(57)【要約】【課題】活性酸素を電気化学的に発生させることで、酵素や特殊な試薬を使用せず、簡便で、しかもコストを抑えて、食品の抗酸化活性を効率よく測定することができる、食品の抗酸化活性測定方法およびそのための食品の抗酸化活性測定システムを提供する。【解決手段】以下の工程：＜１＞  Ｈ２Ｏ２測定用電極に電圧を印加する工程；＜２＞  Ｏ２−発生用電極に電圧を印加し、Ｏ２−を発生させる工程；＜３＞  発生させたＯ２−を不均化反応によってＨ２Ｏ２を生成させる工程；＜４＞  生成させたＨ２Ｏ２量を、前記Ｈ２Ｏ２測定用電極で測定する工程；および＜５＞  測定したＨ２Ｏ２量を基に、食品が有する抗酸化活性を算出する工程；によって、食品の抗酸化活性を測定すること。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の工程：
＜１＞  Ｈ２Ｏ２測定用電極に電圧を印加する工程；
＜２＞  Ｏ２−発生用電極に電圧を印加し、Ｏ２−を発生させる工程；
＜３＞  発生させたＯ２−を不均化反応によってＨ２Ｏ２を生成させる工程；
＜４＞  生成させたＨ２Ｏ２量を、前記Ｈ２Ｏ２測定用電極で測定する工程；および
＜５＞  測定したＨ２Ｏ２量を基に、食品が有する抗酸化活性を算出する工程；
を含むことを特徴とする食品の抗酸化活性測定方法。
【請求項２】
Ｈ２Ｏ２測定用電極に印加する電圧は、0.1〜1.1Ｖの範囲であることを特徴とする請求項１の測定方法。
【請求項３】
Ｏ２−発生用電極に印加する電圧は、−1.2〜−0.3Ｖの範囲であることを特徴とする請求項１または２の食品の抗酸化活性測定方法。
【請求項４】
少なくともＨ２Ｏ２測定用電極、Ｏ２−発生用電極および対極を備えた３電極構成であり、かつ、これらＨ２Ｏ２測定用電極、Ｏ２−発生用電極および対極が電解質と接触して配置してなる食品の抗酸化活性測定システムであって、Ｈ２Ｏ２測定用電極は、Ｏ２−発生用電極と対面配置されていることを特徴とする食品の抗酸化活性測定システム。
【請求項５】
Ｈ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極との間の距離が1〜1000μｍの範囲であることを特徴とする請求項４の食品の抗酸化活性測定システム。
【請求項６】
さらに対極および参照電極のいずれか、もしくは対極および参照電極の両方を備えていることを特徴とする請求項４または５の食品の抗酸化活性測定システム。
【請求項７】
Ｈ２Ｏ２測定用電極は、セルロースエステル透析膜で修飾されていることを特徴とする請求項４から６いずれかの食品の抗酸化活性測定システム。
【請求項８】
Ｈ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極のいずれか一方、あるいは両方の電極が機能性膜で修飾されているとこを特徴とする請求項4から7のいずれかの食品の抗酸化活性測定システム。
【請求項９】
それぞれ絶縁性の基板上に形成したＨ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極をスペーサーを介して対面に配置し、Ｈ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極のいずれか一方に参照電極および対極の少なくともいずれかを備えていることを特徴とする請求項４から８のいずれかの食品の抗酸化活性測定システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、食品の抗酸化活性測定方法と、食品の抗酸化活性測定システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、細胞に酸素が呼吸過程やストレス、放射線・紫外線の照射、発ガン物質の代謝過程等にて生じる活性酸素が、不飽和脂肪酸と反応して過酸化脂質を生じ、人体に悪影響を及ぼすことが明らかになってきている。この活性酸素とは、水や酸素から生成し、不安定な不対電子を有する反応性に富んだ分子種であり、一般には、スーパーオキシドアニオンラジカル、ヒドロキシラジカル、過酸化水素、一重項酸素等が知られている。
