(57)【要約】【課題】デリバリパイプ内で発生する燃圧脈動に起因してエンジン側燃料配管で発生する共鳴脈動によりタンク側燃料配管で発生する騒音の低減を図る。【解決手段】車両１に備えられる燃料供給装置３は、それぞれに燃料噴射弁10ａ，10ｂが接続される１対のデリバリパイプ11，12および該１対のデリバリパイプ11，12を互いに連通する連通管20から構成されるエンジン側燃料配管Ｐｅと、燃料タンク30の燃料を連通管20に導く供給管31から構成される車体側燃料配管Ｐｂとを備える。供給管31は、連通管20において連通管20の管長を二等分する位置の中央部20ｃに接続される。【選択図】図１
2007270682.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれに燃料噴射弁が接続される１対のデリバリパイプおよび前記１対のデリバリパイプを互いに連通する連通管から構成されて前記燃料噴射弁に燃料を導くエンジン側燃料配管と、燃料タンクの燃料を前記連通管に導く供給管から構成されるタンク側燃料配管とを備える燃料供給装置において、
前記供給管は、前記連通管において前記連通管の管長を二等分する位置の中央部に接続されることを特徴とする燃料供給装置。
【請求項２】
前記連通管には、前記中央部から等距離の位置に１対の絞り部が設けられることを特徴とする請求項１記載の燃料供給装置。
【請求項３】
複数組の前記１対の絞り部が設けられることを特徴とする請求項２記載の燃料供給装置。
【請求項４】
前記エンジン側燃料配管の配管内燃料の固有振動数であるエンジン側固有振動数と前記タンク側燃料配管の配管内燃料の固有振動数であるタンク側固有振動数とが等しい場合の前記連通管の管長である第１管長および前記タンク側燃料配管の管長である第２管長をそれぞれ基本第１管長および基本第２管長とするとき、前記第１管長を前記基本第１管長とを異ならせ、かつ前記第２管長を前記基本第２管長に等しくすることにより、前記エンジン側固有振動数と前記タンク側固有振動数とを異ならせることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項記載の燃料供給装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、燃料噴射弁を備えるエンジンに設けられて該燃料噴射弁に燃料を導くエンジン側燃料配管と、燃料タンクの燃料をエンジン側燃料配管に導くタンク側燃料配管とを備える燃料供給装置に関し、詳細には、エンジン側燃料配管およびタンク側燃料配管での燃料圧力の脈動（以下、「燃圧脈動」という。）を低減する構造に関する。そして、該燃料供給装置は、例えば車両に使用される。
【背景技術】
【０００２】
Ｖ型エンジンなど、それぞれに燃料噴射弁が接続される１対のデリバリパイプおよび両デリバリパイプを連通する連通管を備えるエンジンにおいて、燃料噴射弁の作動に起因してデリバリパイプ内には燃圧脈動が発生する。燃圧脈動は、燃料噴射弁から噴射される燃料量に影響を与えるので、その低減を図ることが望ましい。そのために、パルセーションダンパなどの脈動低減装置が備えられる（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平９−１９５８８５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、燃圧脈動を低減するために、連通管などに接続される脈動低減装置が設けられる場合には、部品点数および組付工数が増加するためにコストが増加し、さらにその周辺に配置される部材に対するレイアウト上の配慮も必要になる。また、デリバリパイプ内で発生する燃圧脈動の周波数が、１対のデリバリパイプおよび両デリバリパイプを連通する連通管から構成されるエンジン側燃料配管の配管内燃料の固有振動数に等しくなると、燃圧脈動により加振される各デリバリパイプおよび連通管から発生する騒音が大きくなるばかりか、燃圧脈動が連通管に燃料タンクの燃料を導く供給管から構成されるタンク側燃料配管内の燃料に伝播して、該供給管内での燃圧脈動が供給管を加振するために、供給管から発生する騒音も大きくなる。
