(57)【要約】【課題】波力に対する安定性を飛躍的に向上させた被覆ブロックを提供することを目的とする。【解決手段】天端面から底面にかけて貫通した開口部２を２つ以上有し、それらのうち２つ以上の開口部２において、その中心位置Ｏが、据え付けた際の岸沖方向についての中心線Ｃから、岸沖幅寸法Ｂの０．１５〜０．４倍の距離の範囲内にあり、かつ、特定開口率が１５〜５０％の範囲となるように、更に、全開口率が１５〜６０％の範囲となるように構成した。【選択図】図７
2007100477.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
天端面から底面にかけて貫通した開口部を２つ以上有する被覆ブロックであって、
前記開口部のうち２つ以上の開口部において、その中心位置が、据え付けた際の岸沖方向についての中心線から、岸沖幅寸法の０．１５〜０．４倍の距離の範囲内にあることを特徴とする被覆ブロック。
【請求項２】
特定開口率が１５〜５０％の範囲内にあることを特徴とする、請求項１に記載の被覆ブロック。
【請求項３】
全開口率が１５〜６０％の範囲内にあることを特徴とする、請求項２に記載の被覆ブロック。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、港湾、海岸、河川等に設置されるコンクリートブロックに関し、特に、波力に対する安定性を飛躍的に向上させた被覆ブロックに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、港湾や海岸に構造物が構築される場合、「洗掘の防止」等の理由から、その構造物の基礎としてマウンドが形成されている。また、波浪の減殺等のためマウンドを構築することもある。一般的なマウンドは、捨石を積み上げ、多数のコンクリート製被覆ブロックによって表層を被覆する、という構造になっている。水面下に設置される被覆ブロックには、様々な外力が作用することになるため、各被覆ブロックは、それらの外力に対し、十分な安定性を有していることが必要となる。
【０００３】
この点に関し、被覆ブロックが単純な「方塊」である場合について詳しく説明すると、図８に示すように、マウンド３２（捨て石層）の上に載置された被覆ブロック３１に作用する外力は、主として、沖側から岸側へ向かって進行する波の力（水平波力ＦＨ）と、ブロックの下側からブロックを持ち上げようとする力（揚圧力ＦＶ）とに大別することができる。尚、図８においてＢは、据え付けた際の岸沖方向についての被覆ブロックの幅寸法（岸沖幅寸法）を、ｈは、被覆ブロック３１の高さ寸法を示している。
【０００４】
水平方向への外力（水平波力ＦＨ）、及び、鉛直方向への外力（揚圧力ＦＶ）に対する被覆ブロック３１の安定性を確保するには、当然のことながら、水平方向への抵抗力が、想定される水平波力ＦＨの最大値より大きく、かつ、鉛直方向への抵抗力が想定される揚圧力ＦＶの最大値より大きくなるように、被覆ブロック３１を構成する必要がある。
【０００５】
水平方向への抵抗力は、「被覆ブロック３１とマウンド３２との間の摩擦力ｆ」であるから、次の条件が満たされれば、水平方向について安定性が得られることになる。
（数１）  ｆ≧ＦＨ
【０００６】
尚、水平波力ＦＨは、平均波圧ｐＨに被覆ブロック３１の受圧面ＡＨ（図８参照）の面積を乗じることによって得られ、受圧面ＡＨの面積は、被覆ブロック３１の高さ寸法ｈに横幅寸法Ｌ（岸沖方向と直交する方向についての幅寸法）を乗じたものであるから、水平波力ＦＨの関係式は、次の通りとなる。
（数２）  ＦＨ＝ｐＨ・ＡＨ＝ｐＨ・Ｌ・ｈ
【０００７】
また、被覆ブロック３１とマウンド３２との間の摩擦力ｆは、被覆ブロック３１の水中重量Ｗ’に摩擦係数μを乗じることによって得られ、被覆ブロック３１の水中重量Ｗ’は、被覆ブロック３１の密度ρから海水密度ｗ０を減じたものに、被覆ブロック３１の体積（岸沖幅寸法Ｂ・横幅寸法Ｌ・高さ寸法ｈ）を乗じたものであるから、摩擦力ｆの関係式は、次式の通りとなる。