【０００３】
過剰な活性酸素は、生体成分である脂質やタンパク、核酸等の酸化障害を引き起こし、その結果、動脈硬化やガン、糖尿病等の疾病の原因になり、さらには老化促進にもつながるといわれている。このように、活性酸素は生体に悪影響を及ぼすゆえ、これを捕捉し、消去する作用を有する抗酸化性物質が近年注目されている。
【０００４】
ところで、このような抗酸化性物質は、例えば、ワインやチョコレート、お茶等をはじめとする種々の飲食品中に多く含まれていることが知られている。例えば、ワインやチョコレート等にはポリフェノールが、お茶等にはカテキンが含まれていることが知られている。
【０００５】
このような飲食品の特性を生かした、抗酸化機能に優れる高機能食品を開発する際、抗酸化性物質が有する抗酸化活性の強度を測定することは重要である。
【０００６】
そこで、従来より、抗酸化活性を測定する方法として、例えば、1,1-ジフェニール-2-ピクリルヒドラジル（ＤＰＰＨ）法や電子スピン共鳴（ＥＳＲ）法、酵素法等を利用した測定方法が知られている（例えば、特許文献１、特許文献２、特許文献３）。ＤＰＰＨ法では、安定ラジカルであるＤＰＰＨラジカルを用い、ＤＰＰＨラジカルが消去された割合における吸光度を測定することで、簡便に抗酸化活性を測定することができるとしている。また、ＥＳＲ法では、γ線照射によって生成するラジカルが、骨やセルロース中に比較的長く残存することを利用して、抗酸化活性を測定している。
【０００７】
しかしながら、上記特許文献１から３に記載のような測定方法は、いずれも活性酸素の発生に酵素や特殊な試薬を必要とすることから、コストがかかり、手順も煩雑であり、また、これら酵素や試薬の取り扱いも細心の注意が必要であり、簡便に測定することはできないという問題もあった。
【特許文献１】特開２００２−３５０４２０号公報
【特許文献２】特開２００３−２３２７５５号公報
【特許文献３】特開平８−２２８７５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
そこで、以上のとおりの背景から、従来の問題点を解決すべく、本願発明は、電気化学的手法を用いて活性酸素を発生させることで、酵素や特殊な試薬を使用せず、簡便で、しかもコストを抑えて、食品の抗酸化活性を効率よく測定することのできる、新しい食品の抗酸化活性測定方法と、食品の抗酸化活性測定システムを提供することを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本願発明は、前記の課題を解決するものとして、以下のとおりの特徴を有するものである。
【００１０】
第１には、以下の工程：
＜１＞  Ｈ２Ｏ２測定用電極に電圧を印加する工程；
＜２＞  Ｏ２−発生用電極に電圧を印加し、Ｏ２−を発生させる工程；
＜３＞  発生させたＯ２−を不均化反応によってＨ２Ｏ２を生成させる工程；
＜４＞  生成させたＨ２Ｏ２量を、前記Ｈ２Ｏ２測定用電極で測定する工程；および
＜５＞  測定したＨ２Ｏ２量を基に、食品が有する抗酸化活性を算出する工程；
を含むことを特徴とする食品の抗酸化活性測定方法。
【００１１】
第２には、Ｈ２Ｏ２測定用電極に印加する電圧は、0.1〜1.1Ｖの範囲であることを特徴とする上記１の測定方法。
【００１２】
第３には、Ｏ２−発生用電極に印加する電圧は、−1.2〜−0.3Ｖの範囲であることを特徴とする上記第１または第２の食品の抗酸化活性測定方法。
【００１３】
第４には、少なくともＨ２Ｏ２測定用電極、Ｏ２−発生用電極および対極を備えた３電極構成であり、かつ、これらＨ２Ｏ２測定用電極、Ｏ２−発生用電極および対極が電解質と接触して配置してなる食品の抗酸化活性測定システムであって、Ｈ２Ｏ２測定用電極は、Ｏ２−発生用電極と対面配置されていることを特徴とする食品の抗酸化活性測定システムであって、Ｈ２Ｏ２測定用電極は、Ｏ２−発生用電極と対面配置されていることを特徴とする食品の抗酸化活性測定システム。