【０００４】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、請求項１〜４記載の発明は、低コストで、デリバリパイプ内で発生する燃圧脈動に起因してエンジン側燃料配管内で発生する共鳴脈動によりタンク側燃料配管で発生する騒音の低減を図ることを目的とする。そして、請求項２，３記載の発明は、さらに、共鳴脈動によりタンク側エンジン側燃料配管で発生する騒音を低減すると共に、デリバリパイプ内での共鳴脈動を含む燃圧脈動の脈動レベルを低減することを目的とし、請求項４記載の発明は、さらに、エンジン側燃料配管において共鳴因子を変更することにより、大幅な構造変更を伴うことなく、タンク側燃料配管で発生する騒音の低減を図ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１記載の発明は、それぞれに燃料噴射弁が接続される１対のデリバリパイプおよび前記１対のデリバリパイプを互いに連通する連通管から構成されて前記燃料噴射弁に燃料を導くエンジン側燃料配管と、燃料タンクの燃料を前記連通管に導く供給管から構成されるタンク側燃料配管とを備える燃料供給装置において、前記供給管は、前記連通管において前記連通管の管長を二等分する位置の中央部に接続される燃料供給装置である。
請求項２記載の発明は、請求項１記載の燃料供給装置において、前記連通管には、前記中央部から等距離の位置に１対の絞り部が設けられるものである。
請求項３記載の発明は、請求項２記載の燃料供給装置において、複数組の前記１対の絞り部が設けられるものである。
請求項４記載の発明は、請求項１〜３のいずれか１項記載の燃料供給装置において、前記エンジン側燃料配管の配管内燃料の固有振動数であるエンジン側固有振動数と前記タンク側燃料配管の配管内燃料の固有振動数であるタンク側固有振動数とが等しい場合の前記連通管の管長である第１管長および前記タンク側燃料配管の管長である第２管長をそれぞれ基本第１管長および基本第２管長とするとき、前記第１管長を前記基本第１管長とを異ならせ、かつ前記第２管長を前記基本第２管長に等しくすることにより、前記エンジン側固有振動数と前記タンク側固有振動数とを異ならせるものである。
【発明の効果】
【０００６】
請求項１記載の発明によれば、燃料噴射弁の作動により各デリバリパイプ内で発生する燃圧脈動に起因して、エンジン側燃料配管内で発生する燃圧脈動が共鳴脈動になったとき（すなわち燃圧脈動がエンジン側燃料配管の配管内燃料の固有振動数に等しい周波数の燃圧脈動になったとき）、該共鳴脈動は連通管の中央部で節になる。そして、供給管はこの中央部に接続されることから、連通管内の燃料から供給管内の燃料に伝播する共鳴脈動の脈動レベルが極めて小さくなるので、共鳴脈動が供給管を伝播することにより車体側燃料配管から発生する騒音が低減する。しかも、連通管とは別個の部材である脈動低減装置が不要になるので、部品点数および組付工数が減少して、コストが削減される。
請求項２記載の事項によれば、連通管に設けられる絞り部は、中央部から等距離にある１対の絞り部であるため、連通管における共鳴脈動の節の位置に影響を与えることなく、デリバリパイプ内および連通管内の共鳴脈動の脈動レベルを低減することができるので、タンク側燃料配管からの騒音低減効果が維持されたうえで、エンジン側燃料配管から発生する騒音が低減し、かつ燃料噴射弁から噴射される燃料量制御の精度が向上する。さらに、共鳴脈動の２倍、３倍など、倍数の周波数で発生する脈動（以下、「高次脈動」という。）がある場合には、その脈動レベルも低減することができるので、供給管内の脈動を一層低減できて、タンク側燃料配管からの騒音を一層低減できる。
