(57)【要約】【課題】心臓に取り込まれ、β酸化の基質認識が可能な新規標識脂肪酸を提供すること。【解決手段】  下記式（１）で示される標識脂肪酸とする。2007320942.tif 000035（Ｒは炭素数１１以上２０以下のアルキル鎖であり、このアルキル鎖の各炭素における水素は炭素数１以上５以下のアルキル鎖が置換されていても良い。）【選択図】図１
2007320942.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）で示される標識脂肪酸。
【化１】
2007320942.tif 000031
（Ｒは炭素数１１以上２０以下のアルキル鎖であり、このアルキル鎖の各炭素における水素は炭素数１以上５以下のアルキル鎖、水酸基、酸素又は窒素で置換されていても良い。）
【請求項２】
下記式（２）で示される標識脂肪酸。
【化２】
2007320942.tif 000032
（ｍは１１以上２０以下の整数である。）
【請求項３】
下記式（３）で示される標識脂肪酸。
【化３】
2007320942.tif 000033
【請求項４】
下記式（４）で示される標識脂肪酸。
【化４】
2007320942.tif 000034
（Ｒ’は炭素数９以上１８以下のアルキル鎖であり、このアルキル鎖の各炭素における水素は炭素数１以上５以下のアルキル鎖、水酸基、酸素又は窒素で置換されていても良い。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、テクネチウムを用いた標識脂肪酸（以下「テクネチウム標識脂肪酸」という。）に関し、特に、心臓に取り込まれ、心臓の脂肪酸代謝イメ−ジングに好適に用いることができるものに関する。
【背景技術】
【０００２】
心筋は、主に長鎖脂肪酸をβ酸化により代謝しエネルギ−源として利用しているが、生理的条件下では、心収縮に必要なＡＴＰの６０〜７０％を脂肪酸の酸化により得ている。それ故、心疾患を診断する上で放射性核種標識長鎖脂肪酸誘導体を用いた脂肪酸代謝イメ−ジングは有用な情報を与えると考えられている。なお、このβ酸化の基質認識を行う標識脂肪酸として、例えば下記非特許文献１に、放射性元素としてヨウ素を用いた１５−（ｐ−［１２３Ｉ］ｉｏｄｏｐｈｅｎｙｌ）ｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ（以下「［１２３Ｉ］ＩＰＰＡ」という。）が開示されている。
【０００３】
しかしながら、上記［１２３Ｉ］ＩＰＰＡでは、放射性元素としてヨウ素を用いているため高価であり、入手が限定されるという問題がある。この問題を解決すべくジェネレ−タで容易に溶出でき、診断に適したγ線エネルギ−および半減期を有するテクネシウム（以下「Ｔｃ」と表現する。）を用いることが検討されつつある
【０００４】
【非特許文献１】Ｋｎａｐｐ  ＦＦ，Ｊｒ，Ｋｒｏｐｐ  Ｊ，Ｆｒａｎｋｅｎ  ＰＲ，Ｖｉｓｓｅｒ  Ｆｃ，Ｓｌｏｏｆ  Ｇｗ，Ｅｉｓｅｎｈｕｔ  Ｍ，Ｙａｍａｍｉｃｈｉ  Ｙ，Ｓｈｉａｋａｍｉ  Ｙ，Ｋｕｓｕｏｋａ  Ｈ，Ｎｉｓｈｉｍｕｒａ  Ｔ、“Ｐｈａｒｍａｃｏｋｉｎｅｔｉｃｓ  ｏｆ  ｒａｄｉｏｉｏｄｉｎａｔｅｄ  ｆａｔｔｙ  ａｃｉｄ  ｍｙｃａｒｄｉａｌ  ｉｍａｇｉｎｇ  ｍｙｏｃａｒｄｉａｌ  ｉｍａｇｉｎｇ  ａｇｅｎｔｓ  ｉｎ  ａｎｉｍａｌ  ｍｏｄｅｌｓ  ａｎｄ  ｈｕｍａｎ  ｓｔｕｄｉｅｓ．”、Ｑ．Ｊ．Ｎｕｃｌ．Ｍｅｄ．、Ｖｏｌ．４０、Ｎｏ．３、２５２−２６９、１９９６
【非特許文献２】Ｍａｇａｔａ  Ｙ，Ｋａｗａｇｕｃｈｉ  Ｔ，Ｕｋｏｎ  Ｍ，Ｙａｍａｍｕｒａ  Ｎ，Ｕｅｈａｒａ  Ｔ，Ｏｇａｗａ  Ｋ，Ａｒａｎｏ  Ｙ，Ｔｅｍｍｍａ  Ｔ，Ｍｕｋａｉ  Ｔ，Ｔａｄａｍｕｒａ  Ｅ，Ｓａｊｉ  Ｈ．、“Ａ  Ｔｃ−９９ｍ−ｌａｂｅｌｅｄ  ｌｏｎｇ  ｃｈａｉｎ  ｆａｔｔｙ  ａｃｉｄ  ｄｅｒｉｖａｔｉｖｅ  ｆｏｒ  ｍｙｏｃａｒｄｉｎａｌ  ｉｍａｇｉｎｇ．”、Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ  Ｃｈｅｍ．、Ｖｏｌ．１５、Ｎｏ．２、３８９−３９３、２００４
