(57)【要約】【課題】土留壁等の施工を不要とすることで、使用材料数の減少、工期の短縮化を可能とするとともに、必要最小限の部材で効果的に振動を低減できる振動低減構造を提供することを課題とする。【解決手段】上記課題を解決するため、本発明は、地盤Ｇ中を伝播する振動Ｖを遮断して該振動Ｖを低減する遮断面１５を備える振動低減構造１０であって、前記遮断面１５ａ等は、列状に配置された複数の柱状体１０ａ等により構成され、前記柱状体１０ａ等は、前記地盤Ｇ中に鉛直方向と所定の傾斜角度で配置されるとともに隣り合う前記柱状体が所定の間隔で配置されていることを特徴とする構成とした。【選択図】図２
2007100325.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
地盤中を伝播する振動を遮断するように配置される遮断面を備えることにより該振動を低減する振動低減構造であって、
前記遮断面は、列状に配置された複数の柱状体により形成され、
前記柱状体は、前記地盤中に鉛直方向と所定の傾斜角度で配置されるとともに隣り合う前記柱状体が所定の間隔で配置されていることを特徴とする振動低減構造。
【請求項２】
前記所定の傾斜角度は、５度よりも大きく４５度よりも小さい値であることを特徴とする請求項１に記載の振動低減構造。
【請求項３】
前記柱状体は円柱であって、
前記所定の間隔は、前記柱状体の径の略３倍であることを特徴とする請求項１又は２に記載の振動低減構造。
【請求項４】
前記遮断面が複数列構成されていることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の振動低減構造。
【請求項５】
前記柱状体は円柱であって、
前記遮断面と遮断面との間隔は、前記柱状体の径の略２倍であることを特徴とする請求項４に記載の振動低減構造。
【請求項６】
前記柱状体が弾性体により形成されていることを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載の振動低減構造。
【請求項７】
前記柱状体は円柱であって、
前記柱状体の外周に螺旋状に連続羽根が形成されていることを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載の振動低減構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地上鉄道、平面道路、高架道路、工場、工事現場等の地上に位置するものや、地下鉄道、地下道路等の地下に位置するものから発生した振動が地盤を通じて伝播され、地盤内もしくは地盤上に存在する構造物に影響を及ぼす場合において、かかる振動を低減して構造物に伝播される振動を低減する振動低減構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
道路等を通行する車両や建設工事現場で使用される建設機械等を振動源として発せられた振動が、住宅やオフィス等の生活環境の存する建物等に伝播して快適な生活空間を害することが問題となっている。具体的には、建物内部にいる人が振動により不快感を感じたり、振動により電化製品や電子機器等が故障することや、振動により建物内に配置された家具や建物自体が破損してしまう問題等である。
【０００３】
そして、このような振動は、振動源から地盤を通じて生活環境の存する建物に伝播されるため、建物の基礎に振動が伝播される前の段階で該振動を低減させる種々の試みが提案され、実施されている。
【０００４】
例えば、下記の特許文献１には、建物の基礎の側方の地盤中にコンクリート製の表面が平坦な地中壁を設け、外部から伝播されてくる振動を遮断するとともに地中壁中に設けた振動低減層によって地中壁の外壁面に伝播された振動を低減するようにした振動低減工法が開示されている。
【０００５】