請求項３記載の事項によれば、デリバリパイプ内および連通管20内の共鳴脈動の脈動レベルを一層低減することができて、エンジン側燃料配管Ｐｅおよび車体側燃料配管Ｐｂからの騒音を一層低減でき、さらに燃料噴射弁から噴射される燃料量制御の精度が向上する。
請求項４記載の事項によれば、エンジン側固有振動数とタンク側固有振動数とが異なるため、デリバリパイプ内および連通管内での共鳴脈動が供給管内の燃料に伝播したとしても、エンジン側燃料配管のエンジン側固有振動数とタンク側燃料配管のタンク側固有振動数とが連成することがないので、タンク側燃料配管からの騒音が低減する。しかも、固有振動数を異ならせるために、連通管の管長を変更するので、大幅な構造変更を伴うことなく、容易にエンジン側固有振動数を変更できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、本発明の実施形態を図１〜図６を参照して説明する。
図１〜図５は、第１実施形態およびそれに関連する実施形態を説明する図である。
図１を参照すると、本発明が適用された機械としての乗り物である車両１は、エンジンとしての多気筒内燃機関２と、該内燃機関２に燃料を供給するタンク側燃料供給装置としての車体側燃料供給装置３ｂとを備える。内燃機関２は、それぞれが１以上のシリンダから構成される第１気筒部および第２気筒部に分けられる複数のシリンダを形成するシリンダブロックを含む機関本体と、各シリンダに形成される燃焼空間に燃料を供給するエンジン側燃料供給装置３ｅとを備える。内燃機関２は、ここでは、Ｖ型多気筒４ストローク内燃機関としてのＶ型６気筒内燃機関であり、前記第１，第２気筒部はそれぞれ第１，第２バンク２ａ，２ｂを構成し、各バンク２ａ、２ｂは３つのシリンダから構成される。
【０００８】
車体側燃料供給装置３ｂと共に車両１の燃料供給装置３を構成するエンジン側燃料供給装置３ｅは、各バンク２ａ，２ｂの各燃焼空間に燃料を供給するために、それぞれに１以上の燃料噴射弁10ａ，10ｂ、ここでは３つの燃料噴射弁10ａ，10ｂが接続される１対の第１，第２デリバリパイプ11，12と、該１対のデリバリパイプ11，12を互いに連通する１つの連通管20とを備える。前記機関本体に取り付けられて設けられる第１，第２デリバリパイプ11，12は、容積、通路断面積および長さなどが同一で、燃料噴射弁10ａ，10ｂの作動に起因して各デリバリパイプ11，12内で生じる燃圧脈動（すなわち燃料圧力の脈動）が同一であるように設計されている。
【０００９】
なお、明細書または特許請求の範囲において、等しいことまたは同一を意味する用語には、厳密に一致する場合のほかに、本発明の作用効果に関して有意の差異がない範囲のずれ（例えば、製造上の公差などに基づくずれ。）がある場合も含まれる。また、実施形態において、「車体側」は、明細書または特許請求の範囲における「タンク側」に対応する。
【００１０】
前記機関本体に取り付けられて設けられる連通管20は、その管長を二等分する位置の中央部20ｃにおいて燃料供給装置３ｂの供給管31と接続する。連通管20は各デリバリパイプ11，12よりも小さな通路断面積を有することから、各デリバリパイプ11，12と連通管20との間で、通路断面積は不連続である。連通管20は、中央部20ｃから第１デリバリパイプ11までの第１連通管21と、中央部20ｃから第２デリバリパイプ12までの第２連通管22とから構成される。第１，第２連通管21，22は、それら連通管21，22内の燃料が第１，第２デリバリパイプ11，12内で発生した燃圧脈動の伝播に関して同一の特性を有するように設計されている。
【００１１】