（数３）  ｆ＝μＷ’＝μ（ρ−ｗ０）Ｂ・Ｌ・ｈ
【０００８】
上記の式（数１〜数３）より、次式が得られる。
（数４）  μ（ρ−ｗ０）Ｂ・Ｌ・ｈ≧ｐＨ・Ｌ・ｈ
【０００９】
更に、両辺の「Ｌ」及び「ｈ」は消去できるので、水平方向への安定性の条件を示す式として、最終的に次の条件式が得られる。
（数５）  μ（ρ−ｗ０）Ｂ≧ｐＨ
（μ：摩擦係数、ρ：被覆ブロック３１の密度、ｗ０：海水の密度、Ｂ：被覆ブロック３１の岸沖幅寸法、ｐＨ：平均波圧）
【００１０】
一方、鉛直方向への抵抗力は、「被覆ブロック３１の水中重量Ｗ’」であるから、次の条件が満たされれば、鉛直方向について安定性が得られることになる。
（数６）  Ｗ’≧ＦＶ
【００１１】
尚、揚圧力ＦＶは、平均波圧ｐＶに被覆ブロック３１の受圧面ＡＶ（図８参照）の面積を乗じることによって得られ、受圧面ＡＶの面積は、被覆ブロック３１の岸沖幅寸法Ｂに横幅寸法Ｌを乗じたものであるから、揚圧力ＦＶの関係式は、次の通りとなる。
（数７）  ＦＶ＝ｐＶ・ＡＶ＝ｐＶ・Ｂ・Ｌ
【００１２】
また、被覆ブロック３１の水中重量Ｗ’は、上述の通り、被覆ブロック３１の密度ρから海水密度ｗ０を減じたものに、被覆ブロック３１の体積（岸沖幅寸法Ｂ・横幅寸法Ｌ・高さ寸法ｈ）を乗じたものであるから、水中重量Ｗ’の関係式は、次の通りとなる。
（数８）  Ｗ’＝（ρ−ｗ０）Ｂ・Ｌ・ｈ
【００１３】
上記の式（数６〜数８）より、次式が得られる。
（数９）  （ρ−ｗ０）Ｂ・Ｌ・ｈ≧ｐＶ・Ｂ・Ｌ
【００１４】
更に、両辺の「Ｂ」及び「Ｌ」は消去できるので、鉛直方向への安定性の条件を示す式として、最終的に次の条件式が得られる。
（数１０）  （ρ−ｗ０）ｈ≧ｐＶ
（ρ：被覆ブロック３１の密度、ｗ０：海水の密度、ｈ：被覆ブロック３１の高さ寸法、ｐＶ：平均波圧）
【００１５】
以上の通り、被覆ブロック３１が「方塊」である場合、水平方向への安定性の条件式「μ（ρ−ｗ０）Ｂ≧ｐＨ」（数５）と、鉛直方向への安定性の条件式「（ρ−ｗ０）ｈ≧ｐＶ」（数１０）をいずれも満たしていれば、被覆ブロック３１は、外力に対して安定しているということになる。但し、一般には、両条件式の右辺「平均波圧ｐＨ」と「平均波圧ｐＶ」はオーダー的に等しく、また、左辺については、「μＢ」が「ｈ」よりも大きい（μＢ＞ｈ）ため、実際に施工された被覆ブロックにおいては、水平方向についての安定性はあまり問題にはならず、現実に生じている被害は、鉛直方向についての抵抗力を超える揚圧力ＦＶによる場合が殆どである。
【００１６】
従って、被覆ブロック３１が「方塊」である場合においては、高さ寸法ｈを大きく設定することにより、外力に対する安定性を全体として向上させることができるが、この場合、製造コストが嵩むことになり、経済性の面で問題がある。
【００１７】
このようなことから、近年では、鉛直方向への安定性を向上させるために、図９に示すような開口部ａ（鉛直方向へ貫通させた孔）を形成してなる有孔被覆ブロック４１が開発され、実用化されている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１８】
図９に示した有孔被覆ブロック４１における水平方向、及び、鉛直方向への安定性条件は次の通りである。まず、水平方向についての外力（水平波力ＦＨ）は、図８に示した被覆ブロック４１（方塊）よりも、若干（α倍）（α：開口部ａを設けることによる水平波力の増加割合、α＞１）大きくなる。これは、開口部ａの内面にも、波力が作用すると考えられるからである。従って、水平波力ＦＨの関係式は、次の通りとなる。
（数１１）  ＦＨ＝α・ｐＨ・ＡＨ＝α・ｐＨ・Ｌ・ｈ
【００１９】
