(57)【要約】      （修正有）【課題】経皮内視鏡胃造瘻術チューブを胃腸の位置に固定するための装置を提供すること。【解決手段】細長い部材２２を含むＰＥＧチューブ２０により、組織に経皮的にアクセスする。この細長い部材は、組織表面に近接して配置されるように構成された近位端部２６、組織を介して挿入するように構成された遠位端部２８、およびこれらの端部間に延在し、かつ内部を流体を流すことができるように構成された内腔３２を有する。ＰＥＧチューブは、細長い部材の遠位端部に結合され、かつ電気エネルギーが供給されると寸法を変更するように構成された電気的に作動可能な要素２４を含むこともできる。電気的に作動可能な要素は、使用の際に、拡張して組織に係合し、ＰＥＧチューブの遠位端部を組織に固定するように構成することができる。【選択図】図１Ａ
2007044504.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
経皮内視鏡胃造瘻術（ＰＥＧ）チューブにおいて、
組織表面に近接して配置されるように構成された近位端部、組織を介して体腔内に挿入されるように構成された遠位端部、およびこれらの端部間に延在し、かつ流体を内部に流すことができるように構成された内腔を有する細長い部材と、
前記細長い部材の前記遠位端部に結合され、かつ電気エネルギーが供給されると寸法を変更するように構成された電気的に拡張可能な要素と、
を含む、ＰＥＧチューブ。
【請求項２】
請求項１に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記電気的に拡張可能な要素が、電気活性ポリマーアクチュエータを含む、ＰＥＧチューブ。
【請求項３】
請求項１に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記電気的に拡張可能な要素が、供給されるエネルギーの量に相関して増大するように構成された直径を有する、ＰＥＧチューブ。
【請求項４】
請求項１に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記電気的に拡張可能な要素が、電気エネルギーが供給されると径方向に拡張するように構成されている、ＰＥＧチューブ。
【請求項５】
請求項４に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記電気的に拡張可能な要素が、少なくとも１つの可撓性導電層、電気活性ポリマー層、およびイオンゲル層を有する少なくとも１つの電気活性ポリマー複合材を含む、ＰＥＧチューブ。
【請求項６】
請求項１に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記細長い部材の前記近位端部に結合され、かつこの細長い部材が組織を通過するのを制限するように構成されたキャップ部材をさらに含む、ＰＥＧチューブ。
【請求項７】
請求項４に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記キャップ部材が、前記細長い部材にスライド可能に結合されている、ＰＥＧチューブ。
【請求項８】
請求項１に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記電気的に拡張可能な要素が、第１の電気的に拡張可能な要素を含み、前記ＰＥＧチューブが、前記細長い部材の前記遠位端部に結合され、かつ電気エネルギーが供給されると寸法を変更するように構成された第２の電気的に拡張可能な要素をさらに含み、この第２の電気的に拡張可能な要素が、前記第１の電気的に拡張可能な要素のすぐ近位側に配置されており、前記第１の電気的に拡張可能な要素と前記第２の電気的に拡張可能な要素が、エネルギーが供給されるとこれら要素の間の組織に係合するように構成されている、ＰＥＧチューブ。
【請求項９】
請求項１に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記電気的に拡張可能な要素が、第１の電気的に拡張可能な要素を含み、前記ＰＥＧチューブが、前記細長い部材の前記近位端部に結合され、かつ電気エネルギーが供給されると寸法を変更するように構成された第２の電気的に拡張可能な要素をさらに含む、ＰＥＧチューブ。
【請求項１０】
請求項９に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記第２の拡張可能な要素が、前記細長い部材の前記近位端部に結合されたキャップ部材の遠位側に位置する、ＰＥＧチューブ。
【請求項１１】
経皮内視鏡胃造瘻術（ＰＥＧ）チューブにおいて、
フランジが形成され、かつ組織表面に近接して配置されるように構成された近位部分、および組織を介して挿入されるように構成された遠位部分を有する中空の細長い部材と、
