(57)【要約】【課題】駆動系の回転ぶれや振動を低減し、駆動系のコストを低減した上で長円形状の軌跡を得る。【解決手段】固定中心線Ｐを中心とした外周部３１１を有する固定の中心軸３１と、固定中心線に平行な移動中心線Ｇを中心とした内周部３２１および外周部３２２を有して環状に形成してその内周部を中心軸の外周部に当接係合した環状軸３２と、固定中心線を中心とした内周部３３１を有して環状に形成して当該内周部を環状軸の外周部に当接係合して固定中心線を中心に回転可能に設けた回転軸３３と、移動中心線を中心に環状軸を回転可能に支持して環状軸の外周部と回転軸の内周部との係合および中心軸の外周部と環状軸の内周部との係合を保持する保持部材３４と、回転軸を回転駆動する駆動部と、移動中心線上に中心を置いたルーロー三角形状の範囲内の少なくとも中心と頂点Ｔとを結ぶ延長線に沿って環状軸に設けた羽根部材２１（掘削カッタ２）とを備える。【選択図】        図２
2007100421.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の固定中心線を中心とした外周部を有する固定の中心軸と、
前記固定中心線に平行な所定の移動中心線を中心とした内周部および外周部を有して環状に形成してあってその内周部を前記中心軸の外周部に当接係合した環状軸と、
前記固定中心線を中心とした内周部を有して環状に形成してあり当該内周部を前記環状軸の外周部に当接係合して固定中心線を中心に回転可能に設けた回転軸と、
前記移動中心線を中心に前記環状軸を回転可能に支持して当該環状軸の外周部と前記回転軸の内周部との係合および前記中心軸の外周部と前記環状軸の内周部との係合を保持する保持部材と、
前記回転軸を回転駆動する駆動部と、
前記移動中心線上に中心を置いたルーロー三角形状の範囲内の少なくとも中心と頂点とを結ぶ延長線に沿って前記環状軸に設けた羽根部材と
を備えたことを特徴とする回転機構。
【請求項２】
前記中心軸の中心から前記環状軸の中心に至る距離を［ｒ］として、前記中心軸の外周部の直径を［４ｒ］、前記環状軸の内周部の直径を［６ｒ］、および前記羽根部材をなすルーロー三角形の中心と頂点とを結ぶ延長線を［７．５ｒ］以上と設定したことを特徴とする請求項１に記載の回転機構。
【請求項３】
前記保持部材は、前記固定中心線を中心として延在した支軸を前記中心軸に設けた軸孔に対して回転可能に挿通支持してあり、かつ、前記支軸には、前記羽根部材との干渉を避ける態様で他の羽根部材を設けたことを特徴とする請求項１または２に記載の回転機構。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一つに記載の回転機構を用いて、
前記中心軸および回転軸を支持するとともに前記駆動部を内部に配置した筒状の胴部と、
前記羽根部材にカッタを配設した掘削カッタと
を備えたことを特徴とする掘削機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、長円形状の軌跡をなす回転機構、および当該回転機構を用いて地盤などを掘削する掘削機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般的な掘削機は、回転機構によってカッタヘッドを回転させて当該カッタヘッドで地盤を掘削するものが知られている。このような掘削機は、カッタヘッドが所定の中心を以て回転することから必然的に断面形状が円形になる。しかし、鉄道や道路などのトンネル利用空間においては、断面形状が非円形状であることが多く、上記円形の掘削断面内に非円形状とした鉄道や道路などの空間を構築する。このため、利用空間以上の掘削を行うことになるので、用地面積が多く必要となることに加えて建設費が嵩むという問題がある。
【０００３】
従来、例えばルーロー三角形なるルーロー三角形回転体に切削用バイトを設け、当該ルーロー三角形回転体を回転することで、被加工物に正方形状の穴明けを行う正方形穴明け加工装置がある（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
他に、加工部材をその中心周りに回転自在に加工部材自転支持装置に取り付け、当該加工部材自転支持装置を加工部材公転支持装置に取り付けた掘削機がある。加工部材には、中心と同芯状のほぼ正三角形の各頂点とその内方に掘削刃を設けて掘削作用面が形成してある。加工部材自転支持装置は、加工部材を前記正三角形の一辺の（（１／２）／ｃｏｓ３０°−（１／２））倍の半径で中心が回転するように加工部材公転支持装置に取り付けてある。そして、加工部材を自転させながらその自転方向とは逆の方向に３倍公転させる駆動手段を設けてある（例えば、特許文献２参照）。
【０００５】
また他に、正三角形の各頂点を中心とし、その一辺の長さを半径とする円弧を各対辺の外側に描き、これらの３つの円弧により囲まれたルーロー三角形を外形とするカッタを、矩形状スキンプレートの中心軸の回りに公転させながら自転させて掘削する矩形シールド工法がある。スキンプレートの中心軸に対するカッタの回転軸の偏心距離は、（Ｌ／２）／ｃｏｓ３０°−（Ｌ／２）を満足するように設定してある（Ｌ：ルーロー三角形の頂点間の距離）。また、カッタの公転数は自転数の３倍で、公転方向と自転方向が逆方向である（例えば、特許文献３参照）。
