(57)【要約】    【課題】 既存の光増幅技術では自然光による光の増幅及び光柱形成が不可能であること、又、それ故に既存の自然光利用技術を用いたエネルギーシステムテクノロジー、或いは産業分野への有効利用領域は、大きく制限され、その発展が未だ望み薄であること。   【解決手段】  鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面を向かい合わせ、光が鏡面に入射された場合、鏡面に対する光の反復反射に因る光の増幅が可能な鏡面の形状及び位置の相対的関係を有し、或いは光が鏡面に入射された場合、鏡面に対し反射を繰り返すうちに、反射角が鏡面に対して直角に近づいていく事によって、光が自然光であっても、指向性を持つ集束された光の増幅、即ち光柱形成を可能とする鏡面の形状及び位置の相対する関係を有し、光の増幅による光源より大きなエネルギーを発生させる事が可能な機  能を有する事を特徴とする光増幅装置及びその利用法である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面を向かい合わせ、光が鏡面に入射された場合、鏡面に対し反射を繰り返す事が可能な鏡面の形状及び位置の相対的関係を有し、鏡面に入射された光が鏡面に対し反射を繰り返す事により、光の増幅を成す機能を有する事を特徴とする光増幅装置。
【請求項２】
又、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する面を向かい合わせ、光が鏡面に入射された場合、鏡面に対し反射を繰り返すうちに、反射角が鏡面に対して直角に近づいていく事によって光束密度が高まり、自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が、複数集まった連続光であっても、全ての反射角をそろえる事により収束される鏡面の形状及び位置の相対する関係を持ち、光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に指向性が生じる事により、指向性を持つ収束された光の増幅を可能とし、自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する電磁波を発生及び照射する事が可能な、パワーレーザ機能を有する事を特徴とする請求項１に記載の光増幅装置。 
【請求項３】
又、エネルギー変換機能を有する構造体及び、エネルギーの周波数の変換を含むエネルギー調整機能を有する構造体を単数、或いは複数組み合わせる事により、光源から得、増幅した光の、電気エネルギー、磁気エネルギー、力学エネルギー、熱エネルギー、生体エネルギーを含む化学エネルギー、核エネルギー等、他のエネルギー形態への変換及び、これらのエネルギーシステムテクノロジーに関する産業分野への応用が可能である事を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項４】
又、鏡面の形状及び位置の相対する関係及び数の変化により、又は、光源からの光の照射量によって透過率が変化する構造体及び、光弾性を持つ構造体を導入する事により、又は、面に及ぶ光の導管を複数重ねた形状或いは複数の光増幅装置を光の導管により連絡された構造を構築する事により、或いはこれらの併用により、光源から得た光の増幅調整機能を有する請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項５】
又、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジーに、本発明の光増幅装置及び、ソーラーシステムテクノロジーを導入する事によりエネルギー源を太陽光のみで賄う事が可能となり、又、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジーのエネルギー源を太陽光とする事が可能な事から、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジー自身によるエネルギー供給が可能となる等、エネルギーシステムデザインの簡素化と、それに伴うシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる事を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項６】
又、本発明の光増幅装置とソーラーシステムを複数設ける事により、或いは本発明の光増幅装置とソーラーシステムを複数重ねた形状を構築する事により、ソーラーシステム自身のセキュリティー機能が向上し、エネルギー源を太陽光としたローコスト且つ安定したエネルギーの連続供給が可能となる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項７】
又、力学エネルギーシステムテクノロジーに本発明の光増幅装置、及びソーラーシステムテクノロジーを導入する事により、動力、或いは推進力のエネルギー源を太陽光とする事により、基本的に燃料を必要としないことから燃料コストが無く、燃料補給の手間を必要としない。又、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジー自身によるエネルギー供給が可能となる事から、動力、或いは推進力供給及び、排気機関等のシステムデザインの簡素化とそれに伴うシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られ、燃料の燃焼によるガスの排出が無いことから、酸性雨や地球温暖化の促進物質を排出しない。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項８】
又、本発明の光増幅装置を核融合発電システムテクノロジーにおけるレーザの慣性、或いは磁場による核融合プラズマのコントロール機能を有するテクノロジーに導入する事により核融合プラズマジェットエンジンテクノロジーへの応用が可能となり、システムデザインの簡素化及び、それに伴うシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項９】
又、本発明の光増幅装置を人工衛星のソーラーシステムテクノロジーに導入する事によ
り、人工衛星のソーラーシステム自身のセキュリティー機能の向上が成され、又、システムデザインの簡素化とそれに伴う製造コストダウンを含むシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項１０】
又、本発明の光増幅装置に、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー、ソーラープレーン、人工衛星等の力学エネルギーシステムテクノロジー等、他のエネルギーシステムテクノロジーとの、単数、或いは複数の組み合わせのテクノロジーによる増幅された電磁波の照射により、火事や気象災害、又、火山災害等の自然災害区域の電磁波のエネルギー周波数を他のエネルギー周波数域に変容させる事によりこれらの災害の回避、或いはコントロールが可能となる。又、地震のコントロールにおいても本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及びレーザテクノロジー等を導入し、地震のコントロールを要する区域へ太陽光をエネルギー源とした電磁波を照射し、大陸プレート間の摩擦圧或いは歪みに関与し、大陸プレート間の摩擦圧或いは歪みを減少させる事により地震のコントロールが可能となる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項１１】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー等を導入し、超音波掘削への応用や、レーザ、或いはレーザに極めて近い光束密度が高く指向性の高い電磁波の照射による掘削及び、掘削面のガラス質化による壁面の仕上げ或いは強化、又、掘削場にある土砂等の除去を要する物質の元素還元或いは気化による物質の除去が可能となる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項１２】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー等を導入したテクノロジーによる物質の元素還元或いは気化機能を用い、ゴミ処理場等におけるゴミの処理を、広範囲に及ぶ高熱の発生や地球環境の汚染物質を排出する事なく、且つローコストに行う事が可能である。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。 
【請求項１３】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー等を導入し、レーザ或いは
レーザに極めて近い光束密度が高く指向性の高い電磁波、或いは汚染物質の元素還元、又は他のエネルギー形態への変容を促す電磁波を、地球環境の汚染物質に照射し、汚染物質の元素還元或いは他のエネルギー形態及びエネルギー周波数への変容による無毒化をローコストに行う事が可能となり、地質汚染、土壌汚染、水質汚染、海洋汚染、大気汚染等の地球環境問題の解決、或いは、緩和を成す事が可能となる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項１４】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー、光触媒テクノロジー等を導入し、植物や、光合成細菌等の生体エネルギーに積極的に関与する事により、土壌を、汚染された土壌であっても浄化された肥沃な土壌へと変容する事が可能であり、農産物の生産率の向上をローコストに成す事が可能となる。又、積極的な光合成に伴う二酸化炭素の減少と、大量の酸素の排出が可能なことから、地球温暖化及び、オゾン層ホール問題等の地球環境問題の解決或いは緩和を成し得るシステムテクノロジーとなる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光増幅装置とその利用法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の光の増幅技術には、レーザテクノロジーや光通信システムテクノロジーにおける光の増幅技術がある。
【０００３】
又、従来の光エネルギーの利用例には、太陽光発電やソーラーカー等のソーラーシステムテクノロジーがある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、従来の光の増幅技術には、レーザテクノロジーや光通信システムテクノロジーにおけるポンピング、即ち光の反復反射が可能な光、或いは電磁波は、単一周波数のものに限られ、自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、指向性の低い電磁波の増幅は困難であった。
【０００５】
又、従来の光エネルギーの利用例である太陽光発電やソーラーカー等のソーラーシステムテクノロジーには、一般的なエネルギー変換効率が約２０％と低く、天候や、太陽とソーラーシステムとの角度及び位置関係に左右される等、エネルギー変換コストが高い欠点があり、クリーンで無尽蔵なエネルギー利用法とされながらも原子力発電や燃料電池等のエネルギーシステムテクノロジーに比べ一般的に普及率が低いままである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
従来の光の増幅技術における課題を解決するための請求項１に記載の発明は、 鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面を向かい合わせ、光が鏡面に入射された場合、鏡面に対し反射を繰り返す事により、光の増幅を成す機能を有する形状及び位置の相対的関係を持つ。以上を特徴とする光増幅装置である。
【０００７】
又、請求項２に記載の発明は、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する面を向かい合わせ、光が鏡面に入射された場合、鏡面に対し反射を繰り返すうちに、反射角が鏡面に対して直角に近づいていく事によって光束密度が高まり、自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が、複数集まった連続光であっても、全ての反射角をそろえる事により収束される鏡面の形状及び位置の相対する関係を持ち、光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に指向性が生じる事により、指向性を持つ収束された光の増幅を可能とし、自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する電磁波を発生及び照射する事が可能な、パワーレーザ機能を有する。以上を特徴とする光増幅装置である。 
【０００８】
又 従来の光エネルギーの利用例である太陽光発電やソーラーカー等のソーラーシステムテクノロジー等における課題を解決するための請求項３に記載の発明は、エネルギー変換機能を有する構造体及び、エネルギーの周波数の変換を含むエネルギー調整機能を有する構造体を単数、或いは複数組み合わせる事により、光源から得、増幅が成された光の、電気エネルギー、磁気エネルギー、力学エネルギー、熱エネルギー、生体エネルギーを含む化学エネルギー、核エネルギー等、他のエネルギー形態への効率の良い変換が可能となり、これらのエネルギーシステムテクノロジーに関する産業分野への応用と、エネルギーシステムテクノロジーの機能向上、システムデザインの簡素化及び、システムコストダウン、システムセルフメンテナンスが可能となる。以上を特徴とする光増幅装置及び光増幅装置の利用法である。
【０００９】
又、請求項４に記載の発明は鏡面の形状及び位置の相対する関係及び数の変化により、又は、光源からの光の照射量によって透過率が変化する構造体及び、光弾性を持つ構造体を導入する事により、又は、面に及ぶ光の導管を複数重ねた形状或いは複数の光増幅装置を光の導管により連絡された構造を構築する事により、或いはこれらの併用により、光源から得た光の増幅調整機能を有する。以上を特徴とする光増幅装置及び光増幅装置の利用法である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明により、自然光を含む光の増幅及び増幅調整が可能となり、又、増幅された光の他のエネルギー形態への効率の良い変換及び、これらのエネルギーシステムテクノロジーに関する産業分野への応用と、エネルギーシステムテクノロジーの機能向上、システムデザインの簡素化及び、システムコストダウン等の効果が得られ、又、光触媒テクノロジーの導入によるシステムセルフメンテナンスが可能となる。
【００１１】
又、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジーへの応用例としては、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジーに、本発明の光増幅装置及び、ソーラーシステムテクノロジーを導入する事によりエネルギー源を太陽光のみで賄う事が事が可能となり、エネルギー供給コストが極めて低いものとなる。
具体例としては、エネルギー変換効率の高い太陽光発電所の実現が可能となり又、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジーのエネルギー源を太陽光とする事が可能な事から、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジー自身によるエネルギー供給が可能となり、コンセントを設ける必要がなく、冷蔵庫やテレビ、電子レンジ等の電化製品や他の電気機器等の屋外設置での使用が可能となる等、設置場所の範囲が極めて広いものとなる。又、 携帯電話やノートパソコン等も同様にして、自然光より自動的に充電が成され、人の手による充電の手間を必要としなくなる等エネルギーシステムデザインの簡素化が成され、それに伴うシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる。
【００１２】
又、病院、地下鉄、トンネル内や夜間の道路の照明等、電気の連続供給が必要な施設に限らず、如何なる施設や機関においても、本発明の光増幅装置とソーラーシステムを複数設ける事により、或いは本発明の光増幅装置とソーラーシステムを複数重ねた形状を構築する事により、停電に対するセキュリティー機能が向上し、エネルギー源を太陽光としたローコスト且つ安定したエネルギーの連続供給が可能となる。
【００１３】
