(57)【要約】    【課題】  筒内圧センサにより検出される筒内圧に応じて排気還流量の制御を適切に行い、燃焼騒音を抑制しつつ、燃費を向上させることができる内燃機関の制御装置を提供する。    【解決手段】  検出される筒内圧ＰＣＹＬに基づいて最大筒内圧変化率ＤＰＭＡＸが算出され、最大筒内圧変化率ＤＰＭＡＸと、機関運転状態に応じて設定される目標最大変化率ＤＰＭＡＸＣＭＤとの偏差が「０」となるように主噴射時期マップ値ＣＡＩＭＭが補正される。さらに主噴射時期補正量ＣＡＤＦが所定補正量ＣＡＤＦ１より小さくなったとき、目標新気量マップ値ＧＡＭが増加方向に補正され、実質的に排気還流量が減少方向に補正される。【選択図】  図３
2007023973.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の燃焼室に設けられ、該燃焼室に燃料を噴射する燃料噴射手段と、前記機関の排気を吸気系に還流する排気還流機構とを備える内燃機関の制御装置において、
前記機関の運転状態を検出する機関運転状態検出手段と、検出した機関運転状態に応じて燃料噴射時期を決定し、前記燃料噴射手段による燃料噴射を実行する燃料噴射制御手段と、前記機関の筒内圧を検出する筒内圧検出手段と、前記機関の運転状態に応じて設定された、前記筒内圧の最大変化率の目標値である目標最大筒内圧変化率を格納した目標筒内圧変化率記憶手段と、前記筒内圧検出手段により検出される筒内圧の最大変化率を算出し、該算出される最大変化率と、前記目標最大筒内圧変化率との偏差を減少させるように燃料噴射時期の補正量を算出する燃料噴射時期補正量算出手段と、前記機関の運転状態に応じて、前記排気還流機構による排気還流量の制御値を算出し、該制御値を用いて排気還流量の制御を行う排気還流制御手段と、前記燃料噴射時期の補正量が所定量を超えるとき、前記排気還流量の補正量を算出する排気還流補正量算出手段とを備え、
前記燃料噴射時期制御手段は、前記燃料噴射時期補正量により前記燃料噴射時期を補正し、補正された燃料噴射時期に応じて燃料噴射を実行し、
前記排気還流制御手段は、前記排気還流量の補正量により前記制御値を補正し、補正された制御値を用いて前記排気還流量の制御を行うことを特徴とする内燃機関の制御装置。
【請求項２】
前記排気還流補正量算出手段は、前記排気還流量の補正量の学習値を算出し、前記機関の運転状態に応じて記憶する学習値算出記憶手段を備え、検出された機関運転状態に応じて前記記憶された学習値を検索し、検索された学習値を前記補正量として出力することを特徴とする請求項１に記載の内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は内燃機関の制御装置に関し、特に筒内圧センサにより検出される筒内圧に応じた制御を行うものに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、筒内圧センサにより筒内圧（燃焼室内の圧力）を検出し、検出した筒内圧に応じて、燃料噴射量、燃料噴射時期等を制御する燃料噴射制御装置が示されている。この装置によれば、例えば、筒内圧の変化率が最大となるクランク角度が検出され、検出される筒内圧変化率最大クランク角度が機関運転状態に応じて予め設定されている目標値に一致するように、燃料噴射時期が補正される。
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−１００５６６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
内燃機関、特にディーゼル機関においては、燃焼騒音が比較的大きいため、燃費特性や出力特性を向上させることだけでなく、燃焼騒音を抑制することも重要である。上記従来の装置は、筒内圧の変化率が最大となる変化率最大クランク角を目標値と一致させる制御を行うが、燃焼圧力の最大変化率を抑制するものではないため、燃焼騒音の抑制という点で改善の余地があった。
【０００５】
