(57)【要約】  【課題】本発明の目的は、オイルパンの放射音を低減させる錘部材がバッフルプレートの機能を確実に果たすことができる内燃機関のオイルパン構造の提供にある。  【解決手段】シリンダブロック１７の下部と接続されて潤滑油を貯留するオイルパン１１を有し、オイルパン１１は上部に開口された上部開口部１４を備え、オイルパン１１における上部開口部１４は、潤滑油の通過を許容する範囲で錘部材２４により覆われ、錘部材２４は支持部材を介して揺動自在にオイルパン１１に固定される。  【選択図】  図１
2007113544.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シリンダブロックの下部と接続されて潤滑油を貯留するオイルパンを有し、該オイルパンは上部に開口された上部開口部を備え、
前記オイルパンにおける上部開口部は、前記潤滑油の通過を許容する範囲で錘部材により覆われ、
前記錘部材は支持部材を介して揺動自在に前記オイルパンに固定されること特徴とする内燃機関のオイルパン構造。
【請求項２】
複数の錘部材が前記オイルパンの上部開口部を覆うことを特徴とする請求項１記載の内燃機関のオイルパン構造。
【請求項３】
前記錘部材は略球状に形成され、前記支持部材は可撓性材料により形成された可撓部を含み、複数の前記錘部材が前記支持部材に連繋され、前記錘部材は支持部材の可撓部を介して前記オイルパンに固定されたことを特徴とする請求項１又は２記載の内燃機関のオイルパン構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、内燃機関のオイルパン構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
通常、車両に搭載されるエンジンでは、シリンダブロックの下部にオイルパンが接続されている。
オイルパンはエンジンにおける要素の摺動部の摩擦を低減するための潤滑油を貯留する。
潤滑油は、オイルポンプによりオイルパンからエンジンの各部に行き渡り、エンジンの各部を潤滑した後に落下して再びオイルパンへ回収される。
従来からオイルパンにバッフルプレートが備えられた内燃機関のオイルパン構造は広く知られている。
バッフルプレートは、オイルパン内に貯留される潤滑油が作動するクランクシャフトにより攪拌されることを防止したり、車両の揺動によりオイルパン内の潤滑油が著しく偏ることを規制する機能を有する。
一般的なバッフルプレートは板状の部材であり、オイルパンの上部に開口された開口部の大部分を覆うようにオイルパンに固定されている。
【０００３】
ところで、エンジンの運転中は、エンジンの振動がオイルパンやバッフルプレートに伝達される。
オイルパン及びバッフルプレートは、その形状からエンジンの振動に伴い共振する場合がある。
オイルパン及びバッフルプレートが共振すると、オイルパン及びバッフルプレートを放射源とする放射音が発生する。
こうした放射音は、騒音や不快音を増大させる原因となり、放射音は抑制されることが望まれている。
【０００４】
そこで、従来ではオイルパン又はバッフルプレートの放射音を抑制する技術が提案されている。
例えば、特許文献１には、オイルパンの底板全体を覆うシート状弾性材と、弾性材が有する凸部に錘球を収納した内燃機関のオイルパンが開示されている。
この技術によれば、オイルパンからの不快音や騒音の発生を低減する。
【０００５】
また、別の従来技術としては、例えば、特許文献２に開示された内燃機関のオイルパンが存在する。
この種のオイルパンには、オイルパンの上部開口部の大部分を覆う板状のバッフルプレートが備えられている。
また、ゴム等の弾性部材より形成される振動減衰部材が中空状質量部材を保持しており、振動減衰部材はオイルパンとバッフルプレートを押圧するように潤滑油中に浸されている。
中空状質量部材を保持する振動減衰部材はオイルパンに収容されているが、バッフルプレートのようにオイルパンの上部開口部を覆う要素を構成していない。
この技術によれば、オイルパンとバッフルプレートの振動は振動減衰部材により減衰される。
【特許文献１】特開２００１−２２１０２５号公報