又、ロボット、重機類を含む車両、リニアモーターカー、電車、船舶、ヘリコプター、飛行機、人工衛星等の力学エネルギーシステムテクノロジーに本発明の光増幅装置、及びソーラーシステムテクノロジーを導入する事により、動力、或いは推進力のエネルギー源を太陽光とする事が可能となり、基本的に燃料を必要としないことから燃料コストが無く、燃料補給の手間を必要としない。又同様に、力学エネルギーシステムテクノロジーのエネルギー源を太陽光とする事が可能な事から、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジー自身によるエネルギー供給が可能となり、動力、或いは推進力供給及び、排気機関等のシステムデザインの簡素化とそれに伴うシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる。又、燃料の燃焼によるガスの排出が無いことから、酸性雨や地球温暖化の促進物質を排出しない等の効果が得られる。
【００１４】
又、ジェット機、ロケット、ミサイル等のジェットテクノロジーを必要とする力学エネルギーシステムテクノロジーには、核融合プラズマジェットエンジンテクノロジーの現実化が可能となる。即ち、核融合発電システムテクノロジーにおけるレーザの慣性、或いは磁場による核融合プラズマのコントロール機能を有するテクノロジーに、本発明の光増幅装置を導入する事によりジェットエンジンテクノロジーへの応用が可能となる。又、それに因り燃料のエネルギー変換効率の向上及びそれに伴う燃料コストダウン、又、システムデザインの簡素化及び、それに伴うシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる。
【００１５】
又、人工衛星のソーラーシステムテクノロジーに本発明の光増幅装置を導入する事によ
り、人工衛星のソーラーシステム自身のセキュリティー機能の向上が成され、又、システムデザインの簡素化とそれに伴う製造コストダウンを含むシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる。
【００１６】
又、本発明の光増幅装置に、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー、ソーラープレーン、人工衛星等の力学エネルギーシステムテクノロジー等、他のエネルギーシステムテクノロジーとの、単数、或いは複数の組み合わせにより、火事の消火や気象のコントロール、又、火山活動や地震のコントロールが可能となる。
具体例としては、山火事が起こった場合の消火法として、ソーラープレーン、ソーラー動力源のヘリコプター、人工衛星等に本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及びレーザテクノロジー等を導入し、火事の現場に太陽光をエネルギー源としたプラズマ或いは電磁波を照射し、火事現場の炎のプラズマの周波数を、他のエネルギー周波数域に変容させる事により消火を成すことが可能となる。気象のコントロールにおいては、気象のコントロールを要する区域へ太陽光をエネルギー源としたプラズマ或いは電磁波を照射する事により、気象のコントロールを要する区域の電磁場のエネルギー周波数を他のエネルギー周波数域に変容させる事により気圧をコントロールする等、気象のコントロールがローコスト且つ容易に成され、台風やハリケーン、干ばつ、大雨等の気象災害を回避、或いはコントロールする事が可能となる。又、地震のコントロールにおいては本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及びレーザテクノロジー等を導入し、地震のコントロールを要する区域へ太陽光をエネルギー源とした電磁波を照射し、大陸プレート間の摩擦圧或いは歪みに関与し、大陸プレート間の摩擦圧或いは歪みを減少させる事により地震のコントロールが可能となる。
【００１７】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー等を導入し、超音波掘削への応用や、レーザ、或いはレーザに極めて近い光束密度が高く指向性の高い電磁波の照射による掘削及び、掘削面のガラス質化による壁面の仕上げ或いは強化、又、掘削場にある土砂等の除去を要する物質の元素還元或いは気化による除去が可能となる。
【００１８】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー等を導入した、パワーレーザテクノロジーによる物質の元素還元或いは気化機能は他に、ゴミ処理場等におけるゴミの処理を、広範囲に及ぶ高熱の発生や地球環境の汚染物質を排出する事なく、且つローコストに行う事が可能となる。 
【００１９】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー等を導入し、レーザ或いは
レーザに極めて近い光束密度が高く指向性の高い電磁波、或いは汚染物質の元素還元、又は他のエネルギー形態への変容を促す電磁波を、地球環境の汚染物質に照射し、汚染物質の元素還元或いは他のエネルギー形態及びエネルギー周波数への変容による無毒化をローコストに行う事が可能となり、地質汚染、土壌汚染、水質汚染、海洋汚染、大気汚染等の地球環境問題の解決、或いは、緩和を成す事が可能となる。
【００２０】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー、光触媒テクノロジー等を導入し、植物や、光合成細菌等の生体エネルギーに積極的に関与する事により、土壌を、汚染された土壌であっても浄化された肥沃な土壌へと変容させることが可能であり、畜産を含む農産物の生産率の向上をローコストに成す事が可能となる。又、積極的な光合成に伴う二酸化炭素の減少と、大量の酸素の排出が可能なことから、地球温暖化及び、オゾン層ホール問題等の地球環境問題の解決或いは緩和を成し得るシステムテクノロジーとなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
図１は、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ａ，ｂを向かい合わせ、光が鏡面ａ，ｂに入射された場合、鏡面ａ，ｂに対し反射を繰り返す事が可能な鏡面の形状及び位置の相対的関係を有し、鏡面ａ，ｂに入射された光が鏡面に対し反射を繰り返す事により、光の増幅を成す機能を有する事を特徴とする光増幅装置の断面図である。図１は、同じ形状をした凹面鏡ａ，ｂを向かい合わせ、鏡面ａ，ｂにより閉じられた空間を形成し、鏡面ａ，ｂ全体、或いは鏡面ａ，ｂの一部をハーフミラー加工にし、光源が光増幅装置の外部にあっても、光源より照射された光が光増幅装置内に届き、光の増幅を成す機能を有する構造である。
【００２２】
図２は、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ｃ，ｄを向かい合わせ、光が鏡面ｃ，ｄに入射された場合、鏡面ｃ，ｄに対し反射を繰り返す事が可能な鏡面の形状及び位置の相対的関係を有し、鏡面ｃ，ｄに入射された光が鏡面に対し反射を繰り返す事により、光の増幅を成す機能を有する事を特徴とする光増幅装置の断面図である。図２は、同径の凹面鏡ｃ、平面鏡ｄを向かい合わせ、鏡面ｃ，ｄにより閉じられた空間を形成し、鏡面ｃ，ｄ全体、或いは鏡面ｃ，ｄの一部をハーフミラー加工にし、光源が光増幅装置の外部にあっても、光源より照射された光が光増幅装置内に届き、光の増幅を成す機能を有する構造である。
【００２３】
図３は、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ｅ，ｆを向かい合わせ、光が鏡面ｅ，ｆに入射された場合、鏡面ｅ，ｆに対し反射を繰り返すうちに、反射角が鏡面ｅ，ｆに対して直角に近づいていく事によって光束密度が高まり、自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が、複数集まった連続光であっても、全ての反射角をそろえる事により収束される鏡面の形状及び位置の相対する関係を持ち、光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に指向性が生じる事により、指向性を持つ収束された光の増幅を可能とし、自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する電磁波を発生及び照射する事が可能な機能を有する事を特徴とする光増幅装置の断面図である。図３は、同径の凹面鏡ｅ、凸面鏡或いは放物面鏡ｆを鏡面ｅ，ｆが向かい合う様に重ね合わせ、鏡面ｅ，ｆにより閉じられた空間を形成し、鏡面ｅ，ｆ全体、或いは鏡面ｅ，ｆの一部をハーフミラー加工にし、光源が光増幅装置の外部にあっても、光源より照射された光が光増幅装置内に届き、収束された光の増幅を成す機能を有する構造である。
【００２４】
図４は、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ｇ，ｈを向かい合わせ、光が鏡面ｇ，ｈに入射された場合、鏡面ｇ，ｈに対し反射を繰り返すうちに、反射角が鏡面ｇ，ｈに対して直角に近づいていく事によって光束密度が高まり、自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が、複数集まった連続光であっても、全ての反射角をそろえる事により収束される鏡面の形状及び位置の相対する関係を持ち、光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に指向性が生じる事により、指向性を持つ収束された光の増幅を可能とし、自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する電磁波を発生及び照射する事が可能な機能を有する事を特徴とする光増幅装置の断面図である。図４は、同径の凹面鏡ｇ、凸面鏡或いは放物面鏡ｈを鏡面ｇ，ｈが向かい合う様に重ね合わせ、鏡面ｇ，ｈにより閉じられた空間を形成し、鏡面ｇ，ｈ全体、或いは鏡面ｇ，ｈの一部をハーフミラー加工にし、光源が光増幅装置の外部にあっても、光源より照射された光が光増幅装置内に届き、収束された光の増幅を成す機能を有する構造である。
【００２５】
図５は、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ｇ，ｈを向かい合わせ、光が鏡面ｇ，ｈに入射された場合、鏡面ｇ，ｈに対し反射を繰り返すうちに、反射角が鏡面ｇ，ｈに対して直角に近づいていく事によって光束密度が高まり、自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が、複数集まった連続光であっても、全ての反射角をそろえる事により収束される鏡面の形状及び位置の相対する関係を持ち、光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に指向性が生じる事により、指向性を持つ収束された光の増幅を可能とし、自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する電磁波を発生及び照射する事が可能な機能を有する事を特徴とする光増幅装置の断面図である。図５は、同径の凹面鏡ｇ、凸面鏡或いは放物面鏡ｈを鏡面ｇ，ｈが向かい合う様に重ね合わせ、鏡面ｇ，ｈにより閉じられた空間を形成した図４に掲示した構造体と同型の構造体を２体用い、２体の光増幅装置によって閉じられた空間を形成する様に重ね合わせ、鏡面ｇ，ｈ全体、或いは鏡面ｇ，ｈの一部をそれぞれハーフミラー加工にし、光源が光増幅装置の外部にあっても、光源より照射された光が光増幅装置内に届き、収束された光の増幅を成し、且つ増幅された光が２体の光増幅装置によって閉じられた空間内への照射が成される構造である。又、２体の光増幅装置によって閉じられた空間内に、太陽電池を組み込む事により、ソーラーシステムのエネルギー変換効率が高まる等の効果が得られる。
【００２６】
図６は、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ｉ，ｊを向かい合わせ、光が鏡面ｉ，ｊに入射された場合、鏡面ｉ，ｊに対し反射を繰り返すうちに、反射角が鏡面ｉ，ｊに対して直角に近づいていく事によって光束密度が高まり、自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が、複数集まった連続光であっても、全ての反射角をそろえる事により収束される鏡面の形状及び位置の相対する関係を持ち、光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に指向性が生じる事により、指向性を持つ収束された光の増幅を可能とし、自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する電磁波を発生及び照射する事が可能な機能を有する事を特徴とする光増幅装置の断面図である。図６は、同径の凹面鏡により閉じた鏡面ｇ、同径の凸面鏡或いは放物面鏡により閉じた鏡面ｈを鏡面ｉ，ｊが向かい合う様に鏡面ｉ，ｊにより閉じられた空間を形成した構造体の鏡面ｉ，ｊ全体、或いは鏡面ｉ及びｊの一部をそれぞれハーフミラー加工にし、光源が光増幅装置の外部にあっても、光源より照射された光が光増幅装置内に届き、収束された光の増幅を成し、且つ増幅された光が鏡面ｊによって閉じられた空間内への照射が成される構造である。
【００２７】
又、 図６は、大小二つの楕円筒状、若しくは筒状の鏡面ｉ，ｊを鏡面ｉ，ｊ同士が向かい合う様に形成された構造体の断面図である。鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ｉ，ｊを向かい合わせ、光が鏡面ｉ，ｊに入射された場合、鏡面ｉ，ｊに対し反射を繰り返すうちに、反射角が鏡面ｉ，ｊに対して直角に近づいていく事によって光束密度が高まり、自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が、複数集まった連続光であっても、全ての反射角をそろえる事により収束される鏡面の形状及び位置の相対する関係を持ち、光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に指向性が生じる事により、指向性を持つ収束された光の増幅を可能とし、自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する電磁波を発生及び照射する事が可能な機能を有し、増幅された光が楕円筒状、若しくは筒状の鏡面ｊによって囲まれた空間内への照射が成される構造である。
【００２８】
図７、図９，図１１は、図１と同型の光増幅装置の断面及び光増幅装置への光の照射及び光の照射後の光増幅装置内の鏡面ａ，ｂ間における光の反復反射及び増幅の経過中途を示す図である。図１と同型の光増幅装置に光が照射された場合、如何なる方向からの光の照射であっても光増幅装置内の鏡面ａ，ｂ間における光の反復反射及び増幅が成される構造である。  
【００２９】
図８、図１０，図１２は、図２と同型の光増幅装置の断面及び光増幅装置への光の照射及び光の照射後の光増幅装置内の鏡面ｃ，ｄ間における光の反復反射及び増幅の経過中途を示す図である。図２と同型の光増幅装置に光が照射された場合、如何なる方向からの光の照射であっても光増幅装置内の鏡面ｃ，ｄ間における光の反復反射及び増幅が成される構造である。
【００３０】
図１３、図１５，図１７は、図３と同型の光増幅装置の断面及び光増幅装置への光の照射及び光の照射後の光増幅装置内の鏡面ｅ，ｆ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅の経過中途を示す図である。図３と同型の光増幅装置に光が照射された場合、如何なる方向からの光の照射であっても光増幅装置内の鏡面ｅ，ｆ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅が成される構造である。
【００３１】
図１４、図１６，図１８は、図４と同型の光増幅装置の断面及び光増幅装置への光の照射及び光の照射後の光増幅装置内の鏡面ｇ，ｈ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅の経過中途を示す図である。図４と同型の光増幅装置に光が照射された場合、如何なる方向からの光の照射であっても光増幅装置内の鏡面ｇ，ｈ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅が成される構造である。
【００３２】
図１９は、図５と同型の光増幅装置の断面及び光増幅装置への光の照射及び光の照射後の光増幅装置内の鏡面ｇ，ｈ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅の経過中途を示す図である。図５と同型の光増幅装置に光が照射された場合、如何なる方向からの光の照射であっても光増幅装置内の鏡面ｇ，ｈ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅が成される構造である。
【００３３】
図２０は、図６と同型の光増幅装置の断面及び光増幅装置への光の照射及び光の照射後の光増幅装置内の鏡面ｉ，ｊ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅の経過中途を示す図である。図６と同型の光増幅装置に光が照射された場合、如何なる方向からの光の照射であっても光増幅装置内の鏡面ｉ，ｊ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅が成される構造である。