また、下記の特許文献２には、建物の地中壁と、該地中壁の外方に設けられる表面が平坦な連続壁との間に溝状の間隙を設け、該間隙に多数のゴム球を充填することで外部から伝播されてくる振動を吸収して低減するようにした振動低減工法が開示されている。
【特許文献１】特開２００１−２４１０６１号公報
【特許文献２】特開平６−１０３６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記技術は、それぞれ地中に連続壁を構成するものである。連続壁を施工するにあたっては、地盤を掘削した上で連続壁を形成するものや深層混合処理工法により連続壁を形成するもの等がある。地盤を掘削した上で連続壁を形成する場合には掘削構内への周辺地盤の落ち込みを防止するため、仮設工事として土留壁を形成することが求められる場合があり、そのような場合には結果として使用材料数の増大、工期の長期化を招くことになる。また、深層混合処理工法により連続壁を形成する場合には施工費用がかかるといった問題を生じる。したがって、従来に比べて簡易な工程により施工可能であって、施工費用を押さえて必要最小限の部材で効果的に振動を低減できる振動低減構造が求められていた。
【０００７】
本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、土留壁等の施工を不要とすることで、使用材料数の減少、工期の短縮化を可能とするとともに、必要最小限の部材で効果的に振動を低減できる振動低減構造を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明では、上記の課題を解決するため、以下の手段を採用した。すなわち、地盤中を伝播する振動を遮断するように配置される遮断面を備えることにより該振動を低減する振動低減構造であって、前記遮断面は、列状に配置された複数の柱状体により形成され、前
記柱状体は、前記地盤中に鉛直方向と所定の傾斜角度で配置されるとともに隣り合う前記柱状体が所定の間隔で配置されていることを特徴とする。
【０００９】
このように本発明に係る振動低減構造は、複数の柱状体が遮断面を形成するように列状に配置されることで、遮断面としての機能を発揮し、振動源から伝播される振動を低減することが可能となる。また、遮断面を構成する柱状体は地表面から孔を掘削することにより地盤中に配置可能であり、仮設工事として土留壁の施工は不要となり使用材料数を減少することができ、その結果工期の短縮化を図ることができる。さらに、前記柱状体は鉛直方向と所定の傾斜角度をもって配置されることから、鉛直方向に配置する場合よりも鉛直方向の投影面積が増大し、結果として鉛直方向に配置する場合に比べて少ない柱状体数で振動低減を図ることができる。すなわち、必要最小限の部材で効果的に振動を低減することができる。
【００１０】
本発明に係る振動低減構造を構成する遮断面は、地盤中を伝播する振動を遮断する方向、換言すると、地盤中を伝播する振動の伝播方向に配置される。具体的には、振動源に近接する付近、振動が伝播される構造物の近接付近、又は振動源と前記構造物の中間位置等に配置することができる。いずれの位置に配置した場合においても、前記構造物に伝播される振動を低減することができるが、振動源に近接する付近に配置することで、振動源の周囲に位置する構造物へ伝播される振動を未然に低減することができる。なお、振動源には、地上鉄道、平面道路、高架道路、工場、工事現場等の地上に位置するものや、地下鉄道、地下道路等地下に位置するものが例示される。
【００１１】
本発明に係る振動低減構造は、列状に配置された複数の柱状体により形成される。列状に配置されるとは、柱状体が連なって配置されていることを意味する。このように列状に配置されることで、前記柱状体は全体として一つの遮断面を形成して、振動源から伝播される振動を遮断して振動を低減することができる。
【００１２】