電子制御装置（図示されず）により制御されて内燃機関２の回転速度に対応して開閉作動する燃料噴射弁10ａ，10ｂ、両デリバリパイプ11，12間で交互に各デリバリパイプ11，12内の燃料を、前記電子制御装置により制御された時間幅（すなわち燃料量）で噴射する。燃料噴射弁10ａ，10ｂの作動により、各デリバリパイプ11，12内には燃圧脈動が発生し、該燃圧脈動が連通管20内の燃料に伝播する。この燃圧脈動は、各デリバリパイプ11，12および連通管20を加振して、各デリバリパイプ11，12および連通管20から騒音を発生させる。
【００１２】
そして、両デリバリパイプ11，12内の燃圧脈動の周波数が両デリバリパイプ11，12および連通管20から構成されるエンジン側燃料配管Ｐｅの配管内燃料の固有振動数であるエンジン側固有振動数に等しい周波数の燃圧脈動（すなわち共鳴脈動）により加振される各デリバリパイプ11，12および連通管20からは、共鳴脈動以外の燃圧脈動のときに比べて大きな騒音が発生する。このときの燃圧脈動には、共鳴脈動と、燃料噴射弁10ａ，10ｂの作動に起因する高次脈動とが含まれるが、騒音の大きさに対しては、共鳴脈動が最も大きく関与し、高次脈動の関与の度合いは小さい。
【００１３】
共鳴脈動が生じている状態で、エンジン側燃料配管Ｐｅ内での共鳴脈動は、図２に示されるように、中央部20ｃに関して対称な燃圧脈動のパターンになる。このとき、該パターンは、連通管20の中央部20ｃで節となり、下流端21ｂから第１デリバリパイプ11と下流端22ｂから第２デリバリパイプ12で一様な最大脈動レベルとなる。
【００１４】
図３を参照すると、連通管20には中央部20ｃから等距離の位置に少なくとも１対の絞り部25ａ，25ｂが設けられる。両絞り部25ａ，25ｂは、それぞれ第１，第２連通管21，22内の燃圧脈動の脈動レベルを小さくすることにより、第１，第２デリバリパイプ11，12内の燃圧脈動に対する低減効果に関して同一の特性を有する。
１対の絞り部25ａ，25ｂは、それぞれ、第１，第２連通管21，22における中央部20ｃ近傍から、各デリバリパイプ11，12に開放する下流端開口21ｅ，22ｅを形成する下流端21ｂ，22ｂまでの任意の位置に設けられる。１対の絞り部25ａ，25ｂにより、共鳴脈動を含めて燃圧脈動の脈動レベルが、各デリバリパイプ11，12内および各連通管20内の全体で低減する。
【００１５】
例えば、図４に示されるように、１対の絞り部26ａ，26ｂが、第１，第２連通管21，22の下流端21ｂ，22ｂに設けられる。この場合、第１，第２デリバリパイプ11，12とそれぞれ第１，第２連通管21，22との間での通路断面積の変化が最大になるので、脈動レベルの低減効果が一層効果的に発揮される。例えば、共鳴脈動およびその２倍の周波数の高次脈動について、１対の絞り部26ａ，26ｂが他の位置に設けられる場合に比べて、中央部20ｃおよびその近傍を含めて、各デリバリパイプ11，12内および各連通管20内の全体で脈動レベルが最も低減する。
【００１６】
また、図５に示されるように、連通管20に複数組、この実施形態では２組の１対の絞り部25ａ，25ｂ；26ａ，26ｂが設けられてもよい。ここで、第１連通管21に設けられる複数の絞り部25ａ，26ａと第２連通管22に設けられる複数の絞り部25ｂ，26ｂに関して、中央部20ｃ寄りに設けられる１対の絞り部を構成する２つの絞り部25ａ，25ｂは中央部20ｃから等距離の位置にあり、第１，第２連通管21，22の下流端21ｂ，22ｂにそれぞれ設けられる別の１対の絞り部を構成する２つの絞り部26ａ，26ｂは中央部20ｃから等距離の位置にある。
【００１７】
なお、各絞り部25ａ，25ｂ，26ａ，26ｂは、通路断面積がその直上流側および直下流側に比べて小さくなる部分であり、代表的には、内径が小さくされた部材であるオリフィスから構成される縮径部であるが、デリバリパイプ11，12内の燃圧脈動の脈動レベルを低減する機能を有するものであればいかなる形状または構造（例えば複数の小孔が設けられた部材）のものであってもよく、さらに２組の１対の絞り部25ａ，25ｂ；26ａ，26ｂが同じ形状または構造である必要もない。また、各絞り部25ａ，25ｂ，26ａ，26ｂは連通管20に一体成形されてもよい。