【００３４】
図２１，図２２，図２３，図２４は、 本発明の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、本発明の光増幅装置に光が照射された場合において、鏡面ａ，ｂ或いは鏡面ｃ，ｄ或いは鏡面ｅ，ｆ或いは鏡面ｇ、ｈ間における光の反復反射による増幅された光が太陽電池１に照射される光のベクトルを表した図例である。
【００３５】
図２５，図２６は本発明の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、本発明の光増幅装置内に光が照射された場合において、鏡面ｇ，ｈ或いは鏡面ｉ，ｊ間における光の反復反射によって集束され増幅された光が上下双方向から太陽電池１に照射される形態を示す図である。
【００３６】
図２７，図２８は、本発明の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、本発明の光増幅装置内に光が照射された場合において、鏡面ｅ，ｆ或いは鏡面ｇ，ｈ間における光の反復反射によって集束され増幅された光が上下双方向から太陽電池１に照射され、ソーラーシステムのエネルギー変換効率がよく、ソーラーカー等への応用に最良の形態の例である。
【００３７】
図２９，図３０は、本発明の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、本発明の光増幅装置内に光が照射された場合において、鏡面ｅ，ｆ間における光の反復反射によって集束され増幅された光が上下双方向から太陽電池１に照射される形態を幾層にも重ねた形態であり、本発明の光増幅装置によって集束され増幅された光のソーラーシステム内におけるエネルギー変換が最も効率よく成され、又、複数の本発明の光増幅装置及びソーラーシステムが併用されている事から、ソーラーシステム自身のセキュリティー機能が高まり、大きなエネルギーの供給を要する、或いはエネルギーの供給システム自身の高いセキュリティー機能を要するエネルギーシステムへの応用に最良の形態を示す図である。又、 図２９，図３０は、重量積載車等への応用に最良の形態の１例である。
【００３８】
図３１，図３２は、本発明の光増幅装置のソーラーシステムへの応用を示す形態の断面図である。又、図３１，図３２は、本発明の光増幅装置内の鏡面ｅ，ｆ間において集束され増幅された光が上下双方向から太陽電池１に照射される形態を幾層にも重ねた形態であり、本発明の光増幅装置によって集束され増幅された光のソーラーシステムへの変換が最も効率よく成され、且つ、複数の本発明の光増幅装置及びソーラーシステムが併用されている事から、ソーラーシステム自身のセキュリティー機能が高まる形態であり、大きなエネルギーの供給を要する、或いはエネルギーの供給システム自身の高いセキュリティー機能を要するエネルギーシステムへの応用に最良の形態の１例である。又、 図３１，図３２は、太陽光発電所や船舶、建築物等のソーラーシステムへの応用に最良の形態の１例である。図３３は、図３２の部分拡大図である。
【００３９】
図３４は、図３３と同様のテクノロジーを建築物の壁材及び屋根材への応用を示す図である。図３４は図３３と同様の形態を建築物の壁材及び屋根材とし、Ｈ鋼柱部に穴を設け、光の導管機能を有した構造体Ａを用いてジョイントが成され、図３３と同様の形態の何れかに太陽等の光源から照射された光が入射されれば、本発明の光増幅装置内の鏡面ｅ，ｆ及び鏡面ｊ，ｈ間における光の反復反射によって増幅された光が、隣接する同様の形態の構造体へバイパスされる構造である。
【００４０】
図３５は、図３４と同様の形態を、建築物の壁材及び屋根材に応用した図例である。壁材及び屋根材のジョイント部に光の導管部を設ければ、太陽光等の光が如何なる方向から照射されても、全ての壁材及び屋根材内の本発明の光増幅装置及びソーラーシステムに光が行き渡る形態である。又、図３３、図３４は既存の建築物の壁面及び屋上面への設置可能なソーラーシステムとしての応用にも有効であり、又、単独で本発明の光増幅装置及びソーラーシステムの機能を有する事から、アパートやマンション等の一室単独での本発明の光増幅装置及びソーラーシステムの導入が可能である等の有用性を有する形態である。
【００４１】
図３６、図３７は 本発明の請求項２に記載の光増幅装置の照明装置への応用の例である。白色ＬＥＤや蛍光灯等の照明器具２から照射された光が光増幅装置内の鏡面ｇ，ｈ或いはｅ，ｆ間における反復反射により増幅され、光増幅装置外部へ放射される。  
【００４２】
図３８は 本発明の請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置の内部空間が閉じられていない例である。図３８は、凹面鏡の鏡面ｅと凸面鏡の鏡面ｆが向かい合わせの形状を成し、本発明の光増幅装置を使用する場合において使用現場における激しい振動や爆音、又は高熱等により鏡面に透過性を持つ材質、或いは構造体を用いる事が不可能、或いは困難な場合に有効な形状の一例である。又、図３８の形状は間接照明への応用にも適している。 
【００４３】
図３９は 本発明の請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置の内部空間が閉じられていない例である。図３９は、凹面鏡がしずく或いは勾玉の様な形状を成し、本発明の光増幅装置を使用する場合において使用現場における激しい振動や爆音、又は高熱等により鏡面に透過性を持つ材質、或いは構造体を用いる事が不可能、或いは困難な場合に有効な形状の一例である。又、鏡面に透過性を持つ材質、或いは構造体を用いない場合において光増幅装置内で増幅された光が一方向に放射される事を特徴とする。又、図３９の形状は間接照明への応用にも適している。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の請求項１に記載の光増幅装置の１例の断面図である。
【図２】本発明の請求項１に記載の光増幅装置の１例の断面図である。
【図３】本発明の請求項２に記載の光増幅装置の１例の断面図である。
【図４】本発明の請求項２に記載の光増幅装置の１例の断面図である。
【図５】本発明の請求項２に記載の光増幅装置の１例の断面図である。
【図６】本発明の請求項２に記載の光増幅装置の１例の断面図である。
【図７】本発明の請求項１に記載の図１の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射の１例である。
【図８】本発明の請求項１に記載の図２の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射の１例である。
【図９】本発明の請求項１に記載の図１の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射の１例である。
【図１０】本発明の請求項１に記載の図２の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射の１例である。
【図１１】本発明の請求項１に記載の図１の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射の１例である。
【図１２】本発明の請求項１に記載の図２の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射の１例である。
【図１３】本発明の請求項２に記載の図３の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射の１例である。
【図１４】本発明の請求項２に記載の図４の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射の１例である。
【図１５】本発明の請求項２に記載の図３の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射の１例である。
【図１６】本発明の請求項２に記載の図４の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射の１例である。
【図１７】本発明の請求項２に記載の図３の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射の１例である。
【図１８】本発明の請求項２に記載の図４の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射の１例である。
【図１９】本発明の請求項２に記載の図５の光増幅装置内に、光が照射された場合  における光の反復反射の１例である。
【図２０】本発明の請求項２に記載の図６の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射の１例である。
【図２１】本発明の請求項１に記載の図１の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。
【図２２】本発明の請求項１に記載の図２の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。
【図２３】本発明の請求項２に記載の図３の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。
【図２４】本発明の請求項２に記載の図４の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。
【図２５】本発明の請求項２に記載の図５の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。図２５は増幅された光が上下双方向から太陽電池に照射され、図２４に比べソーラーシステムの変換効率がよい。
【図２６】本発明の請求項２に記載の図５の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。図２６は増幅された光が上下双方向から太陽電池に照射され、ソーラーシステムの変換効率がよい。
【図２７】本発明の請求項２に記載の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。図２７は増幅された光が上下双方向から太陽電池に照射され、ソーラーシステムの変換効率がよく、ソーラーカー等への応用に最良の形態の１例である。
【図２８】本発明の請求項２に記載の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。図２８は増幅された光が上下双方向から太陽電池に照射され、ソーラーシステムの変換効率がよく、ソーラーカー等への応用に最良の形態の１例である。
【図２９】本発明の請求項２に記載の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。図２９は、図２８の形態を幾層にも重ねた形態であり、重量積載車等への応用に最良の形態の１例である。
【図３０】図２９と同様の形態の拡大図である。
【図３１】本発明の請求項２に記載の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。図３１は、図２８の形態を幾層にも重ねた形態であり、建築物のソーラーシステムへの応用に最良の形態の１例である。
【図３２】本発明の請求項２に記載の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。図３１は、図２８の形態を幾層にも重ねた形態であり、太陽光発電所や船舶、大型建築物等のソーラーシステムへの応用に最良の形態の１例である。
【図３３】図３２と同様の形態の部分拡大図である。
【図３４】図３３と同様の形態を、建築物の壁材及び屋根材に応用した形態である。図３４は図３３と同様の形態を建築物の壁材及び屋根材とし、Ｈ鋼柱部に穴を設け、光の導管機能を有した構造体Ａを用いてジョイントが成され、図３３と同様の形態の何れかに太陽等の光源から照射された光が入射されれば、隣接する同様の形態の構造体への光のバイパスが成される構造である。
【図３５】図３４と同様の形態を、建築物の壁材及び屋根材に応用した図例である。壁材及び屋根材のジョイント部に光の導管部を設ければ、太陽光等の光が如何なる方向から照射されても、全ての壁材及び屋根材内部のソーラーシステムに光が行き渡る形態である。
【図３６】本発明の請求項２に記載の図４の光増幅装置の、照明装置への応用の１例である。白色ＬＥＤや蛍光灯等の照明器具２から照射された光が光増幅装置内部で増幅され、光増幅装置外部へ放射される。
【図３７】本発明の請求項２に記載の図３の光増幅装置の、照明装置への応用の１例である。白色ＬＥＤや蛍光灯等の照明器具２から照射された光が光増幅装置内部で増幅され、光増幅装置外部へ放射される。
【図３８】図３８は 本発明の請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置の内部空間が閉じられていない例の断面図である。
【図３９】図３９は 本発明の請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置の内部空間が閉じられていない例の断面図である。
【符号の説明】
【００４５】
ａ   凹面鏡に相対する凹面鏡の鏡面。
ｂ   凹面鏡に相対する凹面鏡の鏡面。                     
ｃ   平面鏡に相対する凹面鏡の鏡面。
ｄ   凹面鏡に相対する平面鏡の鏡面
ｅ   凸面鏡に相対する凹面鏡の鏡面。
ｆ   凹面鏡に相対する凸面鏡の鏡面。
ｇ   凸面鏡に相対する凹面鏡の鏡面。
ｈ   凹面鏡に相対する凸面鏡の鏡面。
ｉ   同型の凹面鏡を、鏡面が向かい合わさる様閉じた形態における鏡面、或いは楕円筒状、及び筒状の内面が鏡面である形態における鏡面部。            
ｊ   同型の凸面鏡を、鏡面が外面になる様閉じた形態における鏡面、或いは楕円筒状、及び筒状の外面が鏡面である形態における鏡面部。
ｋ   滴、或いは勾玉の形状をした凹面鏡の鏡面。
１   ソーラーシステムにおけるソーラーパネル若しくは太陽電池。
２   白色ＬＥＤや蛍光灯等の照明器具。
Ａ   Ｈ鋼柱部に穴を設けた構造体。
【図１】
2007189064.tif 000002
【図２】
2007189064.tif 000003
【図３】
2007189064.tif 000004
【図４】
2007189064.tif 000005
【図５】
2007189064.tif 000006
【図６】
2007189064.tif 000007
【図７】
2007189064.tif 000008
【図８】
2007189064.tif 000009
【図９】
2007189064.tif 000010
【図１０】
2007189064.tif 000011
【図１１】
2007189064.tif 000012
【図１２】
2007189064.tif 000013
【図１３】
2007189064.tif 000014
【図１４】
2007189064.tif 000015
【図１５】
2007189064.tif 000016
【図１６】
2007189064.tif 000017
【図１７】
2007189064.tif 000018
【図１８】
2007189064.tif 000019
【図１９】
2007189064.tif 000020
【図２０】
2007189064.tif 000021
【図２１】
2007189064.tif 000022
【図２２】
2007189064.tif 000023
【図２３】
2007189064.tif 000024
【図２４】
2007189064.tif 000025
【図２５】
2007189064.tif 000026
【図２６】
2007189064.tif 000027
【図２７】
2007189064.tif 000028
【図２８】
2007189064.tif 000029
【図２９】
2007189064.tif 000030
【図３０】
2007189064.tif 000031
【図３１】
2007189064.tif 000032
【図３２】
2007189064.tif 000033
【図３３】
2007189064.tif 000034
【図３４】
2007189064.tif 000035
【図３５】
2007189064.tif 000036
【図３６】
2007189064.tif 000037
【図３７】
2007189064.tif 000038
【図３８】
2007189064.tif 000039
【図３９】
2007189064.tif 000040
【手続補正書】
【提出日】平成18年8月18日(2006.8.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面を向かい合わせ、
光が鏡面に入射された場合、その光が如何なる方向から照射されたものであっても、