【特許文献２】実開昭５８−１３４６４５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載された従来技術では、容器底板の全体を覆うシート状弾性体が容器内底部での潤滑油の乱流を抑えることから、シート状弾性部材が油面の揺動を抑制するバッフルプレートの機能を果たすものの、錘部材に相当する錘球自体にはバッフルプレートとして機能しない。
さらに言うと、錘部材を収納したシート状弾性材がオイルパンの底板全体を覆うため、シート状弾性体の上方の貯留された潤滑油がクランクシャフトにより攪拌されたり、オイルパン内において著しく偏るおそれが依然として残る。
つまり、シート状弾性材は底板を覆うことから、一般的に知られたバッフルプレートに求められる本来の機能、すなわち、潤滑油が作動するクランクシャフトにより攪拌されることを防止したり、オイルパン内の潤滑油が著しく偏ることを規制する機能を十分に果すことができない場合がある。
例えば、オイルパンの深さが大きい場合には、錘部材を収納したシート状弾性材は、バッフルプレートの機能を実質的に果たすことができなくなる。  
【０００７】
また、特許文献２に記載された従来の技術では、オイルパンのバッフルプレートにさらに振動減衰部材を付加する構成となっており、バッフルプレート自体に振動を減衰する要素は存在しない。
つまり、特許文献１、２に開示された従来技術には、オイルパンの放射音を低減させる錘部材がバッフルプレートの機能を十分に果たすことができないという問題がある。
【０００８】
本発明は上記の問題点に鑑みてなされたもので、本発明の目的は、オイルパンの放射音を低減させる錘部材がバッフルプレートの機能を確実に果たすことができる内燃機関のオイルパン構造の提供にある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を達成するため、本発明は、シリンダブロックの下部と接続されて潤滑油を貯留するオイルパンを有し、該オイルパンは上部に開口された上部開口部を備え、前記オイルパンにおける上部開口部は、前記潤滑油の通過を許容する範囲で錘部材により覆われ、  前記錘部材は支持部材を介して揺動自在に前記オイルパンに固定されること特徴とする。
【００１０】
本発明によれば、錘部材はオイルパンにおける上部開口部を潤滑油の通過を許容する範囲で覆うことから、上方からの潤滑油は上部開口部において錘部材が覆わない空隙を通じてオイルパンへ回収される。
錘部材は、クランクシャフトによるオイルパン内に貯留される潤滑油の攪拌を防止したり、オイルパン内の潤滑油が著しく偏ることを規制する。
錘部材はマスダンパとして機能するため、オイルパンの振動を低減する。
支持部材は錘部材を揺動自在に保持することから、錘部材に振動が伝達されても振動のエネルギーは錘部材の揺動のエネルギーに変換され、錘部材における共振は生じるおそれは少ない。
なお、錘部材が上部開口部を潤滑油の通過を許容する範囲で覆うとは、錘部材が上部開口部をほぼ覆うことを実質的に意味し、好ましくは上部開口部の８割〜９割を錘部材が覆えばよい。
そして、錘部材により覆われない空隙が潤滑油が通過することができる空隙であればよい。
請求項に記載された「覆う」とは「ほぼ全体を覆う」という意味であり、特許文献２における第９図に示された錘（質量部材）は、請求項に記載された「オイルパンの上部開口部を覆う」には含まれない。
【００１１】
また、本発明では、上記した内燃機関のオイルパン構造において、複数の錘部材が前記オイルパンの上部開口部を覆うようにしてもよい。
【００１２】
この場合、複数の錘部材がオイルパンの上部開口部を覆うことにより、錘部材全体がマスダンパとして機能を有する一方、各錘部材は単一の錘部材と比較して細分化されていることから、錘部材自体の共振はさらに生じにくくなる。
【００１３】
また、本発明では、上記した内燃機関のオイルパン構造において、前記錘部材は略球状に形成され、前記支持部材は可撓性材料により形成された可撓部を含み、複数の前記錘部材が前記支持部材に連繋され、前記錘部材は支持部材の可撓部を介して前記オイルパンに固定されてもよい。
【００１４】
この場合、略球状に形成された複数の錘部材が可撓部を含む支持部材に連繋される。
略球状の錘部材が支持部材に連繋されることにより、錘部材が支持部材において数珠状に連設される。
