(57)【要約】【課題】傾斜した屋根に表面が略平らな桟瓦を以って千鳥配置に葺設された寄棟屋根の隅棟部の耐暴風雨性能をより向上させる。【解決手段】千鳥配置に葺設される複数枚の桟瓦３と、その桟瓦の働き幅Ｗ１の半分の働き幅Ｗ２を有する半瓦６と、略方形をなす投影面を有し、その対角線位置を中心に曲げられて屋根形になっている隅瓦４とから屋根の隅棟部を形成する。このとき、千鳥位置で相隣接して配設される前記桟瓦同士の間、前記桟瓦と半瓦との間及び前記桟瓦と前記隅瓦との間に、それらが互いに係合する係合構造を形成する。係合構造は、桟瓦３の尻部Ｂ側中央部に形成した係止突起３０２が、その桟瓦の一段上位にある桟瓦、半瓦又は隅瓦の差込部３０３、６０３、４０３に形成した被係止部３０５、６０５、４０５と係止する構造にする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
千鳥配置に葺設される複数枚の桟瓦（３）と、その桟瓦の働き幅（Ｗ１）の半分の働き幅（Ｗ２）を有する半瓦（６）と、略方形をなす投影面を有し、その対角線位置を中心に曲げられて屋根形になっている隅瓦（４）とからなる屋根の隅棟部において、千鳥位置で相隣接して配設される前記桟瓦同士、前記桟瓦と前記隅瓦及び前記桟瓦と前記半瓦との間に、それらが互いに係合する係合構造を形成したことを特徴とする屋根の隅棟部構造。
【請求項２】
千鳥配置に葺設される複数枚の桟瓦（３）と、その桟瓦の働き幅（Ｗ１）の半分の働き幅（Ｗ２）を有する半瓦（６）と、略方形をなす投影面を有し、その対角線位置を中心に曲げられて屋根形になっている隅瓦（４）とからなる屋根の隅棟部において、千鳥位置で相隣接して配設される前記桟瓦同士の間、前記桟瓦と半瓦との間及び前記桟瓦と前記隅瓦との間に、それらが互いに係合する係合構造を形成するとともに、千鳥位置に存在することなく相隣接して配設される瓦同士の間に、それらが互いに係合する係合関係を不存在にしたことを特徴とする屋根の隅棟部構造。
【請求項３】
前記係合構造は、前記千鳥位置にある桟瓦（３）の尻部（Ｂ）側中央部に形成した係止突起（３０２）が、その桟瓦の一段上位にある桟瓦、半瓦（6）又は隅瓦（４）の差込部（３０３、６０３、４０３）の頭部寄り部位に形成した被係止部（３０５、６０５、４０５）と係止する構造をしている請求項１又は請求項２記載の屋根の隅棟部構造。
【請求項４】
前記隅瓦（４）は、前記桟瓦に相隣接する第一段隅瓦と第三段隅瓦（４１、４３）と前記半瓦（６）に相隣接する第二段隅瓦（４２）とからなっている請求項１又は請求項２記載の屋根の隅棟部構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、傾斜した屋根に表面が略平らな桟瓦を千鳥葺きした寄棟屋根の隅棟部構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から降雨を受ける表面が略平らな桟瓦を傾斜した屋根に千鳥葺きに配置する瓦の葺設工法は、特開平８−１０９７０８号公報等により、公知である。すなわち、図２７に示すように、寄棟屋根１を構成する下地材２の上に平面が略平らな桟瓦３を千鳥配置に葺設するとともに、略方形をなす投影面を有し、その対角線位置で屈曲して屋根形をなしている隅瓦４を寄棟屋根１の頂部５に葺設し、さらに軒先Ｃ側に同一高さレベルで複数枚の桟瓦３を葺いて第一段桟瓦列３１を形成し、その一段上位に同じく第二段桟瓦列３２を形成し、さらにその上位段に桟瓦３を葺いて形成された上段桟瓦列（図示なし）を形成する技術が公知である。この公知技術において、第二段桟瓦列３２及びさらにその上位の偶数段系列の桟瓦３と隅瓦４との間に、桟瓦の働き幅の半分の働き幅を有する半瓦6が葺設される。
【０００３】
この葺設工法により完成した公知技術において、桟瓦３等の表面が略平らであり、一つ桟瓦３とそれに相隣接する他の桟瓦、半瓦６又は隅瓦４との当接部７において前記瓦の表面高さも同一であるので、同技術は耐暴風雨性能に優れているという効果を発揮している。