【００１４】
第５には、Ｈ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極との間の距離が1〜1000μｍの範囲であることを特徴とする上記第４の食品の抗酸化活性測定システム。
【００１５】
第６には、対極および参照電極のいずれか、もしくは対極および参照電極の両方を備えていることを特徴とする上記第４または第５の食品の抗酸化活性測定システム。
【００１６】
第７には、Ｈ２Ｏ２測定用電極は、セルロースエステル透析膜で修飾されていることを特徴とする上記第４から第６いずれかの食品の抗酸化活性測定システム。
【００１７】
第８には、Ｈ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極のいずれか一方、あるいは両方の電極が機能性膜で修飾されているとこを特徴とする上記第4から7のいずれかの食品の抗酸化活性測定システム。
【００１８】
第９には、それぞれ絶縁性の基板上に形成したＨ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極をスペーサーを介して対面に配置し、Ｈ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極のいずれか一方に参照電極および対極の少なくともいずれかを備えていることを特徴とする上記第４から８のいずれかの食品の抗酸化活性測定システム。
【発明の効果】
【００１９】
上記のとおりの本願発明によれば、活性酸素を電気化学的に発生させることで、酵素や特殊な試薬を使用せず、簡便で、しかもコストを抑えて、食品の抗酸化活性を効率よく測定することができる。
【００２０】
また、第４から第９の発明によれば、活性酸素を電気化学的に発生させることができるため、酵素や特殊な試薬を使用せず、簡便で、しかもコストを抑えて、食品の抗酸化活性を効率よく測定することができる。また、第８の発明によればＨ２Ｏ２測定用電極を低電位で動作させ、かつＯ２−発生用電極からＯ２−発生量を増大させることができるため、抗酸化活性を高感度に測定することができる。さらに第９の発明によれば、それぞれPETフィルムの絶縁性の基板上にスクリーン印刷でＨ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極を形成しスペーサーを介して対面に配置する構造にでき、そのスペーサー内に電解質含有の試料溶液を注入して抗酸化活性を測定するようにすれば安価な使い捨てセンサを構成できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
本願発明は、上記のとおりの特徴をもつものであるが、以下にその実施の形態について詳しく説明する。
【００２２】
本願発明は、食品中の抗酸化性物質の有無、また、抗酸化性物質が存在する場合には、その抗酸化活性の強度を測定する方法およびシステムである。
【００２３】
具体的には、まず本願発明の食品の抗酸化活性測定方法は、少なくとも以下の工程：
第１の工程として、Ｈ２Ｏ２測定用電極に電圧を印加する工程；
第２の工程として、Ｏ２−発生用電極に電圧を印加し、Ｏ２−を発生させる工程；
第３の工程として、発生させたＯ２−を不均化反応によってＨ２Ｏ２を生成させる工程；
第４の工程として、生成させたＨ２Ｏ２量を、前記Ｈ２Ｏ２測定用電極で測定する工程；および
第５の工程として、測定したＨ２Ｏ２量を基に、食品が有する抗酸化活性を算出する工程；
を含むことを特徴としている。このような、本願発明の測定方法および測定システムは、以下に示す電気化学的手法による測定原理に基づいている。
【００２４】
すなわち、Ｏ２の標準電極電位により、ＫＣｌ等の電解質水溶液中において白金等の電極に−０．２８４Ｖ以下の電圧を印加すると、電極上で、次式（１）のように活性酸素種であるＯ２−が発生する。
【００２５】
【化１】
2007170912.tif 000002
また、発生したＯ２−は不均化反応によって、次式（２）のようにＨ２Ｏ２を生成する。