【０００６】
さらに、掘削断面の円形中心部を主カッタが掘削し、その外周部を複数の遊星カッタが掘削する自由断面シールド工法がある。遊星カッタは、主カッタの回転につれて主カッタの外周部を自転しながら公転する。この公転軌道は、遊星カッタを設置したスイングアームの角度調整によって任意に変えることができる。この結果、矩形、楕円形、馬蹄形、卵形など様々な掘削断面形状を選択できる（例えば、非特許文献１参照）。
【０００７】
【特許文献１】特開平１１−２６７９５０号公報
【特許文献２】特開平１−１５８１９６号公報
【特許文献３】特許第２９２６１２５号公報
【非特許文献１】シールド工法技術協会、“自由断面シールド工法”、［online］、平成１７年９月１６日検索、インターネット＜ＵＲＬ： HYPERLINK "http://www.shield-method.gr.jp/pdf_data/jiyu.pdf" http://www.shield-method.gr.jp/pdf_data/jiyu.pdf＞
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ところで、ルーロー三角形を利用して非円形状である略矩形状に掘削を行う場合には、ルーロー三角形をその重心を中心として回転させ、かつルーロー三角形の重心を正方形の中心の周りに公転させる必要がある。
【０００９】
特許文献１の発明は、モータのトルクを伝達する軸と、ルーロー三角形回転体の重心の軸とを自在継手で連結してある。しかし、この構成では駆動伝達系に回転ぶれや振動が生じることになり、さらに大きなトルクが必要となる掘削機では自在継手は高価であり製造コストが嵩む。
【００１０】
特許文献２の発明では、モータからのトルクをクランク軸によって加工部材に伝達して公転装置を構成してある。しかし、クランクさせることによって回転軸部材にせん断力や曲げモーメントが生じて回転ぶれや振動の原因となる。
【００１１】
特許文献３の発明は、矩形状スキンプレートの中心に公転駆動盤を設けてこの公転駆動盤にカッタ回転軸を設けてある。そして、公転駆動盤を回転させるモータと、カッタ回転軸を回転させるモータを設けてある。しかし、カッタ回転軸を回転させるモータは、公転駆動盤に設けてあるため、配線や配管の処理を十分検討して設計する必要がある。さらに、各モータの回転数や回転方向を調整してそれぞれ同期させる必要がある。この結果、設計コストが嵩むことになる。
【００１２】
このように、ほぼ矩形状の軌跡をなすためにルーロー三角形の原理を利用した回転機構についての出願はあるものの、いずれも円滑な駆動を実現するものではない。また、大きなトルクが必要である掘削機においては、正方形枠は掘削孔内で大きなスペースを要することから正方形枠のない機構が望まれている。さらに、矩形状の掘削に限らず矩形状を含む多角形状の軌跡をなす回転機構、および当該回転機構を用いた掘削機を実現するものはない。
【００１３】
また、非特許文献１の工法は、主カッタの回転につれて主カッタの外周部を自転しながら公転する複数の遊星カッタを得るために、スイングアームを用いた複雑な構成にしてある。この結果、設計コストが嵩むという問題がある。
【００１４】
本発明は、上記実情に鑑みて、駆動系の回転ぶれや振動を低減するとともに駆動系や設計コストを低減した上で非円形状の軌跡をなす回転機構、および当該回転機構を用いて非円形状の断面の掘削を実現することができる掘削機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記の目的を達成するために、本発明の請求項１に係る回転機構は、所定の固定中心線を中心とした外周部を有する固定の中心軸と、前記固定中心線に平行な所定の移動中心線を中心とした内周部および外周部を有して環状に形成してあってその内周部を前記中心軸の外周部に当接係合した環状軸と、前記固定中心線を中心とした内周部を有して環状に形成してあり当該内周部を前記環状軸の外周部に当接係合して固定中心線を中心に回転可能に設けた回転軸と、前記移動中心線を中心に前記環状軸を回転可能に支持して当該環状軸の外周部と前記回転軸の内周部との係合および前記中心軸の外周部と前記環状軸の内周部との係合を保持する保持部材と、前記回転軸を回転駆動する駆動部と、前記移動中心線上に中心を置いたルーロー三角形状の範囲内の少なくとも中心と頂点とを結ぶ延長線に沿って前記環状軸に設けた羽根部材とを備えたことを特徴とする。
【００１６】
本発明の請求項２に係る回転機構は、上記請求項１において、前記中心軸の中心から前記環状軸の中心に至る距離を［ｒ］として、前記中心軸の外周部の直径を［４ｒ］、前記環状軸の内周部の直径を［６ｒ］、および前記羽根部材をなすルーロー三角形の中心と頂点とを結ぶ延長線を［７．５ｒ］以上と設定したことを特徴とする。
【００１７】
本発明の請求項３に係る回転機構は、上記請求項１または２において、前記保持部材は、前記固定中心線を中心として延在した支軸を前記中心軸に設けた軸孔に対して回転可能に挿通支持してあり、かつ、前記支軸には、前記羽根部材との干渉を避ける態様で他の羽根部材を設けたことを特徴とする。
【００１８】