又、その光が自然光、即ち光の振動面とその面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、屈折率の異なる光が複数集まった連続光であっても、
鏡面に対し反射を繰り返し続ける事が可能な鏡面の形状及び位置の相対的関係、即ち
拡散しながら反射した光の行き先が鏡面で在り続ける事が可能な鏡面同士の形状及び位置の相対的関係を有し、
鏡面に入射された光が鏡面に対し反射を繰り返し続ける事により、光の増幅を成す機能を有する事を特徴とする光増幅装置。                         
【請求項２】
鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面を向かい合わせ、
向かい合う鏡面の少なくとも一方に凹面状の鏡面を用い、
向かい合う鏡面同士が平行様に並行する場を有する形状及び位置の相対する関係を有し、
光が鏡面に入射された場合、その光が如何なる方向から照射されたものであっても、
又、その光が自然光、即ち光の振動面とその面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、屈折率の異なる光が複数集まった連続光であっても、
その反射時に拡散され、それぞれ方向を変えたすべての光が、
反復反射経路を辿るうちに、鏡面に対して直角に近づいていく事によって、
すべての反射角をそろえる事により集束され、
光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に強い指向性が生じる事により、
指向性を持つ集束された光の増幅、即ち光柱形成を可能とし、
自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する光を発生及び照射する事が可能な、パワーレーザ機能を有する事を特徴とする請求項１に記載の光増幅装置。  
【請求項３】
又、エネルギー変換機能を有する構造体及び、エネルギーの周波数の変換を含むエネルギー調整機能を有する構造体を単数、或いは複数組み合わせる事により、光源から得、増幅した光の、電気エネルギー、磁気エネルギー、力学エネルギー、熱エネルギー、生体エネルギーを含む化学エネルギー、核エネルギー等、他のエネルギー形態への変換及び、これらのエネルギーシステムテクノロジーに関する産業分野への応用が可能である事を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項４】
又、鏡面の形状及び位置の相対する関係及び数の変化により、又は、光源からの光の照射量によって透過率が変化する構造体及び、光弾性を持つ構造体を導入する事により、又は、面に及ぶ光の導管を複数重ねた形状或いは複数の光増幅装置を光の導管により連絡された構造を構築する事により、或いはこれらの併用により、光源から得た光の増幅調整機能を有する請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項５】
又、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジーに、本発明の光増幅装置及び、ソーラーシステムテクノロジーを導入する事によりエネルギー源を太陽光のみで賄う事が可能となり、又、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジーのエネルギー源を太陽光とする事が可能な事から、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジー自身によるエネルギー供給が可能となる等、エネルギーシステムデザインの簡素化と、それに伴うシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる事を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項６】
又、本発明の光増幅装置とソーラーシステムを複数設ける事により、或いは本発明の光増幅装置とソーラーシステムを複数重ねた形状を構築する事により、ソーラーシステム自身のセキュリティー機能が向上し、エネルギー源を太陽光としたローコスト且つ安定したエネルギーの連続供給が可能となる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項７】
又、力学エネルギーシステムテクノロジーに本発明の光増幅装置、及びソーラーシステムテクノロジーを導入する事により、動力、或いは推進力のエネルギー源を太陽光とする事により、基本的に燃料を必要としないことから燃料コストが無く、燃料補給の手間を必要としない。又、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジー自身によるエネルギー供給が可能となる事から、動力、或いは推進力供給及び、排気機関等のシステムデザインの簡素化とそれに伴うシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られ、燃料の燃焼によるガスの排出が無いことから、酸性雨や地球温暖化の促進物質を排出しない。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項８】
又、本発明の光増幅装置を核融合発電システムテクノロジーにおけるレーザの慣性、或いは磁場による核融合プラズマのコントロール機能を有するテクノロジーに導入する事により核融合プラズマジェットエンジンテクノロジーへの応用が可能となり、システムデザインの簡素化及び、それに伴うシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項９】
又、本発明の光増幅装置を人工衛星のソーラーシステムテクノロジーに導入する事によ
り、人工衛星のソーラーシステム自身のセキュリティー機能の向上が成され、又、システムデザインの簡素化とそれに伴う製造コストダウンを含むシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項１０】
又、本発明の光増幅装置に、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー、ソーラープレーン、人工衛星等の力学エネルギーシステムテクノロジー等、他のエネルギーシステムテクノロジーとの、単数、或いは複数の組み合わせのテクノロジーによる増幅された電磁波の照射により、火事や気象災害、又、火山災害等の自然災害区域の電磁波のエネルギー周波数を他のエネルギー周波数域に変容させる事によりこれらの災害の回避、或いはコントロールが可能となる。又、地震のコントロールにおいても本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及びレーザテクノロジー等を導入し、地震のコントロールを要する区域へ太陽光をエネルギー源とした電磁波を照射し、大陸プレート間の摩擦圧或いは歪みに関与し、大陸プレート間の摩擦圧或いは歪みを減少させる事により地震のコントロールが可能となる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項１１】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー等を導入し、超音波掘削への応用や、レーザ、或いはレーザに極めて近い光束密度が高く指向性の高い電磁波の照射による掘削及び、掘削面のガラス質化による壁面の仕上げ或いは強化、又、掘削場にある土砂等の除去を要する物質の元素還元或いは気化による物質の除去が可能となる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項１２】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー等を導入したテクノロジーによる物質の元素還元或いは気化機能を用い、ゴミ処理場等におけるゴミの処理を、広範囲に及ぶ高熱の発生や地球環境の汚染物質を排出する事なく、且つローコストに行う事が可能である。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。 
【請求項１３】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー等を導入し、レーザ或いは
レーザに極めて近い光束密度が高く指向性の高い電磁波、或いは汚染物質の元素還元、又は他のエネルギー形態への変容を促す電磁波を、地球環境の汚染物質に照射し、汚染物質の元素還元或いは他のエネルギー形態及びエネルギー周波数への変容による無毒化をローコストに行う事が可能となり、地質汚染、土壌汚染、水質汚染、海洋汚染、大気汚染等の地球環境問題の解決、或いは、緩和を成す事が可能となる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【請求項１４】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー、光触媒テクノロジー等を導入し、植物や、光合成細菌等の生体エネルギーに積極的に関与する事により、土壌を、汚染された土壌であっても浄化された肥沃な土壌へと変容する事が可能であり、農産物の生産率の向上をローコストに成す事が可能となる。又、積極的な光合成に伴う二酸化炭素の減少と、大量の酸素の排出が可能なことから、地球温暖化及び、オゾン層ホール問題等の地球環境問題の解決或いは緩和を成し得るシステムテクノロジーとなる。以上を特徴とする請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置及び光増幅装置の利用法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自然光を含む光を用いての光増幅及び光柱形成を含む光増幅機能及び光柱形成機能を有する光増幅装置とその利用法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の光の増幅技術には、レーザテクノロジーや光通信システムテクノロジーにおける人工光の増幅技術がある。
又、光ファイバ通信システムテクノロジーに於けるポンピングによる光増幅技術がある。
（１）先行技術調査範囲
特許電子図書館の公報テキスト検索にて
「要約＋請求の範囲」を検索キーワード「光増幅」にて調査（ヒット件数特開４９３４件・特許１３６０件）、
さらに「光増幅  装置」にて調査（ヒット件数特開２３１７件・特許５８６件）、
さらに「光  増幅  装置  位相  振幅」にて調査（ヒット件数特開３６５件・特許１１６件）、
さらに「光増幅  位相  振幅」にて調査（ヒット件数特開９０件・特許２９件）した。
さらに「光増幅  装置  位相  振幅」にて調査（ヒット件数特開６５件・特許１９件）した。
さらに「自然光  増幅  装置  位相  振幅」にて調査（ヒット件数０件）した。
又、「光増幅  装置  レーザ  振幅」にて調査（ヒット件数０件）した。
さらに「光増幅  装置  レーザ」にて調査（ヒット件数３３件）した。
（２）文献名
この結果、自然光を用いての光増幅機能、及び自然光を含む光による光柱形成機能を有する先行技術は存在しなかった。
本願に類似した人工光（レーザ光）の増幅機能を有する先行技術文献としては、
以下の通りである。        
【特許文献１】特開２００６−０６２９１６
【特許文献２】特開２００５−２９４６７５
【特許文献３】特開２００５−１５８８８６
【特許文献４】特開２００５−１０９１８５
【特許文献５】特開２００３−１６８８４４
【特許文献６】特開２００３−０３１８７９
【特許文献７】特開２００２−３４４０４７
【特許文献８】特開２００２−２８９９４９
【特許文献９】特開２００２−２７０９７２
【特許文献１０】特開２００２−２７０９２８
【特許文献１１】特開２００１−３５８３９３
【特許文献１２】特開２００１−２１７４９０
【特許文献１３】特開２００１−１８５７８９
【特許文献１４】特開２００１−１５６３６３
【特許文献１５】特開２００１−１１９０８４
【特許文献１６】特開２００１−０４４５３８
【特許文献１７】特開２００１−０４４５３７
【特許文献１８】特開２００１−０３６１７０
【特許文献１９】特開２０００−２７２９３３
【特許文献２０】特開２０００−１７４３７２
【特許文献２１】特開２０００−１６９１８２
【特許文献２２】特開平１１−０１７２７６
【特許文献２３】特開平１０−１５４９６０
【特許文献２４】特開平０９−１４８６６０
【特許文献２５】特開平０８−３０７０００
【特許文献２６】特開平０８−１８６３３０
【特許文献２７】特開平０８−１１０５３５
【特許文献２８】特開平０８−０１８１２９
【特許文献２９】特開平０７−２２６５５１
【特許文献３０】特開平０６−２０４５９３
【特許文献３１】特開平０５−０６３２６２
【特許文献３２】特表２００３−５１９９０２
【特許文献３３】特許公開２０００−２２２５３
【特許文献３４】特許公開平１０−２３２４１５
【特許文献３５】特許公表２００２−５０８６０１
【特許文献３６】特許公開平１０−１５０４１０
【特許文献３７】特許公表２００４−５３５６７９
【特許文献３８】ＷＯ９８／０８１３８
【特許文献３９】特許公開平６−２２４５０５
【特許文献４０】特許公開２００３−１５２２５４
【特許文献４１】特許公開２００１−１７４３２２
【特許文献４２】特許公開２００２−７１５１２
【特許文献４３】特許公開２００３−３３８６４６
【特許文献４４】特許公開２００３−３３２６５３
【特許文献４５】特許公開２００３−３３２６５３
【特許文献４６】特許公開平１０−１７３５９９
【特許文献４７】特許公開平９−５００５６
【特許文献４８】特許公開平７−２５３３８０
【特許文献４９】特許公開平７−５８６９８
【特許文献５０】特許公開平７−３８１８２
【特許文献５１】特許公開平６−２５８１８７
【特許文献５２】特許公開平６−２９６０５
【特許文献５３】特許公開平５−３７４７２
【０００３】
又、これ以外で出願人が把握している先行技術文献は以下の通りである。
【特許文献５４】特開平１０−０３９３４７号公報
【特許文献５５】特開平０６−０９００６６号公報  又、レーザ光による光増幅における光柱形成技術として以下の先行技術があった。
【特許文献５６】特開２００１−３３９１１４号公報
【０００４】
又、従来の自然光エネルギーの利用例には、太陽光発電やソーラーカー等のソーラーシステムテクノロジーがある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、従来の光の増幅技術は、
レーザテクノロジーや光通信システムテクノロジーにおける光の反復反射が可能な光、或いは電磁波は、単一周波数で指向性を有する人工光（レーザ光）に限られており、
自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、指向性を有さない光、或いは電磁波の増幅は非常に困難（既存の光増幅技術では不可能）であるとされている。
何故ならば、自然光がレーザ光の様な単一周波数の光ではない為、必然的に拡散する性質を有し、レーザテクノロジーや光通信テクノロジー等の既存の光増幅装置での光の反復反射による光増幅は実際不可能だからである。
又、光柱形成技術には光の向きを揃え、光束密度を高める事が絶対条件だと云えるが、自然光の光柱形成は、先に挙げた自然光が単一周波数ではなく拡散する性質を有するという同様の理由により、単なる自然光増幅より更に困難であるとされている。
【０００６】
従来の光増幅技術に於ける光の誘導放出による光増幅技術である光ポンピング技術は、
その技術のみでの光増幅には限界があり、又、増幅した光は全体としての指向性を有さず、従って反射鏡を用いた光増幅技術との併用が不可欠な技術である。
従来の光増幅技術とは、
光増幅装置内にある媒体（例えば、ルビーレーザ光増幅装置に於けるルビー棒）内の原子を励起して得た誘導放出光（レーザ光）により、
他の励起状態にある原子の刺激を繰り返す事で誘導放出光を増幅させたものを、
光増幅装置内の反射鏡間での反射を繰り返す事によって
媒体内の励起する原子の数を更に増させると同時に、レーザ光に全体としての指向性を持たせる事により光束密度を高め、レーザ光の増幅を成すものである。
これらの事から、既存の光増幅技術とは、光の誘導放出による光エネルギーの増幅技術である光ポンピングと鏡面間の光の反復反射による光増幅技術とを併用して初めて機能するテクノロジーであると云えるのである。
これにより、既存の光増幅技術における光の反復反射が可能な光、或いは電磁波は、単一周波数で指向性を有する人工光（レーザ光）に限られることが解る。
【０００７】
しかし、鏡面間の光の反復反射による光増幅技術以外の光増幅技術は存在しないし、又、
存在し得ない。  
何故ならば、光は培養する事が可能なものではなく、又、先にも挙げた様に何らかの媒体との接触を利用しての増幅には限界があり、増幅した光は全体としての指向性を有さず、鏡面間の光の反復反射技術を併用しなければその技術は機能せず、従って、鏡面間で光の反射を反復させる事によってのみ光の増幅技術は機能するものとなるからである。