【非特許文献３】Ｃｈｕ  Ｔ，Ｚｈａｎｇ  Ｙ，Ｌｉｕ  Ｘ，Ｗａｎｇ  Ｙ，Ｈｕ  Ｓ，Ｗａｎｇ  Ｘ、“Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ｂｉｏｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  ｏｆ  ９９ｍＴｃ−Ｃｃａｒｂｏｎｙｌｔｅｃｈｎｅｔｉｕｍ−ｌａｂｅｌｅｄ  ｆａｔｔｙ  ａｃｉｄｓ．”、Ａｐｐｌ．Ｒａｄｉａｔ．Ｉｓｏｔ．、Ｖｏｌ．６０、Ｎｏ．６、８４５−８５０、２００４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記非特許文献２、３に記載の技術であっても、実際に心臓に取り込まれ，β酸化の基質として認識される脂肪酸は実現されていない。
【０００６】
そこで、本発明は、上記課題を解決し、心臓に取り込まれ、β酸化の基質認識が可能な新規標識脂肪酸を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決する手段としての本発明の一形態に係る標識脂肪酸は、下記式（１）で示される。
【化１】
2007320942.tif 000003
（Ｒは炭素数１１以上２０以下のアルキル鎖であり、このアルキル鎖の各炭素における水素は炭素数１以上５以下のアルキル鎖、水酸基、酸素又は窒素で置換されていても良い。）
【０００８】
また、本発明の他の一形態に係る標識脂肪酸は、下記式（２）で示される。
【化２】
2007320942.tif 000004
（ｍは１１以上２０以下の整数である。）
【０００９】
また、本発明の他の一形態に係る標識脂肪酸は、下記式（３）で示される。
【化３】
2007320942.tif 000005
【００１０】
また、本発明の他の一形態に係る標識脂肪酸は、下記式（４）で示される。
【化４】
2007320942.tif 000006
（Ｒ’は炭素数９以上１８以下のアルキル鎖であり、このアルキル鎖の各炭素における水素は炭素数１以上５以下のアルキル鎖、水酸基、酸素又は窒素で置換されていても良い。）
【発明の効果】
【００１１】
以上、本発明により、心臓に取り込まれ、β酸化の基質認識が可能な新規標識脂肪酸を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。ただし、本発明は多くの異なる態様による実施が可能であり、以下に説明する実施形態、実施例に狭く限定されるものではない。
【００１３】
本実施形態に係る標識脂肪酸（以下「本標識脂肪酸」という。）は、下記式（１）で示される（以下「本標識脂肪酸」という。）。
【化５】
2007320942.tif 000007
【００１４】
本標識脂肪酸は、有機金属化合物としてのｃｙｃｌｏｐｅｎｔａｄｉｅｎｙｌｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌｔｅｃｈｎｅｔｉｕｍ骨格を有しているため生体内で芳香族化合物として認識可能となり、代謝される。
【００１５】
本標識脂肪酸はその構造にＴｃを有しているが、Ｔｃとしては体外計測可能なγ線あるいは陽電子放出由来のγ線を放出する核種である限りにおいて限定されるわけではないが、例えば９９ｍＴｃ、９４ｍＴｃが好ましい。
【００１６】
また、心臓に取り込まれる脂肪酸は長鎖脂肪酸である必要から、Ｒは炭素数１１以上のアルキル鎖である。なおこのアルキル鎖における炭素数の上限については特に限定されないが２０以下であることが好ましい。即ち、本標識脂肪酸におけるＲは１１以上２０以下であることが好ましい。また、本標識脂肪酸におけるアルキル鎖Ｒの各炭素における水素は炭素数１以上５以下のアルキル鎖、水酸基、酸素又は窒素で置換されていても良い。
【００１７】
なお、本標識脂肪酸においてアルキル鎖Ｒの水素が他のもので置換されていない場合、下記式（２）となる。この場合、アルキル鎖のみとなりβ酸化だけで代謝されていくため実際の標識脂肪酸としての評価が容易になるという利点や合成が容易となるという利点があるためより好ましい。
【化６】
2007320942.tif 000008
（ｍは１１以上２０以下の整数である。）
【００１８】
なお、本標識脂肪酸では、下記式（３）とすることも好ましい。