前記中空の細長い部材に結合され、かつエネルギーが供給されると選択的に増大して組織に係合するように構成された直径を有する少なくとも１つの電気活性ポリマーアクチュエータと、
を含む、ＰＥＧチューブ。
【発明の詳細な説明】
【開示の内容】
【０００１】
〔発明の分野〕
本発明は、広義には外科装置に関し、詳細には、経皮内視鏡胃造瘻術チューブを胃腸の位置に固定するための方法および装置に関する。
【０００２】
〔発明の背景〕
重度の肥満の場合、患者は、胃および消化管（例えば、大腸や小腸）の所定部分を結紮（tie off）、ステープル止め、またはバイパスする様々な外科手術を受けることができる。このような外科手術は、患者が欲求して摂取する食物の量を減らして、患者の体重を減らすことができる。
【０００３】
ルーＹ胃バイパス手術（Roux-En-Y gastric bypass）として知られている外科手術では、患者の胃の容積を外科的に永久に減少させ、患者の小腸にバイパスを形成する。この外科手術では、ステープラなどを用いて、胃を小さい上部胃嚢と大きい下部胃嚢に分離する。次いで、患者の小腸の一部（例えば、十二指腸の遠位側または空腸の近位側の部分）を下腹部から引き上げて、胃嚢および小腸における１２．７ｍｍ（０．５インチ）の開口部すなわち瘻孔（stoma）を介して形成された上部胃嚢に接合する。この小腸部分は、ルーループ（Roux loop）として知られており、上部胃嚢から小腸の残りの部分に食物を送り、そこで食物が消化される。次いで、残りの下部胃嚢と十二指腸の取付け部分を再び接合して、通常はステープラを用いて、瘻孔から約５０ｃｍ〜１５０ｃｍ（１．６〜４．９フィート）の位置でルーループに対する別の吻合部を形成する。バイパスされた胃（例えば、下部胃嚢）、膵臓、および肝臓からの消化液が、この吻合部から空腸または回腸に入り、消化を助ける。したがって、比較的小さな上部胃嚢により、患者が一度に摂取できる食物の量が減少して患者の体重が減少する。
【０００４】
ルーＹ胃バイパス手術では、口から上部胃嚢へのアクセスは維持されるが、口から、バイパスされた下部胃嚢へアクセスできなくなる。患者がルーＹ胃バイパス手術の後で病気になるなどのある種のケースでは、栄養物および流体をバイパスされた下部胃嚢に送達するか、またはバイパスされた下部胃嚢から過剰な消化液を除去する必要があろう。下部胃嚢へ外部からアクセスできるように、経皮内視鏡胃造瘻術（ＰＥＧ）チューブを下部胃嚢内に挿入することができる。
【０００５】
従来のＰＥＧチューブは、遠位端部にバルーンが配置された可撓性チューブを含む。ＰＥＧチューブの遠位端部を、患者の腹部の筋肉壁内に形成された開口部を介して下部胃嚢に挿入して、収縮したバルーンを下部胃嚢内に配置して、ＰＥＧチューブを移植する。次いで、バルーンを膨張させて下部胃嚢壁に係合させ、これによりＰＥＧチューブを胃嚢に固定する。次いで、ＰＥＧチューブを介して胃嚢に流体を導入するか、または胃嚢から流体を除去することができる。
【０００６】
ある種のルーＹ胃バイパス手術では、下部胃嚢は、後で（例えば、胃バイパス手術の後で）患者の体内での位置を確認してアクセスするのが困難であろう。したがって、ＰＥＧチューブを用いて、下部胃嚢を腹壁に近接して再配置することもできる。これは、バルーンを膨張させた後、可撓性チューブを引いて下部胃嚢を腹壁に近づけて達成することができる。最終的に、下部胃嚢と腹壁との間で癒着が起こり、組織が互いに永久に固定すなわち固着される。
【０００７】
従来のＰＥＧチューブの使用は、下部胃嚢へ流体を送達する、下部胃嚢から流体を除去する、または腹壁に対して下部胃嚢を配置する、有効な方法であるが、現在のＰＥＧチューブにはいくつかの欠点がある。例えば、ＰＥＧチューブの操作の際、バルーンが過膨張すると胃内に過剰な圧力が生じるため、バルーンは、胃嚢に係合させるのに最低限必要な程度、膨張させるべきである。しかしながら、バルーンが開口部を通過しないで胃壁に係合できるように、バルーンを不所望の大きさまで膨張させなければならない場合もあろう。バルーンの使用で、使用中に過膨張で破裂または漏れが起こるリスクが生じるため、ＰＥＧチューブが、下部胃嚢内でその固定位置を維持する能力が低下する。
【０００８】
したがって、ルーＹ胃バイパス手術の後に、ＰＥＧチューブを下部胃嚢内に固定するための改善された方法および装置が要望されている。
【０００９】
〔発明の概要〕
本発明は、概して、体腔に経皮的にアクセスするための方法および装置を提供する。例示的な一実施形態では、細長い部材を有するＰＥＧチューブを提供する。この細長い部材は、組織表面に近接して配置されるように構成された近位端部、組織を介して体腔内に挿入するように構成された遠位端部、およびこれらの端部間に延在し、かつ内部に流体を流すことができるように構成された内腔を有する。ＰＥＧチューブは、電気エネルギーが供給されると寸法を変更するように構成された細長い部材の遠位端部に結合され、かつ電気的に拡張可能な要素を含むこともできる。一実施形態では、電気的に拡張可能な要素は、電気エネルギーが供給されると径方向に拡張するように構成することができる。