また、各絞り部25ａ，25ｂ，26ａ，26ｂは、脈動レベルを低減する一方で、共鳴脈動の周波数および燃圧パターンには殆ど影響を与えないため、各絞り部25ａ，25ｂ，26ａ，26ｂの配置に関わらず、連通管20における共鳴脈動の節は、１対の絞り部25ａ，25ｂ；26ａ，26ｂがない場合と同様に中央部20ｃに位置する。
【００１８】
図１，図３〜図５を参照すると、燃料供給装置３ｂは、車体に取り付けられて設けられる燃料タンク30と、燃料タンク30内の燃料をエンジン側燃料配管Ｐｅを介して燃料噴射弁10ａ，10ｂに導く供給管31と、燃料タンク30内に配置される燃圧レギュレータ32とを備える。それゆえ、燃料供給装置３はリターンレス型である。
供給管31は、上流端開口31ｄを形成する上流端31ａが燃料タンク30内に位置し、下流端開口31ｅを形成する下流端31ｂが中央部20ｃ内に位置するように、燃料タンク30および連通管20の中央部20ｃに接続される。それゆえ、供給管31は連通管20内に生じる共鳴脈動の節となる部分に連通して、燃料タンク30の燃料を連通管20に導く。そして、中央部20ｃに導かれた燃料は、中央部20ｃで分岐して第１，第２連通管21，22内をそれぞれ流通して第１，第２デリバリパイプ11，12内に導かれる。
そして、各デリバリパイプ11，12内で発生した燃圧脈動が連通管20内の燃料に伝播して、連通管20内に燃圧脈動が発生したとき、供給管31は、各デリバリパイプ11，12内と連通管20内で生じる共鳴脈動の節の部分となる中央部20ｃに接続されるので、供給管31内の燃料に伝播する共鳴脈動の脈動レベルは極めて小さなものとなる。
【００１９】
また、デリバリパイプ11，12内と連通管20内で共鳴脈動が発生するとき、燃圧脈動には、共鳴脈動と、燃料噴射弁10ａ，10ｂの作動に起因する高次脈動とが含まれるが、高次脈動では、中央部20ｃで節とならないので、高次脈動のうちで最も脈動レベルが大きい２次脈動が、中央部20ｃから供給管31内の燃料に伝播する。一方、車体側燃料配管Ｐｂの配管内燃料の固有振動数（すなわち車体側固有振動数）は、周波数が最も低い基本固有振動数と、その２倍、３倍など倍数の周波数の高次の固有振動数があるため、高次の固有振動数と等しい周波数の燃料脈動では高次の共鳴脈動（以下、「高次共鳴脈動」という。）により騒音が発生する。
このため、供給管31から構成されるタンク側燃料配管としての車体側燃料配管Ｐｂの車体側固有振動数が、エンジン側固有振動数に等しい場合には、共鳴脈動でない燃圧脈動に比べて供給管31で大きな騒音が発生する。
【００２０】
そこで、燃料供給装置３においては、エンジン側固有振動数と車体側固有振動数とが異なる振動数となるように設定されている。
具体的には、エンジン側固有振動数と車体側固有振動数とが等しい場合のエンジン側燃料配管Ｐｅの共鳴因子であるエンジン側共鳴因子および車体側燃料配管Ｐｂの共鳴因子である車体側共鳴因子を、それぞれ基本エンジン側共鳴因子および基本車体側共鳴因子とするとき、エンジン側共鳴因子が基本エンジン側共鳴因子とは異なり、車体側共鳴因子が基本車体側共鳴因子と同じであるように設定される。
ここで、共鳴因子とは、固有振動数に関与する要素である。そして、エンジン側共鳴因子は、各デリバリパイプ11，12および連通管20の寸法・形状であり、より具体的には、各デリバリパイプ11，12の容積、エンジン側燃料配管Ｐｅの管長としての連通管20の管長（すなわち第１管長であり、下流端21ｂおよび下流端22ｂ間の長さ。）および連通管20の通路断面積である。また、車体側共鳴因子は、供給管31の寸法・形状であり、より具体的には、車体側燃料配管Ｐｂの管長としての供給管31の管長（すなわち第２管長であり、上流端31ａおよび下流端31ｂ間の長さ。）である。これに対応して、基本エンジン側共鳴因子は、各デリバリパイプ11，12の基本容積、連通管20の基本管長（すなわち基本第１管長）および基本通路断面積であり、基本車体側共鳴因子は、供給管31の基本管長（すなわち基本第２管長）である。
