(57)【要約】【課題】  作動不良を防止するバルブタイミング調整装置を提供する。【解決手段】  クランク軸及びカム軸２の一方と連動して回転し、内部へ潤滑流体が供給される第一回転体１１と、クランク軸及びカム軸２の他方と連動して回転する第二回転体１６と、制御トルクを発生するトルク発生ユニット３０と、遊星歯車４３が太陽歯車４１に遊星運動可能に噛み合ってなる遊星歯車機構４０を有し、トルク発生ユニット３０から遊星歯車機構４０へ伝達される制御トルクを利用して第一回転体１１と第二回転体１６との間の相対回転位相を変化させる位相変化ユニットであって、第一回転体１１の内部において第一回転体１１と遊星歯車４３とが摺接する界面に空間部８２が形成される位相変化ユニットとを設ける。【選択図】    図１
2007023809.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
クランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する吸気弁及び排気弁のうち少なくとも一方の開閉タイミングを調整する内燃機関のバルブタイミング調整装置であって、
前記クランク軸及び前記カム軸の一方と連動して回転し、内部へ潤滑流体が供給される第一回転体と、
前記クランク軸及び前記カム軸の他方と連動して回転する第二回転体と、
制御トルクを発生するトルク発生ユニットと、
遊星歯車が太陽歯車に遊星運動可能に噛み合ってなる遊星歯車機構を有し、前記トルク発生ユニットから前記遊星歯車機構へ伝達される前記制御トルクを利用して前記第一回転体と前記第二回転体との間の相対回転位相を変化させる位相変化ユニットであって、前記第一回転体の内部において前記第一回転体と前記遊星歯車とが摺接する界面に空間部が形成される位相変化ユニットと、
を備えることを特徴とするバルブタイミング調整装置。
【請求項２】
前記太陽歯車は前記第一回転体に同軸に設けられ、前記第一回転体と前記遊星歯車とは前記第一回転体の軸方向において隣接することを特徴とする請求項１に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項３】
前記第一回転体と前記遊星歯車とが隣接する方向において前記空間部は０．８ｍｍ以上のサイズを有することを特徴とする請求項１又は２に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項４】
先端面が前記第一回転体に摺接する突部が前記遊星歯車に設けられ、前記突部の外周側に前記空間部が形成されることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項５】
先端面が前記遊星歯車に摺接する突部が前記第一回転体に設けられ、前記突部の外周側に前記空間部が形成されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項６】
前記第一回転体に摺接する前記遊星歯車の摺接面に開口し、前記空間部を内周側に形成する孔部が前記遊星歯車に設けられることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項７】
前記遊星歯車に摺接する前記第一回転体の摺接面に開口し、前記空間部を内周側に形成する孔部が前記第一回転体に設けられることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項８】
前記第一回転体に摺接する前記遊星歯車の摺接面よりも凹む段差面が前記遊星歯車に設けられ、前記段差面と前記第一回転体との間に前記空間部が形成されることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項９】
前記遊星歯車に摺接する前記第一回転体の摺接面よりも凹む段差面が前記第一回転体に設けられ、前記段差面と前記遊星歯車との間に前記空間部が形成されることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１０】
クランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する吸気弁及び排気弁のうち少なくとも一方の開閉タイミングを調整する内燃機関のバルブタイミング調整装置であって、
前記クランク軸及び前記カム軸の一方と連動して回転し、内部へ潤滑流体が供給される第一回転体と、
前記クランク軸及び前記カム軸の他方と連動して回転する第二回転体と、
制御トルクを発生するトルク発生ユニットと、