【００１０】
一実施形態では、ＰＥＧチューブは、細長い部材の遠位端部に結合され、かつ電気エネルギーが供給されると寸法を変更するように構成された第１の電気的に拡張可能な要素を有することができる。ＰＥＧチューブは、第１の電気的に拡張可能な要素のすぐ近位側に配置される第２の電気的に拡張可能な要素などの追加の拡張可能な要素を含むことができ、これにより、第１の電気的に拡張可能な要素と第２の電気的に拡張可能な要素が、エネルギーが供給されるとこれらの間の組織に係合することができる。オプションとして、第３の電気的に拡張可能な要素を細長い部材の近位端部に結合し、かつＰＥＧチューブの近位端部が組織を介して体内に進入するのを防止するべく組織に係合するように構成することができる。
【００１１】
さらに別の実施形態では、組織表面に近接して配置されるように構成された近位部分、および組織を介して挿入するように構成された遠位部分を備えた中空の細長い部材を有するＰＥＧチューブを提供する。ＰＥＧチューブは、中空の細長い部材に結合された少なくとも１つの電気活性ポリマーアクチュエータをさらに含むことができる。電気活性ポリマーアクチュエータの直径は、エネルギーが供給されると選択的に増大して組織に係合するように構成することができる。
【００１２】
経皮内視鏡胃造瘻術（ＰＥＧ）チューブを移植するための方法も提供する。一実施形態では、この方法は、ＰＥＧチューブの遠位部分を組織を介して体腔内に挿入して、このＰＥＧチューブの遠位部分に結合された拡張可能な要素を体腔内に配置するステップを含むことができる。この方法は、拡張可能な要素に所定量のエネルギーを供給してこの拡張可能な要素の寸法を増大させ、これによりこの拡張可能な要素を体腔に係合させるステップをさらに含むことができる。特定の例示的な実施形態では、拡張可能な要素の所望の大きさに相関する量のエネルギーを供給することができる。この方法はまた、オプションとして、ＰＥＧチューブを引いて拡張可能な要素に係合した組織を移動するステップを含むこともできる。
【００１３】
添付の図面を参照しながら以下の詳細な説明を読めば、本発明をより完全に理解できるであろう。
【００１４】
〔詳細な説明〕
ここに開示する装置および方法の構造、機能、製造、および使用の原理を全体的に理解できるように、特定の例示的な実施形態を用いて説明する。このような実施形態の１または複数の例を、添付の図面に例示している。当業者であれば、特にここに開示し、添付の図面に例示する装置および方法が、限定目的ではない例示的な実施形態であり、本発明の範囲が添付の特許請求の範囲によってのみ規定されることを理解できよう。例示的な一実施形態を用いて例示または説明する特徴は、他の実施形態の特徴と組み合わせることができる。このような改良および変更は、本発明の範囲内に含まれるものとする。
【００１５】
本発明は、概して、体腔内へ経皮的にアクセスするための方法および装置を提供する。例示的な実施形態では、細長い部材を有するＰＥＧチューブを提供する。この細長い部材は、組織表面近くまたは患者の体の外部に配置するように構成された近位部と、組織を介して体腔または器官内に挿入するように構成された遠位端部と、流体を流せるように構成された、これらの端部間に延在する内腔を含む。ＰＥＧチューブは、細長い部材の遠位端部に結合され、かつ電気エネルギーが供給されると寸法を変更するように構成された拡張可能な要素を含むこともできる。使用の際は、拡張可能な要素を、例えば胃または他の器官などの体腔内に配置して、拡張させて組織に係合させ、これによりＰＥＧチューブの遠位端部を内腔内に固定することができる。次いで、流体をＰＥＧチューブ内に導入することができ、かつ／または流体をＰＥＧチューブから除去することができる。当業者であれば、本装置は、電気的に拡張可能な要素と非電気的に拡張可能な要素との任意の組合せ、またはＰＥＧチューブを組織に固定する他の構造を含むことができることを理解できよう。また、当業者であれば、本装置は、ルーＹ胃バイパス手術での使用について記載するが、様々な目的の様々な外科処置にも使用できることを理解できよう。
【００１６】
図１Ａおよび図１Ｂは、ＰＥＧチューブ２０の例示的な一実施形態を例示している。図で示されているように、ＰＥＧチューブ２０は通常、細長い部材２２、およびこの細長い部材２２に結合された電気的に拡張可能な要素２４を含む。細長い部材２２は、様々な構造を有することができるが、図示の実施形態では、近位端部２６、遠位端部２８、およびこれら端部の間に延在する内腔３２を有する概ね細長い形状を有する。細長い部材２２の長さは、使用目的によって様々にすることができるが、例示的な実施形態では、細長い部材２２は、内腔３２を介して流体またはオプションである医療装置を導入および／または除去するために近位端部２６を患者の体外に維持したまま、細長い部材２２の遠位端部２８を患者の胃の内部に配置できるように適合された長さを有する。限定目的ではない一例では、その長さは、約３０．５ｃｍ（１２インチ）〜４５．７ｃｍ（１８インチ）の範囲とすることができる。細長い部材２２はまた、様々な材料から形成することができる。例えば、細長い部材２２は、患者の体腔内に挿入する際に、細長い部材２２を所望の向きに操作できる、実質的に可撓性の材料から形成することができる。