また排気還流機構を備えた機関では、排気還流を行うことにより、燃焼室内における燃料の燃焼状態が変化し、燃焼騒音も変化する。特に機関の過渡運転状態においては、排気還流量の制御遅れにより燃焼騒音が増加する傾向があるが、上記従来の装置ではこの点は考慮されていない。
【０００６】
本発明は上述した点を考慮してなされたものであり、筒内圧センサにより検出される筒内圧に応じて排気還流量の制御を適切に行い、燃焼騒音を抑制しつつ、燃費を向上させることができる内燃機関の制御装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため請求項１に記載の発明は、内燃機関（１）の燃焼室に設けられ、該燃焼室に燃料を噴射する燃料噴射手段（６）と、前記機関の排気を吸気系に還流する排気還流機構（９，２０）とを備える内燃機関の制御装置において、前記機関の運転状態を検出する機関運転状態検出手段（３，２１）と、検出した機関運転状態に応じて燃料噴射時期（ＣＡＩＭＭ）を決定し、前記燃料噴射手段（６）による燃料噴射を実行する燃料噴射制御手段と、前記機関の筒内圧を検出する筒内圧検出手段（２）と、前記機関の運転状態に応じて設定された、前記筒内圧の最大変化率の目標値である目標最大筒内圧変化率（ＤＰＭＡＸＣＭＤ）を格納した目標筒内圧変化率記憶手段と、前記筒内圧検出手段（２）により検出される筒内圧の最大変化率（ＤＰＭＡＸ）を算出し、該算出される最大変化率（ＤＰＭＡＸ）と、前記目標最大筒内圧変化率（ＤＰＭＡＸＣＭＤ）との偏差（ΔＤＰ）を減少させるように燃料噴射時期の補正量（ＣＡＤ）を算出する燃料噴射時期補正量算出手段と、前記機関の運転状態に応じて、前記排気還流機構による排気還流量の制御値（ＧＡＭ）を算出し、該制御値（ＧＡＭ）を用いて排気還流量の制御を行う排気還流制御手段と、前記燃料噴射時期の補正量（ＣＡＤＦ）が所定量を超えるとき、前記排気還流量の補正量（ＧＥＣＬＲＮ）を算出する排気還流補正量算出手段とを備え、前記燃料噴射時期制御手段は、前記燃料噴射時期補正量（ＣＡＤ）により前記燃料噴射時期（ＣＡＩＭＭ）を補正し、補正された燃料噴射時期（ＣＡＩＭ）に応じて燃料噴射を実行し、前記排気還流制御手段は、前記排気還流量の補正量（ＧＥＣＬＲＮ）により前記制御値（ＧＡＭ）を補正し、補正された制御値（ＧＡＣＭＤ）を用いて前記排気還流量の制御を行うことを特徴とする。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の内燃機関の制御装置において、前記排気還流補正量算出手段は、前記排気還流量の補正量の学習値（ＧＥＣＬＲＮ）を算出し、前記機関の運転状態に応じて記憶する学習値算出記憶手段を備え、検出された機関運転状態に応じて前記記憶された学習値（ＧＥＣＬＲＮ）を検索し、検索された学習値を前記補正量として出力することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
請求項１に記載の発明によれば、検出される筒内圧の最大変化率が算出され、該算出される最大変化率と、機関運転状態に応じて設定される目標最大筒内圧変化率との偏差を減少させるように燃料噴射時期が補正される。さらに燃料噴射時期の補正量が所定量を超えるとき、排気還流量の制御値が補正される。したがって、検出される筒内圧から算出される最大変化率が目標最大筒内圧変化率より大きくなって燃焼騒音が増大すると、燃料噴射時期の補正量が所定量を超え、排気還流量が補正される。このとき排気還流量を減少させるように補正することにより、筒内圧の最大変化率を低減させ、燃焼騒音を抑制することができる。また目標最大筒内圧変化率を適切に設定することにより、燃焼騒音を抑制しつつ、燃費を向上させることが可能となる。
【００１０】