【特許文献１】特開平８−１０９７０８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記公知技術においては、前記隅瓦４は桟瓦３又は半瓦６上に重なって設置されているのみであるため、台風時などの暴風雨に対しては風圧力でめくり上がったり飛散しやすいという問題があり、なお改良の余地がある。
【０００５】
そこで、本発明者は、この点に注目して、傾斜した屋根に表面が略平らな桟瓦を千鳥配置に葺設した寄棟屋根、とくにその頂部に形成される隅棟部の耐暴風雨性能を改良するために、鋭意、検討したところ、前記桟瓦３として特定の構造の桟瓦を使用すればよいという事実を見出したが、その桟瓦を使用すると、前記隅棟部において半瓦が使用されているために、その半瓦自体を特定の形状・構造にする必要があるという事実を見出した。さらに加えて、前記隅棟部においては前記隅瓦に対して桟瓦が相隣接する態様と半瓦が相隣接する態様が存在するため、隅瓦の種類と構造に工夫が要ることも判明した。従って、本発明の課題は、傾斜した屋根に表面が略平らな桟瓦を以って千鳥配置に葺設された寄棟屋根の隅棟部構造の耐暴風雨性能をより向上させるにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、前記の課題を解決するために、千鳥配置に葺設される複数枚の桟瓦と、その桟瓦の働き幅の半分の働き幅を有する半瓦と、略方形をなす投影面を有し、その対角線位置を中心に曲げられて屋根形になっている隅瓦とからなる屋根の隅棟部において、千鳥位置で相隣接して配設される前記桟瓦同士、前記桟瓦と前記隅瓦及び前記桟瓦と前記半瓦との間に、それらが互いに係合する係合構造を形成されている屋根の隅棟部構造とする。なお、この隅棟部構造において同種の瓦同士又は異種の瓦同士が「互いに係合する」とは、寄棟屋根の下地材に固定された一方の瓦が暴風雨を受けても他方の瓦に係止されて、めくり上がることなく下地材上に相互に連結された状態で保持されることを意味する。また、隅棟部とは隅瓦とそれに相隣接して葺かれる桟瓦及び半瓦、並びに桟瓦とそれに相隣接して葺かれる桟瓦が、千鳥配置に存在する桟瓦に包囲される隅瓦を中心とする瓦群を意味する。
【０００７】
上述の隅棟部構造を採用することにより、千鳥配置の上下位置にある桟瓦同士、桟瓦と半瓦及び桟瓦と隅瓦が互いに係合するので、それらの瓦が暴風雨を受けても単独でめくり上がることがない。
【０００８】
前記構造の隅棟部構造を採用しても、その構造において全ての瓦を千鳥配置にすることができない、いわゆる非千鳥配置の瓦が存在するので、本発明においては、非千鳥配置の上下位置にある桟瓦と隅瓦、及び半瓦と隅瓦、並びに軒先側に配置される同一高さレベルで相隣接する桟瓦同士の間において、それらを互いに係合させることない非係合関係を維持させた隅棟部構造を採用する。
【０００９】
そして、本発明においては、前記係合構造を、前記千鳥配置の下段位にある瓦の尻部側中央部に形成した係止突起と、同じく上段位にある瓦の差込部の頭部寄り部位に形成した被係止部とを互いに係止させる構造にすることにより、同種の瓦同士又は異種の瓦同士を互いに係合可能にする。
【発明の効果】
【００１０】
上記手段を採用することにより、本発明は、傾斜した屋根に表面が略平らな桟瓦を千鳥配置に葺設した寄棟屋根の隅棟部を、従来技術に比較して、より一層暴風雨に耐えさせることを可能にするという効果を発揮する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
次に図面を参照しながら、本発明を実施するための最良の実施形態について詳述する。図１に示すように、寄棟屋根１を構成する下地材２の上に平面が略平らな桟瓦３が複数枚千鳥配置に葺設されている（図１においては、千鳥配置に葺設された桟瓦３が２枚しか描かれていないが、それらの左側には桟瓦３が３枚以上階段状に寄棟屋根１の軒先Ｃ側から頂部５又は図示されていない棟部に向かって千鳥配置されている）。