【００２６】
【化２】
2007170912.tif 000003
そして、このような反応を利用して、一方の電極（Ｏ２−発生用電極）にマイナスの電圧を印加してＯ２−を発生させ、不均化反応によってＨ２Ｏ２を生成させる。ここに抗酸化性物質が存在すると、これがＯ２−を捕捉するため、不均化反応によるＨ２Ｏ２の生成量が、次式（３）のように減少する。
【００２７】
【化３】
2007170912.tif 000004
このＨ２Ｏ２量を、前記Ｏ２−発生用電極と近接した他方の電極（Ｈ２Ｏ２測定用電極）で検出することにより測定対象物、すなわち食品の抗酸化性物質の有無と、その抗酸化活性を測定する。ここで、本願発明における抗酸化性物質とは、活性酸素を捕捉し、消去する活性を有するものであれば特に限定されるものではなく、例えば、カテキンやフラボノイド、イソフラボン、タンニン等のポリフェノール類、キサントフィルやβ−カロチン、リコピン等カロチノイド類、ビタミンＣやビタミンＥ等のビタミン類やミネラル類、そのほかにもアントシアニン類等も対象とすることができる。また、食品についても同様に、特に限定されるものではなく、例えば、飲料品としては、ワインやお茶等、食品としては、チョコレートや大豆、カボチャ、ニンジン、トマト、ブルーベリー等が挙げられる。
【００２８】
ここで、水の理論電気分解電圧が１．２３Ｖであるため、１．２Ｖ以上の電圧を印加すると、水の電気分解が起こり、Ｈ２Ｏ２の測定、つまりセンサ応答に影響を及ぼすことを考慮すると、Ｈ２Ｏ２測定用電極に印加する電圧は、0.1〜1.1Ｖの範囲とすることで、より効率よくＨ２Ｏ２の生成量を測定することができる。また、Ｏ２−発生用電極において、−1.5Ｖを下回ると、センサ応答が不安定な状態になる。そこで、計測時間の短縮とセンサ応答の安定性を考慮すると、Ｏ２−発生用電極に印加する電圧は、−1.2〜−0.3Ｖの範囲とすることで、効率よくＯ２−を発生させることができ、望ましい。
【００２９】
なお、図１は、最適印加電圧について検証した結果を例示したグラフ図であり、（Ａ）はＨ２Ｏ２測定用電極について、（Ｂ）はＯ２−発生用電極について示している。
【００３０】
そして、本願発明は、このような測定方法を簡便に実施できる、食品の抗酸化活性測定システムも提供する。具体的には、本願発明の測定システムは、少なくともＨ２Ｏ２測定用電極、Ｏ２−発生用電極および対極を備え、かつ、これらＨ２Ｏ２測定用電極、Ｏ２−発生用電極および対極いずれにおいても、電解質と接触して配置してなる食品の抗酸化活性測定システムである。そして、Ｈ２Ｏ２測定用電極は、Ｏ２−発生用電極と対面配置されていることを特徴としている。
【００３１】
ここで、Ｈ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極との間の距離は近接していることで、Ｈ２Ｏ２測定用電極によるＨ２Ｏ２測定と、Ｏ２−発生用電極によるＨ２Ｏ２測定とを、バランスよく両立させることができる。つまり、Ｈ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極とを近接させることで、Ｈ２Ｏ２の拡散を減少させることができ、Ｈ２Ｏ２を検出することができる。具体的には、例えば、図２に示したように、125〜750μｍの範囲であることが望ましく、特に500μｍが望ましい。なお、２５０μｍ以下の場合と７５０μｍ以上の場合、再現性よくＨ２Ｏ２を検出することができない。また、Ｏ２−発生用電極表面でＯ２−が発生することを考慮すると、Ｏ２−発生用電極の形状は、上記のとおり、Ｈ２Ｏ２の測定とのバランスを両立することができるのであれば、例えば、表面積を増加させた形状等、特に限定されるものではない。
【００３２】
また、本願発明の測定システムは、例えば、作用極であるＨ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極とによる電極構成パターンや、Ｈ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極に加え、対極または参照極いずれかによる３電極構成パターン、あるいは、Ｈ２Ｏ２測定用電極、Ｏ２−発生用電極、参照極および対極による４電極構成パターンとした電気化学的な測定システムであればよく、配置パターンで定義されるものではない。
