(57)【要約】【課題】  接続すべき管が継手本体の装着孔内に所定の取付位置まで挿入されたことを容易に確認することができる管用継手を提供する。【解決手段】装着孔９の内部には、指標部材６を装着孔９の軸線方向へ移動可能に設ける。指標部材６の脚部６ｂの後端部は、継手本体１の装着孔９が開口する端面４ａから外部に突出させる。指標部材６は、装着孔９内に挿入される樹脂管Ｐに係合させることにより、樹脂管Ｐと一緒に移動させる。樹脂管Ｐが所定の取付位置まで挿入されると、指標部材６の脚部６ｂの後端面６ｇが端面４ａとほぼ同一平面上に位置する。【選択図】図３
2007100811.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状をなし、内部の一端部が装着孔とされた継手本体と、上記装着孔の内部に設けられ、上記装着孔にその開口部から上記継手本体の他端側へ所定の取付位置まで挿入された管に係合して、上記管が上記取付位置から上記継手本体の一端側へ移動するのを阻止する係合部材とを備えた管用継手において、
上記装着孔の内部には、上記管に係合することにより、上記管の上記取付位置までの挿入に伴って上記継手本体の一端側から他端側へ向かって所定の初期位置から所定の確認位置まで移動させられる指標部材が設けられ、この指標部材が上記初期位置に位置しているときには、上記指標部材の外側の端部が上記装着孔が開口する上記継手本体の端面から外部に突出し、上記指標部材が上記確認位置に位置しているときには、上記指標部材の外側の端面が上記装着孔が開口する上記継手本体の端面とほぼ同一平面上に位置していることを特徴とする管用継手。
【請求項２】
上記指標部材の少なくとも内側の端部が筒状に形成されて上記装着孔と同芯に配置され、上記装着孔の内部には、上記指標部材から上記管の挿入方向前方に向かって突出した一端部が上記継手本体の内部の他端部と連通し、かつ外周に上記管が外挿される筒部材が設けられ、この筒部材の外周面には、それ自体の弾性によって上記筒部材の外周面と上記管の内周面とに押圧接触することにより、上記筒部材の外周面と上記管の内周面との間を封止するリング状のシール部材が設けられ、上記指標部材の内周面の内側の端部には、上記管の先端面に突き当たることにより、上記指標部材を上記管の上記装着孔への挿入に伴って上記初期位置から上記確認位置まで移動させる係合突出部が環状に形成され、この係合突出部の内周面には、上記管の挿入方向後方に向かって縮径し、上記指標部材の移動に伴って上記シール部材を押し潰す押圧面が環状に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の管用継手。
【請求項３】
上記装着孔の内部には、一端部が上記継手本体の内部の他端部と連通し、かつ外周面に上記管が外挿される筒部材が設けられ、この筒部材の外周面には、それ自体の弾性によって上記筒部材の外周面と上記管の内周面とに押圧接触することにより、上記筒部材の外周面と上記管の内周面との間を封止するリング状のシール部材、及びこのシール部材より上記管の挿入方向後方側に配置され、上記管の先端面に突き当たることにより、上記管の上記筒部材に対する外挿に伴って移動するリング状の押圧部材が設けられ、この押圧部材の内周面には、上記管の挿入方向後方へ向かって縮径し、上記押圧部材の移動に伴って上記シール部材を押し潰す押圧面が環状に形成され、上記指標部材の内側の端部には、上記管の挿入方向後方側を向く当接面が形成され、この当接面が上記管の挿入方向前方側を向く上記押圧部材の端面に突き当たることにより、上記指標部材が上記管により上記押圧部材を介して上記初期位置から上記確認位置まで移動させられることを特徴とする請求項１に記載の管用継手。
【請求項４】