【００１２】
そして、軒先側に同一高さレベルを以って複数枚の桟瓦３が葺かれて形成した第一段桟瓦列３１において、最終端に葺かれている桟瓦３は、寄棟屋根の頂部５において最下位に葺かれている隅瓦４（第一段隅瓦４１）と相隣接している。前記第一段桟瓦列３１の一段上位に同様に形成されている第二段桟瓦列３２には、複数枚の桟瓦３とその桟瓦３の働き幅の半分の働き幅を有する１枚の半瓦６とが相隣接するように葺かれている。さらに、第二段桟瓦列３２において前記第一段隅瓦４１の一段上位には、それと略同様の形状・大きさを有する隅瓦４（第二段隅瓦４２）が葺かれて、前記半瓦６と当接している。
【００１３】
前記桟瓦３は、図２〜図８に示すように、降雨を受ける表面が略平らな平瓦であり、その表面側尻部Ｂの略中央部、好ましくは尻部水切り３０１の略中央部には、フック状の係止突起３０２を設けられているとともに、左側部Ｄの差込部３０３において頭部Ａ寄りの部位には、表側水切り３０４により堤状に仕切られた被係止部３０５が形成されており、桟瓦３の一段下位の斜め左位置に葺かれる他の桟瓦の係止突起３０２が係合可能になっている。
【００１４】
なお、前記差込部３０３の背面側に当たる右側部Ｅにおいてその裏面には、垂れ壁状の裏側水きり３０６が形成されており、相隣接して葺かれる二つの桟瓦３のうち、一つの桟瓦３の左側部Ｄの差込部３０３に他の桟瓦３の右側部Ｅが重ねられたとき、二つの桟瓦３の表面は実質上同一高さの屋根面を形成するとともに、一つの桟瓦３の左端面３０７と他の桟瓦３の右端面３０８が当接して当接部７を形成する（図１を参照）。そしてその当接部７に浸み込んだ雨水は、二種の水切り３０４、３０６により桟瓦３の裏側への流入が阻止されながら、差込部３０３上を流下する。
【００１５】
次に、半瓦について説明すると、図９〜図１５に示すように、半瓦６は、桟瓦３の働き幅Ｗ１（図２を参照）の半分の働き幅Ｗ２を有しているのに加えて、桟瓦３の係止突起３０２のような係止突起を備えていない点において、桟瓦３と相異しており、その他の主たる構成要素について桟瓦３と同じである（前記図９〜図１５において桟瓦３の構成要素に対応して示す構成要素には符号６０を付して説明を省略する）。しかしながら、半瓦６は、その差込部６０３の頭部Ａ寄り部位に被係止部６０５を備え、本発明に係る隅棟部構造を構成するとき、千鳥配置の一段下位の斜め左位置に葺かれた桟瓦３の係止突起３０２と係合可能になっている。
【００１６】
本発明に係る寄棟屋根の頂部に葺かれる隅瓦4は、図１６〜図２４に示すように、それを水平面において上方から光を当てたとき、その投影面が略方形をなす形状を有している。そしてその投影面において矢印Ｙ方向に延びる仮想の対角線を中心にして、隅瓦４となる主要部を左右に屈曲させて屋根形にしたとき、その主要部は、二つの第一傾斜面４５と第二傾斜面４６になる。屈曲させるとは、金属板を屈曲加工する態様と異なり、隅瓦４の製造する過程で、屈曲した形の成形原料を焼成して、本発明に係る隅瓦を得ることを意味する。
【００１７】
さらに本発明に係る隅瓦４が寄棟屋根の頂部に葺かれたとき、棟側となる上部コーナー（尻部）Ｆには、平面形状が略Ｊ字形をなすコーナー部水返し４０１が設けられている。また前記隅瓦４の上部コーナー（尻部）Ｆから延びる左傾斜側部Ｇには、該隅瓦４に隣接して葺かれる桟瓦３又は半瓦６の右側部Ｅに差し込まれる差込部４０３が設けられている。なお、左傾斜側部Ｇ及び右傾斜側部Hとは、前記矢印Ｙ方向に延びる仮想の対角線を中心として上部コーナー（尻部）Ｆ側の左右側部をそれぞれ意味する。
【００１８】