【化７】
2007320942.tif 000009
【００１９】
また本標識脂肪酸では、βの位置の炭素に結合している水素をメチル基等の炭素数５以下のアルキル鎖で置換することも好ましい。このようにすることで、はじめにα酸化させることが可能となり、心筋中での保持時間を増加させることができる。なお、下記式（４）に、βの位置の炭素に結合している水素をメチル基に置換した場合の例を示す。この場合、Ｒ’は炭素数９以上１８以下のアルキル鎖であることが好ましく、更に、このアルキル鎖の各炭素における水素は炭素数１以上５以下のアルキル鎖で置換されていても良い。
【化８】
2007320942.tif 000010
【００２０】
また、本標識脂肪酸を用いて心臓におけるβ酸化の基質を認識する方法としては、様々な方法を採用することができ限定されるわけではないが、例えば本標識脂肪酸を静脈に注射し、シングルフォトン断層画像装置（ＳＰＥＣＴ）やポジトロン断層画像装置（ＰＥＴ）等を用いて測定する方法が挙げられる。
【００２１】
また、本標識脂肪酸を静脈に注射する場合、限定されるわけではないが本標識脂肪酸は生理食塩水溶液、中性（ｐＨ５以上８以下）の緩衝液又は等張液等の溶媒に溶解させておくことが好ましく、また必要に応じアルブミンや界面活性剤等を加えることも好ましい。なお、生理食塩水溶液、中性（ｐＨ５以上８以下）の緩衝液又は等張液等の溶媒に溶解させる標識脂肪酸の量としては適宜調整可能であり限定されるわけではないが、例えば３７ＭＢｑ以上３７０ＭＢｑ以下であることが好ましい。また、アルブミンを加える場合、限定されるわけではないが全重量に対し０．１重量％以上５重量％以下であることが好ましく、界面活性剤を加える場合、限定されるわけではないが全重量に対し０．１重量％以上１０重量％以下であることが好ましい。
【００２２】
本標識脂肪酸は、限定されるわけではないが合成によって得ることができる。合成方法も本標識脂肪酸を得ることができる限り限定されるわけではないが、例えば下記の方法によって得ることができる。
【００２３】
まず、下記式（５）で示されるジカルボン酸に対して両方のカルボキシル基を保護基で保護し、下記式（６）で示される両カルボキシル基を保護した化合物を得る。
【化９】
2007320942.tif 000011
（Ｒは炭素数１１以上２０以下のアルキル鎖であり、このアルキル鎖の各炭素における水素は炭素数１以上５以下のアルキル鎖、水酸基、酸素又は窒素で置換されていても良い。）
【化１０】
2007320942.tif 000012
（Ｂ及びＢ’はカルボン酸の保護基である。ＢとＢ’は同じ保護基であってもよく、異なる保護基であってもよい。）
【００２４】
そして、この両カルボン酸を保護した上記式（６）で示される化合物の一方の保護基の脱保護を行い、下記式（７）で示される一方のカルボキシル基のみを保護したモノカルボン酸誘導体を得る。
【化１１】
2007320942.tif 000013
【００２５】
そして、この得られたモノカルボン酸誘導体に対し、ハロゲン化アルカノイル化を行い、下記式（８）で示されるハロゲン化アルカノイル誘導体を得る。
【化１２】
2007320942.tif 000014
（Ｘはハロゲンである。）
【００２６】
そして、この得られたハロゲン化アルカノイル誘導体対し、Ｆｒｉｅｄｅｌ  Ｃｒａｆｔｓ反応を行い、下記式（９）で示されるフェロセニルオキソ脂肪酸の保護体を得る。
【化１３】
2007320942.tif 000015
【００２７】
そして、この得られたフェロセニルオキソ脂肪酸の保護体に対し、Ｔｃとのｄｏｕｂｌｅ  ｌｉｇａｎｄ  ｔｒａｎｓｆｅｒ反応を行い、下記式（１０）で示されるシクロペンタジエニルトリカルボニルテクネチウムオキソ脂肪酸の保護体を得る。
【化１４】
2007320942.tif 000016
【００２８】
そして、この得られたシクロペンタジエニルトリカルボニルテクネチウムオキソ脂肪酸の保護体に対し、還元を行い、下記式（１１）で示されるシクロペンタジエニルトリカルボニルテクネチウム脂肪酸の保護体を得る。
【化１５】
2007320942.tif 000017
【００２９】