【０００８】
もし、他の光増幅技術が存在するならば、それは、例えば光を培養する様な光の増幅技術しか残されていない。
光を増幅するには、光が反射する性質を用いるか、光ポンピングの様に誘導放出光を利用するか、光を培養する様な方法しかないからである。
又、仮に光を培養する様な光増幅技術が存在するとしたら、そのテクノロジーは永久機関を可能にするものとなる。
何故ならば、光を培養する様な光の増幅が可能ならば、それは揮発するものの様に何れは揮発しきってエネルギーが失われてしまう様な事がなく、
従って、その装置が稼動し続ける限り、永久に光エネルギーを増幅、又、供給し続ける事が可能であることを意味するからである。
又、現代物理学では、永久機関の存在は認められておらず、又、熱力学的にも永久機関の存在は不可能である事が証明されている。
これにより、光を培養する様な光の増幅技術は存在し得ないと云う事ができる。
以上の事を踏まえ、光増幅技術に於ける課題とは、既存の鏡面間での光の反復反射による増幅技術の機能を高めることにあると云える。
それには、今まで不可能とされてきた自然光を用いての光増幅機能及び光柱形成機能が包含される。
【０００９】
又、従来の光増幅技術に於ける、光柱形成機能を有する形態として、
特開２００１−３３９１１４号公報の高強度の強い、長い光の柱を形成する多面鏡装置が知られているが、
上記引用文献の装置を用いての光柱形成が可能な光はレーザ光に限られ、従って自然光を用いての光柱形成は不可能である。何故ならば、引用文献の装置は、
２つの鏡面群Ａと鏡面群Ｂを向かい合わせた多面鏡装置であり、
その多面鏡システム内で鏡面反射を繰り返す光が、
「鏡面群Ａ・Ｂ間をｎ回数往復させて、全鏡面を一巡するかたちを採ること」即ち、
鏡面群Ａ・Ｂ間の往復毎に鏡面を代えるように光路をずらして光を多面鏡システムの鏡面間を結ぶ軸と小角度で交叉させつつ往復させ、全鏡面を一巡するかたちを採ることにより、
その往復する光を光束し、その軸上に光強度の高い領域、即ち光柱を形成する機能を有する構造体であることから、
この多面鏡装置内のすべての鏡面は、
一方の鏡面群内の鏡面から反射した光がもう一方の鏡面群内の鏡面に順繰りに入射するように反射角度を一定に定める必要がある幾何的性質を有し、これは、拡散する性質を有する自然光を用いての鏡面群間の反復反射が不可能である事を意味し、
従って、その多面鏡システム内を往復出来る光は、必然的に、反射時に拡散の生じない指向性を有した光、即ちレーザ光に限られるからである。
【００１０】
又、従来の自然光エネルギーの利用例である太陽光発電やソーラーカー等のソーラーシステムテクノロジーには、一般的なエネルギー変換効率が約２０％と低く、天候や、太陽と太陽電池との角度及び位置関係に左右される等、エネルギー変換コストが高い欠点があり、クリーンで無尽蔵なエネルギー利用法とされながらも原子力発電や燃料車等のエネルギーシステムテクノロジーに比べ一般的に普及率が低いままである。
この様な自然光利用技術、なかでも太陽光利用技術に於ける重大且つ基本的な問題が、未だに緩和、或いは解決されていないのは、自然光増幅技術が未だ存在しない事に大きく起因する。
何故ならば、自然光増幅技術が既に存在しているとするならば、
既存の、光エネルギーを他のエネルギー形態に変換する技術を併用する事により、
ソーラーシステムテクノロジーやソーラーカーにも容易に利用可能であり、
又、自然光増幅技術が地球環境問題や３Ｅのトリレンマ等の緩和或いは完全な解決に大きく貢献しうる非常に有用性の高い技術である事から、すでに多くの産業分野で応用され、
先に挙げた様な自然光利用技術の欠点は緩和、或いは解消されているはずだからである。
【００１１】
以上の事から、光増幅技術に於ける課題は、
既存の光増幅技術では自然光による光の増幅及び光柱形成が不可能であること、
又、それ故に既存の自然光利用技術を用いたエネルギーシステムテクノロジー、或いは産業分野への有効利用領域は、大きく制限され、その発展が未だ望み薄である事だと云える。
本発明は、これらの問題点を解決するために為されたものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
従来の光の増幅技術における課題を解決するための請求項１に記載の発明は、
鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面を向かい合わせ、
光が鏡面に入射された場合、その光が如何なる方向から照射されたものであっても、
又、その光が自然光、即ち光の振動面とその面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、屈折率の異なる光が複数集まった連続光であっても、
鏡面に対し反射を繰り返し続ける事が可能な鏡面の形状及び位置の相対的関係、即ち
拡散しながら反射した光の行き先が鏡面で在り続ける事が可能な鏡面同士の形状及び位置の相対的関係を有し、
鏡面に入射された光が鏡面に対し反射を繰り返し続ける事により、光の増幅を成す機能を有する。以上を特徴とする光増幅装置である。（詳細を以下に記す。）
【００１３】
光増幅を目的に鏡面を用いる場合、その構造体の鏡面同士が向かい合う様な形状及び位置の相対的関係である事は重要な要素ではあるが、先に挙げた理由により、それだけでは自然光の増幅は不可能である。
又、鏡面を向かい合わせ、光が鏡面間に入射された場合、その光が向かい合う鏡面の間を反射し続ける事は、その光が自然光である場合、拡散が起こる為、通常困難であるとされている。（図４参照。）
これらの事から、自然光の鏡面間の反復反射による増幅技術に於ける必要条件を満たす形態とは、
光が鏡面間に入射された場合、その光が「鏡面に対し反射を繰り返し続ける事が可能な鏡面の形状及び位置の相対的関係を有する形態」、つまり、
「拡散しながら反射した光の行き先が鏡面で在り続ける事が可能な鏡面同士の形状及び位置の相対的関係を有する形態」である事が解る。
【００１４】
上に記した形態と同様の特徴を有する形態に、「内面全体が鏡面の球体」がある。
この構造体を例にとって「拡散しながら反射した光の行き先が鏡面で在り続ける事が可能な鏡面同士の形状及び位置の相対的関係を有する」形態を更に詳しく説明させて頂く。
「内面全体が鏡面の球体」の構造体の一部に小さな穴を開け、そこから豆電球を構造体内に差し込み、点灯したとする。
そうすると構造体内の豆電球から発せられた光は四方八方に照射し、それらの光はすべて何れ鏡面の何処かに到達し反射する。
豆電球から発せられる光は自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が、複数集まった連続光であり、拡散する性質を有する為、
豆電球から発せられ、四方八方に照射したすべての光は、
それぞれが到達した鏡面に於ける反射時には、必然的に光線の拡散が起こり、更に四方八方に複雑に散らばっていく。
【００１５】
豆電球から発せられた光は、それぞれが到達した鏡面に於ける反射時に光線の拡散が起こり、四方八方に複雑に散らばっていくのであるが、これをイメージし易くする為に、
図を交え、説明させて頂く。
図１〜３は、「内面全体が鏡面の球体」の構造体Ｗの一部に小さな穴Ｙを開け、
そこから豆電球Ｚを構造体Ｗ内に差し込み、点灯した場合の光線の反復反射経路の例を示す図である。（なお、豆電球Ｚから発せられる光は、実際は、「内面全体が鏡面の球体」の構造体Ｗのすべての面に向かって四方八方に照射されるのであるが、説明を解りやすくする為にその照射経路の極一部だけを図示した。）
図１の「内面全体が鏡面の球体」の構造体Ｗ内の豆電球Ｚから照射された一光線Ａが、
鏡面Ｘの一点Ａ１に到達し反射するが、その反射時に光線の拡散が生じ、拡散した光線は、それぞれの屈折率に起因する反射角を経て異なる方向に照射され、それぞれ鏡面Ｘの異なる点Ａ２−ａ、Ａ２−ｂ、Ａ２−ｃに到達する。（なお、反射時の光線の拡散は、更に微細で三次元的に複雑なものであるが、説明を解りやすくする為に簡素化した。）
図２は、図１に別の一光線Ｂの反復反射経路を書き加えたものである。
図３は、図２に更に別の一光線Ｃの反復反射経路を書き加えたものである。
【００１６】
図１〜３に図示した様に、「内面全体が鏡面の球体」の構造体Ｗ内の豆電球Ｚから発せられた光は、それぞれが到達した鏡面Ｘに於ける反射時に光線の拡散が起こり、四方八方に複雑に散らばっていくが、
しかし、この構造体Ｗの内面は全面が鏡面である為、
四方八方に拡散しながら照射されたすべての光の、その反射時に更に複雑に拡散したすべての光も何れ鏡面Ｘの何処かに到達して反射されるという様なプロセスが延々繰り返される事になる。
つまり、この構造体Ｗ内で照射された自然光はすべて、
拡散されても尚、構造体Ｗ内での反射を繰り返すかたちで構造体Ｗ内に留まり、
これにより、必然的に構造体Ｗ内の光の量は増える事になる。
以上の事から、この構造体Ｗ内に照射される光はその光が自然光であっても増幅が可能であると云う事ができる。
これが、光が鏡面間に入射された場合、その光が「鏡面に対し反射を繰り返し続ける事が可能な鏡面の形状及び位置の相対的関係を有する形態」、即ち、
「拡散しながら反射した光の行き先が鏡面で在り続ける事が可能な鏡面同士の形状及び位置の相対的関係を有する形態」の技術的基本原理である。
【００１７】
請求項２に記載の発明は、
鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面を向かい合わせ、
向かい合う鏡面の少なくとも一方に凹面状の鏡面を用い、
向かい合う鏡面同士が平行様に並行する場を有する形状及び位置の相対する関係を有し、
光が鏡面に入射された場合、その光が如何なる方向から照射されたものであっても、
又、その光が自然光、即ち光の振動面とその面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、屈折率の異なる光が複数集まった連続光であっても、
その反射時に拡散され、それぞれ方向を変えたすべての光が、
反復反射経路を辿るうちに、鏡面に対して直角に近づいていく事によって、
すべての反射角をそろえる事により集束され、
光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に強い指向性が生じる事により、
指向性を持つ集束された光の増幅、即ち光柱形成を可能とし、
自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する光を発生及び照射する事が可能な、パワーレーザ機能を有する。以上を特徴とする光増幅装置である。
【００１８】
自然光を用いて、自然光に存するその振動面とその面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が複数集まった連続光を集束する為には、
その反射時に拡散され、それぞれ方向を変えるすべての光の反復反射経路をコントロールする事によって光線を寄せ集め、更に集束する必要があるが、
このことを解り易くする為に、図を交え、説明させて頂く。
自然光を集束する為には、その拡散する性質を有する光を寄せ集める必要があるが、
向かい合う鏡面が、平面状の鏡面だと自然光に存する拡散する光線を寄せ集める事は不可能である。（図４参照。）
図４の構造体は、少なくとも１枚の鏡面の一部がハーフミラーの平面鏡２枚を平行に向かい合わせた形態である。
この構造体内に一自然光線Ｄが照射された場合、平面鏡ｄ１のある点Ｄ１に到達し、その反射時に光線Ｄは拡散し、もう一方の平面鏡ｄ２の異なる点Ｄ２−ａ、Ｄ２−ｂ、Ｄ２−ｃに到達し、それぞれの光線の有する周波数に起因する一定の反射角で反射を繰り返し、最終的に光は構造体外に逃げていく。
この事から、自然光を用いての鏡面間の反復反射の条件として、反復反射経路を経て光が構造体外から逃げるのを防ぐ為に、構造体を鏡面で囲う必要があることが解る。
（なお、図４の構造体内に自然光が照射される場合、実際は自然光がその構造体外部からハーフミラー部を透過する際にも光線の拡散が生じ、光は更に複雑な光線経路を有するのであるが、説明を解りやすくする為に、図示しなかった。
同じく、図５〜図９にも構造体ハーフミラー部を透過する際の光線の拡散経路を図示しなかった。）
【００１９】
しかし、構造体を鏡面で囲っただけでは、光線を束ねる事はできない。
自然光に存する異なる周波数を有する光のすべてが、鏡面反射時に拡散し、それぞれ単一周波数の光線に分裂した光は、各々一定の角度の反射を繰り返すだけである。（図５参照。）
図５の構造体は、図４の構造体の周りを鏡面で囲い、鏡面によって閉じられた空間を有する形態である。 
この構造体内に一自然光線Ｅが照射された場合、平面鏡Ｅ１のある点Ｅ１に到達し、その反射時に光線Ｅは拡散し、もう一方の平面鏡ｄ２の異なる点Ｅ２−ａ、Ｅ２−ｂ、Ｅ２−ｃに到達し、それぞれの光線の有する周波数に起因する一定の反射角で反射を繰り返し、
平面鏡ｄ１と平面鏡ｄ２間の反射を繰り返しながら、鏡面ｄ３と鏡面ｄ４間を行き来する様な反復反射経路を辿ることとなる。
これらの事から、例え、構造体の内面を鏡面で囲ったとしても、平面鏡だけを用いたのでは、自然光に存するすべての光線を同じ向きに揃えていく事は不可能であることが解る。
何故ならば、鏡面の反復反射を利用して、
拡散した周波数の異なるすべての光線を同じ向きに揃えていくという事は、
拡散した周波数の異なるすべての光線を鏡面に対して直角に近づけていく事に他ならないからである。
これにより、鏡面間の反復反射によって自然光を集束する為には、
鏡面構造体内に自然光が照射された場合、その反射時に拡散され、それぞれ方向を変えたすべての光が、反復反射経路を辿るうちに、鏡面に対して直角に近づいていく事によって、
すべての反射角をそろえる為に、反射角を徐々に変化させる事が必要であり、
反射角を徐々に変化させる為には、その鏡面はなだらかな曲面である必要がある事から、
この要求を満たす鏡面には囲う様な曲面の形状、つまり、凹面状の鏡面を用いる事が絶対条件であることが解る。
【００２０】
図６の構造体は、少なくとも１枚の鏡面の一部がハーフミラーの凹面鏡を、鏡面ａ、ｂが向かい合う様に重ね合わせた構造体である。
この構造体内に一自然光線Ｆが照射された場合、鏡面ｂのある点Ｆ１に到達し、その反射時に光線Ｆは拡散し、鏡面ａの異なる点Ｆ２−ａ、Ｆ２−ｂ、Ｆ２−ｃに到達し、それぞれ異なる反復反射経路を辿る。
図７は、図６と同様の構造体内に光線Ｆが照射され、Ｆ２−ｂに到達した光線の反復反射経路を更に追ってみたものである。
図７の光線の反復反射経路を見ると、この構造体内に照射された一自然光線Ｆは、
徐々にこの構造体中央部付近に集められ、その反射角も鋭角になってくるのが解る。
これにより、凹面状の鏡面を用いて、向かい合う鏡面同士が平行様に並行する位置関係を有すれば、自然光の集束が可能であることが解る。
【００２１】
図８の構造体は、図６、７の構造体の鏡面を平たくし、向かい合う鏡面同士がおおよそ平行様に並行する位置関係を持たせたものである。
この構造体内に一自然光線Ｇが照射された場合、鏡面ｂのある点Ｇ１に到達し、その反射時に光線Ｇは拡散し、鏡面ａの異なる点Ｇ２−ａ、Ｇ２−ｂ、Ｇ２−ｃに到達し、それぞれ異なる反復反射経路を辿るが、それぞれの光線はすべて何れこの構造体中央部付近で集束される。
Ｇ２−ａの反復反射経路は、Ｇａ−ｚ点で、Ｇ２−ｂの反復反射経路は、Ｇｂ−ｚ点で
集束される。（なお、Ｇ２−ｃの集束点及びそこへ至るまでの反復反射のすべての経路は、Ｇ２−ａの反復反射経路及びＧ２−ｂの反復反射経路が解りづらくなるのを避ける為に図示しなかった。）
【００２２】
これにより、凹面状の鏡面と凸面状の鏡面を向かい合わせた構造体を用いれば、
図８の構造体（凹面鏡を向かい合わせた形態）より更に向かい合う鏡面間に平行様に並行する形状及び位置の相対的関係を有する場を造る事が可能であることから、より光柱形成機能が高まることが解る。
図９は、凹面鏡と凸面鏡を向かい合う様に重ね合わせた構造体内に一自然光線Ｈが照射された場合の光線の反復反射経路を示した構造体の部分拡大図である。
この構造体内に一自然光線Ｈが照射された場合、鏡面ｈのある点Ｈ１に到達し、その反射時に光線Ｈは拡散し、鏡面ｇの異なる点Ｈ２−ａ、Ｈ２−ｂ、Ｈ２−ｃに到達し、それぞれ異なる反復反射経路を辿るが、
Ｈ２−ａの反復反射経路は、Ｈａ−ｚで、Ｈ２−ｂの反復反射経路は、Ｈｂ−ｚで、
Ｈ２−ｃの反復反射経路は、Ｈｃ−ｚで集束され始め、この構造体の中央部Ｏを中心とした光柱が形成される。 
これらの事から、自然に存する異なる周波数を有するすべての光を、鏡面間の反復反射による光線の経路をコントロールする事によって集束する為の条件とは、
鏡面構造体内に照射された自然光に存するすべての光が、
その反復反射経路を辿るうちに鏡面に対して直角に近づいていく為に、
向かい合う鏡面の少なくとも一方に凹面状の鏡面を用い、
向かい合う鏡面同士の形状及び位置の相対する関係が平行様に並行する場を有することであると云える。
【００２３】
請求項２に記載の形態は、
向かい合う鏡面の少なくとも一方に凹面状の鏡面を用い、
向かい合う鏡面同士が平行様に並行する場を有する形状及び位置の相対する関係を有し、
光が鏡面に入射されたその光が如何なる方向から照射されたものであっても、