このため、錘部材の形状により潤滑油を通すための空隙が錘部材の間に形成され、空隙が潤滑油の通過を可能とする。
なお、略球状の錘部材とは、球、扁平球、楕円球、長円球のように球の表面の全て又は一部を有する錘部材を指す。
また、支持部材は可撓性材料により形成された可撓部を含むことから、振動に対応する錘部材の揺動をより確実とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、オイルパンの放射音を低減させる錘部材がバッフルプレートの機能を確実に果たすことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
（第１の実施形態）
以下、本発明の実施形態に係る内燃機関のオイルパン構造（以下、単に「オイルパン構造」と表記する。）について図面を参照して説明する。
図１は、この実施形態に係るオイルパン構造を破断して示すエンジンの要部正面図である。
この実施形態に係るオイルパン構造は、図１に示すように、シリンダブロック１７の下部に接続されたオイルパン１１と、オイルパン１１において揺動自在に保持された錘部材２４と、錘部材２４を揺動自在に保持する支持部材としてのワイヤ２３と、ワイヤ２３が係留される枠体２１とから主に構成される。
【００１７】
オイルパン１１は、水平な底板部１２と、底板部１２の周囲から湾曲して立ち上がる側壁部１３を備えている。
底板部１２と側壁部１３は、オイルパン１１内に潤滑油Ｌを貯留する空間部を形成し、オイルパン１１の上部には開口された上部開口部１４が備えられている。
側壁部１３の上端は外側へ張り出すフランジ部１５が形成されている。
フランジ部１５は、シリンダブロック１７の下部に形成されたフランジ部１８と接合されており、ボルト１９及びナット２０により両者１５、１８は締結されている。
因みに、図１においてシリンダブロック１７内に示す１点鎖線Ｓは、クランクシャフト（詳細にはクランクシャフトが有するカウンタウエイト）が回転する際に描く軌跡である。
オイルパン１１の幅方向（図１における左右方向）において、フランジ部１５に近い側壁部１３の内側には、枠体２１を固定する固定用座部１６が形成されている。
【００１８】
以下、図２における上下左右方向を、枠体２１における前後左右として説明する。
枠体２１は、図２に示すように、方形状の形態を呈している。
固定用座部１６に載置された枠体２１の両側部はボルト（図示せず）により固定されている。
枠体２１の前部及び後部における左右方向の中心付近には、底板部１２と接続される柱体２２が取り付けられている。
枠体２１には、支持部材としてのワイヤ２３が枠体２１内を横断するように配列されている。
この実施形態ではオイルパン１１の幅方向にワイヤ２３が横断するように、ワイヤ２３の端部が枠体２１に取り付けられている。
なお、ワイヤ２３は可撓性を有する金属材料により形成されており、この実施形態ではワイヤ２３全体が可撓部に相当する。
【００１９】
各ワイヤ２３には１２個の球状の錘部材２４が１列となるように連繋されている。
このため、各ワイヤ２３に沿って複数の錘部材２４を数珠状に連設していると言える。
この実施形態の各錘部材２４は鉄球であり、図３（ａ）に示すように錘部材２４の表面から中心付近に至る切込部２５を有する。
図３（ａ）又は図３（ｂ）における錘部材２４を上方から見た場合、切込部２５はワイヤ２３より右側全体にわたって形成されている。
切込部２５にワイヤ２３を通して、切込部２５の表面上下を接近させることにより、錘部材２４がワイヤ２３を挟圧し、図３（ｂ）に示すように挟圧により錘部材２４をワイヤ２３に移動不能に保持するようにしている。
【００２０】
なお、ワイヤ２３に対する錘部材２４の連繋は、図３に示す以外の手段を講じてもよい。
例えば、図４に示すように、ワイヤ２３に対して遊動しない筒状の係留部材２６を固定し、係留部材２６の間に挿通孔２７を有する錘部材２４（説明の便宜上、符号を共通して用いる。）を通し、錘部材２４を係留部材２６の間に保持するようにしてもよい。
この場合、係留部材２６はゴム系材料等の弾性材料を用いることが好ましい。
【００２１】
この実施形態では、支持部材が可撓性のワイヤ２３であり、錘部材２４が重量のある鉄球であることから、図１に示すようにワイヤ２３は張設される。