前記柱状体を構成する材質は特に限定されない。例えば、鉄、コンクリート、地盤改良体、アスファルト、ゴム等により構成することができ、これらは中空部を有するものであってもよい。また、前記柱状体そのものを空洞、すなわち柱状の孔により形成してもよい。コンクリートで構成する場合にあっては、ＲＣコンクリート、ＰＣコンクリートどちらで構成してもよい。なお、例えばコンクリートやアスファルトの破砕物を使用することもでき、この場合資源の有効利用を図ることもできる。また、前記柱状体の断面形状は特に限定される訳ではない。円形、矩形、楕円形等いずれであってもよい。また、柱状体の断面の大きさや長手方向の長さは、振動源の位置、振動の大きさ、地盤条件、構造物への影響等を考慮して決定することができる。
【００１３】
前記柱状体は、鉛直方向と所定の傾斜角度で配置される。鉛直に配置せず、傾斜角度を持たせて配置することで、鉛直に配置した場合に比べて鉛直方向の投影面積が増大し、結果として鉛直方向に配置する場合に比べて少ない柱状体数で振動の低減を図ることができる。なお、柱状体を傾ける方向は、遮断面を構成する柱状体を全て同じ方向に傾けてもよいし、それぞれを異なる方向に傾けることとしてもよい。また、前記所定の傾斜角度についても遮断面を構成する柱状体の全てを同じ角度で傾けてもよいし、それぞれを異なる角度で傾けることとしてもよい。
【００１４】
また、前記柱状体は、鉛直方向と所定の傾斜角度で配置されるとともに隣り合う柱状体が所定の間隔で配置されるものである。所定の間隔を設けて、柱状体を配置する構成とすることで使用する柱状体の数を減らすことができる。また、本発明に係る柱状体は、上述のように所定の間隔を設けて配置されるとともに、所定の傾斜角度を持たせて配置されるものである。したがって、本来、柱状体の本数を減らすことは、振動低減効果を減少させ
ることになるが、本発明のように所定の傾斜角度を持たせて配置することで、必要最小限の柱状体で効果的に振動を遮断することができる。なお、所定の間隔についても、遮断面を構成する柱状体を全て同じ間隔としてもよいし、それぞれを異なる間隔で配置してもよい。
【００１５】
また、所定の間隔を設けて柱状体を配置する構成とすることで、前記間隔が地盤に含まれる水の通り道となることができる。すなわち、板状の部材等で構成される連続壁の場合には、水抜き孔等を設けない限り壁を隔てた両側の水圧の均衡を保つことはできないが、本発明に係る振動低減構造においては、前記所定の間隔が水の通り道となるため、壁の両側の水圧の均衡を保つことができる。
【００１６】
本発明に係る振動低減構造において、前記所定の傾斜角度は、５度よりも大きく４５度よりも小さい値であることとすることができる。
【００１７】
前記所定の傾斜角度を上記のような値とすることで、鉛直方向の投影面積を増加させることができ、柱状体を少ない本数で効果的に振動低減を行うことが可能となる。
【００１８】
本発明に係る振動低減構造は、前記柱状体は円柱であって、前記所定の間隔は、前記柱状体の径の略３倍であるものとすることができる。
【００１９】
前記柱状体が円柱である場合、換言すると前記柱状体の断面が円である場合において、柱状体と柱状体との間隔を上記のような値とすることで効果的に振動の低減を図ることができる。なお、所定の間隔は、一つの遮断面を構成する隣り合う柱状体の断面中心点間の距離をいう。また、前記柱状体の断面が円以外の形状を有する場合においても、上記構成に準ずる構成とすることで効果的に振動低減を行うことができる。すなわち、例えば前記柱状体の断面形状が矩形である場合には、前記所定の間隔を矩形の一辺の長さの略３倍とすることで効果的に振動低減を行うことができる。
【００２０】
本発明に係る振動低減構造は、前記遮断面が複数列構成されているものとしてもよい。
【００２１】