遊星歯車が太陽歯車に遊星運動可能に噛み合うと共に伝達回転体が前記遊星歯車に摺動回転可能に係合してなる遊星歯車機構を有し、前記トルク発生ユニットから前記遊星歯車及び前記伝達回転体へ順次伝達される前記制御トルクを利用して前記第一回転体と前記第二回転体との間の相対回転位相を変化させる位相変化ユニットであって、前記第一回転体の内部において前記遊星歯車と前記伝達回転体とが摺接する界面に空間部が形成される位相変化ユニットと、
を備えることを特徴とするバルブタイミング調整装置。
【請求項１１】
前記太陽歯車は前記伝達回転体と同軸に設けられ、前記遊星歯車と前記伝達回転体とは前記伝達回転体の軸方向において隣接することを特徴とする請求項１０に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１２】
前記遊星歯車と前記伝達回転体とが隣接する方向において前記空間部は０．８ｍｍ以上のサイズを有することを特徴とする請求項１０又は１１に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１３】
先端面が前記伝達回転体に摺接する突部が前記遊星歯車に設けられ、前記突部の外周側に前記空間部が形成されることを特徴とする請求項１０〜１２のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１４】
先端面が前記遊星歯車に摺接する突部が前記伝達回転体に設けられ、前記突部の外周側に前記空間部が形成されることを特徴とする請求項１０〜１３のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１５】
前記伝達回転体に摺接する前記遊星歯車の摺接面に開口し、前記空間部を内周側に形成する孔部が前記遊星歯車に設けられることを特徴とする請求項１０〜１４のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１６】
前記遊星歯車に摺接する前記伝達回転体の摺接面に開口し、前記空間部を内周側に形成する孔部が前記伝達回転体に設けられることを特徴とする請求項１０〜１５のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１７】
前記伝達回転体に摺接する前記遊星歯車の摺接面よりも凹む段差面が前記遊星歯車に設けられ、前記段差面と前記伝達回転体との間に前記空間部が形成されることを特徴とする請求項１０〜１６のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１８】
前記遊星歯車に摺接する前記伝達回転体の摺接面よりも凹む段差面が前記伝達回転体に設けられ、前記段差面と前記遊星歯車との間に前記空間部が形成されることを特徴とする請求項１０〜１７のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１９】
前記突部は、前記遊星歯車の自転軸線周りに等間隔に並ぶ形態で複数設けられることを特徴とする請求項４又は１３に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項２０】
前記突部は、前記第一回転体の回転軸線周りに等間隔に並ぶ形態で複数設けられることを特徴とする請求項５に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項２１】
前記突部は、前記伝達回転体の回転軸線周りに等間隔に並ぶ形態で複数設けられることを特徴とする請求項１４に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項２２】
前記孔部は、前記遊星歯車の自転軸線周りに等間隔に並ぶ形態で複数設けられることを特徴とする請求項６又は１５に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項２３】
前記孔部は、前記第一回転体の回転軸線周りに等間隔に並ぶ形態で複数設けられることを特徴とする請求項７に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項２４】
前記孔部は、前記伝達回転体の回転軸線周りに等間隔に並ぶ形態で複数設けられることを特徴とする請求項１６に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項２５】
前記段差面は、前記遊星歯車の自転軸線周りに延びる環状に形成されることを特徴とする請求項８又は１７に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項２６】
前記段差面は、前記第一回転体の回転軸線周りに延びる環状に形成されることを特徴とする請求項９に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項２７】