本発明の請求項４に係る掘削機は、請求項１〜３のいずれか一つに記載の回転機構を用いて、前記中心軸および回転軸を支持するとともに前記駆動部を内部に配置した筒状の胴部と、前記羽根部材にカッタを配設した掘削カッタとを備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、駆動部の駆動力を回転軸に伝達することによって、回転軸が固定中心線を中心として回転する。すると、回転軸の内周部に係合する環状軸が移動中心線を中心として回転軸と同方向に回転する。さらに、移動中心線を中心として回転する環状軸は、その内周部が中心軸の外周部に係合しているため、当該中心軸の外周部に沿って固定中心線の周りに回転軸と同方向に輪転運動（公転）することになる。このため、環状軸に設けた羽根部材は、環状軸の輪転運動に伴って自転および公転移動する。移動する羽根部材の先端は、非円形状である長円形状の軌跡をなす。そして、羽根部材にカッタを配設した掘削カッタを備えた掘削機とすれば、長円形状の掘削孔を掘削することができる。この掘削孔は、一般的な断面円形の掘削孔と比較して、不要な空間を掘削せずに利用空間のみの掘削で得られるため、必要以上の用地面積を要さないことに加えて建設費を低減することができる。
【００２０】
また、上記回転機構は、回転軸が固定中心線を中心として回転駆動され、かつ、環状軸が回転軸の回転に伴って保持部材に保持された形態で移動中心線を中心として回転しつつ固定中心線を中心として公転する。この結果、回転軸が固定中心線上でその軸心がずれることなく回転するため、回転ぶれや振動を低減することができる。また、環状軸が回転軸の回転に伴って保持部材に保持された形態で移動中心線を中心として回転しつつ固定中心線を中心として公転するため、環状軸の自転および公転移動に際して従前の自在継手を要することがないので、自在継手に係るコストを低減することができる。
【００２１】
また、上記回転機構は、羽根部材（掘削カッタ）を設けた環状軸を、保持部材によって保持した形態で公転および自転させる構成である。このため、従前のほぼ正方形状の軌跡をなすようにルーロー三角形の外幅を一辺とする正方形枠にルーロー三角形状の軸を支持して回転させる必要がない。すなわち、枠体が必要ない。このため、掘進した掘削孔の断面形状に対して、掘削機の胴部の前面視の輪郭を小さく形成することが可能になる。この結果、掘削カッタが先行して掘進した掘削孔に胴部が通過できるので、掘削断面が長円形状の掘削孔Ｈの掘進を行う掘削機を得ることが可能になる。
【００２２】
また、上記回転機構は、羽根部材を設けた環状軸を、保持部材によって保持した形態で公転および自転させる構成で非円形状である長円形状の軌跡を得る。このため、従前のごとくスイングアームを用いた複雑な構成にすることがなく、製造コストを低減することができる。すなわち、上記回転機構は、簡素な機構で非円形状である長円形状の軌跡を得ることができる。そして、羽根部材にカッタを配設した掘削カッタを備えた掘削機とすれば、簡素な機構で非円形状断面である長円形状断面の掘削孔を掘進できるため、故障が起こり難く信頼性が向上するので、掘進長さに応じたコストを低減することができる。
【００２３】
また、上記回転機構は、中心軸および回転軸の中心（固定中心線）から環状軸の中心（移動中心線）に至る偏心量を［ｒ］とし、中心軸の内周部の直径を［４ｒ］、環状軸の外周部の直径を［６ｒ］、および羽根部材を配置するルーロー三角形の中心（移動中心線）と頂点とを結ぶ延長線Ｌを［Ｌ≧７．５ｒ］と設定してある。この結果、適宜長円形状断面の軌跡を得ることができる。
【００２４】
また、上記回転機構は、保持部材が、固定中心線を中心として延在した支軸を中心軸に設けた軸孔に対して回転可能に挿通支持してあり、かつ、支軸には、羽根部材との干渉を避ける態様で他の羽根部材を設けてある。この結果、羽根部材に先行して他の羽根部材による円形状の軌跡を得ることができる。そして、羽根部材にカッタを配設した掘削カッタを備えた掘削機とすれば、長円形状断面の掘削孔を掘削する前に円形状の補助掘削孔を掘削することができる。また、掘削孔を掘削する前に削岩が可能になり掘削の負荷を低減できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下に添付図面を参照して、本発明に係る回転機構および掘削機の好適な実施の形態を詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。
【００２６】
図１は本発明に係る回転機構を用いた掘削機の実施の形態を示す概略側断面図、図２は図１に示す回転機構を軸方向（前方向）から視た概念図、図３は図１に示す回転機構の分解斜視図である。
【００２７】
図１〜図３に示すように掘削機は、胴部１と掘削カッタ２とを備えている。胴部１は、掘削カッタ２を支持しつつ掘削カッタ２を駆動するものであって、掘削機の外郭をなし、筒状とした内部に回転機構３を有している。
【００２８】
回転機構３は、中心軸３１、環状軸３２、回転軸３３、保持部材３４、駆動部３５および羽根部材２１を有している。
【００２９】
中心軸３１は、胴部１に固定してあり、胴部１の前後方向に沿って配置した所定の固定中心線Ｐを中心とした外周部３１１を有して円柱形状に形成してある。
【００３０】