請求項２に記載の発明によれば、排気還流量の補正量の学習値が算出され、機関運転状態に応じて記憶されるとともに、検出された機関運転状態に応じて記憶された学習値が検索され、検索された学習値により排気還流量が補正される。したがって、例えば機関運転の過渡状態における制御遅れに起因する、排気還流量の最適値からのずれを未然に防止し、燃焼騒音の増加を効果的に抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図１及び図２は本発明の一実施形態にかかる内燃機関及びその制御装置の構成を示す図である。以下両図を合わせて参照して説明する。４気筒を有する内燃機関（以下単に「エンジン」という）１は、燃焼室内に燃料を直接噴射するディーゼルエンジンであり、各気筒の燃焼室に燃料噴射弁６が設けられている。燃料噴射弁６は、電子制御ユニット（以下「ＥＣＵ」という）４に電気的に接続されており、燃料噴射弁６の開弁時間及び開弁時期、すなわち燃料噴射時間及び燃料噴射時期は、ＥＣＵ４により制御される。
【００１２】
エンジン１は、吸気管７及び排気管８を備えている。排気管８と吸気管７の間には、排気の一部を吸気管７に還流する排気還流通路９が設けられている。排気還流通路９には、排気還流量を制御するための排気還流制御弁（以下「ＥＧＲ弁」という）２０が設けられている。ＥＧＲ弁２０は、ソレノイドを有する電磁弁であり、その弁開度はＥＣＵ４により制御される。排気還流通路９及びＥＧＲ弁２０が排気還流機構を構成する。
【００１３】
エンジン１の各気筒には、筒内圧（燃焼圧力）を検出する筒内圧センサ２が設けられている。本実施形態では、筒内圧センサ２は、各気筒に設けられるグロープラグと一体に構成されている。筒内圧センサ２の検出信号は、ＥＣＵ４に供給される。なお、筒内圧センサ２の検出信号は、実際には、筒内圧ＰＣＹＬのクランク角度（時間）に対する微分信号に相当するものであり、筒内圧ＰＣＹＬは、筒内圧センサ出力を積分することにより得られる。
【００１４】
またエンジン１には、クランク軸（図示せず）の回転角度を検出するクランク角度位置センサ３が設けられている。クランク角度位置センサ３は、クランク角１度毎にパルスを発生し、そのパルス信号はＥＣＵ４に供給される。クランク角度位置センサ３は、さらに特定気筒の所定クランク角度位置で気筒識別パルスを生成して、ＥＣＵ４に供給する。
【００１５】
ＥＣＵ４には、エンジン１により駆動される車両のアクセルペダルの操作量ＡＰを検出するアクセルセンサ２１及びエンジン１の吸入空気流量ＧＡを検出する吸入空気流量センサ２２が接続されており、これらのセンサの検出信号がＥＣＵ４に供給される。
【００１６】
ＥＣＵ４は、エンジン１の各気筒の燃焼室に設けられた燃料噴射弁６の制御信号を駆動回路５に供給する。駆動回路５は、燃料噴射弁６に接続されており、ＥＣＵ４から供給される制御信号に応じた駆動信号を、燃料噴射弁６に供給する。これにより、ＥＣＵ４から出力される制御信号に応じた燃料噴射時期において、前記制御信号に応じた燃料噴射量だけ燃料が、各気筒の燃焼室内に噴射される。
【００１７】
ＥＣＵ４は、チャージアンプ１０と、Ａ／Ｄ変換部１１と、パルス生成部１３と、ＣＰＵ（Central Processing Unit）１４と、ＣＰＵ１４で実行されるプログラムを格納するＲＯＭ（Read Only Memory）１５と、ＣＰＵ１４が演算結果などを格納するＲＡＭ（Random Access Memory）１６と、入力回路１７と、出力回路１８とを備えている。筒内圧センサ２の検出信号は、チャージアンプ１０に入力される。チャージアンプ１０は、入力される信号を積分しつつ増幅する。チャージアンプ１０により積分・増幅された信号は、Ａ／Ｄ変換部１１に入力される。また、クランク角度位置センサ３から出力されるパルス信号は、パルス生成部１３に入力される。
【００１８】
Ａ／Ｄ変換部１１は、バッファ１２を備えており、チャージアンプ１０から入力される筒内圧をデジタル値ＰＣＹＬに変換し、バッファ１２に格納する。より具体的には、Ａ／Ｄ変換部１１には、パルス生成部１３から、クランク角１度周期のパルス信号（以下「１度パルス」という）ＰＬＳ１が供給されており、この１度パルスＰＬＳ１の周期で筒内圧センサ出力をサンプリングし、ディジタル値に変換してバッファ１２に格納する。