これにより、１つの遮断面により構成する場合に比べて振動低減を効果的に行うことができる。遮断面と遮断面は、並行に配置してもよいし、それぞれを異なる方向に配置してもよい。また、それぞれの遮断面を構成する柱状体については例えば以下のように配置することができる。すなわち、振動源側に形成する遮断面を構成する柱状体のそれぞれを柱状体の連なる方向に所定の傾斜角度で傾けるとともに所定の間隔で配置し、構造物側に配置される遮断面を構成する柱状体のそれぞれは、前記振動源側に形成する遮断面を構成する柱状体とは逆の方向に所定の傾斜角度で傾け更に所定の間隔で配置することができる。また、振動源側、構造物側のそれぞれに形成される遮断面を構成する柱状体を同方向に同じ傾斜角度で配置するとともに、構造物側に配置される柱状体を振動源側に配置される柱状体と柱状体との間に位置するように配置してもよい。
【００２２】
本発明に係る振動低減構造は、前記柱状体は円柱であって、前記遮断面と遮断面との間隔は、前記柱状体の径の略２倍であることとしてもよい。これにより、遮断面を複数構成する場合において、振動の低減をより効果的に行うことができる。
【００２３】
本発明に係る振動低減構造は、前記柱状体が弾性体により形成されていることとしてもよい。これにより、柱状体を形成する弾性体が振動を吸収することになり振動の低減をより効果的に行うことができる。弾性体は、特に限定されるわけではないが振動を吸収しやすいゴム等が適している。なお、前記柱状体はその全てを弾性体により構成してもよいし、内部に弾性体を有する構成としてもよい。また、内部に弾性体を有する柱状体の例とし
ては、弾性体が柱の中に任意に散りばめられているものや柱の中心に軸方向に沿って弾性体が配置されているものが挙げられる。
【００２４】
本発明に係る振動低減構造は、前記柱状体は円柱であって、前記柱状体の外周に螺旋状に連続羽根が形成されていることとしてもよい。
【００２５】
これにより地盤中を伝播する振動が柱状体の本体のみならず前記連続羽根によっても遮断されることになり、より効果的に振動の低減を図ることができる。また、柱状体及び連続羽根を鉄などの硬質部材で形成することにより、地盤中に直接ねじ込むことが可能となる。その結果、掘削してから柱状体を配置する場合に比べて工程数を削減することが可能となる。
【発明の効果】
【００２６】
本発明における振動低減構造は、土留壁等の施工が不要となることから、使用材料数の減少、工期の短縮化を図るとともに、必要最小限の部材で効果的に地盤中を伝播する振動を低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
次に、本発明に係る振動低減構造の実施形態について図面に基づいて説明する。なお、同一の構成要素については同一の符号を付すことでその詳細な説明を省略する。
【００２８】
図１は、本発明に係る振動低減構造の配置状況を示す図である。同図に示すように、本発明に係る振動低減構造１０は、道路を走行する車両２等を振動源として発せられた地盤Ｇを通じて構造物１に伝播される振動Ｖを低減するために設けられる。なお、振動源には車両２の他、工事現場で使用される建設機械３や地下鉄道４が例示される。また、構造物１には、生活環境である居住スペースやオフィスが例示できる。
【００２９】
図１に示す振動低減構造１０は、構造物１の基礎の側面に配置されている。すなわち地盤Ｇ中を伝播する振動Ｖを遮断する方向に配置されている。このように配置することで、車両２等から発せられた振動Ｖが振動低減構造１０で遮断され、構造物１へ伝播される振動Ｖが低減される。なお、振動低減構造１０の配置個所は上記に限定されるわけではない。振動源である地下鉄道４等に近接する付近や振動源である地下鉄道４等と構造物１の中間位置等に配置することができる。なお、例えば振動源である地下鉄道４に沿って又は囲むように配置することで、振動源の周囲に位置する構造物へ伝播される振動Ｖを未然に低減することができる。
【００３０】
次に、前記振動低減構造１０について図２に基づいて、より詳細に説明する。図２は、図１に示す振動低減構造１０の拡大図面であり、（ａ）は、本発明に係る振動低減構造の第１の実施形態、（ｂ）は本発明に係る振動低減構造の第２の実施形態を示す。
【００３１】