そして、この得られたシクロペンタジエニルトリカルボニルテクネチウム脂肪酸の保護体に対し、脱保護反応を行い、下記式（１２）で示されるシクロペンタジエニルトリカルボニルテクネチウム脂肪酸を得る。
【化１６】
2007320942.tif 000018
【００３０】
以上により、本標識脂肪酸を得ることができる。
【実施例】
【００３１】
ここで、上記実施形態に係る標識脂肪酸について、具体的に作成を行い効果を確認した。この結果を実施例として説明する。
【００３２】
本実施例では、下記式（１３）で示される標識脂肪酸を作製した。なお本実施例に係る標識脂肪酸としては、放射性同位元素９９ｍＴｃを用いたものの他、非放射性同位元素としてＲｅを用いたものも作製した（以下、Ｒｅを用いたものを「ＣｐＴＲ−ＰＡ」と表現し、９９ｍＴｃを用いたものを「［９９ｍＴｃ］ＣｐＴＴ−ＰＡ」と表現する。）。
【化１７】
2007320942.tif 000019
【００３３】
（Ｐｅｎｔａｄｅｃａｎｅｄｉｏｎｉｃ  ａｃｉｄ  ｄｉｍｅｔｙｌ  ｅｓｔｅｒの合成）
乾燥メタノ−ル（４０ｍＬ）を−１０℃に冷却し，撹拌しながらｔｈｉｏｎｙｌ  ｃｈｌｏｒｉｄｅ（４０ｍＬ）を滴下した。１０分後、乾燥した下記式（１４）で示されるＰｐｅｎｔａｄｅｃａｎｅｄｉｏｎｉｃ  ａｃｉｄ（６．０ｇ）を加えた。その後徐々に温度を上げていき３〜５時間灌流した。そして溶媒を減圧留去した後、ｅｔｈｅｒ（４０ｍＬ）とｓａｔ  ＮａＣｌ水溶液（４０ｍＬ）で分液した後、水層のｐＨが５．０以上になったら有機層を無水硫酸カルシウムで乾燥し、下記式（１５）で示されるＰｐｅｎｔａｄｅｃａｎｅｄｉｏｎｉｃ  ａｃｉｄ  ｄｉｍｅｔｙｌ  ｅｓｔｅｒを５．９ｇ（収率：８９．５％）の白色結晶として得た。
【化１８】
2007320942.tif 000020
【化１９】
2007320942.tif 000021
【００３４】
（Ｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｎｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｏｎｏｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒの合成）  
Ｐｅｎｔａｄｅｃａｎｅｄｉｏｎｉｃ  ａｃｉｄ  ｄｉｍｅｔｙｌ  ｅｓｔｅｒ（５．２５ｇ、１７ｍｍｏｌ）を乾燥メタノ−ル（１２０ｍＬ）に溶解し、激しく撹拌しながら乾燥メタノ−ル（１００ｍＬ）に溶かしたＢａ（ＯＨ）２（４．６９ｇ，２７ｍｍｏｌ）を滴下した。１７時間以上撹拌した後、析出した結晶をろ取し、少量のメタノ−ルで洗浄した。残渣をｅｔｈｅｒ（１００ｍＬ）に溶解し、４Ｎ  ＨＣｌ（１００ｍＬ×３）で洗浄し、無水硫酸カルシウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去後、残渣をｅｔｈｙｌ  ａｃｅｔａｔｅ−ｈｅｘａｎｅ  （１：２）を溶出溶媒とするカラムクロマトグラフィ−で精製し、下記式（１６）で示されるｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｎｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｏｎｏｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒを３．８０ｇ（収率：７８．２％）で得た。
【化２０】
2007320942.tif 000022
【００３５】
（１５−ｆｅｒｒｏｃｅｎｏｙｌ−１５−ｏｘｏｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ  の合成）