エンジン側固有振動数を異ならせるためには、エンジン側共鳴因子を構成する各デリバリパイプ11，12の容積、連通管20の管長および連通管20の通路断面積のうちの少なくとも１つが、基本エンジン側共鳴因子を構成する各デリバリパイプ11，12の基本容積、連通管20の基本管長および基本通路断面積とは異なるように設定される。
【００２１】
エンジン側固有振動数と車体側固有振動数を異ならせるために、管長を変更するに当たり、供給管31の管長は連通管20に比べて長いことから、単位管長に対する固有振動数の変更幅が小さいので、車体側燃料配管Ｐｂの固有振動数を大きく変えるためには供給管31の管長を大幅に変更する必要があり、大幅な構造の変更を要する。そこで、この実施形態では、供給管31に比べて、単位管長に対する固有振動数の変更幅が大きいエンジン側燃料配管Ｐｅの管長を変更することにより、大幅な構造変更を伴うことなく、簡単に、かつ効果的にエンジン側燃料配管Ｐｅの配管内燃料の固有振動数（すなわちエンジン側固有振動数）と車体側燃料配管Ｐｂの配管内燃料の固有振動数（すなわち車体側固有振動数）と異ならせている。
ここでは、単位管長に対する固有振動数の変更幅が大きい、エンジン側燃料配管Ｐｅにおける連通管20の管長を第１基本管長とは異なるように変更し、供給管31の管長を基本第２管長に等しくすることにより、エンジン側固有振動数と車体側固有振動数を異ならせている。このとき、各デリバリパイプ11，12の容積は基本容積に等しい。
【００２２】
このようにして、エンジン側固有振動数は、車体側固有振動数に対して、例えば次式を満たす範囲に設定される。
Ｆｅ≦０．８×Ｆｂ、かつ１．２×Ｆｂ≦Ｆｅ
ここで、Ｆｅ：１次のエンジン側固有振動数
Ｆｂ：１次の車体側固有振動数
【００２３】
次に、前述のように構成された実施形態の作用および効果について説明する。
１対のデリバリパイプ11，12および連通管20から構成されて燃料噴射弁10ａ，10ｂに燃料を導くエンジン側燃料配管Ｐｅと、燃料タンク30の燃料を連通管20に導く供給管31から構成される車体側燃料配管Ｐｂとを備える燃料供給装置３において、燃料噴射弁10ａ，10ｂの作動により各デリバリパイプ11，12内で発生する燃圧脈動に起因して、エンジン側燃料配管Ｐｅ内で発生する燃圧脈動が共鳴脈動になったとき、該共鳴脈動は連通管20の中央部20ｃで節になる。そして、供給管31はこの中央部20ｃに接続されることから、連通管20内の燃料から供給管31内の燃料に伝播する共鳴脈動の振動レベルが極めて小さくなるので、共鳴脈動が供給管31を伝播することにより車体側燃料配管Ｐｂから発生する騒音が低減する。しかも、連通管20とは別個の部材である脈動低減装置が不要になるので、部品点数および組付工数が減少して、コストが削減される。
【００２４】
連通管20には中央部20ｃから等距離の位置に１対の絞り部25ａ，25ｂまたは１対の絞り部26ａ，26ｂが設けられることにより、連通管20に設けられる絞り部25ａ，25ｂ，26ａ，26ｂは、中央部20ｃから等距離にある１対の絞り部25ａ，25ｂ；26ａ，26ｂであるため、連通管20における共鳴脈動の節の位置に影響を与えることなく、各デリバリパイプ11，12内および連通管20内の共鳴脈動の振動レベルを低減することができるので、車体側燃料配管Ｐｂからの騒音低減効果が維持されたうえで、エンジン側燃料配管Ｐｅから発生する騒音が低減し、燃料噴射弁10ａ，10ｂから噴射される燃料量の制御精度が向上する。さらに、１対の絞り部25ａ，25ｂまたは１対の絞り部26ａ，26ｂにより、共鳴脈動の高次脈動の振動レベルも低減することができるので、供給管31内の共鳴脈動を一層低減できて、車体側燃料配管Ｐｂからの騒音を一層低減できる。