環状軸３２は、固定中心線Ｐと平行にして胴部１の前後方向に沿って配置した所定の移動中心線Ｇを中心とした内周部３２１および外周部３２２を有してほぼ円環状に形成してある。この環状軸３２は、中心軸３１を内装し、内周部３２１を中心軸３１の外周部３１１に対して当接係合してある。なお、環状軸３２は、内周部３２１および外周部３２２を一体に有した環状体、あるいは内周部３２１を有した管体と外周部３２２を有した管体とを組み合わせた構成とすることができる。
【００３１】
回転軸３３は、中心軸３１の固定中心線Ｐを回転中心として回転可能に胴部１に支持してある。回転軸３３は、固定中心線Ｐを中心とする内周部３３１を有して環状に形成してあり、その内周部３３１を環状軸３２の外周部３２２に当接係合してある。
【００３２】
保持部材３４は、環状軸３２の内周とほぼ同じ外周を有して所定厚さの円板状に形成してあり、環状軸３２の内周に摺接して移動中心線Ｇを中心に回転する態様で環状軸３２に内装してある。また、保持部材３４には、固定中心線Ｐを中心として中心軸３１の外周とほぼ同じ内周を有した挿通孔３４１が偏心して設けてある。この挿通孔３４１は、中心軸３１に対して回転可能に挿通してある。このため、保持部材３４は、移動中心線Ｇを中心に環状軸３２を回転可能に支持することになり、当該環状軸３２の外周部３２２と回転軸３３の内周部３３１との係合、および中心軸３１の外周部３１１と環状軸３２の内周部３２１との係合を常に保持する。
【００３３】
駆動部３５は、回転軸３３を回転させるものであり、例えばモータなど胴部１に設けた駆動源からなる。駆動部３５は、固定中心線Ｐおよび移動中心線Ｇに平行する出力軸の外周部３５１を回転軸３３の内周部３３１に当接係合してある。なお、駆動部３５は、図には明示しないが駆動源と出力軸との間に適宜減速機構を有していてもよい。
【００３４】
なお、中心軸３１と環状軸３２との係合、環状軸３２と回転軸３３との係合、回転軸３３と駆動部３５との係合には、例えば歯車の噛合による係合がある。あるいは、高摩擦材などを介して接触滑りが防止された係合であってもよい。
【００３５】
掘削カッタ２は、胴部１の前側に延出した環状軸３２の前端に設けてある羽根部材２１からなる。羽根部材２１は、移動中心線Ｇ上に中心（重心）を置いた仮想ルーロー三角形状の範囲内であって、少なくとも中心（移動中心線Ｇ）と頂点（Ｔ）とを結ぶ延長線（必ずしも直線でなくてもよい）に沿って配置してある。そして、羽根部材２１の前面に掘削ビット（図示せず）を設けることによって掘削カッタ２が構成される。ルーロー三角形は、図２に一点鎖線で示すように正三角形の各頂点Ｔを中心として他の頂点Ｔを結ぶ円弧を描いてなる形状をなし、その外幅（差し渡し幅）がいずれも定幅なものである。
【００３６】
ここで、上記中心軸３１、環状軸３２および羽根部材２１の寸法設定は、図２に示すように中心軸３１および回転軸３３の中心（固定中心線Ｐ）から環状軸３２の中心（移動中心線Ｇ）に至る距離（偏心量）を［ｒ］とし、中心軸３１の外周部３１１の直径を［４ｒ］、環状軸３２の外周部３２２の直径を［６ｒ］、および羽根部材２１を配置するルーロー三角形の中心（移動中心線Ｇ）と頂点Ｔとを結ぶ延長線Ｌを［Ｌ≧７．５ｒ］と設定してある。
【００３７】
上記構成の掘削機は、回転機構３において駆動部３５の駆動力を回転軸３３に伝達することによって、回転軸３３が固定中心線Ｐを中心として回転（例えば図２における時計回り方向）する。すると、回転軸３３の内周部３３１に係合する環状軸３２が移動中心線Ｇを中心として回転軸３３と同方向（例えば図２における時計回り方向）に回転する。さらに、移動中心線Ｇを中心として回転する環状軸３２は、その内周部３２１が中心軸３１の外周部３１１に係合しているため、当該中心軸３１の外周部３１１に沿って固定中心線Ｐの周りに回転軸３３と同方向（例えば図２における時計回り方向）に輪転運動（公転）する。このとき、保持部材３４は、その外周が環状軸３２の内周に摺接し、挿通孔３４１が中心軸３１の外周に摺接して、環状軸３２の公転に伴って固定中心線Ｐを中心として回転することで回転軸３３の内周部３３１と環状軸３２の外周部３２２との係合、および中心軸３１の外周部３１１と環状軸３２の内周部３２１との係合を常に保持する。このため、環状軸３２に設けた掘削カッタ２（羽根部材２１）は、環状軸３２の輪転運動に伴って自転および公転移動する。
【００３８】
具体的には、図２および図４〜図７に示すように、環状軸３２の内周部の直径と中心軸３１の外周部３１１の直径との比率が３：２であるため、環状軸３２が固定中心線Ｐを中心に１回転公転すると、当該環状軸３２は移動中心線Ｇの周りに１／３自転する。したがって、図２および図４〜図７における掘削カッタ２の先端Ｔ（Ａ，Ｂ，Ｃ）の移動位置で示すように掘削カッタ２も同様に公転および自転し、図７に示すように長円形状の軌跡をなす。この結果、本掘削機を前方向（図２参照）に推進することで長円形状断面の掘削孔Ｈを掘進することが可能になる。
【００３９】
長円形状の軌跡を得る原理構成としては、固定中心線Ｐと移動中心線Ｇとの間の距離である偏心量［ｒ］を規定し、得るべき長円形状の中心座標［０，０］（図９参照）を固定中心線Ｐとする。すると、固定中心線Ｐから偏心量［ｒ］を半径とした軌跡上に移動中心線Ｇの座標が決定する。そして、移動中心線Ｇから所定長さ［Ｌ≧７．５ｒ］で掘削カッタ２（羽根部材２１）を延在する。掘削カッタ２の先端Ｔの座標は、例えば横軸をＸ座標、縦軸をＹ座標とする座標系で、図２に示すように移動中心線Ｇ、固定中心線Ｐおよび掘削カッタ２の先端Ｔが直線上に並んだときからの固定中心線Ｐに対する移動中心線Ｇの回転角をφとすると、下記数１および数２から固定中心線Ｐを中心とした長円形状の軌跡が得られる（図８参照）。