図２（ａ）に示す第１の実施形態に係る振動低減構造１０は、振動Ｖを遮断する第１の遮断面１５ａを形成する円柱の列からなる柱状体１０ａ〜１０ｄ、振動Ｖを遮断する第２の遮断面１５ｂを形成する円柱の列からなる柱状体１１ａ〜１１ｃを備える構成である。そして、第１の遮断面１５ａと第２の遮断面１５ｂは、略並行に配置されている。また、本実施形態に係る振動低減構造１０は、第１の遮断面１５ａを形成する柱状体１０ａ〜１０ｄが、鉛直方向に対して同じ傾斜角度で配置されるとともに、それぞれが同じ間隔で配置されている。また、第２の遮断面１５ｂを形成する柱状体１１ａ〜１１ｃは、前記第１の遮断面１５ａを形成する柱状体１０ａ〜１０ｄとは、逆の傾斜角度で配置されるとともに、それぞれが同じ間隔で配置されている。このように柱状体１０ａ等を規則的な配置とすることで、効果的に振動Ｖを遮断して、構造物１に伝播される振動Ｖを低減することが
できる。
【００３２】
図２（ｂ）に示す第２の実施形態に係る振動低減構造１０は、円柱からなる柱状体１０ａ〜１０ｃと六角柱からなる柱状体１２ａ〜１２ｃを備える構成である。そして、本実施形態においては柱状体１０ａ〜１０ｃおよび柱状体１２ａ〜１２ｃにより第１の遮断面１５ａを形成している。すなわち、本実施形態においては、柱状体１０ａ等のそれぞれが全て異なる傾斜角度および異なる間隔で配置されて、全体として１つの遮断面を形成している。このように柱状体１０ａ等を上述した第１の実施形態と異なり、ランダムな配置とすることでも、振動Ｖを遮断して、構造物１に伝播される振動Ｖを低減することができる。
【００３３】
次に、本発明に係る振動低減構造１０のその他の実施形態について図面に基づいて更に詳細に説明する。
【００３４】
図３は、本発明に係る振動低減構造の第３の実施形態を示す図である。（ａ）は上面図、（ｂ）はＡ方向、（ｃ）はＢ方向から見た図である。（ａ）に示すように、本実施形態に係る振動低減構造１０は、第１の遮断面１５ａを形成する径がＤである柱状体１０ａ〜１０ｅが、それぞれが同じ間隔３Ｄで配置されている。また、第２の遮断面１５ｂを形成する柱状体１１ａ〜１１ｅは、それぞれが同じ間隔３Ｄであって、第１の遮断面１５ａを形成する柱状体１０ａ〜１０ｅの間に位置するように配置されている。また、（ｂ）に示すようにＡ方向から見た場合には柱状体１０ａ等に傾きは見られない。しかし、（ｃ）に示すように、Ｂ方向から見た場合には、柱状体１０ａ〜１０ｅは、柱状体１０ａ〜１０ｅが連なる方向（紙面上側）に鉛直方向に対して傾斜角度２０度で配置され、柱状体１１ａ〜１１ｅは、逆の向き（紙面下側）に傾斜角度２０度で配置されている。なお、柱状体１０ａ等の径は、２００〜１０００ｍｍであることが望ましい。また、長さについては、振動源の高さ方向における位置、振動源から振動低減構造１０までの距離、低減したい振動量、地盤条件等により異なり、これらに基づいて決定することができる。
【００３５】
このように、柱状体１０ａ等を上記のような傾斜角度を持たせて配置することで、鉛直方向に配置する場合に比べて鉛直方向の投影面積が増大し、結果として鉛直方向に配置する場合に比べて少ない数の柱状体で振動Ｖを遮断することできる。なお、投影面積が増大した部分とは、図３（ａ）についてみれば、傾斜角度を持たせて配置したことにより投影される点線部分を指す。また、本実施形態のように柱状体１０ａ等を規則的な配置とすることで、振動Ｖが同図に示す第１の遮断面１５ａおよび第２の遮断面１５ｂと略直角方向から伝播される場合に、効果的に振動Ｖを遮断することが可能となる。すなわち、柱状体１０ａと１０ｂの間を伝播する振動Ｖを柱状体１１ａにより効果的に遮断することができる。その結果、構造物１に伝播される振動Ｖを低減することができる。
【００３６】