【００３３】
さらに、その実施形態についても、例えば、図３や図４に例示したようなバッチ式でもよいし、あるいは、図５に例示したようなカーボンインクをスクリーン印刷し、スクリーン印刷電極式として作製してディスポーザブルタイプの測定チップとしてもよい。
【００３４】
ここで、図３、図４の例においては、１はＨ２Ｏ２測定用電極、２はＯ２−発生用電極、３は参照電極、４は対極、５は電解質溶液を示す。また、図５の例について説明すると、ディスポーザブルタイプの抗酸化能測定チップはスクリーン印刷電極のＨ２Ｏ２測定用電極１とＯ２−発生用電極２とを、スペーサー６を介して重ね合わせることで構成することができ、スペーサー内に電解質溶液を含有した試料溶液を注入する試料注入口８と空気孔７を備えている。また、図5で例示したＨ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極は、いずれもそれぞれの電極に対極と参照極を備えているが、測定原理からすればＨ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極のいずれか一方に参照電極および対極の少なくともいずれかを備えていればよいことは明らかである。なお、図５の例では、スペーサー６の厚みは、４２０μｍと例示しているが、本願発明の測定システムとして機能するのであれば、この厚みに限定されない。
【００３５】
本願発明の測定システムにおいて、Ｈ２Ｏ２測定用電極、Ｏ２−発生用電極は、例えば、白金電極、金電極およびカーボン電極等が使用できるが、これらに特に限定されるものではない。さらに、本願発明の測定システムにおいて、Ｈ２Ｏ２測定用電極は、セルロースエステル透析膜やプルシアンブルー、電導性ポリピロール等の機能性膜で修飾されていてもよい。このように、セルロースエステル透析膜で修飾することで、例えば、食品中に含まれるアスコルビン酸等の目的物質以外の還元物質による影響を防止することができ、効率よく目的物質の抗酸化活性を測定することができる。また、機能性膜を修飾することで発生したＯ２−やＨ２Ｏ２を効率よく捕集、検出できる。一方、Ｏ２−発生用電極は、カーボンナノチューブや炭素微粒子で修飾されていてもよい。このように、カーボンナノチューブや炭素微粒子で修飾することで、電極表面を多孔質化して電極の表面積を増大させ、Ｏ２−発生量を増加させることができ高感度測定が可能となる。
【００３６】
また、参照電極は、銀／塩化銀電極を使用するが、これらに特に限定されるものではない。対極についても同様に、特に限定されるものではないが、導電性等を考慮すると白金電極、金電極およびカーボン電極であることが好ましい。また、電解質についても特に限定されるものではなく、例えば、電解還元に必要な電気伝導性を付与できる程度に各種の電解質を溶解した水溶液、具体的には、例えば、ＫＣｌ水溶液や緩衝溶液等を用いることができる。
【００３７】
以下、実施例に沿って、本願発明についてさらに説明するが、本願発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【実施例】
【００３８】
＜実施例１＞  Ｏ２−の不均化反応によるＨ２Ｏ２の検出
（１）  Ｏ２−の不均化反応によるＨ２Ｏ２を効果的に検出する為、Ｏ２−発生用の白金電極（Ｏ２−発生用電極：以下、Ｗ２極）の対面にＨ２Ｏ２測定用の白金電極（Ｈ２Ｏ２測定用電極：以下、Ｗ１極）を配置した。また対極に白金線、参照極に銀／塩化銀電極を用いた４電極方式により、電解水溶液でとしてのＫＣｌ中でＷ２極に−０．９Ｖの電圧を印加して、Ｏ２−を発生させた。一方、Ｗ１極には１．１Ｖの電圧を印加しておき、この時のＷ１極のセンサ応答を計測した。また、Ｗ１極とＷ２極との電極間距離は５００μｍに設定した。