上記指標部材を上記管の挿入方向後方側へ付勢する付勢手段をさらに備え、上記装着孔の内部には、上記指標部材を上記付勢手段の付勢力に抗して上記初期位置に停止させるストッパ部が設けられていることを特徴とする請求項３に記載の管用継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、例えば水道管等の配管と樹脂製の管とを接続するための管用継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のこの種の継手は、筒状をなす継手本体と、この継手本体の内部に設けられた係合部材とを備えている。継手本体の上流側端部には、水道管等の配管が螺合固定される。一方、継手本体の内部の下流側の端部には、配管に接続すべき管としての樹脂管が挿入される。係合部材は、所定の取付位置まで挿入され樹脂管に係合し、継手本体から下流側へ抜けることを阻止する。この結果、樹脂管が継手を介して配管に接続される。
【０００３】
ところで、樹脂管を継手本体に挿入する場合には、樹脂管を所定の取付位置まで正しく挿入する必要がある。そこで、下記特許文献１に記載の継手においては、継手本体の周壁部にその外周面から内周面まで貫通する貫通孔を形成するとともに、この貫通孔に指標部材を移動可能に挿入している。指標部材は、樹脂管が挿入される前は、外側の端面が継手本体の外周面とほぼ一致するように位置している。しかるに、樹脂管が取付位置まで挿入されると、樹脂管によって外側に押圧移動させられる。その結果、指標部材の外側の端部が継手本体の外周面から突出する。これを目視、あるいは手で触れることにより、樹脂管が取付位置まで正しく挿入されていることを確認することができる。
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−３４９４８８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１に記載のものにおいては、樹脂管が継手本体の一端側から挿入されるのに対し、指標部材が継手本体の外周面から突出するようになっている。つまり、指標部材が樹脂管の挿入箇所と異なる箇所に配置されている。このため、継手本体が配置された環境によっては指標部材を目視したり手で触れたりすることが困難であることがあった。また、指標部材は、樹脂管が所定の取付位置まで挿入されると、所定の量だけ突出するが、指標部材の突出量が所定の量であるか否かを正確に確認することは非常に困難である。このため、指標部材が所定量だけ突出していないにも拘わらず、所定量だけ突出しているものと誤認し、その結果樹脂管が所定の取付位置まで挿入されないおそれがあった。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明は、上記の問題を解決するために、筒状をなし、内部の一端部が装着孔とされた継手本体と、上記装着孔の内部に設けられ、上記装着孔にその開口部から上記継手本体の他端側へ所定の取付位置まで挿入された管に係合して、上記管が上記取付位置から上記継手本体の一端側へ移動するのを阻止する係合部材とを備えた管用継手において、上記装着孔の内部には、上記管に係合することにより、上記管の上記取付位置までの挿入に伴って上記継手本体の一端側から他端側へ向かって所定の初期位置から所定の確認位置まで移動させられる指標部材が設けられ、この指標部材が上記初期位置に位置しているときには、上記指標部材の外側の端部が上記装着孔が開口する上記継手本体の端面から外部に突出し、上記指標部材が上記確認位置に位置しているときには、上記指標部材の外側の端面が上記装着孔が開口する上記継手本体の端面とほぼ同一平面上に位置していることを特徴としている。
この場合、上記指標部材の少なくとも内側の端部が筒状に形成されて上記装着孔と同芯に配置され、上記装着孔の内部には、上記指標部材から上記管の挿入方向前方に向かって突出した一端部が上記継手本体の内部の他端部と連通し、かつ外周に上記管が外挿される筒部材が設けられ、この筒部材の外周面には、それ自体の弾性によって上記筒部材の外周面と上記管の内周面とに押圧接触することにより、上記筒部材の外周面と上記管の内周面との間を封止するリング状のシール部材が設けられ、上記指標部材の内周面の内側の端部には、上記管の先端面に突き当たることにより、上記指標部材を上記管の上記装着孔への挿入に伴って上記初期位置から上記確認位置まで移動させる係合突出部が環状に形成され、この係合突出部の内周面には、上記管の挿入方向後方に向かって縮径し、上記指標部材の移動に伴って上記シール部材を押し潰す押圧面が環状に形成されていることが望ましい。