【００１９】
一方、ＣＰＵ１４には、パルス生成部１３から、クランク角６度周期のパルス信号ＰＬＳ６が供給されており、ＣＰＵ１４はこの６度パルスＰＬＳ６の周期でバッファ１２に格納されたディジタル値を読み出す処理を行う。すなわち、本実施形態では、Ａ／Ｄ変換部１１からＣＰＵ１４に対して割り込み要求を行うのではなく、ＣＰＵ１４が６度パルスＰＬＳ６の周期で読出処理を行う。
【００２０】
入力回路１７は、各種センサの検出信号をディジタル値に変換し、ＣＰＵ１４に供給する。なお、エンジン回転数ＮＥは、６度パルスＰＬＳの周期から算出される。またエンジン１の要求トルクＴＲＱは、アクセルペダル操作量ＡＰに応じて算出される。
【００２１】
ＣＰＵ１４は、エンジン運転状態に応じてＥＧＲ弁２０の開度を制御する制御信号のデューティ比を算出する。ＥＧＲ弁２０の開度を制御するデューティ制御信号を出力回路１８を介してＥＧＲ弁２０に供給する。
【００２２】
図３は、燃料噴射弁６による主噴射時期ＣＡＩＭ及びＥＧＲ弁２０の開度制御に適用される目標吸入空気流量ＧＡＣＭＤを算出するモジュールの構成を示すブロック図である。このモジュールの機能は、ＣＰＵ１４で実行される処理により実現される。
【００２３】
図３に示すモジュールは、エンジン運転状態に応じて目標吸入空気流量ＧＡＣＭＤを算出する目標吸入空気流量算出部３１と、主噴射時期ＣＡＩＭを算出する主噴射時期算出部３２と、筒内圧ＰＣＹＬに基づいて主噴射時期補正量ＣＡＤを算出する噴射時期補正量算出部３３とからなる。
【００２４】
目標吸入空気流量算出部３１は、目標新気量マップ値算出部４１と、フィルタ部４２と、ＥＧＲ補正量算出部４３と、学習部４４と、加算部４５とを備えている。目標新気量マップ値算出部４１は、エンジン回転数ＮＥ及び要求トルクＴＲＱに応じて予め設定されたＧＡＭマップを検索して、目標新気量マップ値ＧＡＭを算出する。フィルタ部４２は、主噴射時期補正量ＣＡＤの比較的速い変化成分を減衰させるローパスフィルタ処理を行い、ローパスフィルタ処理後の主噴射時期補正量ＣＡＤＦを出力する。
【００２５】
ＥＧＲ補正量算出部４３は、主噴射時期補正量ＣＡＤＦに応じて図４に示すＧＥＣテーブルを検索し、ＥＧＲ補正量ＧＥＣを算出する。ＧＥＣテーブルは、第１所定補正量ＣＡＤＦ１（例えば−５〜−１０度）から第２所定補正量ＣＡＤＦ２（例えば５〜１０度）までの範囲では、ＥＧＲ補正量ＧＥＣが「０」となり、主噴射時期補正量ＣＡＤＦが第１所定補正量ＣＡＤＦ１より小さい範囲では、主噴射時期補正量ＣＡＤＦが減少するほどＥＧＲ補正量ＧＥＣが増加し、主噴射時期補正量ＣＡＤＦが第２所定補正量ＣＡＤＦ２より大きい範囲では、主噴射時期補正量ＣＡＤＦが増加するほどＥＧＲ補正量ＧＥＣが減少するように設定されている。
【００２６】
学習部４４は、ＥＧＲ補正量ＧＥＣを下記式（１）に適用し、ＥＧＲ補正量ＧＥＣの学習値ＧＥＣＬＲＮ(i,j)の更新を行う。（ｉ，ｊ）は、エンジン回転数ＮＥ及び要求トルクＴＲＱに応じて設定されたエンジン運転領域を示すパラメータである。
ＧＥＣＬＲＮ(i,j)＝ａ×ＧＥＣ＋（１−ａ）×ＧＥＣＬＲＮ(i,j)
（１）
ここでａは０から１の間の値に設定されるなまし係数、右辺のＧＥＣＬＲＮ(i,j)は、更新前のマップ設定値である。
【００２７】
加算部４５は、目標新気量マップ値ＧＡＭからＥＧＲ補正量の学習値ＧＥＣＬＲＮを減算することにより、目標吸入空気流量ＧＡＣＭＤを算出する。
ＣＰＵ１４は、図示しない処理により、検出される吸入空気流量ＧＡが、目標吸入空気流量ＧＡＣＭＤと一致するように、ＥＧＲ弁２０に供給する制御信号のデューティ比ＤＵＴを算出し、デューティ比ＤＵＴに応じた制御信号をＥＧＲ弁２０に供給する。
【００２８】