【００４０】
【数１】
2007100421.tif 000003
【００４１】
【数２】
2007100421.tif 000004
【００４２】
そして、図２に示すように移動中心線Ｇ→固定中心線Ｐ→掘削カッタ２（羽根部材２１）の先端Ｔの順で直線上に並ぶ方向が長円形状の短軸［２（Ｌ―ｒ）］方向になり、図４に示すように固定中心線Ｐ→移動中心線Ｇ→掘削カッタ２（羽根部材２１）の先端Ｔの順で直線上に並ぶ方向が長円形状の長軸［２（Ｌ＋ｒ）］方向になる。
【００４３】
図９は横長の長円形状の軌跡を示す図であり、単位をｍ（メートル）とする。ここでは、移動中心線Ｇ→固定中心線Ｐ→掘削カッタ２（羽根部材２１）の先端Ｔの順で直線上に並ぶ方向を縦軸に合わせ、固定中心線Ｐ→移動中心線Ｇ→掘削カッタ２（羽根部材２１）の先端Ｔの順で直線上に並ぶ方向を横軸に合わせる。そして、偏心量ｒ＝１ｍ，掘削カッタ２（羽根部材２１）の長さＬ＝８ｍとする。これにより、図９に示す横長の長円形状の軌跡（掘削断面）が得られる。すなわち、掘削機によって図９で示す断面形状のトンネルを施工すれば、例えば地下鉄駅部分を拡幅できる。
【００４４】
また、図１０は縦長の長円形状の軌跡を示す図であり、単位をｍ（メートル）とする。ここでは、移動中心線Ｇ→固定中心線Ｐ→掘削カッタ２（羽根部材２１）の先端Ｔの順で直線上に並ぶ方向を横軸に合わせ、固定中心線Ｐ→移動中心線Ｇ→掘削カッタ２（羽根部材２１）の先端Ｔの順で直線上に並ぶ方向を縦軸に合わせる。そして、偏心量ｒ＝１ｍ，掘削カッタ２（羽根部材２１）の長さＬ＝８ｍとする。これにより、図１０に示す縦長の長円形状の軌跡（掘削断面）が得られる。すなわち、掘削機によって図１０で示す断面形状のトンネルを施工すれば、例えば道路幅内に設置する下水道の有効空間を円形断面よりも大きく取ることができる。
【００４５】
このように、上述した実施の形態における掘削機は、所定の固定中心線Ｐを中心とした外周部３１１を有する固定の中心軸３１と、固定中心線Ｐに平行な所定の移動中心線Ｇを中心とした内周部３２１および外周部３２２を有して環状に形成してあってその内周部３２１を中心軸３１の外周部３１１に当接係合した環状軸３２と、固定中心線Ｐを中心とした内周部３３１を有して環状に形成してあり当該内周部３３１を環状軸３２の外周部３２２に当接係合して固定中心線Ｐを中心に回転可能に設けた回転軸３３と、移動中心線Ｇを中心に環状軸３２を回転可能に支持して環状軸３２の外周部３２２と回転軸３３の内周部３３１との係合および中心軸３１の外周部３１１と環状軸３２の内周部３２１との係合を保持する保持部材３４と、回転軸３３を回転駆動する駆動部３５と、移動中心線Ｇ上に中心を置いたルーロー三角形状の範囲内の少なくとも中心Ｐと頂点Ｔとを結ぶ延長線に沿って環状軸３２に設けた掘削カッタ２（羽根部材２１）とを備えている。
【００４６】
そして、駆動部３５の駆動力を回転軸３３に伝達することによって、回転軸３３が固定中心線Ｐを中心として回転する。すると、回転軸３３の内周部３３１に係合する環状軸３２が移動中心線Ｇを中心として回転軸３３と同方向に回転する。さらに、移動中心線Ｇを中心として回転する環状軸３２は、その内周部３２１が中心軸３１の外周部３１１に係合しているため、当該中心軸３１の外周部３１１に沿って固定中心線Ｐの周りに回転軸３３と同方向に輪転運動（公転）する。このとき、保持部材３４は、その外周が環状軸３２の内周に摺接し、挿通孔３４１が中心軸３１の外周に摺接して、環状軸３２の公転に伴って固定中心線Ｐを中心として回転するので回転軸３３の内周部３３１と環状軸３２の外周部３２２との係合、および中心軸３１の外周部３１１と環状軸３２の内周部３２１との係合を常に保持する。このため、環状軸３２に設けた掘削カッタ２（羽根部材２１）は、環状軸３２の輪転運動に伴って自転および公転移動する。移動する掘削カッタ２の先端Ｔは、非円形状である長円形状の軌跡をなし、非円形状断面である長円形状断面の掘削孔Ｈが得られる。この掘削孔Ｈは、一般的な断面円形の掘削孔と比較して、不要な空間を掘削せずに利用空間のみの掘削で得られるため、必要以上の用地面積を要さないことに加えて建設費を低減することが可能になる。
【００４７】
したがって、上記掘削機の回転機構３は、回転軸３３が固定中心線Ｐを中心として回転駆動され、かつ、環状軸３２が回転軸３３の回転に伴って保持部材３４に保持された形態で移動中心線Ｇを中心として回転しつつ固定中心線Ｐを中心として公転する。この結果、回転軸３３が固定中心線Ｐ上でその軸心がずれることなく回転するため、回転ぶれや振動を低減することが可能になる。また、環状軸３２が回転軸３３の回転に伴って保持部材３４に保持された形態で移動中心線Ｇを中心として回転しつつ固定中心線Ｐを中心として公転するため、環状軸３２の自転および公転移動に際して従前の自在継手を要することがないので、自在継手に係るコストを低減することが可能になる。
【００４８】