また、上記装着孔の内部には、一端部が上記継手本体の内部の他端部と連通し、かつ外周面に上記管が外挿される筒部材が設けられ、この筒部材の外周面には、それ自体の弾性によって上記筒部材の外周面と上記管の内周面とに押圧接触することにより、上記筒部材の外周面と上記管の内周面との間を封止するリング状のシール部材、及びこのシール部材より上記管の挿入方向後方側に配置され、上記管の先端面に突き当たることにより、上記管の上記筒部材に対する外挿に伴って移動するリング状の押圧部材が設けられ、この押圧部材の内周面には、上記管の挿入方向後方へ向かって縮径し、上記押圧部材の移動に伴って上記シール部材を押し潰す押圧面が環状に形成され、上記指標部材の内側の端部には、上記管の挿入方向後方側を向く当接面が形成され、この当接面が上記管の挿入方向前方側を向く上記押圧部材の端面に突き当たることにより、上記指標部材が上記管により上記押圧部材を介して上記初期位置から上記確認位置まで移動させられることが望ましい。特に、上記指標部材を上記管の挿入方向後方側へ付勢する付勢手段をさらに備え、上記装着孔の内部には、上記指標部材を上記付勢手段の付勢力に抗して上記初期位置に停止させるストッパ部が設けられていることが望ましい。
【発明の効果】
【０００７】
上記特徴構成を有するこの発明によれば、指標部材の外側の端部は、管が挿入される装着孔が開口する継手本体の端面から突出しており、管と指標部材の外側の端部とは、継手本体の同一の端面から挿脱される。管が挿脱される端面は、継手の配置環境に拘わらず、目視することができる。したがって、指標部材の外側の端部も目視し、あるいは手で触れることができる。よって、管が装着孔に所定の取付位置まで挿入されたことを確認することができる。また、管が所定の取付位置まで挿入されているか否かは、指標部材の後端面が継手本体の下流側の端面とほぼ同一平面上に位置しているか否かによって確認することができる。これは、指標部材の後端面の位置を継手本体の下流側の端面の位置と比較することで行うことができ、指標部材の突出量の確認よりも容易に、かつ確実に行うことができる。したがって、管が取付位置まで挿入されていないにも拘わらず、挿入されているものと誤認するような事態を未然に防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、この発明を実施するための最良の形態を、図面を参照して説明する。
図１〜図３は、この発明の第１実施の形態を示す。この実施の形態の管用継手Ａは、水道水管等の配管（図示せず）に樹脂管（管）Ｐを接続するためのものであり、継手本体１、係合部材５、及び指標部材６を備えている。
【０００９】
継手本体１は、本体部２、筒部材３及びナット４を有している。本体部２は、筒状をなしており、その外周面の上流側（図１において左側）の端部には、テーパ雄ねじ部２ａが形成されている。このテーパ雄ねじ部２ａには、配管が螺合固定される。また、本体部２の内部のうちの上流側端部が小径孔部２ｂになっている。この小径孔部２ｂには、テーパ雄ねじ部２ａに螺合固定された配管から供給される水道水等の流体が流入する。本体部２の内部のうちの下流側端部は、通路孔２ｂより大径の大径孔部２ｃになっている。この大径孔部２ｃと小径孔部２ｂとの間には、下流側を向く基準面２ｄが環状に形成されている。なお、テーパねじ部２ａ、小径孔部２ｂ及び大径孔部２ｃは、互いに同芯に配置されている。
【００１０】
筒部材３は、円筒状をなしており、大径孔部２ｃの内部にそれと同芯に配置されている。筒部材３の内側（上流側）の端部は、小径孔部２ｂの下流側の端部に螺合固定されている。したがって、筒部材３の内部には、小径孔部２ｂから流体が流入する。これから明らかなように、筒部材３の内部と小径孔部２ｂとにより、流体が流れる通路７が構成されている。筒部材３の外側の端部は、本体部２から外部に突出している。なお、筒部材３は、本体部２と一体に形成してもよい。
【００１１】