乾燥したｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｏｎｏｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ  （２．０ｇ，６．９ｍｍｏｌ）をｔｈｉｏｎｙｌ  ｃｈｌｏｒｉｄｅ（５ｍＬ、６９ｍｍｏｌ）に溶解し、３時間還流した。その後室温でｏｖｅｒ  ｎｉｇｈｔ撹拌した。Ｔｈｉｏｎｙｌ  ｃｈｌｏｒｉｄｅを減圧留去し、下記式（１７）で示される１４−ｃｈｌｏｒｏｃａｒｂｏｎｙｌ−ｔｅｔｒａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒを２．２ｇ（９１％）得た。１４−ｃｈｌｏｒｏｃａｒｂｏｎｙｌ−ｔｅｔｒａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒは未精製のまま次の反応に用いた。Ｆｅｒｒｏｃｅｎｅ（４）１．３ｇ（６．８ｍｍｏｌ）を乾燥ｄｉｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈａｎｅ  １０ｍＬに溶解した。１０ｍＬのｄｉｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈａｎｅに溶解したａｌｕｍｉｎｕｍ  ｃｈｌｏｒｉｄｅ（１．３ｇ、６．８ｍｍｏｌ）と１−ｍｅｔｈｙｌ  ｐｅｎｔａｄｅｃａｎｅｄｉｏｎｉｃ  ａｃｉｄ  ｃｈｌｏｒｉｄｅ（２．０ｇ、６．８ｍｍｏｌ）を窒素気流下先の溶液に滴下した。室温で一晩撹拌後、氷上（３０ｍＬ）に反応液を注いだ。酢酸エチル（３０ｍＬ）を加え、飽和食塩水（３０ｍＬ×３）で洗浄した後、有機層を無水硫酸カルシウムで乾燥させた。有機層を濃縮後、残渣をクロロホルム：ヘキサン＝５：２を溶出溶媒とするカラムクロマトグラフィ−に付し、黄色の結晶の下記式（１８）で示される１５−ｆｅｒｒｏｃｅｎｏｙｌ−１５−ｏｘｏｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ（１．５ｇ、収率：４９％）を得た。
【化２１】
2007320942.tif 000023
【化２２】
2007320942.tif 000024
【００３６】
（Ｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｄａｄｉｅｎｙｌ−１５−ｏｘｏｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ）ｒｈｅｎｉｕｍの合成）
１５−ｆｅｒｒｏｃｅｎｏｙｌ−１５−ｏｘｏｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ（４７１．６ｍｇ、１．０４ｍｍｏｌ）、ａｍｍｏｎｉｕｍ  ｐｅｒｒｈｅｎａｔｅ（０．０８９ｇ、０．３３ｍｍｏｌ）、ｃｈｒｏｍｉｕｍ  ｈｅｘａｃａｒｂｏｎｙｌ（０．４１０ｇ、１．８６ｍｍｏｌ）、ｃｈｒｏｍｉｕｍ（ＩＩＩ）  ｃｈｌｏｒｉｄｅ  ａｎｈｙｄｒｏｕｓ（０．１０６ｇ、０．６７ｍｍｏｌ）を耐圧ガラスチュ−ブ（耐圧ガラス工業）に入れ、乾燥メタノ−ルを２ｍＬ加えた。蓋を密閉し、１８０℃で４５分間激しく撹拌しながら反応させた。室温まで冷却し、セライトでろ過を行った後、ｅｔｈｙｌ  ａｃｅｔａｔｅ−ｈｅｘａｎｅ  １：４を溶出溶媒とするシリカゲルクロマトグラフィ−に付し、下記式（１９）で示されるｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｄａｄｉｅｎｙｌ−１５−ｏｘｏｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ）ｒｈｅｎｉｕｍを白色結晶として得た（５４．５ｇ，収率：２７．３％）。
【化２３】
2007320942.tif 000025
【００３７】
（Ｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｔａｄｉｅｎｙｌ  ｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ）ｒｈｅｎｉｕｍの合成）
Ｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｄａｄｉｅｎｙｌ−１５−ｏｘｏｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ）ｒｈｅｎｉｕｍ（４７ｍｇ、７８μｍｏｌ）をｄｉｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈａｎｅ  １ｍＬに溶解し、次いでｄｉｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈａｎｅ  １ｍＬに溶解したｔｉｔａｎｉｕｍ（ＩＶ）  ｃｈｌｏｒｉｄｅ（１４．７ｍｇ、７８μｍｏｌ）を加えた。撹拌しながらｄｉｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈａｎｅ  １ｍＬに溶解したｔｒｉｅｔｈｙｌｓｉｌａｎｅ（３６．３ｍｇ、３１２μｍｏｌ）を加え、室温で１４時間撹拌した。５％  ｓｏｄｉｕｍ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ水溶液を１ｍＬ加え、有機層を分取した。溶媒を減圧留去後、ｃｈｌｏｒｏｆｏｒｍ：ｈｅｘａｎｅ  ５：２を溶出溶媒とするシリカゲルクロマトグラフィにより下記式（２０）で示されるｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｔａｄｉｅｎｙｌ  ｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ）ｒｈｅｎｉｕｍを白色結晶として得た（２３ｍｇ、収率：５０％）。
【化２４】
2007320942.tif 000026
【００３８】
Ｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｄａｄｉｅｎｙｌ  ｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ）ｒｈｅｎｉｕｍ  （ＣｐＴＲ−ＰＡ）合成
Ｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｔａｄｉｅｎｙｌ  ｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ）ｒｈｅｎｉｕｍ  （１１ｍｇ、１９μｍｏｌ）をｄｉｏｘａｎｅ  ６００μＬに溶解した．２Ｎ  ＮａＯＨを２００μＬ加え，室温で８時間反応させた．Ｃｏｎｃ，ＨＣｌ（１２０μＬ）を加えて酸性とした後、ｅｔｈｙｌ  ａｃｅｔａｔｅ（５ｍＬ）と１％  ＨＣｌ  ｓｏｌｕｔｉｏｎ（５ｍＬ×３）を加え，有機層を分取した。有機層を無水硫酸カルシウムで乾燥させた後、溶媒を減圧濃縮することにより下記式（２１）で示されるＣｐＴＲ−ＰＡを白色結晶として得た（８．３ｍｇ、収率：７７．４  ％）．
【化２５】
2007320942.tif 000027
【００３９】
（[９９ｍＴｃ]ｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｔａｄｉｅｎｙｌ  ｔｅｔｒａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ）ｔｅｃｈｎｅｔｉｕｍの合成）
１５−ｆｅｒｒｏｃｅｎｏｙｌ−１５−ｏｘｏｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ（１０ｍｇ、２２μｍｏｌ）、ｃｈｒｏｍｉｕｍ  ｈｅｘａｃａｒｂｏｎｙｌ（１４ｍｇ、６４μｍｏｌ）、ｃｈｒｏｍｉｕｍ（ＩＩＩ）  ｃｈｌｏｒｉｄｅ（１１ｍｇ、５８μｍｏｌ）を入れた耐圧チュ−ブ（Ｔａｉａｔｓｕ  ｇｌａｓｓ  ｋｏｇｙｏ）に乾燥ｍｅｔｈａｎｏｌ  ５００μＬに溶解した９９ｍＴｃＯ４−を加えた。蓋を閉めた後、１８０℃で４５分間反応させた。そして室温まで冷却した後、溶媒を減圧留去した。残渣をクロロホルムを溶出溶媒とするシリカゲルクロマトグラフィ−により精製し下記式（２２）で示される[９９ｍＴｃ]ｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｔａｄｉｅｎｙｌ  ｔｅｔｒａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ）ｔｅｃｈｎｅｔｉｕｍを得た。
【化２６】
2007320942.tif 000028
【００４０】
（[９９ｍＴｃ]ｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｔａｄｉｅｙｌ  ｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ）ｔｅｃｈｎｅｔｉｕｍ  の合成）