【００２５】
連通管20に２組の１対の絞り部25ａ，25ｂ；26ａ，26ｂ、または３組以上の１対の絞り部が設けられることにより、各デリバリパイプ11，12内および連通管20内の共鳴脈動の振動レベルを一層低減することができて、エンジン側燃料配管Ｐｅおよび車体側燃料配管Ｐｂからの騒音を一層低減でき、さらに燃料噴射弁10ａ，10ｂから噴射される燃料量の制御精度が向上する。
【００２６】
連通管20の管長と基本第１管長とを異ならせ、連通管20の通路断面積を基本通路断面積に等しくし、各デリバリパイプ11，12の容積を基本容積に等しくし、供給管31の管長を基本第２管長に等しくすることにより、エンジン側固有振動数と車体側固有振動数とを異ならせたため、連通管20での共鳴脈動が供給管31内の燃料に伝播したとしても、エンジン側固有振動数と車体側固有振動数とが連成することがないので、車体側燃料配管Ｐｂからの騒音が低減する。しかも、固有振動数を異ならせるために、連通管20の管長を変更するので、供給管31の管長を変更する場合に比べて、大幅な構造変更を伴うことなく、容易にエンジン側固有振動数を変更できる。
【００２７】
次に、図６を参照して、本発明の第２実施形態を説明する。この第２実施形態は、各デリバリパイプ41，42の通路断面積が連通管20の通路断面積に等しい点で相違し、その他は基本的に同一の構成を有するものである。そのため、同一の部分についての説明は省略または簡略にし、異なる点を中心に説明する。なお、第１実施形態の部材と同一の部材または対応する部材については、必要に応じて同一の符号を使用した。
【００２８】
第２実施形態において、第１，第２デリバリパイプ41，42と連通管20を構成する第１，第２連通管21，22とのそれぞれの境界は、各デリバリパイプ41，42に接続される燃料噴射弁10ａ，10ｂのうちで最も上流側の燃料噴射弁10a1，10b1よりも上流に位置する。
そして、エンジン側燃料配管Ｐｅの配管内燃料の固有振動数（すなわちエンジン側固有振動数）は、周波数が最も低い基本固有振動数と、その２倍、３倍など倍数の周波数の高次の固有振動数があるため、高次の固有振動数と等しい周波数の燃料脈動では高次共鳴脈動が発生する。
また、第１，第２デリバリパイプ41，42と連通管20での共鳴脈動に関して、基本（すなわち１次）共鳴脈動を含む奇数次数の高次共鳴脈動（例えば３次，５次共鳴脈動。）では、中央部20ｃが節となる一方、偶数次数の高次共鳴脈動（例えば２次，４次共鳴脈動。）では、中央部20ｃは腹となるので、高次共鳴脈動のうちで最も脈動レベルが大きい２次共鳴脈動が、中央部20ｃから供給管31内の燃料に伝播する。
一方、第１実施形態と同じく、車体側燃料配管Ｐｂの配管内燃料の固有振動数（すなわち車体側固有振動数）は、周波数が最も低い基本固有振動数と、その２倍、３倍など倍数の周波数の高次の固有振動数がある。このため、供給管31から構成されるタンク側燃料配管としての車体側燃料配管Ｐｂの固有振動数である車体側固有振動数が、エンジン側固有振動数に等しい場合には、高次共鳴脈動でも大きな騒音が発生する。
そこで、連通管20において、中央部20ｃから等距離の位置の１対の絞り部26ａ，26ｂは、図４に示される実施形態と同様に、中央部20ｃ近傍から、各デリバリパイプ41，42に開放する第１，第２連通管21，22の下流端21ｂ，22ｂまでの任意の位置に設けられる。特に、図６に示されるように下流端21ｂ，22ｂに絞り部26ａ，26ｂが設けられることにより、中央部20ｃおよびその近傍を含め、各デリバリパイプ41，42内および連通管20内の全体で共鳴脈動の脈動レベルが大幅に低減する。