前記段差面は、前記伝達回転体の回転軸線周りに延びる環状に形成されることを特徴とする請求項１８に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項２８】
前記トルク発生ユニットは、電動モータであることを特徴とする請求項１〜２７のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する吸気弁及び排気弁のうち少なくとも一方の開閉タイミング（以下、バルブタイミングという）を調整する内燃機関のバルブタイミング調整装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、クランク軸と連動して回転する回転体と、カム軸と連動して回転する回転体との間の相対回転位相を変化させることにより、バルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置が知られている。例えば特許文献１には、二つの回転体の相対回転位相変化を生むために、電動モータにより発生した制御トルクを遊星歯車機構により増大して利用するようにしたバルブタイミング調整装置が開示されている。このバルブタイミング調整装置では、遊星歯車機構から出力された大きな制御トルクを利用することにより、相対回転位相の変化レスポンス、ひいてはバルブタイミングの調整レスポンスを高めることができる。
【０００３】
さて、特許文献１に開示のバルブタイミング調整装置では、クランク軸との連動回転体の内部に遊星歯車機構を収容し、遊星歯車機構を構成する遊星歯車をクランク軸との連動回転体や遊星歯車機構を構成する伝達回転体と密接させている。これにより、遊星歯車や伝達回転体の軸方向ずれを規制して遊星歯車機構の作動不良を防止している。
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−９８１４２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１に開示のように遊星歯車機構の遊星歯車をクランク軸との連動回転体や遊星歯車機構の伝達回転体に密接させた場合、密接要素間の相対摺動により磨耗が生じる。そこで磨耗を抑制するには、クランク軸との連動回転体の内部に潤滑流体を供給する方法が考えられるが、低温時等には潤滑流体が高粘度化するため、要素間に流れ込んだ高粘度の潤滑流体が大きな摺動抵抗を発生させることになる。こうした大きな摺動抵抗の発生は、遊星歯車機構の作動不良を招くおそれがあるので、望ましくない。
本発明は、上述の問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、作動不良を防止するバルブタイミング調整装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１，２に記載の発明では、クランク軸及びカム軸の一方と連動して回転する第一回転体と、クランク軸及びカム軸の他方と連動して回転する第二回転体との間の相対回転位相を位相変化ユニットが変化させる。このとき位相変化ユニットは、トルク発生ユニットから遊星歯車機構へ伝達される制御トルクを利用して相対回転位相を変化させるので、制御トルクに応じて緻密にバルブタイミングを調整することができる。
【０００７】
そして請求項１，２に記載の発明では、第一回転体の内部において第一回転体と遊星歯車機構の遊星歯車とが摺接する界面に空間部が形成されるので、当該空間部が存在する分、第一回転体と遊星歯車との接触面積が減少する。これにより低温時等には、第一回転体内部への供給潤滑流体が高粘度化して第一回転体と遊星歯車との界面に流れ込んだとしても、第一回転体と遊星歯車との間の摺動抵抗の増大を抑制することができる。したがって、請求項１，２に記載の発明によれば、遊星歯車機構の作動不良を防止することができる。
請求項３に記載の発明によると、第一回転体と遊星歯車とが隣接する方向において空間部は０．８ｍｍ以上のサイズを有するので、第一回転体と遊星歯車との間の摺動抵抗の増大を十分に抑制することができる。
【０００８】
請求項４に記載の発明によると、先端面が第一回転体に摺接する突部が遊星歯車に設けられ、当該突部の外周側に空間部が形成される。また、請求項５に記載の発明によると、先端面が遊星歯車に摺接する突部が第一回転体に設けられ、当該突部の外周側に空間部が形成される。このような請求項４，５に記載の発明によれば、比較的簡素な構成により空間部を形成して第一回転体と遊星歯車との接触面積を減少させることができるので、空間部を形成することによるコストアップを抑制することができる。
【０００９】