又、その光が自然光、即ち光の振動面とその面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、屈折率の異なる光が複数集まった連続光であっても、
その反射時に拡散され、それぞれ方向を変えたすべての光が、
反復反射経路を辿るうちに、鏡面に対して直角に近づいていく鏡面の形状及び位置の相対的関係を有する形態である為、その構造体内に光が照射された場合、
構造体内の向かい合う鏡面同士が平行様に並行する場にあって、拡散したすべての光の反射角が反復反射経路を辿るうちに殆ど直角になる。
これは、拡散したすべての光が反復反射経路を辿るうちに揃っていく事を意味し、それによって光が集束されていき、光束密度が高まる。
【００２４】
又、光が集束されるに従って必然的にその光エネルギーの慣性の力は増していき、
（光は慣性を有する。何故ならば、光は波動性と粒子性を有するエネルギーであり、すべての物質（粒子）は、慣性を有するからである。又、エネルギーが増せば必然的にその慣性の力も増す事になる。）同時にその慣性の力は集束された光の拡散に対して、それを押さえる圧力となって働きかける事になる。
つまり、光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に強い指向性が生じるのである。（更なる詳細を以下に記す。）
【００２５】
光が集束されエネルギー密度が高まるに連れ増大する慣性の力は、光が集束される程に光のエネルギー密度が高くなっていく事に起因し大きくなっていくが、
対して光の拡散性（光が拡散に向かう性質）は、その光が反射を繰り返すうちに失っていく。
何故ならば、光が反射をする際に自然光に存する屈折率の異なるそれぞれの光は拡散し、各々単一の振幅や位相、屈折率を有する光となるからである。
つまり、拡散したそれぞれの周波数を有するすべての光は、鏡面反射による拡散を経て、各々単一周波数の光となる事で以後拡散しなくなるのである。
又、反復反射によって拡散性を失ったすべての光は、それぞれが辿る反射経路を経て徐々にその反射角が直角に近づいていく事で、それぞれの周波数が異なるにもかかわらず、方向が揃い集束される。
これは、請求項２に記載した形態の有する基本的進歩性の１つであると云える。
【００２６】
自然光に存していた周波数の異なるそれぞれの光はすべて集束されていくが、
向かい合う鏡面が完全な平行する位置関係を有していない為、そこには必然的に集束された光全体としての拡散性を有した圧が僅かに生じることになる。
又、請求項２に記載した構造体は光の集束部から見ると集束部の中心から離れるにつれ、
徐々にではあるが鏡面間の距離が離れていく形状をしており、
これは、光の集束部で集束された光全体としての拡散性を有した圧と同じベクトルにその光全体としての将来辿るべき反射経路が存している事を意味する。
しかし、その集束された光全体としての拡散性を有した圧は、光がその集束部中央に向かって集束される際に生じた方向の揃った光エネルギーの動きに起因する強い慣性の力によって抑圧される。
これにより、請求項２に記載の構造体内で増幅中の光は、必然的に、多数の異なる周波数を有したものであっても、すべての方向がほぼ完全に揃い、強い指向性が生じる。
これも、請求項２に記載した形態の有する基本的進歩性の１つであると云える。
【００２７】
又 従来の光エネルギーの利用例である太陽光発電やソーラーカー等のソーラーシステムテクノロジー等における課題を解決するための請求項３に記載の発明は、
エネルギー変換機能を有する構造体及び、エネルギーの周波数の変換を含むエネルギー調整機能を有する構造体を単数、或いは複数組み合わせる事により、
光源から得、増幅が成された光の、電気エネルギー、磁気エネルギー、力学エネルギー、熱エネルギー、生体エネルギーを含む化学エネルギー、核エネルギー等、他のエネルギー形態への効率の良い変換が可能となり、
これらのエネルギーシステムテクノロジーに関する産業分野への応用と、エネルギーシステムテクノロジーの機能向上、システムデザインの簡素化及び、システムコストダウン、システムセルフメンテナンスが可能となる。
以上を特徴とする光増幅装置及び光増幅装置の利用法である。
【００２８】
又、請求項４に記載の発明は鏡面の形状及び位置の相対する関係及び数の変化により、又は、光源からの光の照射量によって透過率が変化する構造体及び、光弾性を持つ構造体を導入する事により、
又は、面に及ぶ光の導管を複数重ねた形状或いは複数の光増幅装置を光の導管により連絡された構造を構築する事により、
或いはこれらの併用により、光源から得た光の増幅調整機能を有する。
以上を特徴とする光増幅装置及び光増幅装置の利用法である。
【発明の効果】
【００２９】
本発明により、自然光を含む光の増幅及び増幅調整が可能となり、
又、増幅された光の他のエネルギー形態への効率の良い変換及び、これらのエネルギーシステムテクノロジーに関する産業分野への応用と、エネルギーシステムテクノロジーの機能向上、システムデザインの簡素化及び、システムコストダウン等の効果が得られ、
又、光触媒テクノロジーの導入によるシステムセルフメンテナンスが可能となる。
【００３０】
又、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジーへの応用例としては、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジーに、本発明の光増幅装置及び、ソーラーシステムテクノロジーを導入する事によりエネルギー源を太陽光のみで賄う事が可能となり、エネルギー供給コストが極めて低いものとなる。
具体例としては、エネルギー変換効率の高い太陽光発電所の実現が可能となり又、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジーのエネルギー源を太陽光とする事が可能な事から、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジー自身によるエネルギー供給が可能となり、
コンセントを設ける必要がなく、冷蔵庫やテレビ、電子レンジ等の電化製品や他の電気機器等の屋外設置での使用が可能となる等、設置場所の範囲が極めて広いものとなる。
又、 携帯電話やノートパソコン等も同様にして、自然光より自動的に充電が成され、人の手による充電の手間を必要としなくなる等エネルギーシステムデザインの簡素化が成され、それに伴うシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる。
【００３１】
又、病院、地下鉄、トンネル内や夜間の道路の照明等、電気の連続供給が必要な施設に限らず、如何なる施設や機関においても、
本発明の光増幅装置とソーラーシステムを複数設ける事により、
或いは本発明の光増幅装置とソーラーシステムを複数重ねた形状を構築する事により、
停電に対するセキュリティー機能が向上し、エネルギー源を太陽光としたローコスト且つ安定したエネルギーの連続供給が可能となる。
【００３２】
又、ロボット、重機類を含む車両、リニアモーターカー、電車、船舶、ヘリコプター、飛行機、人工衛星等の力学エネルギーシステムテクノロジーに本発明の光増幅装置、及びソーラーシステムテクノロジーを導入する事により、
動力、或いは推進力のエネルギー源を太陽光とする事が可能となり、基本的に燃料を必要としないことから燃料コストが無く、燃料補給の手間を必要としない。
又同様に、力学エネルギーシステムテクノロジーのエネルギー源を太陽光とする事が可能な事から、電気、磁気エネルギーシステムテクノロジー自身によるエネルギー供給が可能となり、動力、或いは推進力供給及び、排気機関等のシステムデザインの簡素化とそれに伴うシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる。
又、燃料の燃焼によるガスの排出が無いことから、酸性雨や地球温暖化の促進物質を排出しない等の効果が得られる。
【００３３】
又、ジェット機、ロケット、ミサイル等のジェットテクノロジーを必要とする力学エネルギーシステムテクノロジーには、核融合プラズマジェットエンジンテクノロジーの現実化が可能となる。
即ち、核融合発電システムテクノロジーにおけるレーザの慣性、或いは磁場による核融合プラズマのコントロール機能を有するテクノロジーに、本発明の光増幅装置を導入する事によりジェットエンジンテクノロジーへの応用が可能となる。
又、それに因り燃料のエネルギー変換効率の向上及びそれに伴う燃料コストダウン、又、システムデザインの簡素化及び、それに伴うシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる。
【００３４】
又、人工衛星のソーラーシステムテクノロジーに本発明の光増幅装置を導入する事によ
り、人工衛星のソーラーシステム自身のセキュリティー機能の向上が成され、
又、システムデザインの簡素化とそれに伴う製造コストダウンを含むシステムコストダウン及びシステムメンテナンスコストダウン等の効果が得られる。
【００３５】
又、本発明の光増幅装置に、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー、ソーラープレーン、人工衛星等の力学エネルギーシステムテクノロジー等、他のエネルギーシステムテクノロジーとの、単数、或いは複数の組み合わせにより、
火事の消火や気象のコントロール、又、火山活動や地震のコントロールが可能となる。
具体例としては、山火事が起こった場合の消火法として、ソーラープレーン、ソーラー動力源のヘリコプター、人工衛星等に本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及びレーザテクノロジー等を導入し、
火事の現場に太陽光をエネルギー源としたプラズマ或いは電磁波を照射し、
火事現場の炎のプラズマの周波数を、他のエネルギー周波数域に変容させる事により消火を成すことが可能となる。
気象のコントロールにおいては、気象のコントロールを要する区域へ太陽光をエネルギー源としたプラズマ或いは電磁波を照射する事により、
気象のコントロールを要する区域の電磁場のエネルギー周波数を他のエネルギー周波数域に変容させる事により気圧をコントロールする等、気象のコントロールがローコスト且つ容易に成され、台風やハリケーン、干ばつ、大雨等の気象災害を回避、或いはコントロールする事が可能となる。
又、地震のコントロールにおいては本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及びレーザテクノロジー等を導入し、
地震のコントロールを要する区域へ太陽光をエネルギー源とした電磁波を照射し、
大陸プレート間の摩擦圧或いは歪みに関与し、大陸プレート間の摩擦圧或いは歪みを減少させる事により地震のコントロールが可能となる。
【００３６】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー等を導入し、
超音波掘削への応用や、レーザ、或いはレーザに極めて近い光束密度が高く指向性の高い電磁波の照射による掘削及び、掘削面のガラス質化による壁面の仕上げ或いは強化、又、掘削場にある土砂等の除去を要する物質の元素還元或いは気化による除去が可能となる。
【００３７】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー等を導入した、パワーレーザテクノロジーによる物質の元素還元或いは気化機能は他に、ゴミ処理場等におけるゴミの処理を、広範囲に及ぶ高熱の発生や地球環境の汚染物質を排出する事なく、且つローコストに行う事が可能となる。 
【００３８】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー等を導入し、
レーザ或いはレーザに極めて近い光束密度が高く指向性の高い電磁波、或いは汚染物質の元素還元、又は他のエネルギー形態への変容を促す電磁波を、地球環境の汚染物質に照射し、
汚染物質の元素還元或いは他のエネルギー形態及びエネルギー周波数への変容による無毒化をローコストに行う事が可能となり、
地質汚染、土壌汚染、水質汚染、海洋汚染、大気汚染等の地球環境問題の解決、或いは、緩和を成す事が可能となる。
【００３９】
又、本発明の光増幅装置にエネルギー形態及びエネルギー周波数の変換機能を持つ構造体及び、ソーラーシステムテクノロジー、レーザテクノロジー、光触媒テクノロジー等を導入し、
植物や、光合成細菌等の生体エネルギーに積極的に関与する事により、
土壌を、汚染された土壌であっても浄化された肥沃な土壌へと変容させることが可能であり、畜産を含む農産物の生産率の向上をローコストに成す事が可能となる。
又、積極的な光合成に伴う二酸化炭素の減少と、大量の酸素の排出が可能なことから、地球温暖化及び、オゾン層ホール問題等の地球環境問題の解決或いは緩和を成し得るシステムテクノロジーとなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４０】
図１０は、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ａ，ｂを向かい合わせ、光が鏡面ａ，ｂに入射された場合、
鏡面ａ，ｂに対し反射を繰り返す事が可能な鏡面の形状及び位置の相対的関係を有し、
鏡面ａ，ｂに入射された光が鏡面に対し反射を繰り返す事により、光の増幅を成す機能を有する事を特徴とする光増幅装置の断面図である。
図１０は、同じ形状をした凹面鏡ａ，ｂを向かい合わせ、鏡面ａ，ｂにより閉じられた空間を形成し、鏡面ａ，ｂ全体、或いは鏡面ａ，ｂの一部をハーフミラー加工にし、光源が光増幅装置の外部にあっても、光源より照射された光が光増幅装置内に届き、光の増幅を成す機能を有する構造である。
【００４１】
図１１は、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ｃ，ｄを向かい合わせ、光が鏡面ｃ，ｄに入射された場合、
鏡面ｃ，ｄに対し反射を繰り返す事が可能な鏡面の形状及び位置の相対的関係を有し、
鏡面ｃ，ｄに入射された光が鏡面に対し反射を繰り返す事により、光の増幅を成す機能を有する事を特徴とする光増幅装置の断面図である。
図１１は、同径の凹面鏡ｃ、平面鏡ｄを向かい合わせ、鏡面ｃ，ｄにより閉じられた空間を形成し、鏡面ｃ，ｄ全体、或いは鏡面ｃ，ｄの一部をハーフミラー加工にし、光源が光増幅装置の外部にあっても、光源より照射された光が光増幅装置内に届き、光の増幅を成す機能を有する構造である。
【００４２】
図１２は、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ｅ，ｆを向かい合わせ、光が鏡面ｅ，ｆに入射された場合、
鏡面ｅ，ｆに対し反射を繰り返すうちに、反射角が鏡面ｅ，ｆに対して直角に近づいていく事によって光束密度が高まり、自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が、複数集まった連続光であっても、全ての反射角をそろえる事により集束される鏡面の形状及び位置の相対する関係を持ち、
光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に指向性が生じる事により、指向性を持つ集束された光の増幅を可能とし、自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する電磁波を発生及び照射する事が可能な機能を有する事を特徴とする光増幅装置の断面図である。
図１２は、同径の凹面鏡ｅ、凸面鏡或いは放物面鏡ｆを鏡面ｅ，ｆが向かい合う様に重ね合わせ、鏡面ｅ，ｆにより閉じられた空間を形成し、
鏡面ｅ，ｆ全体、或いは鏡面ｅ，ｆの一部をハーフミラー加工にし、
光源が光増幅装置の外部にあっても、光源より照射された光が光増幅装置内に届き、集束された光の増幅を成す機能を有する構造である。
【００４３】
図１３は、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ｇ，ｈを向かい合わせ、光が鏡面ｇ，ｈに入射された場合、
鏡面ｇ，ｈに対し反射を繰り返すうちに、反射角が鏡面ｇ，ｈに対して直角に近づいていく事によって光束密度が高まり、自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が、複数集まった連続光であっても、全ての反射角をそろえる事により集束される鏡面の形状及び位置の相対する関係を持ち、
光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に指向性が生じる事により、指向性を持つ集束された光の増幅を可能とし、自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する電磁波を発生及び照射する事が可能な機能を有する事を特徴とする光増幅装置の断面図である。
図１３は、同径の凹面鏡ｇ、凸面鏡或いは放物面鏡ｈを鏡面ｇ，ｈが向かい合う様に重ね合わせ、鏡面ｇ，ｈにより閉じられた空間を形成し、
鏡面ｇ，ｈ全体、或いは鏡面ｇ，ｈの一部をハーフミラー加工にし、