水平方向への抵抗力（有孔被覆ブロック４１とマウンド３２との間の摩擦力ｆ）は、有孔被覆ブロック４１の水中重量Ｗ’に摩擦係数μを乗じることによって得られ、有孔被覆ブロック４１の水中重量Ｗ’は、ブロックの密度ρから海水密度ｗ０を減じたものに、ブロックの体積を乗じたものであり、ブロックの体積は、「岸沖幅寸法Ｂ・横幅寸法Ｌ・高さ寸法ｈ」に、「１−β」（β：開口率＝ａ／ＢＬ）を乗じたものであるから、摩擦力ｆの関係式は、次式の通りとなる。
（数１２）  ｆ＝μＷ’＝μ（ρ−ｗ０）（１−β）Ｂ・Ｌ・ｈ
【００２０】
上記の式（数１１、数１２）及び数１より、次式が得られる。
（数１３）  μ（ρ−ｗ０）（１−β）Ｂ・Ｌ・ｈ≧α・ｐＨ・Ｌ・ｈ
【００２１】
更に、両辺の「Ｌ」及び「ｈ」は消去できるので、水平方向への安定性の条件を示す式として、最終的に次の条件式が得られる。
（数１４）  μ（ρ−ｗ０）（１−β）Ｂ≧α・ｐＨ
（μ：摩擦係数、ρ：有孔被覆ブロック４１の密度、ｗ０：海水の密度、β：開口率、Ｂ：有孔被覆ブロック４１の岸沖幅寸法、α：開口部ａを設けることによる水平波力の増加割合、ｐＨ：平均波圧）
【００２２】
一方、鉛直方向についての外力（揚圧力ＦＶ）は、図８に示した被覆ブロック３１（方塊）よりも小さくなる（γ倍となる）（γ：開口部ａを設けることによる揚圧力の低減割合、γ＜１）。これは、開口部ａを設けることにより、受圧面の減少割合以上に波力が低減されると考えられるからである。従って、揚圧力ＦＶの関係式は、次の通りとなる。
（数１５）  ＦＶ＝γ・ｐＶ・ＡＶ＝γ・ｐＶ（１−β）Ｂ・Ｌ
【００２３】
鉛直方向への抵抗力（有孔被覆ブロック４１の水中重量Ｗ’）は、ブロックの密度ρから海水密度ｗ０を減じたものに、ブロックの体積を乗じたものであり、ブロックの体積は、「岸沖幅寸法Ｂ・横幅寸法Ｌ・高さ寸法ｈ」に、「１−β」（β：開口率＝ａ／ＢＬ）を乗じたものであるから、有孔被覆ブロック４１の水中重量Ｗ’の関係式は、次式の通りとなる。
（数１６）  Ｗ’＝（ρ−ｗ０）（１−β）Ｂ・Ｌ・ｈ
【００２４】
上記の式（数１５、数１６）及び数６より、次式が得られる。
（数１７）  （ρ−ｗ０）（１−β）Ｂ・Ｌ・ｈ≧γ・ｐＶ（１−β）Ｂ・Ｌ
【００２５】
更に、両辺の「Ｂ」、「Ｌ」、及び、「１−β」は消去できるので、鉛直方向への安定性の条件を示す式として、最終的に次の条件式が得られる。
（数１８）  （ρ−ｗ０）ｈ≧γ・ｐＶ
（ρ：有孔被覆ブロック４１の密度、ｗ０：海水の密度、ｈ：有孔被覆ブロック４１の高さ寸法、γ：開口部ａを設けることによる揚圧力の低減割合、ｐＶ：平均波圧）
【００２６】
次に、図８に示した方塊の被覆ブロック３１と図９に示した有孔被覆ブロック４１の安定性について比較してみる。方塊の被覆ブロック３１の水平方向安定性は数５の通りであるのに対し、有孔被覆ブロック４１の水平方向安定性は数１４の通りであるから、有孔被覆ブロック４１の水平方向安定性は、方塊の被覆ブロック３１の「（１−β）／α」倍（＜１）となる。
【００２７】
また、方塊の被覆ブロック３１の鉛直方向安定性は数１０の通りであるのに対し、有孔被覆ブロック４１の鉛直方向安定性は数１８の通りであるから、有孔被覆ブロック４１の鉛直方向安定性は、方塊の被覆ブロック３１の「１／γ」倍（＞１）となる。つまり、方塊の被覆ブロック３１と比べると、有孔被覆ブロック４１の安定性は、水平方向については低下し、鉛直方向については向上していることになる。
【００２８】
しかしながら、方塊の被覆ブロック３１よりも鉛直方向の安定性が改善されたとは言え、従来の有孔被覆ブロック４１は、水平方向の安定性の方が鉛直方向の安定性よりも依然として高く、十分な安定性を得るまでには至っていない。
【００２９】
本発明は、このような従来技術の課題を解決すべくなされたものであって、波力に対する安定性を飛躍的に向上させた被覆ブロックを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００３０】
