド(13)を最適姿勢にセットした状態では、平面視に於けるバーナヘッド(13)の中心Ｐから熱電対(2)の温接点(20)に延びる半径線Ｒ４と、各大・小炎口(130A)(130C)(130B)を通る円弧との交点Ｑは、小炎口(130B)より第１大炎口(130A)側に若干ずれている。
即ち、熱電対(2)の温接点(20)は、第１，第２大炎口(130A)(130C)相互の周方向中心より第１大炎口(130A)側に若干ずれている。
【００３５】
バーナヘッド(13)の外周から張り出した煮汁避け(16)は第２大炎口(130C)の近傍に設けられていると共に、煮汁避け(16)は、第２大炎口(130C)に対して小炎口(130B)の反対側に位置している。
このものでは、ガスバーナ(1)が強火燃焼すると、図５（ロ）に示すように、熱電対(2)の温接点(20)は、集合火炎(F1)の深い谷部(b)に位置し、一対の山部(a)の基端部で左右から挟まれた状態になる。
【００３６】
この場合、本実施の形態に係るガスバーナ(1)では、第１大炎口(130A)の方向Ａが、第１大炎口(130A)とバーナヘッド(13)の中心Ｐを通る半径線Ｒ１に対して温接点(20)から離反する方向に傾斜しているとともに、熱電対(2)の温接点(20)は、第１，第２大炎口(130A)(130C)相互の周方向中心より第１大炎口(130A)側に若干ずれている。
【００３７】
従って、第１大炎口(130A)の方向が半径線Ｒ１の方向に一致している図７の従来例と相違し、 温接点(20)と集合火炎(F1)との間に余裕が生じる。
従って、位置決突起(15)や位置決凹部(110)の寸法誤差の範囲でバーナヘッド(13)が最適姿勢から周方向へ自転しても、熱電対(2)の温接点(20)が集合火炎(F1)の山部(a)(a)に接触し難くなる。
よって、温接点(20)部分での集合火炎(F1)の消火が防止できるから、温接点(20)が確実に加熱される。
これにより、従来例に比べて炎検知性能が向上する。
【００３８】
又、第２大炎口(130C)の方向Ｃは、半径線Ｒ２の方向に一致しているから、前記方向Ｃが半径線Ｒ２に対して温接点(20)から離反する方向に傾斜している図２のものに比べ、煮汁避け(16)を第２大炎口(130C)に接近配設しても、これに火炎が接触し難くなる。
よって、煮汁避け(16)の下方の点火プラグ(4)を熱電対(2)に接近配設できるから、これら熱電対(2)や点火プラグ(4)の配設部の構造をコンパクトにすることができる。
尚、上記実施の形態では、炎検知器として熱電対(2)を採用したが、サーミスタ等の素子を使用してもよい。
又、上記熱電対(2)が取り付けられたガスバーナ(1)は、ガスコンロ以外であってもガスオーブンや湯沸かし器等の種々のガス燃焼器に適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の対象となるガスバーナ(1)の一部切欠の断面図
【図２】本発明の実施の形態に係るガスバーナ(1)に適用されるバーナヘッド(13)の要部の底面図
【図３】本発明の実施の形態を説明するバーナヘッド(13)の配設部の断面図であって、大・小炎口(130A)(130C)(130B)の形成部の拡大断面図
【図４】本発明の実施の形態を説明する点火プラグ(4)の近傍の拡大断面図
【図５】本発明の第２の実施の形態に係るガスバーナ(1)に適用されるバーナヘッド(13)の要部底面図
【図６】従来例の説明図
【図７】従来例の説明図
【符号の説明】
【００４０】
(1)・・・ガスバーナ
(11)・・・バーナボディ
(13)・・・バーナヘッド
(16)・・・煮汁避け
(130)・・・炎口
(130A)(130C)・・・大炎口
(130B)・・・小炎口
【図１】
2007120848.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2007120848.tif 000009