[９９ｍＴｃ]ｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｔａｄｉｅｎｙｌ  ｔｅｔｒａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ）ｔｅｃｈｎｅｔｉｕｍにｄｉｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈａｎｅ  ５０μＬに溶かしたｔｉｔａｎｉｕｍ（ＩＶ）  ｃｈｌｏｒｉｄｅ（８μＬ）を加えた。撹拌しながらｔｒｉｅｔｈｙｌｓｉｌａｎｅ  ５０μＬを加え、室温で１時間撹拌した。水１ｍＬとｅｔｈｅｒ  １ｍＬを加え有機層を分取した。有機層を減圧留去することにより下記式（２３）で示される[９９ｍＴｃ]ｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｔａｄｉｅｙｌ  ｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ）ｔｅｃｈｎｅｔｉｕｍを得た。
【化２７】
2007320942.tif 000029
【００４１】
（[９９ｍＴｃ]ｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｔａｄｉｅｙｌ  ｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ）ｔｅｃｈｎｅｔｉｕｍ  （[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡ）の合成）
[９９ｍＴｃ]ｔｒｉｃａｒｂｏｎｙｌ（１５−ｃｙｃｌｏｐｅｎｔａｄｉｅｙｌ  ｐｅｎｔａｄｅｃａｎｏｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ）ｔｅｃｈｎｅｔｉｕｍをｅｔｈａｎｏｌ  ６００μＬ、２Ｎ  ＮａＯＨ  ２００μＬを加え、９５℃で１０分間反応させた。反応液をＳｅｐ−Ｐａｋに通し、水３ｍＬで洗浄し、次いでｅｔｈａｎｏｌ  ３ｍＬで溶出した。初めのｅｔｈａｎｏｌ溶出液１００μＬは除いて収集した。Ｅｔｈａｎｏｌ層を減圧留去した後、ＲＰ−ＨＰＬＣにより精製し、下記式（２４）で示される[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡを得た。
【化２８】
2007320942.tif 000030
【００４２】
なお、この結果得られた物質それぞれに対しては、逆相高速液体クロマトグラフィ−  （ＲＰ−ＨＰＬＣ）による分析を行い、構造を確認した。ＲＰ−ＨＰＬＣによる分析にはＮａｃａｌａｉ  Ｔｅｓｑｕｅ  Ｉｎｃ．（Ｋｙｏｔｏ，Ｊａｐａｎ）のＣｏｓｍｏｓｉｌ  ５Ｃ１８−ＡＲ−３００（４．６×１５０ｍｍ）を使用した。放射性核種標識脂肪酸の分析には０．１％  ｔｒｉｆｌｕｏｒｏａｃｅｔｉｃ  ａｃｉｄ（ＴＦＡ）を含む水溶液（Ａ相）と０．１％ＴＦＡを含むａｃｅｔｏｎｉｔｒｉｌｅ（Ｂ相）を移動相として用い、Ａ相を３０分で３０〜０％まで変化させる直線ｇｒａｄｉｅｎｔ法により流速１ｍＬ／ｍｉｎで溶出した。なおこの結果を図１に示す。この結果[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡとＣｐＴＲ−ＰＡは近い保持時間を示し、上記式（１３）の化合物（ＣｐＴＲ−ＰＡはＴｃがＲｅとなった化合物）となっていることが確認できた。
【００４３】
次に、[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡをｅｔｈａｎｏｌに溶解し、ｅｔｈａｎｏｌ濃度が５〜１０％になるように１％ＢＳＡ  ｓａｌｉｎｅ溶液に加えた。その後０．２２μｍのフィルタ−により濾過したＷｉｓｔａｒ  ｒａｔｓ（ｍａｌｅ、２００ｇ）に１匹あたり３００μＬ（１４８ｋＢｑ）を尾静脈から投与した。投与後１、２、５、１０、３０分にその血液と臓器の重量を測定後、放射活性を測定した。この結果を図２に示す。この結果、[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡの心臓血液比は１を遙かに超え，[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡが心臓に取り込まれていることを確認できた。