筒部材３には、樹脂管Ｐが筒部材３の外側の端部から外挿される。この場合、筒部材３に樹脂管Ｐをほとんど抵抗なく外挿することができるよう、筒部材３の外径は樹脂管Ｐの内径と同等か僅かに小径になっている。筒部材３に外挿された樹脂管Ｐには、配管から供給される流体が通路７を通って流入する。筒部材３の外周面と樹脂管Ｐの内周面との間は、シール部材８によって密封されている。シール部材８は、ゴム等の弾性材からなるものであり、例えばＯリングが用いられる。シール部材８は、筒部材３の外周面に形成された環状溝３ａに装着されている。この場合、シール部材８は、その外周部を環状溝３ａから突出させた状態で環状溝３ａに装着されており、筒部材３に樹脂管Ｐが外挿されると環状溝３ａから突出した分だけ弾性的に圧縮変形される。したがって、シール部材８は、それ自体の弾性力によって筒部材３の外周面（環状溝３ａの底面）及び樹脂管Ｐの内周面に押圧接触し、それによって筒部材３と樹脂管Ｐとの間を密封している。
【００１２】
ナット４は、リング状をなしており、大径孔部２ｃの下流側の開口部に螺合固定されている。ナット４の内部と大径孔部２ｃとによって装着孔９が構成されている。したがって、この実施の形態の管用継手Ａにおいては、ナット４の下流側を向く端面４ａが、装着孔９が開口する継手本体１の端面になっている。端面４ａは、本体部２の下流側の端面２ｅに対して若干上流側に位置している。端面４ａは、端面２ｅに対して同一平面上に位置させてもよく、端面２ｅから下流側へ突出させてもよい。
【００１３】
大径孔部２ｃの内周面には、上記係合部材５が二つ設けられている。係合部材５は、一つだけ、あるいは三つ以上設けてもよい。係合部材５は、周知のように、筒部材３に外挿された（装着孔９に挿入された）樹脂管Ｐの抜け止めをするためのものであり、鋼等の金属製の薄い板材によって構成されている。係合部材５は、互いに一体に形成された外側部５ａと内側部５ｂを有している。外側部５ａは、軸線を大径孔部２ｃの軸線（装着孔９の軸線）とほぼ一致させて配置されており、その外径は大径孔部２ｃの内径より僅かに小径になっている。したがって、係合部材５は、その径方向へ僅かに移動可能である。内側部５ｂは、樹脂管Ｐの挿入方向前方へ向かって縮径するよう、テーパ状に形成されている。しかも、内側部５ｂには、その内周面から径方向外側に向かって延びる多数のスリット５ｃが形成されている。これにより、内側部５ｂが弾性的に拡縮径可能になっている。内側部５ｂが拡縮径していない自然状態になっているときの内側部５ｂの内径は、樹脂管Ｐの外径より所定の寸法だけ小径に設定されている。
【００１４】
係合部材５は、樹脂管Ｐの挿入方向においてシール部材８とナット４との間に配置されている。係合部材５は、大径孔部２ｃの内周面に形成された環状をなす固定面２ｆにスペーサ１０を介して突き当たることにより、樹脂管Ｐの挿入方向前方への移動が阻止されている。その一方、係合部材５は、ナット４に突き当たることにより、樹脂管Ｐの挿入方向後方への移動が阻止されている。ナット４と固定面２ｆとの間の距離は、係合部材５の径方向への移動を可能にするために、二組の係合部材５とスペーサ１０の合計厚さより大きくなっているが、その差は極めて微小である。したがって、係合部材５は、その軸線方向（樹脂管Ｐの挿脱方向）へは実質的に移動不能になっている。
【００１５】
指標部材６は、筒部６ａと脚部６ｂとを有している。筒部６ａは、円筒状をなしており、大径孔部２ｃに摺動可能に嵌合されている。筒部６ａの内径は、樹脂管Ｐの外径より若干大径になっている。したがって、指標部材６と筒部材３との間に形成される環状の空間には、樹脂管Ｐを挿入することが可能である。筒部６ａの上流側（樹脂管Ｐの挿入方向前方側）の端部には、径方向内側に向かって突出する係合突出部６ｃが形成されている。この係合突出部６ｃの内周面には、下流側（樹脂管Ｐの挿入方向後方側）へ向かって縮径する押圧面６ｄが形成されている。この押圧面６ｄが下流側のシール部材８に突き当たることにより、指標部材６の上流側への移動が阻止されている。このときの指標部材６の位置が初期位置である。指標部材６は、所定の大きさ以上の力で上流側へ押すと、押圧面６ｄによってシール部材８を押し潰しながら上流側へ移動する。指標部材６の上流側の端面６ｅが本体部２の基準面２ｄに突き当たると、それ以上上流側へ移動することができなくなる。このときの指標部材６の位置が確認位置である。指標部材６は、その下流側の端面６ｆがスペーサ１０及び係合部材５を介してナット４に突き当たることにより、大径孔部２ｃから下流側への移動が阻止されている。したがって、指標部材６は、初期位置から上流側へは所定の大きさ以上の力を作用させることによって移動させることが可能であるが、下流側へは実質的に移動不能になっている。