図４は、本発明に係る振動低減構造の第４の実施形態を示す図である。（ａ）は上面図、（ｂ）はＡ方向、（ｃ）はＢ方向から見た図である。（ａ）に示すように、本実施形態に係る振動低減構造１０は、第１の遮断面１５ａを形成する径がＤである柱状体１０ａ〜１０ｅが、それぞれが同じ間隔３Ｄで配置されている。また、第２の遮断面１５ｂを形成する柱状体１１ａ〜１１ｅは、それぞれが同じ間隔３Ｄであって、第１の遮断面１５ａを形成する柱状体１０ａ〜１０ｅの間に位置するように配置されている。また、（ｂ）に示すようにＡ方向から見た場合には、第１の遮断面１５ａを形成する柱状体１０ｅ等は傾斜角度２０度で配置され、第２の遮断面１５ｂを形成する柱状体１１ｄ等は、第１の遮断面１５ａを形成する柱状体１０ｅとは逆の方向に傾斜角度２０度で配置されている。また、（ｃ）に示すように、Ｂ方向から見た場合には、柱状体１０ａ〜１０ｅは、柱状体１０ａ〜１０ｅが連なる方向（紙面上側）に鉛直方向に対して傾斜角度２０度で配置され、柱状体１１ａ〜１１ｅもこれと同方向に傾斜角度２０度で配置されている。
【００３７】
図５は、本発明に係る振動低減構造の第５の実施形態を示す図である。（ａ）は上面図、（ｂ）はＡ方向、（ｃ）はＢ方向から見た図である。（ａ）に示すように、本実施形態に係る振動低減構造１０は、第１の遮断面１５ａを形成する径がＤである柱状体１０ａ〜１０ｅが、それぞれが同じ間隔３Ｄで配置されている。また、第２の遮断面１５ｂを形成する柱状体１１ａ〜１１ｅは、それぞれが同じ間隔３Ｄであって、第１の遮断面１５ａを形成する柱状体１０ａ〜１０ｅの間に位置するように配置されている。また、（ｂ）に示すようにＡ方向から見た場合には、第１の遮断面１５ａを形成する柱状体１０ｅ等および第２の遮断面１５ｂを形成する１１ｅ等には傾きは見られない。しかし、（ｃ）に示すように、Ｂ方向から見た場合には、柱状体１０ａ〜１０ｅは、柱状体１０ａ〜１０ｅが連なる方向（紙面上側）に鉛直方向に対して傾斜角度２０度で配置され、柱状体１１ａ〜１１ｅについてもこれと同じ向きに傾斜角度２０度で配置されている。
【００３８】
上述した第３から第５の実施形態からわかるように、本発明に係る振動低減構造１０を構成する柱状体１０ａ等を傾ける方向は、任意に決定することができる。また、上述した第３〜第５の実施形態においては遮断面を２面設ける構成、換言すると２列構成としたがこれに限定されるわけではない。すなわち、遮断面を３面以上設けることとしてもよい。
【００３９】
次に、本発明に係る振動低減構造を構成する柱状体の形状について図面に基づいて説明する。
【００４０】
図６は、本発明に係る振動低減構造１０を構成する柱状体の実施形態を示す図である。（ａ）は円柱状からなる柱状体の側面図、（ｂ）は四角柱からなる柱状体の側面図、（ｃ）は六角柱からなる柱状体の側面図、（ｄ）円柱の周囲に長手方向と略直角方向に複数の凸部が形成された柱状体の側面図、（ｅ）は先端に尖部を有し、円柱側面に螺旋状に配置された連続羽根が形成されている柱状体の側面図である。本発明に係る振動低減構造１０を構成する柱状体には様々な形状の柱状体を用いることができる。また、（ｄ）に示す実施形態においては、伝播する振動が柱状体の本体のみならず凸部によっても遮断されることになり、より効果的に振動の低減を図ることができる。更に、（ｅ）に示す実施形態においては、前記連続羽根によっても振動が遮断されることになり、より効果的に振動の低減を図ることができるとともに、柱状体及び連続羽根を鉄などの硬質部材で形成することにより、地盤中に直接ねじ込むことが可能となり、掘削してから柱状体を配置する場合に比べて工程数を削減することが可能となる。
【００４１】