【００４４】
次に、ＳＰＥＣＴを用いて撮像を行った。この撮像は３ヘッドガンマカメラ（ＧＣＡ  ９３００Ａ、Ｔｏｓｈｉｂａ、Ｔｏｋｙｏ、Ｊａｐａｎ）に１．０ｍｍのピンホールコリメータを装備して行った。Ｗｉｓｔｅｒ  ｒａｔｓ（ｍａｌｅ、２００〜３００ｇ）にｐｅｎｔｏｂａｒｂｉｔａｌ（５０ｍｇ／ｋｇ）を腹腔内投与し、[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡ  （３０ＭＢｑ、３００μＬ）を尾静脈より投与した。投与１分後より４°／２０ｓｅｃで１２０°回転させ、合計１０分間撮像した。マトリックスサイズは１２８×１２８で画像収集し、ピクセルサイズ０．６ｍｍで表示した。この結果を図３に示す。この結果、ラットの心臓をＳＰＥＣＴにおいて確認することができた。
【００４５】
また更に、心臓におけるβ酸化の基質となるかを検討するために，ラット心臓摘出灌流心を用いた検討を行った。２時間[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡ溶液を溶解した溶液を灌流した後、Ｆｏｌｃｈ法により脂質を抽出し、脂質に含まれる放射活性をクロロホルムを展開溶媒とする薄層クロマトグラフィにより分析した。この結果を図４に示す。この結果、Ｒｆ値０．８近傍にトリグリセリド化したと思われるピ−クが観測でき、[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡは通常の脂肪酸と同様に貯蔵されることが確認できた。
【００４６】
また更に、上記抽出した脂質に対し、加水分解を行い，ＲＰ−ＨＰＬＣによる分析を行った。また、灌流液に残存する放射活性も同様に分析した。この結果を図５に示す。なお、図５中（ａ）は、上記加水分解後の脂質であり、（ｂ）は合成した［９９ｍＴｃ］ＣｐＴＴ−ＰＡと、別途合成した［９９ｍＴｃ］ＣｐＴＴ−ｐｒｏｐｉｏｎｉｃ  ａｃｉｄの標品（下記式（２１））の結果であり、（ｃ）は、灌流液である。この結果、いずれの場合においても［９９ｍＴｃ］ＣｐＴＴ−ｐｒｏｐｉｏｎｉｃ  ａｃｉｄに一致する放射活性が確認できた。
【００４７】
以上の結果から、本実施例に係る標識脂肪酸は、下記式中における１から６へ順次β酸化されていくことが予想され、本実施例により本発明が心臓におけるβ酸化の基質認識を実現可能であることを確認できた。本結果はラットを用いた検討より得られたものであるが、人においても同様の結果が得られると考えられる。
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明は、心臓におけるβ酸化の基質認識を実現可能な新規標識脂肪酸として産業上の利用可能性がある。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】実施例に係る[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡの構造をＲＰ−ＨＰＬＣにより確認した結果を示す図である。
【図２】実施例に係る[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡのラット体内動態を示す図である。
【図３】実施例に係る[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡのＳＰＥＣＴによる心臓への集積を確認した図（図面代用）である。
【図４】実施例に係る[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡの心筋内部における存在形を示す図である。
【図５】実施例に係る[９９ｍＴｃ]ＣｐＴＴ−ＰＡが心筋においてβ酸化によって代謝されたことを示す図である。
【図１】
2007320942.tif 000036
【図２】
2007320942.tif 000037
【図３】
2007320942.tif 000038
【図４】
2007320942.tif 000039
【図５】
2007320942.tif 000040