本発明に係る被覆ブロックは、天端面から底面にかけて貫通した開口部を２つ以上有し、それらの開口部のうち２つ以上の開口部において、その中心位置が、据え付けた際の岸沖方向についての中心線から、岸沖幅寸法の０．１５〜０．４倍の距離の範囲内にあることを特徴としている。
【００３１】
尚、この被覆ブロックにおいては、特定開口率（ブロックの鉛直投影面積に対する、開口部の開口面積の割合であって、中心位置が、被覆ブロックの岸沖方向についての中心線から、岸沖幅寸法の０．１５〜０．４倍の距離の範囲内にある開口部のみを対象とする開口面積（総和）の割合）が１５〜５０％の範囲内にあることが好ましい。
【００３２】
更に、全開口率（ブロックの鉛直投影面積に対する、すべての開口部の開口面積（総和）の割合）については、１５〜６０％の範囲内にあることが好ましい。全開口率が６０％を超えると、構造強度が成立しないという問題があり、また、開口部を設けることによる水平波力の増加割合がかなり大きくなり、水平方向の安定性が著しく低下してしまうからである。
【発明の効果】
【００３３】
本発明に係る被覆ブロックは、上記のような構成とすることにより、波力に対する安定性を、従来の被覆ブロック（有孔被覆ブロックを含む）に対し、飛躍的に向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
以下、添付図面に沿って本発明「被覆ブロック」の好適な実施形態について説明する。図１は本発明の第１の実施形態に係る被覆ブロック１の平面図であり、図２はその斜視図である。この被覆ブロック１は、図示されているように、天端面から底面にかけて貫通した四つの開口部２（２ａ〜２ｄ）が形成されている。
【００３５】
本発明の被覆ブロック１は、それら開口部２の形成位置と、大きさ（開口率）に特徴がある。本実施形態においては、各開口部２の中心位置Ｏがいずれも、被覆ブロック１の岸沖方向についての中心線Ｃから、岸沖幅寸法Ｂの０．１５〜０．４倍の距離の範囲内（より詳細には０．２５倍の距離の位置）にあり、全開口率が１５〜６０％の範囲内（より詳細には２５％）にあり、更に、特定開口率が１５〜５０％の範囲内（より詳細には２５％）にある。
【００３６】
尚、ここに言う「全開口率」とは、被覆ブロックを水平状態に保持し、鉛直下の水平面に投影した場合に現れる影像の外側輪郭線Ｗの内側の面積Ｓ１（鉛直投影面積、図２参照）に対する、すべての開口部の開口面積（総和）の割合を意味している。また、一つの開口部において、天端面側、底面側、又は、中層部における広さが他の部位と異なっている場合には、それらのうち最も狭小な部位における面積を、その開口部の「開口面積」とする。
【００３７】
更に、「特定開口率」とは、中心位置Ｏが、被覆ブロックの岸沖方向についての中心線Ｃから、岸沖幅寸法Ｂの０．１５〜０．４倍の距離の範囲内にある開口部のみを対象とする開口面積（総和）の割合（鉛直投影面積Ｓ１に対する割合）を意味している。
【００３８】
例えば、岸沖幅寸法１ｍ、横幅寸法１ｍの被覆ブロック（鉛直投影面積：１ｍ２）において、開口面積がそれぞれ０．２５ｍ２である開口部が二つ形成されており、一方の開口部は中心位置Ｏが、被覆ブロックの岸沖方向についての中心線Ｃから、岸沖幅寸法Ｂの０．１５〜０．４倍の距離の範囲内にあり、他方の開口部は、中心位置がその範囲内にはないという場合には、全開口率は５０％、特定開口率は２５％ということになる。
【００３９】
本実施形態の被覆ブロック１は、上述の通り複数の開口部２を有するものであり、それらの開口部２に関し、上記のような条件（形成位置、及び、開口率）をいずれも満たすような構成となっている。このため、従来の被覆ブロックと比べて非常に優れた安定性を獲得するに至っている。以下この点を明らかにすべく、発明者らによる本発明の開発の経緯を説明する。
【００４０】