光源が光増幅装置の外部にあっても、光源より照射された光が光増幅装置内に届き、集束された光の増幅を成す機能を有する構造である。
【００４４】
図１４は、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ｇ，ｈを向かい合わせ、光が鏡面ｇ，ｈに入射された場合、
鏡面ｇ，ｈに対し反射を繰り返すうちに、反射角が鏡面ｇ，ｈに対して直角に近づいていく事によって光束密度が高まり、自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が、複数集まった連続光であっても、全ての反射角をそろえる事により集束される鏡面の形状及び位置の相対する関係を持ち、
光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に指向性が生じる事により、指向性を持つ集束された光の増幅を可能とし、自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する電磁波を発生及び照射する事が可能な機能を有する事を特徴とする光増幅装置の断面図である。
図１４は、同径の凹面鏡ｇ、凸面鏡或いは放物面鏡ｈを鏡面ｇ，ｈが向かい合う様に重ね合わせ、鏡面ｇ，ｈにより閉じられた空間を形成した図１３に掲示した構造体と同型の構造体を２体用い、２体の光増幅装置によって閉じられた空間を形成する様に重ね合わせ、
鏡面ｇ，ｈ全体、或いは鏡面ｇ，ｈの一部をそれぞれハーフミラー加工にし、
光源が光増幅装置の外部にあっても、光源より照射された光が光増幅装置内に届き、集束された光の増幅を成し、且つ増幅された光が２体の光増幅装置によって閉じられた空間内への照射が成される構造である。
又、２体の光増幅装置によって閉じられた空間内に、太陽電池を組み込む事により、ソーラーシステムのエネルギー変換効率が高まる等の効果が得られる。
【００４５】
図１５は、鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ｉ，ｊを向かい合わせ、光が鏡面ｉ，ｊに入射された場合、
鏡面ｉ，ｊに対し反射を繰り返すうちに、反射角が鏡面ｉ，ｊに対して直角に近づいていく事によって光束密度が高まり、自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が、複数集まった連続光であっても、全ての反射角をそろえる事により集束される鏡面の形状及び位置の相対する関係を持ち、
光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に指向性が生じる事により、指向性を持つ集束された光の増幅を可能とし、自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する電磁波を発生及び照射する事が可能な機能を有する事を特徴とする光増幅装置の断面図である。
図１５は、同径の凹面鏡により閉じた鏡面ｇ、同径の凸面鏡或いは放物面鏡により閉じた鏡面ｈを鏡面ｉ，ｊが向かい合う様に鏡面ｉ，ｊにより閉じられた空間を形成した構造体の鏡面ｉ，ｊ全体、或いは鏡面ｉ及びｊの一部をそれぞれハーフミラー加工にし、
光源が光増幅装置の外部にあっても、光源より照射された光が光増幅装置内に届き、集束された光の増幅を成し、且つ増幅された光が鏡面ｊによって閉じられた空間内への照射が成される構造である。
【００４６】
又、図１５は、大小二つの楕円筒状、若しくは筒状の鏡面ｉ，ｊを鏡面ｉ，ｊ同士が向かい合う様に形成された構造体の断面図である。
鏡、金属鏡、ハーフミラー、レーザミラー等、光を反射する鏡面ｉ，ｊを向かい合わせ、光が鏡面ｉ，ｊに入射された場合、
鏡面ｉ，ｊに対し反射を繰り返すうちに、反射角が鏡面ｉ，ｊに対して直角に近づいていく事によって光束密度が高まり、自然光、即ち光の振動面と、その面内での振幅や位相、振動数等があらゆる方向に分布し、又、照射面に透過する際、屈折率の異なる光が、複数集まった連続光であっても、全ての反射角をそろえる事により集束される鏡面の形状及び位置の相対する関係を持ち、
光が集束される際に生じた慣性の圧力により増幅中の光に指向性が生じる事により、指向性を持つ集束された光の増幅を可能とし、自然光を含む光の増幅による、レーザと同じ、或いはレーザに極めて近い指向性を有する、光源より大きなエネルギーを有する電磁波を発生及び照射する事が可能な機能を有し、増幅された光が楕円筒状、若しくは筒状の鏡面ｊによって囲まれた空間内への照射が成される構造である。
【００４７】
図１６、図１８、図２０は、図１０と同型の光増幅装置の断面及び光増幅装置への光の照射及び光の照射後の光増幅装置内の鏡面ａ，ｂ間における光の反復反射及び増幅の経過中途を示す図である。
図１０と同型の光増幅装置に光が照射された場合、如何なる方向からの光の照射であっても光増幅装置内の鏡面ａ，ｂ間における光の反復反射及び増幅が成される構造である。
なお、図１６、図１８、図２０に示した光が自然光であった場合の反復反射経路は、実際は反射時に光の拡散が生じるが、それぞれの反復反射経路が複雑に交叉する為、紛らわしくならない様に一光線の経路だけを図示した。
【００４８】
図１７、図１９、図２１は、図１１と同型の光増幅装置の断面及び光増幅装置への光の照射及び光の照射後の光増幅装置内の鏡面ｃ，ｄ間における光の反復反射及び増幅の経過中途を示す図である。
図１１と同型の光増幅装置に光が照射された場合、如何なる方向からの光の照射であっても光増幅装置内の鏡面ｃ，ｄ間における光の反復反射及び増幅が成される構造である。  なお、図１７、図１９、図２１に示した光が自然光であった場合の反復反射経路は、実際は反射時に光の拡散が生じるが、それぞれの反復反射経路が複雑に交叉する為、紛らわしくならない様に一光線の経路だけを図示した。
【００４９】
図２２、図２４、図２６は、図１２と同型の光増幅装置の断面及び光増幅装置への光の照射及び光の照射後の光増幅装置内の鏡面ｅ，ｆ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅の経過中途を示す図である。
図１２と同型の光増幅装置に光が照射された場合、如何なる方向からの光の照射であっても光増幅装置内の鏡面ｅ，ｆ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅が成される構造である。
なお、図２２、図２４、図２６に示した光が自然光であった場合の反復反射経路は、実際は反射時に光の拡散が生じるが、それぞれの反復反射経路が複雑に交叉する為、紛らわしくならない様に一光線の経路だけを図示した。
【００５０】
図２３、図２５、図２７は、図１３と同型の光増幅装置の断面及び光増幅装置への光の照射及び光の照射後の光増幅装置内の鏡面ｇ，ｈ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅の経過中途を示す図である。
図１３と同型の光増幅装置に光が照射された場合、如何なる方向からの光の照射であっても光増幅装置内の鏡面ｇ，ｈ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅が成される構造である。
なお、図２３、図２５、図２７に示した光が自然光であった場合の反復反射経路は、実際は反射時に光の拡散が生じるが、それぞれの反復反射経路が複雑に交叉する為、紛らわしくならない様に一光線の経路だけを図示した。
【００５１】
図２８は、図１４と同型の光増幅装置の断面及び光増幅装置への光の照射及び光の照射後の光増幅装置内の鏡面ｇ，ｈ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅の経過中途を示す図である。
図１４と同型の光増幅装置に光が照射された場合、如何なる方向からの光の照射であっても光増幅装置内の鏡面ｇ，ｈ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅が成される構造である。
なお、図２８に示した光が自然光であった場合の反復反射経路は、実際は反射時に光の拡散が生じるが、それぞれの反復反射経路が複雑に交叉する為、紛らわしくならない様に一光線の経路だけを図示した。
【００５２】
図２９は、図１５と同型の光増幅装置の断面及び光増幅装置への光の照射及び光の照射後の光増幅装置内の鏡面ｉ，ｊ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅の経過中途を示す図である。
図１５と同型の光増幅装置に光が照射された場合、如何なる方向からの光の照射であっても光増幅装置内の鏡面ｉ，ｊ間における光の反復反射及び、光の集束及び増幅が成される構造である。
なお、図２９に示した光が自然光であった場合の反復反射経路は、実際は反射時に光の拡散が生じるが、それぞれの反復反射経路が複雑に交叉する為、紛らわしくならない様に一光線の経路だけを図示した。
【００５３】
図３０、図３１、図３２、図３３は、 本発明の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、本発明の光増幅装置に光が照射された場合において、
鏡面ａ，ｂ或いは鏡面ｃ，ｄ或いは鏡面ｅ，ｆ或いは鏡面ｇ、ｈ間における光の反復反射による増幅された光が太陽電池１に照射される光のベクトルを表した図例である。
なお、図３０、図３１、図３２、図３３に示した光は自然光である為、その反復反射経路の実際は反射時に光の拡散が生じるのであるが、それぞれの反復反射経路が複雑に交叉する為、紛らわしくならない様に一光線の経路だけを図示した。
【００５４】
図３４、図３５は本発明の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、本発明の光増幅装置内に光が照射された場合において、
鏡面ｇ，ｈ或いは鏡面ｉ，ｊ間における光の反復反射によって集束され増幅された光が上下双方向から太陽電池１に照射される形態を示す図である。
なお、図３４、図３５に示した光は自然光である為、その反復反射経路の実際は反射時に光の拡散が生じるのであるが、それぞれの反復反射経路が複雑に交叉する為、紛らわしくならない様に一光線の経路だけを図示した。
【００５５】
図３６、図３７は、本発明の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、本発明の光増幅装置内に光が照射された場合において、
鏡面ｅ，ｆ或いは鏡面ｇ，ｈ間における光の反復反射によって集束され増幅された光が上下双方向から太陽電池１に照射され、ソーラーシステムのエネルギー変換効率がよく、ソーラーカー等への応用に最良の形態の例である。
【００５６】
図３８、図３９は、本発明の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、本発明の光増幅装置内に光が照射された場合において、
鏡面ｅ，ｆ間における光の反復反射によって集束され増幅された光が上下双方向から太陽電池１に照射される形態を幾層にも重ねた形態であり、
本発明の光増幅装置によって集束され増幅された光のソーラーシステム内におけるエネルギー変換が最も効率よく成され、
又、複数の本発明の光増幅装置及びソーラーシステムが併用されている事から、
ソーラーシステム自身のセキュリティー機能が高まり、大きなエネルギーの供給を要する、或いはエネルギーの供給システム自身の高いセキュリティー機能を要するエネルギーシステムへの応用に最良の形態を示す図である。
又、 図３８、図３９は、重量積載車等への応用に最良の形態の１例である。
【００５７】
図４０、図４１は、本発明の光増幅装置のソーラーシステムへの応用を示す形態の断面図である。
又、図４０、図４１は、本発明の光増幅装置内の鏡面ｅ，ｆ間において集束され増幅された光が上下双方向から太陽電池１に照射される形態を幾層にも重ねた形態であり、
本発明の光増幅装置によって集束され増幅された光のソーラーシステムへの変換が最も効率よく成され、且つ、複数の本発明の光増幅装置及びソーラーシステムが併用されている事から、ソーラーシステム自身のセキュリティー機能が高まる形態であり、
大きなエネルギーの供給を要する、或いはエネルギーの供給システム自身の高いセキュリティー機能を要するエネルギーシステムへの応用に最良の形態の１例である。
又、図４０、図４１は、太陽光発電所や船舶、建築物等のソーラーシステムへの応用に最良の形態の１例である。
図４２は、図４１の部分拡大図である。
【００５８】
図４３は、図４２と同様のテクノロジーを建築物の壁材及び屋根材への応用を示す図である。
図４３は、図４２と同様の形態を建築物の壁材及び屋根材とし、Ｈ鋼柱部に穴を設け、光の導管機能を有した構造体２を用いてジョイントが成され、
図４２と同様の形態の何れかに太陽等の光源から照射された光が入射されれば、本発明の光増幅装置内の鏡面ｅ，ｆ及び鏡面ｊ，ｈ間における光の反復反射によって増幅された光が、隣接する同様の形態の構造体へバイパスされる構造である。
【００５９】
図４４は、図４３と同様の形態を、建築物の壁材及び屋根材に応用した図例である。
壁材及び屋根材のジョイント部に光の導管部を設ければ、太陽光等の光が如何なる方向から照射されても、全ての壁材及び屋根材内の本発明の光増幅装置及びソーラーシステムに光が行き渡る形態である。
又、図４２、図４３は既存の建築物の壁面及び屋上面への設置可能なソーラーシステムとしての応用にも有効であり、又、単独で本発明の光増幅装置及びソーラーシステムの機能を有する事から、アパートやマンション等の一室単独での本発明の光増幅装置及びソーラーシステムの導入が可能である等の有用性を有する形態である。
【００６０】
図４５、図４６は 本発明の光増幅装置を照明装置へ応用した例である。
白色ＬＥＤや蛍光灯等の照明器具３から照射された光が光増幅装置内の鏡面ｇ，ｈ或いはｅ，ｆ間における反復反射により増幅され、光増幅装置外部へ放射される。
【００６１】
図４７は 本発明の請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置の内部空間が閉じられていない例である。
図４７は、凹面鏡の鏡面ｅと凸面鏡の鏡面ｆが向かい合わせの形状を成し、本発明の光増幅装置を使用する場合において使用現場における激しい振動や爆音、又は高熱等により鏡面に透過性を持つ材質、或いは構造体を用いる事が不可能、或いは困難な場合に有効な形状の一例である。
又、図４７の形状は間接照明への応用にも適している。
【００６２】
図４８は 本発明の請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置の内部空間が閉じられていない例である。
図４８は、凹面鏡がしずく或いは勾玉の様な形状を成し、本発明の光増幅装置を使用する場合において使用現場における激しい振動や爆音、又は高熱等により鏡面に透過性を持つ材質、或いは構造体を用いる事が不可能、或いは困難な場合に有効な形状の一例である。  又、鏡面に透過性を持つ材質、或いは構造体を用いない場合において光増幅装置内で増幅された光が一方向に放射される事を特徴とする。
又、図４８の形状は間接照明への応用にも適している。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】内面全体が鏡面の球体内に照射された一自然光線が鏡面反射時に拡散され、異なる周波数を有する光のそれぞれの反復反射経路の例を示す断面図である。
【図２】図１と同様の構造体内に照射された別の一自然光線の反復反射経路を書き加えた図である。
【図３】図１と同様の構造体内に照射された更に別の一自然光線の反復反射経路を書き加えた図である。
【図４】２枚の平面鏡を並行に向かい合わせた構造体の断面、及びその構造体内に一自然光線が照射された場合の反復反射経路を示した図である。
【図５】２枚の平面鏡を並行に向かい合わせた構造体の周りを鏡面で囲い、鏡面で閉じられた空間を有する構造体の断面、及びその構造体内に一自然光線が照射された場合の反復反射経路を示した図である。
【図６】２枚の凹面鏡を向かい合わせた構造体の断面、及びその構造体内に一自然光線が照射された場合の反復反射経路を示した図である。（なお、図６の構造体は、図１０と同様の形態である。）
【図７】図６のＦ２−ｂに到達した光線の反復反射経路を更に書き加えた図である。
【図８】２枚の凹面鏡を向かい合わせた構造体の断面、及びその構造体内に一自然光線が照射された場合の反復反射経路を示した図である。（なお、図８の構造体は、図６の構造体を平らにし、鏡面同士が平行様に並行する形状及び位置の相対的関係を有した構造体である。）
【図９】凹面鏡と凸面鏡を向かい合わせ、鏡面同士が平行様に並行する形状及び位置の相対的関係を有した構造体の断面、及びその構造体内に一自然光線が照射された場合の反復反射経路を示した部分拡大図である。（なお、図９の構造体は、図１３と同様の形態である。）
【図１０】本発明の請求項１に記載の光増幅装置の１例の断面図である。
【図１１】本発明の請求項１に記載の光増幅装置の１例の断面図である。
【図１２】本発明の請求項２に記載の光増幅装置の１例の断面図である。
【図１３】本発明の請求項２に記載の光増幅装置の１例の断面図である。