【００１６】
指標部材６の脚部６ｂは、複数（この実施の形態では四つ）設けられているが、一つだけ設けてもよい。各脚部６ｂは、筒部６ａの下流側の端面６ｆに一体に形成されており、筒部６ａからその軸線に沿って下流側に延びている。しかも、各脚部６ｂは、指標部材６が初期位置に位置しているときには、スペーサ１０、係合部材５及びナット４を貫通し、ナット４の下流側の端面４ａ（装着孔９が開口する継手本体１の端面）から下流側に向かって突出している。各脚部６ｂは、指標部材６が上流側へ移動すると、それに伴って継手本体１の内部側へ移動する。そして、指標部材６が確認位置に達すると、脚部６ｂの下流側の先端面６ｇが端面４ａとほぼ同一平面上に位置するようになっている。
【００１７】
上記構成の継手Ａを用いて配管に樹脂管Ｐを接続する場合には、継手本体１のテーパ雄ねじ部２ａに配管を螺合固定する一方、継手本体１に樹脂管Ｐを接続する。これにより、樹脂管Ｐが継手Ａを介して配管に接続される。
【００１８】
継手本体１に樹脂管Ｐを接続するに際しては、樹脂管Ｐを筒部材３にその下流側の端部から所定の取付位置まで外挿すればよい。なお、樹脂管Ｐは、筒部材３に外挿することにより、それと同時に装着孔９に挿入される。樹脂管Ｐは、挿入途中において係合部材５の内側部５ｂに突き当たるが、内側部５ｂを拡径させつつ係合部材５を通過する。ここで、内側部５ｂがテーパ状に形成されている上、係合部材５がその径方向へ移動可能であるので、テーパ面の調心作用により、内側部５ｂの軸線と樹脂管Ｐの軸線とが自動的に一致させられる。内側部５ｂの軸線と樹脂管Ｐの軸線とが一致していると、両軸線が僅かでもずれている場合に比して、樹脂管Ｐを小さな力で係合部材５を通過させることができる。
【００１９】
樹脂管Ｐを筒部材３にさらに外挿すると、その先端面が初期位置に位置している指標部材６の係合突出部６ｃの下流側を向く面６ｈに突き当たる。その状態において、樹脂管Ｐを所定の大きさ以上の力で押すと、指標部材６が樹脂管Ｐと一緒に移動し、押圧面６ｄがシール部材８を押し潰す。したがって、樹脂管Ｐは、指標部材６と共にシール部材８，８を容易に乗り越えることができ、筒部材３にさらに外挿される。その後、指標部材６の端面６ｅが基準面２ｄに突き当たり、その結果樹脂管Ｐの先端面が指標部材６の係合突出部６ｃを介して基準面２ｄに突き当たる。したがって、樹脂管Ｐはそれ以上筒部材３に外挿することができなくなって停止する。このときの樹脂管Ｐの位置が取付位置である。取付位置に位置している樹脂管Ｐを筒部材３から引き抜こうとすると、係合部材５の内側部５ｂの内周部が樹脂管Ｐの外周面に食い込み、樹脂管Ｐの取付位置から下流側への移動を阻止する。したがって、樹脂管Ｐは取付位置において継手本体１に接続される。
【００２０】
樹脂管Ｐを取付位置まで挿入すると、それに伴って指標部材６が初期位置から確認位置まで移動する結果、ナット４の端面４ａから突出していた指標部材６の脚部６ｂが継手本体１の内部側へ移動し、脚部６ｂの先端面６ｇが端面４ａと同一平面上に位置する。これにより、樹脂管Ｐが取付位置まで挿入されたことを確認することができる。しかも、脚部６ｂは、樹脂管Ｐが挿入される装着孔９が開口する端面４ａから外部に突出しているから、脚部６ｂの先端面６ｇが端面４ａと同一平面上に位置していることを確実に、かつ容易に目視、あるいは手で触れることができる。それによって、樹脂管Ｐが取付位置まで挿入されたことを確認することができる。
【００２１】
図４は、この発明の第２実施の形態を示す。この実施の形態の管用継手Ｂにおいては、ナット４が省かれており、係合部材５及びスペーサ１０がＣリング等の止め輪（ストッパ部）１１によって抜け止めされている。しかも、ナット４が省かれているので、本体部２の大径孔部２ｃがそのまま装着孔９になっており、本体部２の下流側の端面２ｅが、装着孔９が開口する継手本体１の端面になっている。
【００２２】