ただし、ワイヤ２３の中心付近は端部付近よりも底板部１２にやや近い状態となる。
可撓性のワイヤ２３であるため、錘部材２４が枠体２１に対して剛体的に固定される訳ではなく、錘部材２４はワイヤ２３を介して前後及び上下に揺動自在に保持される。
【００２２】
図２に示すように、錘部材２４が連繋されたワイヤ２３が、枠体２１の前後方向にほぼ隙間無く（実施形態においては１４列）配列されることで、各ワイヤ２３に連繋された錘部材２４は枠体２１内の全体をほぼ覆うが、錘部材２４が球状であることから、隣り合う錘部材２４の間には空隙２８が形成されている。
また、枠体２１と対向する錘部材２４と枠体２１との間にも空隙２９が形成される。
これらの空隙２８、２９は、シリンダブロック１７側から落下して回収される潤滑油の通過を許容する。
つまり、オイルパン１１における上部開口部１４は、潤滑油の通過を許容する範囲で錘部材２４により覆われていることを意味する。
【００２３】
多数の錘部材２４がオイルパン１１の上部開口部１４を覆うことから、上部開口部１４を覆う錘部材２４の全体がバッフルプレートとしての機能を有する。
錘部材２４の全体としては、オイルパン１１内に貯留される潤滑油Ｌが作動するクランクシャフトにより攪拌されることを防止したり、車両の揺動によりオイルパン１１内の潤滑油が著しく偏ることを規制する。
なお、錘部材２４の全体がバッフルプレートの機能を果たすためには、上部開口部１４の８割〜９割を覆うことが好ましい。
【００２４】
また、錘部材２４の全体の重さは、マスダンパの機能によりオイルパン１１の振動を低減できる適切な重さとしてある。
従って、錘部材２４は比重の大きな材料を用いることが好ましい。
また、柱体２２により、錘部材２４のマスダンパとしての機能がオイルパン１１の底板部座１２に直接作用するようにしてある。
【００２５】
次に実施形態に係るオイルパン構造の作用について説明する。
オイルパン１１の空間部には潤滑油Ｌが貯留されている。
潤滑油Ｌの油面Ｌｓは、シリンダブロック１７とオイルパン１１との接合面よりも低く、枠体２１全体が潤滑油Ｌ内に僅かに没入する程度の高さに設定されている。
さらに言うと、油面Ｌｓは常態でクランクシャフトと干渉しない高さに設定されている。
【００２６】
エンジンが運転された状態では、シリンダブロック１７を通じて振動がオイルパン１１に伝達される。
このとき、錘部材２４の全体の重量がワイヤ２３、枠体２１及び柱体２２を通じてオイルパン１１に作用する。
オイルパン１１の振動は、マスダンパとしての錘部材２４により低減され、オイルパン１１を放射源とする放射音は抑制される。
【００２７】
また、エンジンの振動は、オイルパン１１における固定用座部１６あるいは柱体２２を通じて枠体２１へも伝達される。
このとき、オイルパン１１からの振動が錘部材２４へ伝達されても、錘部材２４が振動に応じて前後及び上下の少なくとも一方へ揺動する。
錘部材２４が伝達を受けた振動に応じて揺動することにより、振動のエネルギーがワイヤ２３を介して錘部材２４の揺動のエネルギーに変換される。
つまり、振動に応じた錘部材２４の揺動は、錘部材２４が共振して音の放射源となることを防止する。
個々の錘部材２４についても、錘部材２４は球体であることから、錘部材が板状である場合と比較して錘部材２４が放射音の放射源と成り難い。
【００２８】
また、多数の錘部材２４がオイルパン１１の上部開口部１４を覆うことから、上部開口部１４を覆う錘部材２４の全体がバッフルプレートとしての機能する。
錘部材２４の全体が、潤滑油Ｌの油面Ｌｓの変動を抑制し、オイルパン１１内に貯留される潤滑油Ｌがクランクシャフトにより攪拌されることを防止したり、車両の揺動によりオイルパン１１内の潤滑油Ｌが著しく偏ることを規制する。
また、エンジン各部を潤滑した潤滑油はシリンダブロック１７を通じて落下するが、空隙２８、２９を通じてオイルパン１１内へ回収される。
【００２９】
この実施形態のオイルパン構造は以下の効果を奏する。
（１）オイルパン１１の放射音を低減させる錘部材２４が、クランクシャフトによるオイルパン１１内に貯留される潤滑油Ｌの攪拌を防止したり、オイルパン１１内の潤滑油Ｌの著しい偏りを規制し、バッフルプレートとしての機能を確実に果たすことができる。