【００３９】
また本願発明の測定方法を用いて、０．１２５ｍＭのカテキン標準液をサンプルとして、そのＯ２−消去活性を測定し、次式（４）により、カテキンのＯ２−消去活性率を算出した。
【００４０】
【数１】
2007170912.tif 000005
（式中のＩ１は、Ｏ２−発生用電極から発生したＯ２−が不均化反応によってＨ２Ｏ２を生成し、これをＨ２Ｏ２測定用電極で測定した際の応答電流値を示す。ここに抗酸化性物質が存在すると、これがＯ２−を捕捉するため、不均化反応によるＨ２Ｏ２の生成量が減少する。Ｉ２は、抗酸化性物質が存在際のＨ２Ｏ２の応答電流値を示す。
【００４１】
結果は、図６および図７に示したとおりであった。
【００４２】
Ｏ２−の不均化反応によるＨ２Ｏ２の検出を行った結果、Ｗ２極における電圧印加の有無により、Ｗ１極でのセンサ応答に明らかな差異が見られた。これよりＷ２極で発生したＯ２−に由来するＨ２Ｏ２をＷ１極で検出できることが明らかとなった。また、Ｏ２−消去活性を判定した結果、Ｗ１極のセンサ応答が減少した（図６）。これはカテキンがＯ２−を捕捉・消去し、不均化反応によるＨ２Ｏ２の発生を抑制したためと思われる。また、カテキン濃度の増加と共にＯ２−消去活性率は増加していき、その寄与率Ｒ２は、０．９９９であった（図７）。
（２）  また、上記（１）の条件で、０．１２５ｍＭのカテキン標準液を用いて、繰り返しＯ２−消去活性の測定を行い、変動係数（繰り返し再現性）を用いて、本願発明の測定方法によるＯ２−消去活性の測定再現性についても検討した。
結果は、図８に示したとおり、変動係数８．５％と、測定結果として信頼できる測定再現性が得られた。
【００４３】
なお、変動係数（％）は、次式（５）
【００４４】
【数２】
2007170912.tif 000006
から求めることができる。
＜実施例２＞  白金電極（Ｗ１極）に及ぼすアスコルビン酸の影響とセルロースエステル膜（以下CE）透析膜の検討
本願発明の測定方法は、Ｈ２Ｏ２測定電圧が１．１Ｖと高電位のため、食品中の抗酸化活性を計測する場合、アスコルビン酸等の目的物質以外の還元性物質を分解し、センサ応答に影響が出ることが考えられる。そこで、アスコルビン酸による影響を防ぐことを目的として、ＣＥ透析膜（ＭＷＣＯ：１００）を用いて白金電極（Ｗ１極）を修飾し、本願発明の測定方法においてアスコルビン酸（ＭＷ：１７６）を添加した時のセンサ応答を計測した。
【００４５】
結果は図９に示したとおりであった。すなわち、白金電極に及ぼすアスコルビン酸の影響とＣＥ透析膜の検討を行った結果、ＣＥ透析膜を用いた場合、アスコルビン酸の電気分解による応答電流値を約９６％減少させた。これにより、電極法においてＣＥ透析膜を用いることで、有意にアスコルビン酸の影響を抑制できることが明らかとなった（図９）。また、１ｍＭ以下の低濃度のアスコルビン酸はセンサ応答に影響を与えないことが明らかとなった。
＜実施例３＞  茶飲料のＯ２−消去活性測定
カテキン、アスコルビン酸を含み、かつ、一般的な飲料である茶飲料（市販の４銘柄：茶飲料Ａ，茶飲料Ｂ，茶飲料Ｃ，茶飲料Ｄ）をサンプルとして用い、本願発明の測定方法（電極法）によりそのＯ２−消去活性を測定した。また、コントロール実験として、従来法であるＤＰＰＨ法を用いて同様に測定を行い、本願発明の測定方法との相関性を検討した。
【００４６】
茶飲料ＡからＤをサンプルに用いてそのＯ２−消去活性の測定を行った結果、図１０に示したとおり、カテキンを高濃度で含んでいるとされているもの程、高い活性を示した。また、ＤＰＰＨ法による測定と同様の結果を示し、本願発明の測定方法とＤＰＰＨ法との間に、寄与率Ｒ２＝０．９５９と良好な相関性が得られた。
＜実施例４＞  果実、野菜のＯ２−消去活性測定
果実および野菜それぞれの水抽出液をサンプルに用いて、そのＯ２−消去活性を測定した。なお、使用した果実および野菜は、リンゴの果皮および果肉、２種の銘柄のイチゴＡおよびＢ、シソ、ピーマン、ニンジンである。
【００４７】