また、この継手Ｂにおいては、指標部材６と基準面２ｄとの間にコイルばね（付勢手段）１２が設けられている。このコイルばね１２によって指標部材６が下流側に向かって付勢され、指標部材６の係合突出部６ｃの内径がシール部材８の自然状態での外径より大径に設定され、さらに指標部材６と別体である押圧部材１３が筒部材３にその軸線方向へ移動可能に外挿され、この押圧部材１３に指標部材６の押圧面６ｄに代わる押圧面１３ａが形成されるという構成が採用されることにより、樹脂管Ｐを筒部材３に対し取付位置まで確実に外挿することができるようになっている。
【００２３】
すなわち、上記の継手Ａにおいて、指標部材６の脚部６ｂに上流側への外力が作用し、その外力によって係合突出部６ｃがシール部材８を越えるまで指標部材６が上流側へ移動させられてしまった場合には、指標部材６を初期位置に戻そうとすると、係合突出部６ｃの下流側を向く面６ｈがシール部材８に突き当たるため、指標部材６を初期位置まで戻すことができなくなってしまう。指標部材６が初期位置に戻らないと、樹脂管Ｐを筒部材３に外挿したとき、押圧面６ｄによってシール部材８を押し潰すことができないため、樹脂管Ｐがシール部材８を乗り越えることができず、樹脂管Ｐを取付位置まで外挿することができなくなってしまう。
【００２４】
これに対し、この継手Ｂでは、指標部材６の係合突出部６ｃの内径がシール部材８の外径より大径であるから、係合突出部６ｃがシール部材８を越えて上流側へ移動したとしても、コイルばね１２によって初期位置まで戻される。初期位置に戻された指標部材６は、筒部６ａの下流側の端面が、スペーサ１０及び係合部材５を介して止め輪１１に突き当たることによって初期位置に維持される。指標部材６が外力によって移動させられるとき、押圧部材１３が指標部材６と別体に形成されているので、押圧部材１３は指標部材６と一緒に移動することがなく、上流側のシール部材８と下流側の係合部材５との間に位置している。なお、押圧部材１３が係合部材５の内側を通って筒部材３から抜け出るのを防止するために、押圧部材１３の外径は係合部材５の内径より若干大径になっている。
【００２５】
この継手Ｂに樹脂管Ｐを接続する場合、樹脂管Ｐを筒部材３に外挿すると、樹脂管Ｐの先端面が押圧部材１３に突き当たり、押圧部材１３が指標部材６の係合突出部６ｃの下流側を向く面（当接面）６ｈに突き当たる。したがって、指標部材６及び押圧部材１３は、樹脂管Ｐの筒部材３への外挿に伴って上流側へ移動する。このとき、押圧部材１３の押圧面１３ａがシール部材８を押し潰すので、樹脂管Ｐは、シール部材８をスムースに乗り越えることができる。樹脂管Ｐは、取付位置に達すると指標部材６及び押圧部材１３を介して基準面２ｄに突き当たる。上記以外の構成及び作用は、前述した継手Ａと同様である。
【００２６】
なお、この発明は、上記の実施の形態に限定されるものでなく、その要旨を逸脱しない範囲において適宜変更可能である。
例えば、上記の実施の形態においては、樹脂管Ｐを配管に接続しているが、金属製の管等の他の管を接続することも可能である。
また、上記の実施の形態においては、配管を上流側とし、樹脂管Ｐを下流側としているが、筒部材３に外挿される樹脂管Ｐを上流側とし、配管を下流側としてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】この発明の第１実施の形態を示す縦断面図である。
【図２】同実施の形態を示す分解斜視図である。
【図３】同実施の形態を、樹脂管を接続した状態で示す縦断面図である。
【図４】この発明の第２実施の形態を示す縦断面図である。
【符号の説明】
【００２８】
Ａ  管用継手
Ｂ  管容継手
Ｐ  樹脂管（管）
１  継手本体
３  筒部材
２ｅ  端面（装着孔が開口する端面）
４ａ  端面（装着孔が開口する端面）
５  係合部材
６  指標部材
６ｃ  係合突出部
６ｄ  押圧面
６ｈ  当接面
８  シール部材
９  装着孔
１１  止め輪（ストッパ部）
１３  押圧部材
１３ａ  押圧面
【図１】
2007100811.tif 000003
【図２】
2007100811.tif 000004
【図３】
2007100811.tif 000005
【図４】
2007100811.tif 000006