【００１７】
細長い部材２２の近位端部２６は、様々な構造を有することができ、装置２０を把持しやすくし、かつ／または近位端部２６が組織を通過するのを防止する構造を含むことができる。例えば、一実施形態では、細長い部材２２の近位端部２６は、図示されているように、近位端部の上にフランジすなわちキャップ部材３０などの外部構造を設けることができる。キャップ部材３０は、装置を把持しやすくすることができ、近位端部２６が患者の体内に入るのを防止するために用いることもできる。具体的には、キャップ部材３０は、組織を通過しないで組織表面に維持されうる十分な直径ｄcを有することができる。キャップ部材３０は、近位端部２６に固着するか、近位端部２６と一体成形するか、またはキャップ部材３０を所望どおりに配置できるように細長い部材２２の近位端部２６にスライド可能に結合することができる。キャップ部材３０が細長い部材２２にスライド可能に結合される場合、キャップ部材３０が、組織表面に対して所望の位置にスライドして配置され、細長い部材２２を特定の挿入深さに維持することができる。別法では、細長い部材２２が移植されたら、クランプや外部支持構造などの固定装置を用いて細長い部材２２を把持して所望の位置に維持することができる。
【００１８】
上述したように、ＰＥＧチューブ２０は、エネルギーが供給されると寸法を変更するように構成された１または複数の電気的に拡張可能な要素を含むこともできる。図１Ａおよび図１Ｂに示されている実施形態では、ＰＥＧチューブ２０は、その遠位端部２８に配置された１つの電気的に拡張可能な要素２４を含む。しかしながら、ＰＥＧチューブ２０は、その様々な位置に取り付けられた任意の数の電気的に拡張可能な要素を含むことができる。電気的に拡張可能な要素２４は、様々な構造を有することができるが、例示的な実施形態では、電気的に拡張可能な要素２４は、電気活性ポリマー材料から形成されている。
【００１９】
電気活性ポリマー（ＥＡＰ）は、人工筋肉とも呼ばれ、電界または機械的な場に応答して、圧電特性、ピロ電気特性、または電歪特性を有する材料である。具体的には、ＥＡＰは、電圧がかかると形状を変える一連の導電ドープ型ポリマーである。導電ポリマーは、電極を用いてある種の形態のイオン流体またはイオンゲルと対にすることができる。電極に電圧が加えられると、流体／ゲルから導電ポリマーへの、または導電ポリマーから流体／ゲルへのイオンの流れにより、ポリマーの形状が変化し得る。一般に、使用するポリマーおよびイオン流体またはイオンゲルによって、約１Ｖ〜４ｋＶの範囲の電圧を加えることができる。ＥＡＰは、エネルギーが加えられても体積が変化せず、単に一方向に拡張し、横方向に収縮することに留意されたい。
【００２０】
ＥＡＰの主な利点の１つは、その動きおよび特性を電気的に制御および微調整できる可能性である。ＥＡＰは、ＥＡＰ全体に外部電圧を加えて繰り返し変形させることができ、加える電圧の極性を逆にして元の形状に迅速に戻すことができる。膨張、直線移動、および曲がる構造を含め、異なる種類の移動構造が得られるように、特定のポリマーを選択することができる。ＥＡＰは、ばねや可撓性プレートなどの機械的機構と組み合わせて、電圧がＥＡＰに加えられた時の機械的機構におけるＥＡＰの効果を変更することもできる。ＥＡＰに供給される電圧の量は、生じる移動量または寸法の変化に一致するため、エネルギー供給を調節して所望の変化を起こすことができる。
【００２１】
ＥＡＰには、２つの基本タイプがあり、それぞれ複数の構造を有する。第１のタイプは、協働して働くように、互いに束ねられた多数のファイバーからなるファイバーバンドルである。このようなファイバーは通常、約３０μｍ〜５０μｍの大きさを有する。ファイバーは、織物と同じように編んで束にすることができ、ＥＡＰ糸と呼ばれる場合が多い。使用に際し、ＥＡＰの機械的構造によって、ＥＡＰアクチュエータおよびその運動能力が決まる。例えば、ＥＡＰを長いストランドに形成して、１つの中心電極の周りに巻くことができる。可撓性の外側シースが、アクチュエータ用の他方の電極を形成し、装置の機能に必要なイオン流体を含む。このシースに電圧が加えられると、ＥＡＰが膨張して、ストランドが収縮する、または短くなる。市販のファイバーＥＡＰ材料の一例が、サンタフェ・サイエンス・アンド・テクノロジー（Santa Fe Science and Technology）によって製造され、ＰＡＮＩＯＮ（商標）ファイバーとして販売され、参照することを以ってその全体を本明細書の一部とする米国特許第６，６６７，８２５号に開示されている。