なお、上述した柱状体を構成する素材は特に限定されない。鉄、コンクリート、地盤改良体、アスファルト、ゴム等の弾性体等により構成することができ、これらは中空部を有するものであってもよい。また、前記柱状体そのものを空洞、すなわち柱状の孔により形成してもよい。弾性体により構成する場合においては、前記柱状体はその全てを弾性体により構成してもよいし、内部に弾性体を有する構成としてもよい。また、内部に弾性体を有する柱状体の例としては、弾性体が柱の中に任意に散りばめられているものや柱の中心に軸方向に沿って配置されているものが挙げられる。前記柱状体を弾性体により構成することで弾性体が振動を吸収もしくは反射し、より効果的に振動を低減することができる。一方、コンクリートで構成する場合等においても、例えば中空部を備えるものとすることができる。中空部を有する構成とすることで、中空部が振動を吸収もしくは反射して効果的に振動を低減することができる。また、柱状体本体の重量を軽減できることから作業効率を向上させることも可能となる。なお、中空部を有するコンクリートからなる柱状体には、例えば使用済みの電信柱等を使用してもよい。これにより、資源の有効利用を図ることも可能となる。
【００４２】
次に、本発明に係る振動低減構造の施工方法について従来技術と比較して説明する。
【００４３】
図７は、従来技術における連続壁を施工する施工状況を示す図である。同図は従来技術の中でも、地盤を掘削した後に連続壁を形成する場合を示すものである。このような従来技術においては、（１）掘削、（２）土留壁の施工、（３）連続壁の形成、（４）埋め戻し、を行う必要がある。このように地盤を掘削した上で連続壁を形成する場合には掘削構内への周辺地盤の落ち込みを防止するため、仮設工事として土留壁を形成することが求められ、使用材料数の増大、工期の長期化を招いていた。また、地盤を掘削する際の掘削深さにも限界がある。
【００４４】
これに対し、本発明に係る振動低減構造を施工する際には、既存の掘削機械により地盤に孔を開けるだけで作業を行うことができる。すなわち、（１）柱状体を挿入する孔の掘削、（２）柱状体の挿入、（３）埋め戻し、により施工することができる。このように、本発明に係る振動低減構造は、従来の連続壁を施工する場合に比べて、非常に簡易な工程で施工を行うことができる。なお、例えば掘削した孔にコンクリート等を直接充填して、柱状体を形成することも可能であり、このような場合には埋め戻しの作業もほとんど必要ない。また、上述したように螺旋状の連続羽根を備える柱状体を用いるような場合には、直接前記柱状体をねじ込むことが可能であり更に簡易な工程により施工することが可能となる。また、前記柱状体そのものを空洞、すなわち柱状の孔により形成する場合にあっては、柱状体の挿入、埋め戻しの工程を省略することができ、より簡易な工程により振動低減構造を施工することができる。
【００４５】
以上、本発明の好適な実施形態を説明したが、本発明に係る振動低減構造はこれらに限らず、可能な限りこれらの組合せを含むことができる。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本発明に係る振動低減構造の配置状況を示す図である。
【図２】本発明に係る振動低減構造の第１、第２の実施形態を示す図である。
【図３】本発明に係る振動低減構造の第３の実施形態を示す図である。
【図４】本発明に係る振動低減構造の第４の実施形態を示す図である。
【図５】本発明に係る振動低減構造の第５の実施形態を示す図である。
【図６】本発明に係る振動低減構造を構成する柱状体の実施形態を示す図である。
【図７】従来技術における連続壁を施工する施工状況を示す図である。
【符号の説明】
【００４７】
１・・・構造物
２・・・車両
３・・・建設機械
４・・・地下鉄道
１０・・・振動低減構造
１０ａ〜１０ｅ、１１ａ〜１１ｅ、１２ａ〜１２ｃ・・・柱状体
１５ａ、１５ｂ・・・遮断面
２０・・・連続壁
３０・・・土留壁
Ｇ・・・地盤
Ｖ・・・振動
【図１】
2007100325.tif 000003
【図２】
2007100325.tif 000004
【図３】
2007100325.tif 000005
【図４】
2007100325.tif 000006
【図５】
2007100325.tif 000007
【図６】
2007100325.tif 000008
【図７】
2007100325.tif 000009