（２）錘部材２４の全体の重量がオイルパン１１に作用するから、錘部材２４の全体がマスダンパとして機能し、オイルパン１１の振動を低減する。
（３）ワイヤ２３は錘部材２４を揺動自在に保持することから、錘部材２４に振動が伝達されても、振動のエネルギーが錘部材２４の揺動のエネルギーに変換され、錘部材２４の全体や個々の錘部材２４における共振は生じ難い。さらに言うと、各錘部材２４は球体であることから、各錘部材２４が個々に共振することはない。
【００３０】
（４）枠体２１と底板部１２を接続する柱体２２が設けられているから、錘部材２４の重量が底板部１２に直接作用し、底板部１２を放射源とする放射音の発生を防止することができる。
（５）切込部２５を形成した錘部材２４とし、切込部２５にワイヤ２３を通して挟圧することにより、ワイヤ２３に対して錘部材２４を比較的簡単に固定することができる。この場合、ワイヤ２３と錘部材２４だけで両者２３、２４の固定を可能とする。
（６）係留部材２６を用いてワイヤ２３に錘部材２４を固定する場合、錘部材２４に挿通孔２７を形成するだけで済む。
【００３１】
（７）枠体２１と、ワイヤ２３と、錘部材２４を用意するだけでよいから、例えば、従来のオイルパンが備えるバッフルプレートを交換すれば、既存のオイルパン構造に本発明を適用することができる。
（８）オイルパン１１の放射音を低減させる錘部材２４が、バッフルプレートとしての機能を確実に果たすことができるから、オイルパン１１を抑制するための手段や機構を付加する必要がなく、オイルパン１１における省スペース化や軽量化を図ることができる。
【００３２】
（第２の実施形態）
次に第２の実施形態に係るオイルパン構造について図５及び図６に基づき説明する。
この実施形態では、支持部材と錘部材を除く構成は、先の実施形態の構成と共通する。
従って、先の実施形態と共通する構成は、符号を共通して用いるほか、先の実施形態の説明を援用する。
【００３３】
この実施形態では、支持部材が伸縮自在のコイルばね３１及びワイヤ３２であるほか、複数（９枚）の錘部材３３が板状である。
錘部材３３は方形状の板材であって枠体２１内をほぼ覆うが、３行３列となるように各錘部材３３が支持部材により枠体２１内に保持されている。
各錘部材３３との間には空隙３４が形成され、枠体２１に対向する錘部材３３と枠体２１との間にも空隙３５が形成される。
これらの空隙３４、３５は、シリンダブロック１７側から落下して回収される潤滑油の通過を許容する。
【００３４】
これは、オイルパン１１における上部開口部１４が潤滑油の通過を許容する範囲で錘部材３３により覆われていることを意味する。
そして、多数の錘部材３３がオイルパン１１の上部開口部１４を覆うことから、上部開口部１４を覆う錘部材３３の全体がバッフルプレートとしての機能を有する。
また、錘部材３３の全体の重さは相当な重さになるので、オイルパン１１の振動を低減するマスダンパとしての機能を備える。
【００３５】
支持部材を構成するコイルばね３１は、一方の端部が枠体２１のコーナー内側に固定され、他方の端部は、コーナー内側を臨む錘部材３３の頂部に固定されている。
また、コーナー内側を臨む錘部材３３の間に位置する錘部材３３と枠体２１との間にもコイルばね３１が備えられている。
これらの各錘部材３３の間は別の支持部材であるワイヤ３２により接続されている。
つまり、この実施形態における錘部材３３は、コイルばね３１及びワイヤ３２に連繋され、揺動自在にオイルパン１１内に保持されている。
【００３６】
この実施形態では、支持部材がコイルばね３１及びワイヤ３２を用いていることから、錘部材３３は前後左右と上下方向に揺動自在である。
従って、振動に応じて錘部材３３が揺動する場合、前後左右及び上下方向の少なくとも一方へ揺動する。
なお、この実施形態では、支持部材に相当するコイルばね３１及びワイヤ３２はいずれも可撓性の金属材料により形成されていることから、コイルばね３１及びワイヤ３２の全体が可撓部に相当する。
【００３７】
この実施形態のオイルパン構造によれば、第１の実施形態の効果（１）、（２）、（４）、（７）と同等の効果を奏する。
さらに言うと、支持部材をコイルばね３１及びワイヤ３２としたことから、錘部材３３は前後及び上下のみならず左右へ揺動することが可能となり、振動のエネルギーをより一層揺動のエネルギーに変換することができる。
【００３８】