本発明の発明者らは、「被覆ブロックにおける鉛直方向の安定性を飛躍的に向上させること」を主たるテーマとして新しい被覆ブロックの開発に取り掛かり、まず最初に、従来の被覆ブロック（方塊）を対象として、作用する揚圧力ＦＶの分布（合力ピーク時）について詳細な調査を行った。図３のグラフは、その結果をまとめたものである。
【００４１】
図３のグラフにおいて、縦軸は揚圧力ＦＶの大きさを示し、横軸は、被覆ブロックの岸沖幅寸法Ｂに対する、距離ｘ（被覆ブロックの岸沖方向についての中心線Ｃからの距離）の比率を示している。尚、横軸中央の「０．０」は、被覆ブロックの岸沖方向についての中心線Ｃ上の位置を、横軸右端の「０．５」は、岸側の端部を、横軸左端の「−０．５」は、沖側の端部をそれぞれ示している。
【００４２】
この調査結果（図３のグラフ）より、岸沖方向についての中心線Ｃから沖側の端部にかけて、被覆ブロックに作用する揚圧力ＦＶは次第に小さくなること、及び、ｘ／Ｂ＝０．２〜０．４（岸側）の範囲では、作用する揚圧力ＦＶが極めて大きくなるということが判明した。
【００４３】
この事実を基に、開口部の形成位置と、作用する揚圧力ＦＶとの関係を明らかにすべく、岸沖方向についての中心線Ｃから開口部の中心位置Ｏまでの距離を変化させた有孔被覆ブロック（いずれも開口部２箇所、開口率２０％）に作用する揚圧力ＦＶを調べた（開口部を有しない被覆ブロック（方塊）との比較）。図４のグラフは、その結果をまとめたものである。
【００４４】
図４のグラフにおいて、縦軸は、有孔被覆ブロックに対する揚圧力ＦＶの大きさについての比較値（開口部を有しない被覆ブロック（方塊）との比）を示し、横軸は、被覆ブロックの岸沖幅寸法Ｂに対する、距離ｘ（被覆ブロックの岸沖方向についての中心線Ｃから開口部の中心Ｏまでの距離）の比率を示している。尚、横軸左端の「０．０」は、被覆ブロックの岸沖方向についての中心線Ｃ上の位置を、横軸右端の「０．５」は、岸側の端部を示している。
【００４５】
この結果（図４のグラフ）より、次のような事実が判明した。まず、ｘ／Ｂ＝０．０の有孔被覆ブロック（開口部の中心Ｏが中心線Ｃ上にある有孔被覆ブロック）の場合、揚圧力ＦＶは、方塊の６９％であった（γ＝０．８６）。有孔被覆ブロックの開口率は２０％であり、質量は方塊の８０％ということになるから、８０％の質量で方塊の場合の１．１６倍の設計外力に対して安定性を確保できることになる。
【００４６】
一方、ｘ／Ｂ＝０．１５〜０．４の有孔被覆ブロック（開口部の中心Ｏが、岸沖方向についての中心線Ｃから、岸沖幅寸法Ｂの０．１５〜０．４倍の距離の範囲内にある有孔被覆ブロック）の場合、揚圧力ＦＶは、方塊の５０〜６０％であった（γ＝０．６２〜０．７５）。この場合、８０％の質量で方塊の場合の１．３３〜１．６０倍の設計外力に対して安定性を確保できることになり、ｘ／Ｂ＝０．０の有孔被覆ブロック（開口部の中心Ｏが中心線Ｃ上にある有孔被覆ブロック）に比べ、より高い安定性が得られるということが判明した。従って、開口部を形成する場合、中心Ｏが、岸沖方向についての中心線Ｃから、岸沖幅寸法Ｂの０．１５〜０．４倍の距離の範囲となるように設計することが有効であると考えられる。
【００４７】
次に、開口率と、作用する揚圧力ＦＶ及び安定性との関係を明らかにすべく、岸沖方向についての中心線Ｃから開口部の中心位置Ｏまでの距離ｘが岸沖幅寸法Ｂの０．２５倍である有孔被覆ブロック（ｘ／Ｂ＝０．２５、開口部２箇所）と、開口部の中心Ｏが岸沖方向についての中心線Ｃ上にある有孔被覆ブロック（ｘ／Ｂ＝０．０、開口部２箇所）について、作用する揚圧力ＦＶを調べた（開口部を有しない被覆ブロック（方塊）との比較）。図５のグラフは、その結果をまとめたものである。
【００４８】