主噴射時期算出部３２は、主噴射時期マップ値算出部５１と、加算部５２と、スイッチ部５３とを備えている。主噴射時期マップ値算出部５１は、エンジン回転数ＮＥ及び要求トルクＴＲＱに応じて予め設定されたＣＡＩＭＭマップを検索して、主噴射時期マップ値ＣＡＩＭＭを算出する。ＣＡＩＭＭマップは、所定のセタン価（例えば市場における平均的なセタン価）の燃料を基準として設定されている。加算部５２は、主噴射時期マップ値ＣＡＩＭＭに、噴射時期補正量算出部３３で算出される主噴射時期補正量ＣＡＤを加算することにより、主噴射時期ＣＡＩＭを算出する。スイッチ部５３は、切換制御信号ＳＣＴＬが「１」（高レベル）であるとき加算部５２の出力を選択し、切換制御信号ＳＣＴＬが「０」（低レベル）であるとき主噴射時期マップ値算出部５１の出力を選択する。切換制御信号ＳＣＴＬは、図示しない処理により、エンジン１の過渡運転状態、より具体的には、燃焼騒音が増加し易い所定加速運転状態（例えば、後述する最大筒内圧変化率ＤＰＭＡＸが所定閾値以上である状態）のとき「１」に設定され、それ以外のとき「０」に設定される。
【００２９】
噴射時期補正量算出部３３は、最大変化率算出部６１と、目標最大変化率算出部６２と、減算部６３と、ＰＩＤ制御部６４と、スイッチ部６５とを備えている。最大変化率算出部６１は、検出される筒内圧ＰＣＹＬの変化率ＤＰ（＝ｄＰＣＹＬ／ｄＣＡ）の最大値ＤＰＭＡＸ（以下「最大筒内圧変化率ＤＰＭＡＸ」という）を算出する。目標最大変化率算出部６２は、エンジン回転数ＮＥ及び要求トルクＴＲＱに応じて、目標最大変化率マップを検索し、最大筒内圧変化率ＤＰＭＡＸの目標値である目標最大変化率ＤＰＭＡＸＣＭＤを算出する。目標最大変化率マップは、エンジン１の燃焼騒音が、市場における商品性を考慮して設定された所定閾値以下となる最大の変化率が設定されている。この最大変化率マップを用いることにより、燃焼騒音を問題とならないレベルに抑制しつつ、最大限の効率を得ることが可能となる。
【００３０】
減算部６３は、最大筒内圧変化率ＤＰＭＡＸから目標最大変化率ＤＰＭＡＸＣＭＤを減算し、偏差ΔＤＰを算出する。ＰＩＤ制御部６４は、偏差ΔＤＰを「０」とするように、ＰＩＤ（比例積分微分）制御により、主噴射時期補正量ＣＡＤを算出する。すなわち、偏差ΔＤＰが正の値であるとき（ＤＰＭＡＸ＞ＤＰＭＡＸＣＭＤ）は、主噴射時期補正量ＣＡＤを減少させ、逆に偏差ΔＤＰが負の値であるとき（ＤＰＭＡＸ＜ＤＰＭＡＸＣＭＤ）は、主噴射時期補正量ＣＡＤを増加させる。スイッチ部６５は、切換制御信号ＳＣＴＬが「１」であるときオンし、切換制御信号ＳＣＴＬが「０」であるときオフするように制御される。したがって、燃料噴射時期の補正及び排気還流量（目標吸入空気流量ＧＡＣＭＤ）の補正は、切換制御信号ＳＣＴＬが「１」に設定される過渡運転状態においてのみ実行される。排気還流機構においては、配管長に起因する排気の遅れがあるため、特に過渡運転状態においてＥＧＲ弁２０の制御遅れによって、燃焼騒音が増加する傾向がある。そこで、過渡運転状態において排気還流量の補正を行うことにより、燃焼騒音を効果的に抑制することができる。
【００３１】
図５は、主噴射時期ＣＡＩＭと、最大筒内圧変化率ＤＰＭＡＸとの関係を示す図である。この図から明らかなように主噴射時期ＣＡＩＭを変化させることにより、最大筒内圧変化率ＤＰＭＡＸを比較的容易に制御することができる。
【００３２】
以上詳述したように本実施形態では、最大筒内圧変化率ＤＰＭＡＸが算出され、最大筒内圧変化率ＤＰＭＡＸと、目標最大変化率ＤＰＭＡＸＣＭＤとの偏差が「０」となるように主噴射時期マップ値ＣＡＩＭＭが補正され、さらに主噴射時期補正量ＣＡＤＦが所定補正量ＣＡＤＦ１を下回るとき、目標新気量マップ値ＧＡＭが増加方向に補正され、実質的に排気還流量が減少方向に補正される。したがって、最大筒内圧変化率ＤＰＭＡＸが目標最大変化率ＤＰＭＡＸＣＭＤより大きくなって燃焼騒音が許容レベルより大きくなると、主噴射時期補正量ＣＡＤＦが所定補正量ＣＡＤＦ１より小さくなり、排気還流量が減少方向に補正される。これにより、最大筒内圧変化率ＤＰＭＡＸを低減させ、燃焼騒音を抑制することができる。また目標最大変化率ＤＰＭＡＸは、エンジン１の燃焼騒音が、市場における商品性を考慮して設定された所定閾値以下となる最大の変化率が設定されているので、燃焼騒音を抑制しつつ、燃費を向上させることが可能となる。