そして、隅瓦４とその左傾斜側部Ｇ側に桟瓦３又は半瓦６が葺かれたとき、桟瓦３又は半瓦６の右端面３０８、６０８と隅瓦４の第一傾斜面４５に存在する左傾斜端面４０７とが当接して、後述するように両者の間に当接部７を形成する（図１を参照）が、前記差込部４０３が該当接部７から浸入する雨水を流下させる機能を発揮する。
【００１９】
さらに説明を続けると、前記差込部４０３上においてその側部には、桟瓦３又は半瓦６と同様の表側水切り４０４が設けられているとともに、Ｌ字形をなす（隅瓦４の）頭部Ｋ寄りの部位には、前記表側水切り４０４により仕切られた被係止部４０５が形成されており、千鳥配置において一段下位の斜め左位置に葺かれた桟瓦３の係止突起３０２が係止可能になっている。ただし、第一段桟瓦列３１及び第二段桟瓦列３２に葺かれる第一段隅瓦４１及び第二段隅瓦４２は、一段下位にそれらと千鳥配置される桟瓦３又は半瓦６が存在しないので、必ずしも前記被係止部４０５を必要としない。しかし、同一形状・構造の隅瓦４を生産した方が生産効率がよいという観点から、本発明においては、第一段桟瓦列３１及び第二段桟瓦列３２にも被係止部４０５を備えた隅瓦４が使用される。
【００２０】
また、前記隅瓦４の右傾斜側部Ｈの裏側には、桟瓦３又は半瓦６と同様に裏側水返し４０６が設けられており、隣接して葺かれる桟瓦３又は半瓦６の差込部３０３、６０３上に落とし込まれるようになっている。そして、隅瓦４とその右傾斜側部H側に桟瓦３又は半瓦６が葺かれたとき、桟瓦３又は半瓦６の左端面３０７、６０７と隅瓦４の第二傾斜面４６に存在する右傾斜端面４０８とが当接して、後述するように両者の間に当接部７を形成するが、前記差込部３０３、６０３が該当接部７から浸入する雨水を流下させる機能を発揮する。
【００２１】
上記のように構成される桟瓦３、半瓦６及び隅瓦４を使用して、本発明に係る寄棟屋根の隅棟構造は、次のようにして完成する。図２５及び図２６に示すように、前記屋根を構成する下地材２の上に予め墨打ちして桟瓦３、半瓦６及び隅瓦４の葺設位置を決定した後、コーナー状軒先
の下地材２上に隅瓦４としての第一段隅瓦４１を葺設する。このとき、第一段隅瓦４１は、そのコーナー部水返し４０１に設けられている釘孔４０９を通して、下地材２に釘（図示なし）を打ち付けることにより、固定されるが、好ましくは、その釘として下地材２からの引き抜き強度がより大きなものを使用する。
【００２２】
次いで、第一段隅瓦４１の差込部４０３の上に左側に葺設される桟瓦３の右側部Ｅを重ねるとともに、第一段隅瓦４１の左傾斜端面４０７を桟瓦３の右端面３０８に当接させて、両者の間に当接部７を形成する。以降同様に桟瓦３の差込部３０３に他の桟瓦３を、順次、葺設して、第一段桟瓦列３１を形成する。
【００２３】
続いて、第一段隅瓦４１の一段上位に第二段隅瓦４２を葺設すると、その左傾斜端面４０７と第一段桟瓦列３１の桟瓦３とが形成する当接部７とが筋葺き状になる。そこで、第二段隅瓦４２の差込部４０３の上に半瓦６の右側部Ｅを重ねる。そして、第一段桟瓦列３１の桟瓦３の係止突起３０２を半瓦６の被係止部６０５に係止させるとともに、第二段隅瓦４２の左傾斜端面４０７と半瓦６の右端面６０８とを当接させる。すると、第一段桟瓦列３１の桟瓦３と半瓦６との間に係合構造が完成するとともに、両瓦の左端面３０７、６０７は千鳥配置になる。
【００２４】
以降、同様に半瓦６に相隣接させて桟瓦３を、そしてその桟瓦３に相隣接させて他の桟瓦３を、順次、葺設させて、第二段桟瓦列３２を完成するとともに、第二段桟瓦列３２に葺かれた桟瓦３と第一段桟瓦列３１に葺かれた桟瓦３との間に係合構造を形成させると、寄棟屋根には本発明に係る桟瓦３を主体とする千鳥配置のベースができる。
【００２５】
更に続いて、図１に示すように、第二段隅瓦４２の一段上位に第三段隅瓦４３を配置するとともに、その差込部４０３にある被係止部４０５を第二段桟瓦列３２の桟瓦３の係止突起３０２と係合させる。すると、第一段桟瓦列３１の桟瓦３及び第二段桟瓦列３２の桟瓦３のそれぞれの左端面３０７並びに第三段隅瓦４３の左傾斜端面４０７が千鳥配置になる。
【００２６】