【００２９】
第１実施形態と同様に、連通管20に複数組の１対の絞り部が設けられてもよい。図６においては、１対の絞り部26ａ，26ｂに加えて、中央部20ｃ近傍に別の１対の絞り部25ａ，25ｂ（図中二点鎖線で示される。）で構成される２組の１対の絞り部25ａ，25ｂ；26ａ，26ｂが設けられている。そして、１対の絞り部25ａ，25ｂは、特に、各デリバリパイプ41，42内および連通管20内の共鳴脈動の２次共鳴脈動の脈動レベルを大幅に低減させる。
【００３０】
第２実施形態では、エンジン側共鳴因子は、エンジン側燃料配管Ｐｅの管長を構成する両デリバリパイプ41，42の管長および連通管20の管長である。そして、エンジン側共鳴因子を構成する両デリバリパイプ41，42の管長および連通管20の管長のうちの少なくとも１つが、それぞれ、基本エンジン側共鳴因子を構成する各デリバリパイプ41，42の基本管長および連通管20の基本管長（第１基本管長）とは異なるように設定されればよい。ここでは、第１実施形態と同様に、連通管20の管長を第１基本管長とは異なるように設定し、供給管31の管長を基本第２管長に等しくすることにより、エンジン側固有振動数と車体側固有振動数を異ならせている。
【００３１】
この第２実施形態によれば、第１実施形態と同様の作用および効果が奏されるほか、次の作用および効果が奏される。
すなわち、１対の絞り部25ａ，25ｂにより、各デリバリパイプ41，42内および連通管20内の共鳴脈動の２次脈動の脈動レベルが低減することから、連通管20の中央部20ｃにおける２次共鳴脈動の脈動レベルを大幅に低減できる。
【００３２】
以下、前述した実施形態の一部の構成を変更した実施形態について、変更した構成に関して説明する。
供給管は、単一の管から構成されてもよく、また管継手などを介して接続される複数の管から構成されてもよい。
燃料供給装置は、燃料リターン型など、燃料タンク内に燃圧レギュレータを備えないものでもよい。
内燃機関は、第１，第２デリバリパイプおよび連通管を備える直列多気筒内燃機関であってもよい。
内燃機関は、前記実施形態では車両に使用されるものであったが、車両以外の乗り物または機械であってもよく、また鉛直方向を指向するクランク軸を備える船外機等の船舶推進装置に使用されるものであってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明の第１実施形態を示し、本発明が適用された燃料供給装置および該燃料供給装置が備えられる車両の模式図である。
【図２】図１の燃料供給装置のエンジン側燃料配管に発生する共鳴脈動のパターンを示す模式図である。
【図３】図１の燃料供給装置に１対の絞り部が設けられた実施形態の模式図である。
【図４】図１の燃料供給装置に１対の絞り部が設けられた別の実施形態の模式図である。
【図５】図１の燃料供給装置に２組の１対の絞り部が設けられた実施形態の模式図である。
【図６】本発明の第２実施形態を示し、図４に対応する模式図である。
【符号の説明】
【００３４】
１…車両、２…内燃機関、３…燃料供給装置、３ｅ…エンジン側燃料供給装置、３ｂ…車体側燃料供給装置、10ａ，10ｂ…燃料噴射弁、11，12，41，42…デリバリパイプ、20…連通管、20ｃ…中央部、21，22…第１，第２連通管、25ａ，25ｂ，26ａ，26ｂ…絞り部、30…燃料タンク、31…供給管、
Ｐｅ…エンジン側燃料配管、Ｐｂ…車体側燃料配管。
【図１】
2007270682.tif 000003
【図２】
2007270682.tif 000004
【図３】
2007270682.tif 000005
【図４】
2007270682.tif 000006
【図５】
2007270682.tif 000007
【図６】
2007270682.tif 000008