請求項６に記載の発明によると、第一回転体に摺接する遊星歯車の摺接面に開口し、空間部を内周側に形成する孔部が遊星歯車に設けられる。また、請求項７に記載の発明によると、遊星歯車に摺接する第一回転体の摺接面に開口し、空間部を内周側に形成する孔部が第一回転体に設けられる。このような請求項６，７に記載の発明によれば、比較的簡素な構成により空間部を形成して第一回転体と遊星歯車との接触面積を減少させることができるので、空間部を形成することによるコストアップを抑制することができる。
【００１０】
請求項８に記載の発明によると、第一回転体に摺接する遊星歯車の摺接面よりも凹む段差面が遊星歯車に設けられ、当該段差面と第一回転体との間に空間部が形成される。また、請求項９に記載の発明によると、遊星歯車に摺接する第一回転体の摺接面よりも凹む段差面が第一回転体に設けられ、当該段差面と遊星歯車との間に空間部が形成される。このような請求項８，９に記載の発明によれば、比較的簡素な構成により空間部を形成して第一回転体と遊星歯車との接触面積を減少させることができるので、空間部を形成することによるコストアップを抑制することができる。
【００１１】
請求項１０，１１に記載の発明では、クランク軸及びカム軸の一方と連動して回転する第一回転体と、クランク軸及びカム軸の他方と連動して回転する第二回転体との間の相対回転を位相変化ユニットが変化させる。このとき位相変化ユニットは、トルク発生ユニットから遊星歯車機構の遊星歯車及び伝達回転体へ順次伝達される制御トルクを利用して相対回転位相を変化させるので、制御トルクに応じて緻密にバルブタイミングを調整することができる。
【００１２】
そして請求項１０，１１に記載の発明では、第一回転体の内部において遊星歯車機構の遊星歯車と伝達回転体とが摺接する界面に空間部が形成されるので、当該空間部が存在する分、遊星歯車と伝達回転体との接触面積が減少する。これにより低温時等には、第一回転体内部への供給潤滑流体が高粘度化して遊星歯車と伝達回転体との界面に流れ込んだとしても、遊星歯車と伝達回転体との間の摺動抵抗の増大を抑制することができる。したがって、請求項１０，１１に記載の発明によれば、遊星歯車機構の作動不良を防止することができる。
請求項１２に記載の発明によると、遊星歯車と伝達回転体とが隣接する方向において空間部は０．８ｍｍ以上のサイズを有するので、遊星歯車と伝達回転体との間の摺動抵抗の増大を十分に抑制することができる。
【００１３】
請求項１３に記載の発明によると、先端面が伝達回転体に摺接する突部が遊星歯車に設けられ、当該突部の外周側に空間部が形成される。また、請求項１４に記載の発明によると、先端面が遊星歯車に摺接する突部が伝達回転体に設けられ、当該突部の外周側に空間部が形成される。このような請求項１３，１４に記載の発明によれば、比較的簡素な構成により空間部を形成して遊星歯車と伝達回転体との接触面積を減少させることができるので、空間部を形成することによるコストアップを抑制することができる。
【００１４】
請求項１５に記載の発明によると、伝達回転体に摺接する遊星歯車の摺接面に開口し、空間部を内周側に形成する孔部が遊星歯車に設けられる。また、請求項１６に記載の発明によると、遊星歯車に摺接する伝達回転体の摺接面に開口し、空間部を内周側に形成する孔部が伝達回転体に設けられる。このような請求項１５，１６に記載の発明によれば、比較的簡素な構成により空間部を形成して遊星歯車と伝達回転体との接触面積を減少させることができるので、空間部を形成することによるコストアップを抑制することができる。
【００１５】
請求項１７に記載の発明によると、伝達回転体に摺接する遊星歯車の摺接面よりも凹む段差面が遊星歯車に設けられ、当該段差面と伝達回転体との間に空間部が形成される。また、請求項１８に記載の発明によると、遊星歯車に摺接する伝達回転体の摺接面よりも凹む段差面が伝達回転体に設けられ、当該段差面と遊星歯車との間に空間部が形成される。このような請求項１７，１８に記載の発明によれば、比較的簡素な構成により空間部を形成して遊星歯車と伝達回転体との接触面積を減少させることができるので、空間部を形成することによるコストアップを抑制することができる。
【００１６】
請求項１９に記載の発明によると、請求項４，１３に記載の突部は遊星歯車の自転軸線周りに等間隔に並ぶ形態で複数設けられるので、遊星歯車と第一又は伝達回転体との界面では、摺動抵抗が遊星歯車の自転軸線周りに均等に発生する。また、請求項２０に記載の発明によると、請求項５に記載の突部は第一回転体の回転軸線周りに等間隔に複数設けられるので、遊星歯車と第一回転体との界面では、摺動抵抗が第一回転体の回転軸線周りに均等に発生する。さらにまた、請求項２１に記載の発明によると、請求項１４に記載の突部は伝達回転体の回転軸線周りに等間隔に複数設けられるので、遊星歯車と伝達回転体との界面では、摺動抵抗が伝達回転体の回転軸線周りに均等に発生する。このような請求項１９〜２１の発明によれば、遊星歯車や第一又は伝達回転体が傾いて作動不良を招く事態を防止することができる。