この結果（図５のグラフ）より、次のような事実が判明した。まず、ｘ／Ｂ＝０．２５の有孔被覆ブロックにおいては、開口率１５％のもので、揚圧力ＦＶは方塊の５３％となり（γ＝０．６３）、ｘ／Ｂ＝０．０の有孔被覆ブロック（開口率＝１５％）と比較すると、７２％となることが判った。また、ｘ／Ｂ＝０．０の有孔被覆ブロックでは開口率＝５０％でもγ＝０．７４であり、開口率＝１５％のｘ／Ｂ＝０．２５の有孔被覆ブロックは開口率＝５０％のｘ／Ｂ＝０．０の有孔被覆ブロックよりも安定性が高いことが確認された。従って、開口部を形成する場合には、中心Ｏが、岸沖方向についての中心線Ｃから、岸沖幅寸法Ｂの０．１５〜０．４倍の距離の範囲となる開口部の開口面積（総計）が、被覆ブロックの鉛直投影面積の１５〜５０％の範囲となるように（特定開口率が１５〜５０％の範囲となるように）設計することが有効であると考えられる。
【００４９】
尚、必ずしも、被覆ブロックに形成される開口部のすべてについて、「中心Ｏが、中心線Ｃから岸沖幅寸法Ｂの０．１５〜０．４倍の距離の範囲内にある」という条件を満たしている必要はない。「特定開口率１５〜５０％の範囲」という条件を満たしている限り、「中心Ｏが、中心線Ｃから岸沖幅寸法Ｂの０．１５〜０．４倍の距離の範囲外にある開口部」が形成されていたとしても、そのことによって「鉛直方向についての安定性の向上」という効果が低減してしまうことにはならないからである。
【００５０】
しかしながら、全開口率が６０％を超えると、構造強度が成立しないという問題があり、また、α（開口部を設けることによる水平波力の増加割合）がかなり大きくなり、水平方向の安定性が著しく低下してしまうため、全開口率は６０％以下とすることが望ましいと考えられる。
【００５１】
以上の通り、本発明の開発過程において発明者らが繰り返し行った試行の結果、（ア）被覆ブロックにおいて開口部を形成する場合、中心Ｏが、岸沖方向についての中心線Ｃから、岸沖幅寸法Ｂの０．１５〜０．４倍の距離の範囲となるように設計することが有効であること、（イ）特定開口率が１５〜５０％の範囲内となるように設計することが有効であること、（ウ）全開口率が１５〜６０％の範囲内となるように設計することが有効であること、が判明した。そして、本実施形態の被覆ブロック１は、これら（ア）〜（ウ）の条件をいずれも満たしており、その結果、従来の有孔被覆ブロックと比べ、鉛直方向についての安定性が大きく向上しており、全体として非常に優れた安定性を獲得するに至っている。
【００５２】
次に、本発明の第２の実施形態について説明する。図６は本発明の第２の実施形態に係る被覆ブロック１１の平面図であり、図７はその斜視図である。この被覆ブロック１１は、図１に示したような、方塊を基本形状とする被覆ブロック１とは異なり、異形ブロックを基本形状とするものであるが、図１の被覆ブロック１と同様に、天端面から底面にかけて貫通した開口部２（２ａ〜２ｅ）を有している。
【００５３】
全開口部２ａ〜２ｅのうち、外側の四つの開口部２ａ〜２ｄの中心位置Ｏはいずれも、被覆ブロック１１の岸沖方向についての中心線Ｃから、岸沖幅寸法Ｂの０．２６倍の距離の位置にあり、被覆ブロック１１の鉛直投影面積に対する、これら開口部２ａ〜２ｄの開口面積（総和）の割合（特定開口率）は、２８．１％となっている。また、中央の開口部２ｅ（中心が、岸沖方向についての中心線Ｃ上にある開口部）を含めた全開口部２ａ〜２ｅの開口面積（総和）の割合（被覆ブロック１１の鉛直投影面積に対する割合）（全開口率）は、３２．９％となっている。
【００５４】
この被覆ブロック１１も、上記（ア）〜（ウ）の条件をいずれも満たしており、図１の被覆ブロック１１と同様に、鉛直方向についての安定性が大きく向上しており、全体として非常に優れた安定性を有している。
【実施例】
【００５５】