【００２２】
図２Ａおよび図２Ｂは、ファイバーバンドルから形成されたＥＡＰアクチュエータ１００の例示的な一実施形態を例示している。図示されているように、このアクチュエータ１００は通常、対向する絶縁エンドキャップ１０２ａ，１０２ｂが形成された細長い円筒状部材の形態である可撓性導電外側シース１０２を含む。しかしながら、導電外側シース１０２は、使用目的によって様々な他の形状および大きさを有することができる。さらに、図示しているように、導電外側シース１０２は、リターン電極１０８ａに接続されており、エネルギー供給電極１０８ｂが、１つの絶縁エンドキャップ（例えば、エンドキャップ１０２ａ）から導電外側シース１０２の内腔を経て、対向する絶縁エンドキャップ（例えば、エンドキャップ１０２ｂ）に至っている。エネルギー供給電極１０８ｂは、例えば、白金陰極ワイヤとすることができる。導電外側シース１０２は、エネルギー供給電極１０８ｂから外側シース１０２内に配置されたＥＡＰファイバー１０４にエネルギーを供給するために、外側シース１０２内に受容されるイオン流体またはゲル１０６も含むことができる。具体的には、複数のＥＡＰファイバー１０４が並列に配置され、各エンドキャップ１０２ａ，１０２ｂ間に延在し、それらエンドキャップ内まで延びている。上記したように、ファイバー１０４は、様々な方向に配置して、例えば、径方向の膨張や収縮、または曲がる動きなどの所望の結果を得ることができる。使用の際は、エネルギー供給活性電極１０８ｂおよび導電外側シース１０２（アノード）を介して、エネルギーをアクチュエータ１００に供給することができる。このエネルギーにより、イオン流体中のイオンがＥＡＰファイバー１０４内に入り、これによりファイバー１０４が、一方向、例えば径方向に膨張して各ファイバー１０４の外径が増大し、横方向、例えば軸方向に収縮してファイバーの長さが短くなる。この結果、エンドキャップ１０２ａ，１０２ｂが、互いに向かって引っ張られ、可撓性外側シース１０２の長さが収縮して短くなる。
【００２３】
別のタイプのＥＡＰは、ラミネート構造であって、１または複数のＥＡＰの層、各ＥＡＰの層の間に配置されたイオンゲルまたはイオン流体の層、およびプレート陽極やプレート陰極などの構造に取り付けられた１または複数の可撓性導電プレートからなる。電圧が加えられると、ラミネート構造は、一方向に膨張して、横方向すなわち垂直方向に収縮し、可撓性プレートに対するＥＡＰの構造によって、ＥＡＰに結合した可撓性プレートが短くなるか長くなる、またはたわむ（bend）か曲がる（flex）。市販のラミネートＥＡＰ材料の一例が、ＳＲＩラボラトリーズ（SRI Laboratories）の一部門であるアーティフィシャル・マスル社（Artificial Muscle Inc）によって製造されている。薄膜ＥＡＰとも呼ばれるプレートＥＡＰ材料は、日本のＥＡＭＥＸも販売している。
【００２４】
図３Ａおよび図３Ｂは、ラミネートから形成されたＥＡＰアクチュエータ２００の例示的な構造を例示している。まず図３Ａを参照すると、アクチュエータ２００は、間に配置された接着層１０３ａ，１０３ｂ，１０３ｃ，１０３ｄによって互いに接着されたラミネートＥＡＰ複合材である複数の層を含むことができる。この複数の層は、例えば、図示されているように、５つの層２１０，２１０ａ，２１０ｂ，２１０ｃ，２１０ｄとすることができる。１つの層すなわち層２１０が、図３Ｂに詳細に示されている。図示されているように、層２１０は、第１の可撓性導電プレート２１２ａ、ＥＡＰ層２１４、イオンゲル層２１６、および第２の可撓性導電プレート２１２ｂを含み、これらは全て互いに結合されてラミネート複合材を形成している。この複合材は、さらに図３Ｂに示されているように、可撓性導電プレート２１２ａに結合されたエネルギー供給電極２１８ａ、および可撓性導電プレート２１２ｂに結合されたリターン電極２１８ｂを含むこともできる。使用の際は、エネルギー供給活性電極２１８ａを介してアクチュエータ２００にエネルギーを供給することができる。このエネルギーにより、イオンゲル層２１６のイオンがＥＡＰ層２１４内に入り、これにより層２１４が一方向に膨張し、横方向に収縮する。この結果、可撓性プレート２１２ａ，２１２ｂが曲がるか、またはＥＡＰ層２１４が他の形状に変化する。
【００２５】
再び図１Ａおよび図１Ｂを参照されたい。いずれかのタイプのアクチュエータを用いて電気的に拡張可能な要素２４を形成することができるが、例示的な実施形態では、電気的に拡張可能な要素２４は、ＥＡＰラミネートまたは複数のラミネート層から形成された複合材ＥＡＰを用いて形成されている。電気的に拡張可能な要素２４は、ＰＥＧチューブ２０の細長い部材２２の周りにＥＡＰラミネートを巻いて形成することができる。接着剤または他の結合技術を用いて、電気的に拡張可能な要素２４を細長い部材２２に取り付けることができる。図示していないが、拡張可能な要素２４は、細長い部材２２の内腔３２内に配置することができる。別法では、拡張可能な要素２４は、細長い部材２２と一体形成することができる。細長い部材２２の長軸に対する拡張可能な要素２４の位置は様々にすることができる。例えば、拡張可能な要素２４は、細長い部材２２の最遠位端部の周りに配置することができ、または、図１Ａおよび図１Ｂに示されているように、最遠位端部の近位側の位置に配置することができる。