【図１４】本発明の請求項２に記載の光増幅装置の１例の断面図である。
【図１５】本発明の請求項２に記載の光増幅装置の１例の断面図である。
【図１６】本発明の請求項１に記載の図１０の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図１７】本発明の請求項１に記載の図１１の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図１８】本発明の請求項１に記載の図１０の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図１９】本発明の請求項１に記載の図１１の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図２０】本発明の請求項１に記載の図１０の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図２１】本発明の請求項１に記載の図１１の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図２２】本発明の請求項２に記載の図１２の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図２３】本発明の請求項２に記載の図１３の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図２４】本発明の請求項２に記載の図１２の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図２５】本発明の請求項２に記載の図１３の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図２６】本発明の請求項２に記載の図１２の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図２７】本発明の請求項２に記載の図１３の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図２８】本発明の請求項２に記載の図１４の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図２９】本発明の請求項２に記載の図１５の光増幅装置内に、光が照射された場合における光の反復反射経路の１例である。
【図３０】本発明の請求項１に記載の図１０の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射経路及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。
【図３１】本発明の請求項１に記載の図１１の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射経路及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。
【図３２】本発明の請求項２に記載の図１２の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射経路及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。
【図３３】本発明の請求項２に記載の図１３の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射経路及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。
【図３４】本発明の請求項２に記載の図１４の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射経路及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。  図３４は増幅された光が上下双方向から太陽電池に照射され、図２４に比べソーラーシステムの変換効率がよい。
【図３５】本発明の請求項２に記載の図１４の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射経路及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。  図３５は増幅された光が上下双方向から太陽電池に照射され、ソーラーシステムの変換効率がよい。
【図３６】本発明の請求項２に記載の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射経路及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。  図３６は増幅された光が上下双方向から太陽電池に照射され、ソーラーシステムの変換効率がよく、ソーラーカー等への応用に最良の形態の１例である。
【図３７】本発明の請求項２に記載の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射経路及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。  図３７は増幅された光が上下双方向から太陽電池に照射され、ソーラーシステムの変換効率がよく、ソーラーカー等への応用に最良の形態の１例である。
【図３８】本発明の請求項２に記載の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射経路及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。  図３８は、図３７の形態を幾層にも重ねた形態であり、重量積載車等への応用に最良の形態の１例である。
【図３９】図３８と同様の形態の拡大図である。
【図４０】本発明の請求項２に記載の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射経路及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。  図４０は、図３７の形態を幾層にも重ねた形態であり、建築物のソーラーシステムへの応用に最良の形態の１例である。
【図４１】本発明の請求項２に記載の光増幅装置にソーラーシステムを導入した場合における断面及び、光が照射された場合における光の反復反射経路及び増幅された光が太陽電池に照射される光のベクトルを表した図例である。  図４０は、図３７の形態を幾層にも重ねた形態であり、太陽光発電所や船舶、大型建築物等のソーラーシステムへの応用に最良の形態の１例である。
【図４２】図４１と同様の形態の部分拡大図である。
【図４３】図４２と同様の形態を、建築物の壁材及び屋根材に応用した形態である。  図４３は図４２と同様の形態を建築物の壁材及び屋根材とし、Ｈ鋼柱部に穴を設け、光の導管機能を有した構造体２用いてジョイントが成され、図４２と同様の形態の何れかに太陽等の光源から照射された光が入射されれば、隣接する同様の形態の構造体への光のバイパスが成される構造である。
【図４４】図４３と同様の形態を、建築物の壁材及び屋根材に応用した図例である。  壁材及び屋根材のジョイント部に光の導管部を設ければ、太陽光等の光が如何なる方向から照射されても、全ての壁材及び屋根材内部のソーラーシステムに光が行き渡る形態である。
【図４５】本発明の請求項２に記載の図１３の光増幅装置の、照明装置への応用の１例である。白色ＬＥＤや蛍光灯等の照明器具３から照射された光が光増幅装置内部で増幅され、光増幅装置外部へ放射される。
【図４６】本発明の請求項２に記載の図１２の光増幅装置の、照明装置への応用の１例である。白色ＬＥＤや蛍光灯等の照明器具３から照射された光が光増幅装置内部で増幅され、光増幅装置外部へ放射される。
【図４７】図４７は 本発明の請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置の内部空間が閉じられていない例の断面図である。
【図４８】図４８は 本発明の請求項１及び請求項２に記載の光増幅装置の内部空間が閉じられていない例の断面図である。
【符号の説明】
【００６４】
Ｗ    内面全体が鏡面の球体。
Ｘ    内面全体が鏡面の球体の鏡面。
Ｙ    内面全体が鏡面の球体に開けた小さい穴。
Ｚ    豆電球。
Ａ    豆電球から照射された一光線。
Ａ１  光線Ａが内面全体が鏡面の球体Ｗの鏡面に最初に到達した点。
Ａ２−ａ  光線ＡがＡ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した球体Ｗの鏡面の別の点。
Ａ２−ｂ  光線ＡがＡ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した球体Ｗの鏡面の別の点。
Ａ２−ｃ  光線ＡがＡ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した球体Ｗの鏡面の別の点。
Ｂ    豆電球から照射されたＡとは別の一光線。
Ｂ１  光線Ｂが内面全体が鏡面の球体Ｗの鏡面に最初に到達した点。
Ｂ２−ａ  光線ＢがＢ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した球体Ｗの鏡面の別の点。
Ｂ２−ｂ  光線ＢがＢ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した球体Ｗの鏡面の別の点。
Ｂ２−ｃ  光線ＢがＢ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した球体Ｗの鏡面の別の点。
Ｃ    豆電球から照射されたＡやＢとは別の一光線。
Ｃ１  光線Ｃが内面全体が鏡面の球体Ｗの鏡面に最初に到達した点。
Ｃ２−ａ  光線ＣがＣ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した球体Ｗの鏡面の別の点。
Ｃ２−ｂ  光線ＣがＣ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した球体Ｗの鏡面の別の点。
Ｃ２−ｃ  光線ＣがＣ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した球体Ｗの鏡面の別の点。
Ｄ    鏡面構造体内に照射された一自然光線。
Ｄ１  光線Ｄが鏡面構造体内の鏡面に最初に到達した点。
Ｄ２−ａ  光線ＤがＤ１での鏡面反射時の拡散を経て到達したの鏡面の別の点。
Ｄ２−ｂ  光線ＤがＤ１での鏡面反射時の拡散を経て到達したの鏡面の別の点。
Ｄ２−ｃ  光線ＤがＤ１での鏡面反射時の拡散を経て到達したの鏡面の別の点。
Ｅ    鏡面構造体内に照射された一自然光線。
Ｅ１  光線Ｅが鏡面構造体内の鏡面に最初に到達した点。
Ｅ２−ａ  光線ＥがＥ１での鏡面反射時の拡散を経て到達したの鏡面の別の点。
Ｅ２−ｂ  光線ＥがＥ１での鏡面反射時の拡散を経て到達したの鏡面の別の点。
Ｅ２−ｃ  光線ＥがＥ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した鏡面の別の点。
Ｆ    鏡面構造体内に照射された一自然光線。
Ｆ１  光線Ｆが鏡面構造体内の鏡面に最初に到達した点。
Ｆ２−ａ  光線ＦがＦ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した鏡面の別の点。
Ｆ２−ｂ  光線ＦがＦ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した鏡面の別の点。
Ｆ２−ｃ  光線ＦがＦ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した鏡面の別の点。
Ｇ    鏡面構造体内に照射された一自然光線。
Ｇ１  光線Ｇが鏡面構造体内の鏡面に最初に到達した点。
Ｇ２−ａ  光線ＧがＧ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した鏡面の別の点。
Ｇ２−ｂ  光線ＧがＧ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した鏡面の別の点。
Ｇ２−ｃ  光線ＧがＧ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した鏡面の別の点。
Ｈ    鏡面構造体内に照射された一自然光線。
Ｈ１  光線Ｈが鏡面構造体内の鏡面に最初に到達した点。
Ｈ２−ａ  光線ＨがＨ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した鏡面の別の点。
Ｈ２−ｂ  光線ＨがＨ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した鏡面の別の点。
Ｈ２−ｃ  光線ＨがＨ１での鏡面反射時の拡散を経て到達した鏡面の別の点。
Ｏ    図９の鏡面構造体の中央部。
ａ   凹面鏡に相対する凹面鏡の鏡面。
ｂ   凹面鏡に相対する凹面鏡の鏡面。
ｃ   平面鏡に相対する凹面鏡の鏡面。
ｄ   凹面鏡に相対する平面鏡の鏡面
ｅ   凸面鏡に相対する凹面鏡の鏡面。
ｆ   凹面鏡に相対する凸面鏡の鏡面。
ｇ   凸面鏡に相対する凹面鏡の鏡面。
ｈ   凹面鏡に相対する凸面鏡の鏡面。          
ｉ   同型の凹面鏡を、鏡面が向かい合わさる様閉じた形態における鏡面、
或いは楕円筒状、及び筒状の内面が鏡面である形態における鏡面部。
ｊ   同型の凸面鏡を、鏡面が外面になる様閉じた形態における鏡面、
或いは楕円筒状、及び筒状の外面が鏡面である形態における鏡面部。
ｋ   滴、或いは勾玉の形状をした凹面鏡の鏡面。
１   ソーラーシステムにおけるソーラーパネル若しくは太陽電池。
２   Ｈ鋼柱部に穴を設けた構造体。
３   白色ＬＥＤや蛍光灯等の照明器具。
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2007189064.tif 000041
【図２】
2007189064.tif 000042
【図３】
2007189064.tif 000043
【図４】
2007189064.tif 000044
【図５】
2007189064.tif 000045
【図６】
2007189064.tif 000046
【図７】
2007189064.tif 000047
【図８】
2007189064.tif 000048
【図９】
2007189064.tif 000049
【図１０】
2007189064.tif 000050
【図１１】
2007189064.tif 000051
【図１２】
2007189064.tif 000052
【図１３】
2007189064.tif 000053
【図１４】
2007189064.tif 000054
【図１５】
2007189064.tif 000055
【図１６】
2007189064.tif 000056
【図１７】
2007189064.tif 000057
【図１８】
2007189064.tif 000058
【図１９】
2007189064.tif 000059
【図２０】
2007189064.tif 000060
【図２１】
2007189064.tif 000061
【図２２】
2007189064.tif 000062
【図２３】
2007189064.tif 000063
【図２４】
2007189064.tif 000064
【図２５】
2007189064.tif 000065
【図２６】
2007189064.tif 000066
【図２７】
2007189064.tif 000067
【図２８】
2007189064.tif 000068
【図２９】
2007189064.tif 000069
【図３０】
2007189064.tif 000070
【図３１】
2007189064.tif 000071
【図３２】
2007189064.tif 000072
【図３３】
2007189064.tif 000073
【図３４】
2007189064.tif 000074
【図３５】
2007189064.tif 000075
【図３６】
2007189064.tif 000076
【図３７】
2007189064.tif 000077
【図３８】
2007189064.tif 000078
【図３９】
2007189064.tif 000079
【図４０】
2007189064.tif 000080
【図４１】
2007189064.tif 000081
【図４２】
2007189064.tif 000082
【図４３】
2007189064.tif 000083
【図４４】
2007189064.tif 000084
【図４５】
2007189064.tif 000085
【図４６】
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【図４７】
2007189064.tif 000087
【図４８】
2007189064.tif 000088