本発明に係る被覆ブロックにおける上記のような効果を実証すべく、本発明の発明者らは次のような試験を行った。まず、本発明の実施例として、図１に示したような輪郭形状の（方塊を基本形状とする）ブロックであって、二つの開口部（いずれも、中心が、岸沖方向についての中心線から、岸沖幅寸法の０．２５倍の距離の位置にある）を有し、全開口率及び特定開口率が２０％である被覆ブロック（本発明１）を用意し、更に、比較例として、図１に示したような輪郭形状のブロックであって、開口部を有しない被覆ブロック（比較例１）と、中心が、岸沖方向についての中心線上にある開口部を一つだけ有するブロックであって、全開口率２０％、特定開口率０％の被覆ブロック（比較例２）を用意し、それぞれに作用する揚圧力を測定した。
【００５６】
比較例１についての揚圧力を１００とすると、本発明１についての揚圧力の測定結果は５０、比較例２についての測定結果は６９であった。この試験により、本発明１において、開口部を、その中心が、岸沖方向についての中心線から、岸沖幅寸法の０．１５〜０．４倍の距離の範囲となるように設計することにより、及び、特定開口率が２０％となるように構成したことにより、作用する揚圧力を比較例２よりも更に小さくすることができ、それだけ高い安定性を有している、ということが実証された。
【００５７】
次に、本発明の実施例として、図６に示したような輪郭形状の（異形ブロックを基本形状とする）ブロックであって、四つの開口部（いずれも、中心が、岸沖方向についての中心線から、岸沖幅寸法の０．２６倍の距離の位置にある）を有し、全開口率及び特定開口率が２０％である被覆ブロック（本発明２）を用意し、更に、比較例として、図２に示したような輪郭形状のブロックであって、開口部を有しない被覆ブロック（比較例３）と、五つの開口部を有し、全開口率２０％、特定開口率１１．５％の被覆ブロック（比較例４）を用意し、それぞれに作用する揚圧力を測定した。
【００５８】
比較例３についての揚圧力を１００とすると、本発明２についての揚圧力の測定結果は６０、比較例４についての測定結果は７１であった。この試験により、本発明２において、開口部を、その中心が、岸沖方向についての中心線から、岸沖幅寸法の０．１５〜０．４倍の距離の範囲となるように設計することにより、及び、特定開口率が２０％となるように構成したことにより、作用する揚圧力を比較例４よりも更に小さくすることができ、それだけ高い安定性を有している、ということが実証された。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る被覆ブロック１の平面図。
【図２】図１の被覆ブロック１の斜視図。
【図３】従来の被覆ブロック（方塊）に作用する揚圧力ＦＶの分布（合力ピーク時）を示すグラフ。
【図４】中心線Ｃから中心位置Ｏまでの距離が異なる有孔被覆ブロックのそれぞれに作用する揚圧力ＦＶを調べた結果を示すグラフ。
【図５】開口率が異なる有孔被覆ブロックのそれぞれに作用する揚圧力ＦＶを調べた結果を示すグラフ。
【図６】本発明の第２の実施形態に係る被覆ブロック１１の平面図。
【図７】図６の被覆ブロック１１の斜視図。
【図８】従来の被覆ブロック３１（方塊）に作用する外力を模式的に示す図。
【図９】従来の被覆ブロック４１（有孔被覆ブロック）に作用する外力を模式的に示す図。
【符号の説明】
【００６０】
１，１１，３１，４１：被覆ブロック、
２，２ａ〜２ｅ：開口部、
３２：マウンド
【図１】
2007100477.tif 000003
【図２】
2007100477.tif 000004
【図３】
2007100477.tif 000005
【図４】
2007100477.tif 000006
【図５】
2007100477.tif 000007
【図６】
2007100477.tif 000008
【図７】
2007100477.tif 000009
【図８】
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【図９】
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