以上詳述したように、本発明に係る隅棟部構造は、傾斜した屋根に表面が略平らな桟瓦を以って千鳥配置に葺設した寄棟屋根の隅棟部の構造を、より耐暴風雨構造に改良することができる。本発明は、その根本的技術思想を踏襲し発明の効果を著しく損なわない限度において前記実施形態の一部を変更して実施することができる。たとえば、隅瓦４において図２８、図２９に示すように、その形状を２分割あるいは３分割した構成を採用してもよい。また、第一、第二段桟瓦列の形成過程において、隅瓦を最初に固定するという葺設作業手順に変えて、桟瓦を最初に葺設して最後に隅瓦を葺くこともできるし、第一、第二段桟瓦列に関係なく桟瓦を面状に葺き広げるという手順を採用してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００２７】
本発明は、傾斜した寄棟屋根に対して桟瓦を千鳥配置する建築分野に広く利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明に係る隅棟部の部分斜視図である。
【図２】本発明に係る桟瓦の斜視図である。
【図３】同平面図である。
【図４】同正面図である。
【図５】同背面図である。
【図６】同左側面図である。
【図７】同右側面図である。
【図８】同裏面図である。
【図９】本発明に係る半瓦の斜視図である。
【図１０】同平面図である。
【図１１】同正面図である。
【図１２】同背面図である。
【図１３】同左側面図である。
【図１４】同右側面図である。
【図１５】同裏面図である。
【図１６】本発明に係る隅瓦の斜視図である。
【図１７】本発明に係る隅瓦を、俯瞰方向を変えて、示す斜視図である。
【図１８】本発明に係る隅瓦を、俯瞰方向をさらに変えて、示す斜視図である。
【図１９】本発明に係る隅瓦の平面図である。
【図２０】同正面図である。
【図２１】同背面図である。
【図２２】同左側面図である。
【図２３】同右側面図である。
【図２４】同裏面図である。
【図２５】本発明に係る隅棟部の要部を示す部分破断斜視図である。
【図２６】同要部を示す部分平面図である。
【図２７】従来技術の部分表面図である。
【図２８】本発明に係る隅瓦の別の実施形態を示す斜視図である。
【図２９】本発明に係る隅瓦のさらに別の実施形態を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００２９】
１    寄棟屋根
２    下地材
３    桟瓦
３１    第一段桟瓦列
３２    第二段桟瓦列
３０１    尻部水切り
６０１    尻部水切り
３０２    係止突起
３０３    差込部
６０３    差込部
３０４    表側水切り
６０４    表側水切り
３０５    被係止部
６０５    被係止部
３０６    裏側水切り
６０６    裏側水切り
３０７    左端面
６０７    左端面
３０８    右端面
６０８    右端面
４    隅瓦
４１    第一段隅瓦
４２    第二段隅瓦
４３    第三段隅瓦
４５    第一傾斜面
４６    第二傾斜面
４０１    コーナー部水返し
４０３    差込部
４０４    表側水切り
４０５    被係止部
４０６    裏側水返し
４０７    左傾斜端面
４０８    右傾斜端面
４０９    釘孔
５    頂部
６    半瓦
７    当接部
Ａ    頭部
Ｂ    尻部
Ｃ    頭部
Ｄ    左側部
Ｅ    右側部
Ｆ    上部コーナー（尻部）
Ｇ    左傾斜側部
Ｈ    右傾斜側部
Ｋ    頭部
Ｙ    矢印
Ｗ１    働き幅
Ｗ２    働き幅
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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