【００２６】
使用の際に、エネルギーが供給されると、拡張可能な要素２４が径方向に拡張して軸方向に収縮できるように、電気的に拡張可能な要素２４の向きを設定することができる。具体的には、電気的に拡張可能な要素２４にエネルギーが供給されると、この電気的に拡張可能な要素２４が、図１Ａに示されている拡張していない位置（例えば、電気エネルギーが供給されていない）の最初の直径ｄ1から、図１Ｂに示されている拡張した位置の増大した直径ｄ2にすることができる。拡張可能な要素２４の寸法の変更により、拡張可能な要素２４がアンカーとして機能して組織に係合し、この拡張可能な要素２４が、その組織に形成された開口部を通過しないようにすることができる。当業者であれば、様々な技術を用いて、電気的に拡張可能な要素２４にエネルギーを供給できることを理解できよう。例えば、拡張可能な要素２４は、リターン電極、および電源からアクチュエータにエネルギーを伝達するように構成された供給電極に接続することができる。これらの電極は、細長い部材２２に形成された内腔３２内に延在するか、細長い部材２２の側壁内に埋め込むか、または細長い部材２２の外面に沿って延在することができる。これらの電極は、チューブ２０の近位端部２６に結合されたハウジングまたはその近位端部２６に形成されたハウジング内に配置されたバッテリ源に接続するか、またはチューブ２０の近位端部２６から延び、かつ電気のコンセントに接続するように構成された電気コードを介して延在することができる。
【００２７】
図１Ａおよび図１Ｂに示されているＰＥＧチューブ２０は、唯１つの電気的に拡張可能な要素２４を有するが、上述したように、ＰＥＧチューブ２０は、細長い部材２２に沿った様々な位置に配置された任意の数の電気的に拡張可能な要素を含むことができる。限定目的でない一例として、図４は、３つの電気的に拡張可能な要素２４’、５０’、５２’を有するＰＥＧチューブ２０’の別の実施形態を例示している。具体的には、第１の拡張可能な要素２４’は、細長い部材２２’の遠位端部２８’に結合され、第２の拡張可能な要素５０’は、第１の電気的に拡張可能な要素２４’の近位側の位置で細長い部材２２’の遠位端部２８’に結合されている。このような構成により、第１の拡張可能な要素２４’と第２の拡張可能な要素５０’を組織の両側に配置して、電気的に拡張させ、細長い部材２２’の遠位端部２８’を組織に対して実質的に固定位置に維持することができる。ＰＥＧチューブ２０’は、オプションまたは別法として、細長い部材２２’の近位端部２６’に結合することができる第３の拡張可能な要素５２’を含むこともできる。例示されている実施形態では、第３の拡張可能な要素５２’は、キャップ部材３０’のすぐ遠位側に配置されている。このような構成により、拡張可能な要素５２’およびキャップ部材３０’は、それらの間に位置する組織に係合することができる。
【００２８】
図５Ａ〜図５Ｆは、図１Ａおよび図１ＢのＰＥＧチューブ２０などのＰＥＧチューブを用いるための例示的な１つの方法を例示している。上述したように、例示的な実施形態では、胃バイパス外科手術などの後で、ＰＥＧチューブ２０を用いて、流体を胃嚢に送達し、かつ／または胃嚢から流体を排出することができる。当業者であれば、様々な他の医療処置にもＰＥＧチューブ２０を用いることができることを理解できよう。
【００２９】
ＰＥＧチューブ移植手術の際に、図５Ａに示されているように、患者の腹壁６０などの第１の組織に第１の開口部６２を形成することができる。図５Ｂに示されているように、電気的に拡張可能な要素２４が当初の径方向に収縮した構造（例えば、非電気的に作動した状態）で、細長い部材２２を開口部６２内に挿入することができる。次いで、図５Ｃに示されているように、ＰＥＧチューブ２０の遠位端部２８を、患者の胃壁６４などの第２の組織に形成された第２の開口部６６内に挿入することができる。腹腔鏡把持装置を用いて、胃壁６４に対して細長い部材２２を操作して、遠位端部２８を胃壁６４の開口部６６から胃嚢内に案内することができる。
【００３０】