このとき、ＤＰＰＨ法では、果実に含まれるアントシアニンが、測定の吸収波長に影響を及ぼすことを考慮し、比較実験方法として、発色試薬としてテトラゾリウム塩（ＷＳＴ−１）を用いた比色分析法を行った。
【００４８】
結果は、図１１に示したとおり、本願発明の測定方法（図中の電極法）とＷＳＴ−１法との間に、寄与率Ｒ２＝０．９８６と良好な相関性が得られた。
＜実施例５＞
H2O2測定極を40mmol/Lのフェリアシアン化カリウムと、40mmol/LのFeCl3の混合溶液に浸漬後、電流密度-40μA/cm2で通電させ、電極上に電解析出法によりプルシアンブルーの機能成膜を成膜させ、図12に示すようなＨ２Ｏ２測定用電極を作製した。該電極をＨ２Ｏ２測定用電極として、Ｏ２−発生用電極に-0.9V vs. Ag/AgCl、H2O2測定極に-0.5V vs. Ag/AgClの電圧を印加してＯ２−発生用電極上で発生したＯ２−の不均化反応によるＨ２Ｏ２量をこの機能性膜を付与したＨ２Ｏ２測定用電極測定したところ、図13に示すような従来法であるDPPH法と良好な相関を得た。これにより、プルシアンブルーの機能成膜をＨ２Ｏ２測定用電極に修飾した場合、従来、1.1V vs. Ag/AgClの電圧を印加してＨ２Ｏ２を計測していたものが-0.5V vs. Ag/AgClで計測でき、より低電位でＨ２Ｏ２計測できるため、植物中に多量に存在するアスコルビン酸等の還元性物質の妨害を受けずに計測可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】本願発明の測定方法における電極への最適印加電圧について検証した結果を例示したグラフ図であり、（Ａ）はＨ２Ｏ２測定用電極について、（Ｂ）はＯ２−発生用電極について示している。（（Ａ）ではＯ２−発生用電極には-0.9V、（B）ではＨ２Ｏ２測定用電極に1.1Vの電圧を印加している。）
【図２】本願発明の測定方法におけるＨ２Ｏ２測定用電極とＯ２−発生用電極との間の最適距離について検証した結果を例示したグラフ図である。
【図３】本願発明の測定システムの一実施形態として、バッチ式を例示した正面図である。
【図４】本願発明の測定システムの別の実施形態としてのバッチ式を例示した正面図である。
【図５】本願発明の測定システムのさらに別の実施形態として、スクリーン印刷電極式の組立前の構成を模式的に例示した分解概略図と、組立後のスクリーン印刷電極式のディスポーザブルタイプの抗酸化能測定チップを模式的に例示した平面図である。
【図６】実施例１におけるカテキンサンプル添加と、センサ応答の挙動の検証結果を示した図である。
【図７】実施例１におけるカテキン濃度と、Ｏ２−消去活性との関係の検証結果を示した図である。
【図８】実施例１におけるＯ２−消去活性の測定再現性についての検証結果を示した図である。
【図９】実施例２におけるアスコルビン酸濃度と電流値との関係の検証結果を示した図である。
【図１０】実施例３における、本願発明の測定方法（電極法）と従来のＤＰＰＨ法との相関性について検証した結果を示した図である。
【図１１】実施例４における、本願発明の測定方法（電極法）と従来のＷＳＴ−１法との相関性について検証した結果を示した図である。
【図１２】実施例５における機能性膜を修飾したＨ２Ｏ２測定用電極の断面図である。
【図１３】実施例５における本願発明の測定方法（電極法）と従来のＤＰＰＨ法との相関性について検証した結果を示した図である。
【符号の説明】
【００５０】
１  Ｈ２Ｏ２測定用電極
２  Ｏ２−発生用電極
３  参照電極
４  対極
５  電解質溶液
６  スペーサー（420μｍ）
７  空気孔
８  試料注入口
９  絶縁性基板
10  機能性膜
【図１】
2007170912.tif 000007
【図２】
2007170912.tif 000008
【図３】
2007170912.tif 000009
【図４】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図５】
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