【００３３】
また学習部４４により、エンジン回転数ＮＥ及び要求トルクＴＲＱに応じて決まる運転領域毎にＥＧＲ補正量の学習値ＧＥＣＬＲＮが算出され、これにより目標吸入空気流量、ひいては排気還流量が補正されるので、例えばエンジンの過渡運転状態における制御遅れに起因する、排気還流量の最適値からのずれを未然に防止し、燃焼騒音の増加を効果的に抑制することができる。
【００３４】
本実施形態では、燃料噴射弁６が燃料噴射手段を構成し、筒内圧センサ２が筒内検出手段を構成し、クランク角度位置センサ３及びアクセルセンサ２１が運転状態検出手段を構成し、ＥＣＵ４が燃料噴射制御手段、目標筒内圧変化率記憶手段、燃料噴射時期補正量算出手段、排気還流制御手段、排気還流補正量算出手段、及び学習値算出記憶手段を構成する。より具体的には、主噴射時期算出部３２が燃料噴射制御手段に相当し、目標最大変化率ＤＰＭＡＸＣＭＤが設定された目標最大変化率マップが目標筒内圧変化率記憶手段に相当し、噴射時期補正量算出部３３が燃料噴射時期補正量算出手段に相当し、フィルタ部４２、ＥＧＲ補正量算出部４３、及び学習部４４が排気還流補正量算出手段に相当し、学習部４４が学習値算出記憶手段に相当する。また目標新気量マップ値ＧＡＭが、「排気還流量の制御値」に相当する。また目標吸入空気流量ＧＡＣＭＤ及び検出される吸入空気流量ＧＡに応じて、ＥＧＲ弁制御信号のデューティ比ＤＵＴを算出する処理（図示せず）が、排気還流制御手段に相当する。
【００３５】
なお本発明は上述した実施形態に限るものではなく、種々の変形が可能である。例えば、上述した実施形態では、すべての気筒の筒内圧を検出し、最大筒内圧変化率ＤＰＭＡＸを目標最大変化率ＤＰＭＡＸＣＭＤに一致させる制御を気筒毎に行うようにしたが、筒内圧センサを特定の１つの気筒にのみ設け、その筒内圧センサにより検出される筒内圧に基づいて全気筒の燃料噴射時期のフィードバック制御を行うようにしてもよい。
【００３６】
また上述した実施形態では、４気筒のディーゼル内燃機関の例を示したが、これに限るものではなく、気筒数の異なるディーゼル内燃機関、あるいは、クランク軸を鉛直方向とした船外機などのような船舶推進機用エンジンなどの制御にも適用が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の一実施形態にかかる内燃機関及びその制御装置を示す図である。
【図２】図１に示す制御装置の一部の構成をより具体的に示す図である。
【図３】主燃料噴射時期（ＣＡＩＭ）及び目標吸入空気流量（ＧＡＣＭＤ）を算出するモジュールの構成を示すブロック図である。
【図４】燃料噴射時期補正量（ＣＡＤＦ）に応じてＥＧＲ補正量（ＧＥＣ）を算出するためのテーブルを示す図である。
【図５】主燃料噴射時期（ＣＡＩＭ）と最大筒内圧変化率（ＤＰＭＡＸ）との関係を示す図である。
【符号の説明】
【００３８】
１  内燃機関
２  筒内圧センサ（筒内圧検出手段）
３  クランク角度位置センサ（運転状態検出手段）
４  電子制御ユニット
６  燃料噴射弁（燃料噴射手段）
９  排気還流通路（排気還流機構）
２０  排気還流制御弁（排気還流機構）
２１  アクセルセンサ（運転状態検出手段）
３２  主噴射時期算出部（燃料噴射制御手段）
３３  燃料噴射補正量算出部（燃料噴射時期補正量算出手段）
４２  フィルタ部（排気還流補正量算出手段）
４３  ＥＧＲ補正量算出部（排気還流補正量算出手段）
４４  学習部（排気還流補正量算出手段、学習値算出記憶手段）
【図１】
2007023973.tif 000003
【図２】
2007023973.tif 000004
【図３】
2007023973.tif 000005
【図４】
2007023973.tif 000006
【図５】
2007023973.tif 000007