本発明は、上記の第１、第２の実施形態に限定されるものではなく発明の趣旨の範囲内で種々の変更が可能であり、例えば、次のように変更してもよい。
上記の第１、２の実施形態では、錘部材の形状を球状又は板状としたが、例えば、円筒状や繭型状の錘部材としてもよい。
錘部材の形状は、基本的に自由に設定できるが、錘部材の共振防止を考慮すると板状よりも球状に近い形状が好ましい。
【００３９】
上記の第１、第２の実施形態では、複数の錘部材を用いるとしたが、錘部材の数は特に限定されない。錘部材の数は少なくとも１以上あればよい。
ただし、錘部材の数に関わらず、オイルパンの開放部を潤滑油の通過を許容する範囲で覆うことができる錘部材とすればよい。
例えば、錘部材を多数の通孔を有する１枚の板状部材とし、この錘部材を支持部材により保持し、錘部材の前後及び左右の少なくとも一方の揺動に対応する空隙を設けてもよい。
【００４０】
上記の第１、第２の実施形態では、支持部材としてワイヤ及びコイルばねの少なくとも一方を用いたが、支持部材は、例えば、ゴム材料から形成される弾性部材を用いてよい。
支持部材は、錘部材を少なくとも剛体的に取り付けることがない材料、すなわち可撓性材料を適宜選択することができる。
【００４１】
上記の第１、第２の実施形態では、略方形状の枠体に支持部材を取り付けるようにしたが、支持部材をオイルパンに直接取り付けることを妨げるものではない。
枠体に支持部材を取り付ける場合、オイルパンから枠体を取り外すことにより錘部材の一括した着脱を行うことができる。
このように、請求項に記載された「錘部材が支持部材を介して揺動自在にオイルパンに固定される」とは、支持部材を用いて錘部材をオイルパンに固定する場合や、支持部材と共に他の介在物を用いて錘部材を揺動自在にオイルパンに固定する場合も含まれる。
【００４２】
上記の第１、第２の実施形態では、枠体内に支持部材により連繋された錘部材を保持させるようにしたが、錘部材が上下に揺動したときに、錘部材が枠体を越えて上方へ揺動させないようするための規制部材を枠体内を横断するように設けてもよい。この場合、規制部材の下方に錘部材が位置する。
錘部材の上方への過度の揺動を規制部材が防止することにより、錘部材が油面を含めて攪拌したり、クランクシャフトと錘部材の衝突を防止することができる。
【００４３】
上記の第１、第２の実施形態では、支持部材の全てが可撓部としたが、例えば、支持部材の一部を可撓部とし、支持部材の残り部位を剛体部としてもよい。
この場合、支持部材と枠体の取付部において、支持部材における剛体部を枠体に対して剛体的に取り付けても、支持部材の可撓部が錘部材の揺動を実現する。
【００４４】
上記の第１、第２の実施形態では、柱体により、錘部材のマスダンパとしての機能がオイルパンの底板部座に直接作用するようにしたが、柱体は必ずしも必要としない。
柱体が無い場合でもオイルパンに対する錘部材のマスダンパとしての機能は存在する。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】第１の実施形態に係るオイルパン構造を破断して示すエンジンの要部正面図である。
【図２】第１の実施形態に係る枠体と錘部材を示す平面図である。
【図３】第１の実施形態に係る錘部材と支持部材の取り付けを説明する拡大側面図であり、（ａ）は取り付け前を示し、（ｂ）は取り付け後を示す。
【図４】係留部材を用いた錘部材と支持部材の取り付け状態を示す拡大正面図である。
【図５】第２の実施形態に係るオイルパン構造を示すエンジンの要部正面図である。
【図６】第２の実施形態に係る枠体と錘部材を示す平面図である。
【符号の説明】
【００４６】
１１  オイルパン
１４  上部開口部
１７  シリンダブロック
２１  枠体
２２  柱体
２３、３２  ワイヤ
２４、３３  錘部材
２８、２９、３４、３５  空隙
３１  コイルばね
Ｌ  潤滑油
Ｌｓ  油面
【図１】
2007113544.tif 000003
【図２】
2007113544.tif 000004
【図３】
2007113544.tif 000005
【図４】
2007113544.tif 000006
【図５】
2007113544.tif 000007
【図６】
2007113544.tif 000008