さらに、上記掘削機の回転機構３は、掘削カッタ２（羽根部材２１）を設けた環状軸３２を、保持部材３４によって保持した形態で公転および自転させる構成である。このため、従前のほぼ正方形状の軌跡をなすようにルーロー三角形の外幅を一辺とする正方形枠にルーロー三角形状の軸を支持して回転させる必要がない。すなわち、枠体が必要ない。このため、掘進した掘削孔Ｈの断面形状に対して、掘削機の胴部１の前面視の輪郭を小さく形成することが可能になる。この結果、掘削カッタ２が先行して掘進した掘削孔Ｈに胴部１が通過できるので、掘削断面が長円形状の掘削孔Ｈの掘進を行う掘削機を得ることが可能になる。また、上記掘削機の回転機構３は、掘削カッタ２（羽根部材２１）を設けた環状軸３２を、保持部材３４によって保持した形態で公転および自転させる構成で非円形状である長円形状の軌跡を得る。このため、従前のごとくスイングアームを用いた複雑な構成にすることがなく、製造コストを低減することが可能である。すなわち、上記掘削機の回転機構３は、簡素な機構で非円形状である長円形状の軌跡を得て、非円形状断面である長円形状断面の掘削孔Ｈを掘進するため、故障が起こり難く信頼性が高く、コストを低減することが可能である。
【００４９】
また、上記回転機構３は、中心軸３１および回転軸３３の中心（固定中心線Ｐ）から環状軸３２の中心（移動中心線Ｇ）に至る距離（偏心量）を［ｒ］とし、中心軸３１の外周部３１１の直径を［４ｒ］、環状軸３２の外周部３２２の直径を［６ｒ］、および羽根部材２１を配置するルーロー三角形の中心（移動中心線Ｇ）と頂点Ｔとを結ぶ延長線Ｌを［Ｌ≧７．５ｒ］と設定してある。この結果、適宜長円形状断面の掘削孔Ｈを得ることが可能である。
【００５０】
図１１は本発明に係る回転機構を用いた掘削機の他の実施の形態を示す概略側断面図、図１２は図１１に示す掘削機を軸方向（前方向）から視た概念図である。なお、以下に説明する他の実施の形態において、上述した実施の形態と同等部分には同一の符号を付して説明を省略する。
【００５１】
図１１および図１２に示す他の実施の形態における掘削機では、回転機構３について保持部材３４の構成が異なる。この保持部材３４は、環状軸３２の内周とほぼ同じ外周を有して所定厚さの円板状に形成してあり、環状軸３２の内周に摺接して移動中心線Ｇを中心に回転する態様で環状軸３２に内装してある。また、保持部材３４には、固定中心線Ｐを中心として延在する支軸３４２が偏心して設けてある。この支軸３４２は、中心軸３１に設けた軸孔３１２に対して回転可能に挿通してある。このため、保持部材３４は、環状軸３２および回転軸３３を支持することになり、回転軸３３の内周部３３１と環状軸３２の外周部３２２との係合、および中心軸３１の外周部３１１と環状軸３２の内周部３２１との係合を常に保持する。
【００５２】
さらに、例えば掘削カッタ２（羽根部材２１）を環状軸３２の縁部から延在することで、支軸３４２を掘削カッタ２の前方向に延在して形成して、その先端に他の掘削カッタ２’（他の羽根部材２１’）を設ける。この場合、掘削カッタ２は、環状軸３２の縁部からの延在として、支軸３４２および他の掘削カッタ２’と、掘削カッタ２との互いの干渉を避けるように構成する。他の羽根部材２１’は、固定中心線Ｐを中心として放射方向に延在して配置してある。なお、本実施の形態において、他の羽根部材２１’は、固定中心線Ｐを中心として放射方向に等間隔で３方向に延在して配置してあり、固定中心線Ｐからの延在長さを、掘削カッタ２（羽根部材２１）がなす長円形状の軌跡の範囲内としてある。そして、他の羽根部材２１’の前面に掘削ビット（図示せず）を設けることによって他の掘削カッタ２’が構成される。
【００５３】
このように、上述した他の実施の形態における掘削機は、回転機構３において駆動部３５の駆動力を回転軸３３に伝達することによって、回転軸３３が固定中心線Ｐを中心として回転（例えば図１２における時計回り方向）する。すると、回転軸３３の内周部３３１に係合する環状軸３２が移動中心線Ｇを中心として回転軸３３と同方向（例えば図１２における時計回り方向）に回転する。さらに、移動中心線Ｇを中心として回転する環状軸３２は、その内周部３２１が中心軸３１の外周部３１１に係合しているため、当該中心軸３１の外周部３１１に沿って固定中心線Ｐの周りに回転軸３３と同方向（例えば図１２における時計回り方向）に輪転運動（公転）する。このため、環状軸３２に設けた掘削カッタ２（羽根部材２１）は、環状軸３２の輪転運動に伴って自転および公転移動する。移動する掘削カッタ２の先端Ｔは、非円形状である長円形状の軌跡をなす。この結果、本掘削機を前方向（図１１参照）に推進することで非円形状断面である長円形状断面の掘削孔Ｈを掘進することが可能になる。
【００５４】
さらに、保持部材３４は、その外周が環状軸３２の内周に摺接し、支軸３４２が中心軸３１の軸孔３１２に摺接して、環状軸３２の公転に伴って固定中心線Ｐ（支軸３４２）を中心として回転するので回転軸３３の内周部３３１と環状軸３２の外周部３２２との係合、および中心軸３１の外周部３１１と環状軸３２の内周部３２１との係合を常に保持する。そして、保持部材３４の回転に伴って支軸３４２が固定中心線Ｐを中心として回転することによって他の掘削カッタ２’（他の羽根部材２１’）が固定中心線Ｐを中心として回転する。このため、掘削カッタ２に先行して他の掘削カッタ２’による円形状の掘削孔を掘削することが可能になる。この結果、長円形状断面の掘削孔Ｈを掘削する前に円形状の補助掘削孔を掘削することができる。また、掘削孔Ｈを掘削する前に削岩が可能になり、掘削の負荷を低減できる。