電気的に拡張可能な要素２４が胃嚢内に挿入されたら、この電気的に拡張可能な要素２４に電気エネルギーを供給して、その形状を変更することができる。具体的には、図５Ｄに示されているように、拡張可能な要素２４が径方向に拡張して組織６４に係合するのが好ましい（例えば、電気的に拡張可能な要素２４が胃壁６４の開口部６６通過するのを制限または防止する）。例示的な実施形態では、供給するエネルギーの量が拡張可能な要素２４の拡張の程度に相関しうるため、拡張可能な要素２４は、供給するエネルギーの量を制限して所望の大きさに拡張される。例えば、エネルギー源に接続された制御部３６（例えば、ボタン、ノブ、またはダイヤル）を用いて、供給するエネルギーを制御することができる。図５Ｅは、完全に移植された装置２０を例示している。エネルギーの供給を持続して、細長い部材２２の遠位端部２８を胃の中に維持し、細長い部材２２の近位端部２６のエンドキャップ３０が外側の組織表面６０に支持されるようにする。
【００３１】
別の実施形態では、ＰＥＧチューブ２０が患者の胃嚢内に移植されたら、ＰＥＧチューブ２０を用いて、患者の体内での胃嚢の位置を調節することができる。例えば、ＰＥＧチューブ２０を用いて、胃嚢壁６４を腹壁６４の近傍に移動させて、胃嚢壁６４を腹壁６４に取付けることができる。図５Ｆに示されているように、これは、細長い部材２２を近位方向に引いて、拡張した要素２４を胃壁６４に係合させて、この胃壁６４を腹壁６０の近傍に（例えば、接触させて）移動させて行うことができる。次いで、細長い部材２２の近位端部２６を支持体に締め付けまたは取り付けて、ＰＥＧチューブ２０を引き戻された位置に維持することができる。最終的に、腹壁６０と胃壁６４との間に癒着が生じ、胃嚢壁６４が腹壁６４に永久的に固定される。
【００３２】
当業者であれば、上記した実施形態から本発明の他の特徴および利点を理解できるであろう。したがって、本発明は、添付の特許請求の範囲の記載を除き、具体的に図示および説明したものに限定されるものではない。ここで言及した全ての刊行物および文献は、参照することを以ってそれらの全てを本明細書の一部とする。
【００３３】
〔実施の態様〕
（１）経皮内視鏡胃造瘻術（ＰＥＧ）チューブにおいて、
組織表面に近接して配置されるように構成された近位端部、組織を介して体腔内に挿入されるように構成された遠位端部、およびこれらの端部間に延在し、かつ流体を内部に流すことができるように構成された内腔を有する細長い部材と、
前記細長い部材の前記遠位端部に結合され、かつ電気エネルギーが供給されると寸法を変更するように構成された電気的に拡張可能な要素と、
を含む、ＰＥＧチューブ。
（２）実施態様（１）に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記電気的に拡張可能な要素が、電気活性ポリマーアクチュエータを含む、ＰＥＧチューブ。
（３）実施態様（１）に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記電気的に拡張可能な要素が、供給されるエネルギーの量に相関して増大するように構成された直径を有する、ＰＥＧチューブ。
（４）実施態様（１）に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記電気的に拡張可能な要素が、電気エネルギーが供給されると径方向に拡張するように構成されている、ＰＥＧチューブ。
（５）実施態様（４）に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記電気的に拡張可能な要素が、少なくとも１つの可撓性導電層、電気活性ポリマー層、およびイオンゲル層を有する少なくとも１つの電気活性ポリマー複合材を含む、ＰＥＧチューブ。
【００３４】
（６）実施態様（１）に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記細長い部材の前記近位端部に結合され、かつこの細長い部材が組織を通過するのを制限するように構成されたキャップ部材をさらに含む、ＰＥＧチューブ。
（７）実施態様（４）に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記キャップ部材が、前記細長い部材にスライド可能に結合されている、ＰＥＧチューブ。
（８）実施態様（１）に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記電気的に拡張可能な要素が、第１の電気的に拡張可能な要素を含み、前記ＰＥＧチューブが、前記細長い部材の前記遠位端部に結合され、かつ電気エネルギーが供給されると寸法を変更するように構成された第２の電気的に拡張可能な要素をさらに含み、この第２の電気的に拡張可能な要素が、前記第１の電気的に拡張可能な要素のすぐ近位側に配置されており、前記第１の電気的に拡張可能な要素と前記第２の電気的に拡張可能な要素が、エネルギーが供給されるとこれら要素の間の組織に係合するように構成されている、ＰＥＧチューブ。
（９）実施態様（１）に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記電気的に拡張可能な要素が、第１の電気的に拡張可能な要素を含み、前記ＰＥＧチューブが、前記細長い部材の前記近位端部に結合され、かつ電気エネルギーが供給されると寸法を変更するように構成された第２の電気的に拡張可能な要素をさらに含む、ＰＥＧチューブ。