【００５５】
ところで、上述した各実施の形態では、環状軸３２の外周部３２２と回転軸３３の内周部３３１との係合を常に保持しつつ、中心軸３１の外周部３１１と環状軸３２の内周部３２１との係合を常に保持する保持部材３４として、環状軸３２の内周に摺接して中心軸３１（固定中心線Ｐ）を中心に回転する構成としてある。これに限らず、例えば図１３および図１４に示す保持部材３４であってもよい。この保持部材３４は、環状軸３２の内周部３２１に当接係合する態様で回転可能に設けた回転体３４３を有し、この回転体３４３の係合に際して環状軸３２の内周への摺接を離隔してある。このため、保持部材３４と環状軸３２との摩擦が生じないので、環状軸３２の回転抵抗を低減することが可能になる。なお、図には明示しないが、中心軸３１の外周部３１１に当接係合する態様で回転可能に設けた回転体を設けてもよく、当該回転体と上記回転体３４３とを組み合わせて双方用いてもよい。
【００５６】
さらに、図には明示しないが、環状軸３２の外周と回転軸３３の内周との間に保持部材が内装されることによっても、環状軸３２の外周部３２２と回転軸３３の内周部３３１との係合を常に保持しつつ、中心軸３１の外周部３１１と環状軸３２の内周部３２１との係合を常に保持することになるので、このような形態であってもよい。この場合の保持部材（図示なし）は、回転軸３３の内周とほぼ同じ外周を有して所定厚さの円板状に形成してあり、環状軸３２の外周に摺接して固定中心線Ｐを中心に回転する態様で回転軸３３に内装してある。そして、この保持部材（図示なし）には、移動中心線Ｇを中心として環状軸３２の外周とほぼ同じ内周を有する貫通孔が偏心して設けられている。もちろん、この図示しない保持部材と図１や図１３に示す保持部材３４とをそれぞれ組み合わせて双方用いてもよい。
【００５７】
また、上述した各実施の形態において、固定中心線Ｐと移動中心線Ｇとの間の距離である偏心量［ｒ］と、移動中心線Ｇからの掘削カッタ２（羽根部材２１）の所定長さ［Ｌ］とを調整することで、円形状に近い軌跡（掘削孔Ｈ）から、中央が括れた繭形状に近い軌跡（掘削孔Ｈ）を得ることが可能である。具体的には、上記数１および数２において、Ｌ＝０．５＋ｒとすれば軌跡の短径が１．０となり、これよりＬを大きくすると軌跡が円形状に近づく。また、ｒ＝０．０７よりｒを小さくすると軌跡が円形状に近づき、０．０７よりｒを大きくすると中央が括れた繭形状の軌跡になる。さらに、ｒ≧０．１５では中央部で潰れた２つの円のような軌跡になる。
【００５８】
また、上述した各実施の形態において、複数の回転機構３を固定中心線Ｐや移動中心線Ｇが平行するように設け、相互の回転機構３の各掘削カッタ２（羽根部材２１）の軌跡が前面視で重複する態様で隣接する相互の掘削カッタ２の位置を回転軸方向でずらして配置する。あるいは、隣接する各掘削カッタ２を同一面上に配置しつつ、隣接する各回転軸３３を逆方向に回転駆動することで掘削カッタ２同士が干渉することなく複数の回転機構３を同時に駆動できる。なお、各掘削カッタ２について相互の前面を同一面上に配置すれば、相互の回転機構３の間において掘削した先端部を凹凸なく平らに掘進することが可能になる。このように構成すれば、長円形状の掘削断面を組み合わせて一連に連続した掘削孔Ｈを得ることが可能である。この場合、例えば各長円形状の長軸同士を連続するトンネルを施工すれば、地下鉄駅部分をさらに拡幅したり、車両分岐部が得られる。また、例えば各長円形状の長軸と短軸とを連続するトンネルを施工すれば別方向に分岐する車線分岐部が得られる。さらに、上記回転機構３と従前の円形掘削の回転機構とを組み合わせれば、長円形状の掘削断面と円形状の掘削断面とを組み合わせて一連に連続した掘削孔Ｈを得ることが可能である。この場合、例えば長円形状断面のトンネルから別方向に分岐する車線分岐部が得られる。さらにまた、上記回転機構３と矩形状断面の回転機構とを組み合わせれば、長円形状の掘削断面と矩形形状の掘削断面とを組み合わせて一連に連続した掘削孔Ｈを得ることが可能である。この場合、例えば２つの長円形状断面の間を矩形状断面で繋げたトンネルを施工すれば、地下鉄駅部分をさらに拡幅したり、車両分岐部が得られる。
【００５９】
ここで、矩形状断面の回転機構は、例えば図１５および図１６に示す回転機構５がある。回転機構５は、所定の固定中心線Ｐを中心とした環状の内周部５１１を有する固定の軸受５１と、固定中心線Ｐに平行な所定の移動中心線Ｇを中心とした内周部５２１および外周部５２２を有して環状に形成してあってその外周部５２２を軸受５１の内周部５１１に当接係合して軸受５１に内装した環状軸５２と（軸受５１の内周径と環状軸５２の外周径との比が４：３）、固定中心線Ｐを回転中心として回転可能に設けてあって環状軸５２の内周部５２１に対して自身の外周部５３１を当接係合した回転軸５３と、移動中心線Ｇを中心に環状軸５２を回転可能に支持して当該環状軸５２の内周部５２１と回転軸５３の外周部５３１との係合を保持しつつ軸受５１の内周部５１１と環状軸５２の外周部５２２との係合を保持する保持部材５４と、回転軸５３を回転駆動する駆動部５５と、環状軸５２に設けてあって移動中心線Ｇ上に中心を置いたルーロー三角形状の範囲内の少なくとも中心と頂点とを結ぶ延長線に沿って配置した掘削カッタ６（羽根部材６１）とを備えている。そして、駆動部５５の駆動力を回転軸５３に伝達することによって、回転軸５３が軸受５１の固定中心線Ｐを中心として回転する。すると、回転軸５３の外周部５３１に係合する環状軸５２が移動中心線Ｇを中心として回転軸５３と同方向に回転する。また、移動中心線Ｇを中心として回転する環状軸５２は、その外周部５２２が軸受５１の内周部５１１に係合しているため、当該軸受５１の内周部５１１に沿って軸受５１の固定中心線Ｐの周りに回転軸５３と逆方向に輪転運動（公転）することになる。このため、環状軸５２に設けた掘削カッタ６（羽根部材６１）は、環状軸５２の輪転運動に伴ってその先端Ｔが移動する。移動する掘削カッタ６の先端Ｔは、ほぼ矩形状の軌跡をなし、ほぼ矩形状断面の掘削孔Ｈが得られる。
【００６０】
また、上述した各実施の形態において、上記回転機構３の環状軸３２を回転のみの構成に変えることによって円形状の軌跡をなし、円形状断面の掘削孔が得られる。この場合、例えば環状軸３２の回転中心である移動中心線Ｇを固定中心線Ｐに一致するように移動して回転可能に支持し、駆動部３５の駆動力を当該環状軸３２に伝達するようにする。このようにすることで、例えば地下鉄で一般部分を円形状断面とし、駅ホームのある部分だけを長円形状断面にすることが可能になる。また、例えばトンネルで一般部分を円形状断面とし、分岐部だけを長円形状断面にすることが可能になる。すなわち、１つの掘削機で２つの断面形状の掘削に対応することが可能である。
【００６１】
なお、上述した各実施の形態では、回転機構３を掘削機に適用した例で説明しているが、上記回転機構３は掘削機に限るものではない。例えば長円形状の軌跡をなす上記回転機構３の他の用途として、地中連続壁などでの長円形状断面の掘削に用いたり、セメントなどの硬化材を地盤中に注入する地盤改良で地盤を硬化材とともに混練り攪拌するときに用いたり、あるいは工作物の長円形状の切削に用いたり、地盤以外の混練り物製造の攪拌に用いたりするなど、様々な用途が考えられる。すなわち、地盤改良や混練り攪拌に上記回転機構３を用いる場合には、羽根部材２１（他の羽根部材２１’）が攪拌羽根となる。また、切削に上記回転機構３を用いる場合には、羽根部材２１（他の羽根部材２１’）に切削刃を設けて切削カッタとなる。したがって、本発明の実施の形態での掘削は、攪拌や切削を含む意味で用いている。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明に係る回転機構を用いた掘削機の実施の形態を示す概略側断面図である。
【図２】図１に示す回転機構を軸方向（前方向）から視た概念図である。
【図３】図１に示す回転機構の分解斜視図である。
【図４】図２に示す回転機構の動作を示す概念図である。
【図５】図２に示す回転機構の動作を示す概念図である。
【図６】図２に示す回転機構の動作を示す概念図である。
【図７】図２に示す回転機構の動作を示す概念図である。
【図８】図２に示す回転機構を説明する概念図である。
【図９】横長の長円形状の軌跡を示す図である。
【図１０】縦長の長円形状の軌跡を示す図である。
【図１１】本発明に係る回転機構を用いた掘削機の他の実施の形態を示す概略側断面図である。
【図１２】図１１に示す掘削機を軸方向（前方向）から視た概念図である。
【図１３】本発明に係る回転機構を用いた掘削機のさらに他の実施の形態を示す概略側断面図である。
【図１４】図１３に示す掘削機を軸方向（前方向）から視た概念図である。
【図１５】ほぼ矩形状の軌跡をなす回転機構を用いた掘削機を示す概略側断面図である。
【図１６】図１５に示す掘削機を軸方向（前方向）から視た概念図である。
【符号の説明】
【００６３】
１    胴部
２    掘削カッタ
２１    羽根部材
３    回転機構
３１    中心軸
３１１    外周部
３１２    軸孔
３２    環状軸
３２１    内周部
３２２    外周部
３３    回転軸
３３１    内周部
３４    保持部材
３４１    挿通孔
３４２    支軸
３４３    回転体
３５    駆動部
３５１    外周部
Ｐ    固定中心線
Ｇ    移動中心線
ｒ    偏心量
Ｌ    延長線
Ｔ    ルーロー三角形の頂点（羽根部材の先端）
Ｈ    掘削孔
【図１】
2007100421.tif 000005
【図２】
2007100421.tif 000006
【図３】
2007100421.tif 000007
【図４】
2007100421.tif 000008
【図５】
2007100421.tif 000009
【図６】
2007100421.tif 000010
【図７】
2007100421.tif 000011
【図８】
2007100421.tif 000012
【図９】
2007100421.tif 000013
【図１０】
2007100421.tif 000014
【図１１】
2007100421.tif 000015
【図１２】
2007100421.tif 000016
【図１３】
2007100421.tif 000017
【図１４】
2007100421.tif 000018
【図１５】
2007100421.tif 000019
【図１６】
2007100421.tif 000020