（１０）実施態様（９）に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記第２の拡張可能な要素が、前記細長い部材の前記近位端部に結合されたキャップ部材の遠位側に位置する、ＰＥＧチューブ。
【００３５】
（１１）経皮内視鏡胃造瘻術（ＰＥＧ）チューブにおいて、
フランジが形成され、かつ組織表面に近接して配置されるように構成された近位部分、および組織を介して挿入されるように構成された遠位部分を有する中空の細長い部材と、
前記中空の細長い部材に結合され、かつエネルギーが供給されると選択的に増大して組織に係合するように構成された直径を有する少なくとも１つの電気活性ポリマーアクチュエータと、
を含む、ＰＥＧチューブ。
（１２）実施態様（１１）に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記少なくとも１つの電気活性ポリマーアクチュエータが、少なくとも１つの可撓性導電層、電気活性ポリマー層、およびイオンゲル層を有する電気活性ポリマー複合材を含む、ＰＥＧチューブ。
（１３）実施態様（１１）に記載のＰＥＧチューブにおいて、
前記少なくとも１つの電気活性ポリマーアクチュエータが、前記中空の細長い部材の前記遠位部分に結合されている、ＰＥＧチューブ。
（１４）経皮内視鏡胃造瘻術（ＰＥＧ）チューブを移植するための方法において、
ＰＥＧチューブの遠位部分を、組織を介して体腔内に挿入して、前記ＰＥＧチューブの前記遠位部分に結合された拡張可能な要素を前記体腔内に配置するステップと、
前記拡張可能な要素にエネルギーを供給して前記拡張可能な要素の直径を増大させ、これにより前記拡張可能な要素を前記体腔に係合させるステップと、
を含む、方法。
（１５）実施態様（１４）に記載の方法において、
前記拡張可能な要素の所望の大きさに相関する量のエネルギーを供給する、方法。
【００３６】
（１６）実施態様（１４）に記載の方法において、
前記組織が腹壁であり、前記体腔が胃の中にあり、前記方法が、前記ＰＥＧチューブの近位部分を引いて前記胃を前記腹壁に向かって移動させるステップをさらに含む、方法。
（１７）実施態様（１６）に記載の方法において、
前記ＰＥＧチューブを介して前記胃に流体を供給するステップをさらに含む、方法。
（１８）実施態様（１６）に記載の方法において、
前記ＰＥＧチューブを介して前記胃から流体を除去するステップをさらに含む、方法。
（１９）実施態様（１４）に記載の方法において、
前記拡張可能な要素が、電気活性ポリマーを含む、方法。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１Ａ】拡張していない状態の電気的に拡張可能な要素を有するＰＥＧチューブの一実施形態の斜視図である。
【図１Ｂ】拡張した状態の電気的な拡張可能な要素を示す図１ＡのＰＥＧチューブの斜視図である。
【図２Ａ】従来技術のファイバーバンドル型電気活性ポリマー（ＥＡＰ）アクチュエータの断面図である。
【図２Ｂ】図２Ａに示されている従来技術のアクチュエータの径方向の断面図である。
【図３Ａ】複数のＥＡＰ複合材層を有する従来技術のラミネート型ＥＡＰアクチュエータの断面図である。
【図３Ｂ】図３Ａに示されている従来技術のアクチュエータの複合材層の１つの層の斜視図である。
【図４】細長い部材上に配置された複数の電気的に拡張可能な要素を有するＰＥＧチューブの別の実施形態の斜視図である。
【図５Ａ】近位組織に対して位置が合わせられた図１のＰＥＧチューブの斜視図である。
【図５Ｂ】近位組織に形成された開口部を介して挿入され、遠位組織に近接して配置された図５ＡのＰＥＧチューブの斜視図である。
【図５Ｃ】装置の遠位端部が、遠位組織に形成された開口部内に挿入された図５ＢのＰＥＧチューブの斜視図である。
【図５Ｄ】拡張可能な要素が拡張して遠位組織に係合した図５ＣのＰＥＧチューブの斜視図である。
【図５Ｅ】エンドキャップが近位組織に近接して配置され、拡張可能な要素が拡張して遠位組織に係合した図５ＤのＰＥＧチューブの斜視図である。
【図５Ｆ】移動して遠位組織を近位組織に近接して配置した図５ＥのＰＥＧチューブの一部の断面図である。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図５Ｄ】
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【図５Ｅ】
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【図５Ｆ】
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【外国語明細書】
2007044504000001.pdf