【００１７】
請求項２２に記載の発明によると、請求項６，１５に記載の孔部は遊星歯車の自転軸線周りに等間隔に並ぶ形態で複数設けられるので、遊星歯車と第一又は伝達回転体との界面に発生する摺動抵抗が遊星歯車の自転軸線周りにおいて偏り難くなる。また、請求項２３に記載の発明によると、請求項７に記載の孔部は第一回転体の回転軸線周りに等間隔に複数設けられるので、遊星歯車と第一回転体との界面に発生する摺動抵抗が第一回転体の回転軸線周りにおいて偏り難くなる。さらにまた、請求項２４に記載の発明によると、請求項１６に記載の孔部は伝達回転体の回転軸線周りに等間隔に複数設けられるので、遊星歯車と伝達回転体との界面に発生する摺動抵抗が伝達回転体の回転軸線周りにおいて偏り難くなる。このような請求項２２〜２４の発明によれば、遊星歯車や第一又は伝達回転体が傾いて作動不良を招く事態を防止することができる。
【００１８】
請求項２５に記載の発明によると、請求項８，１７に記載の段差面は遊星歯車の自転軸線周りに延びる環状に形成されるので、遊星歯車と第一又は伝達回転体との界面に発生する摺動抵抗が遊星歯車の自転軸線周りにおいて偏り難くなる。また、請求項２６に記載の発明によると、請求項９に記載の段差面は第一回転体の回転軸線周りに延びる環状に形成されるので、遊星歯車と第一回転体との界面に発生する摺動抵抗が第一回転体の回転軸線周りにおいて偏り難くなる。さらにまた、請求項２７に記載の発明によると、請求項１８に記載の段差面は伝達回転体の回転軸線周りに延びる環状に形成されるので、遊星歯車と伝達回転体との界面に発生する摺動抵抗が伝達回転体の回転軸線周りにおいて偏り難くなる。このような請求項２５〜２７の発明によれば、遊星歯車や第一又は伝達回転体が傾いて作動不良を招く事態を防止することができる。
【００１９】
潤滑流体の高粘度化に起因して遊星歯車機構の構成要素間に働く摺動抵抗が大きくなった場合、トルク発生ユニットが発生する制御トルクにより遊星歯車機構を迅速に作動させるには、当該制御トルクを増大する必要が生じる。例えば特許文献１に開示の如く制御トルクを電動モータにより発生させる構成では、制御トルクを増大するために電動モータへの供給電力も増大させなければならない。請求項２８に記載の発明では、トルク発生ユニットとしての電動モータにより制御トルクを発生させるが、遊星歯車機構において遊星歯車と第一又は伝達回転体との界面に高粘度の潤滑流体が流れ込んだとしても、上述の原理によって摺動抵抗の増大が抑制される。したがって、潤滑流体の粘度変化に拘らず電動モータへの供給電力を低く抑えることができるので、小型の電動モータを使用可能となる。
尚、制御トルク発生ユニットとしては、電動モータ以外にも、例えば油圧モータや電磁ブレーキ装置等を用いることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。
（第一実施形態）
図２は、本発明の第一実施形態によるバルブタイミング調整装置１を示している。バルブタイミング調整装置１は、内燃機関のクランク軸からカム軸２へ機関トルクを伝達する伝達系に設けられている。バルブタイミング調整装置１は、クランク軸とカム軸２との間の相対回転位相を変化させることにより、内燃機関の吸気弁又は排気弁のバルブタイミングを調整する。
バルブタイミング調整装置１は、スプロケット１１、出力軸１６、電動モータ３０、遊星歯車機構４０及びリンク機構５０を備えている。
【００２１】
図２に示すように、スプロケット１１は全体として中空形状であり、遊星歯車機構４０、リンク機構５０等を収容している。このスプロケット１１は、筒状の軸部１２、軸部１２よりも大径筒状の入力部１３、軸部１２と入力部１３との間を階段状に接続する接続部１４、入力部１３の接続部１４とは反対側に固定されたカバー部１５を有している。軸部１２は、出力軸１６の外周側に同軸嵌合している。入力部１３には複数の歯１７が設けられており、これらの歯１７とクランク軸の複数の歯との間で環状のチェーンベルトが巻き掛けられる。クランク軸から出力された機関トルクがチェーンベルトを通じて入力部１３へ入力されるとき、スプロケット１１はクランク軸との間の相対回転位相を保ちつつ図３の時計方向へ回転軸線Ｏ周りに回転する。接続部１４は、回転軸線Ｏに対して垂直な平板状に形成されている。カバー部１５は有底筒状に形成されており、回転軸線Ｏに対して底壁が垂直となる形態で周壁により入力部１３に嵌合固定されている。
【００２２】
図２に示すように、出力軸１６はカム軸２に同軸固定されている。これにより出力軸１６は、カム軸２に対する相対回転位相を保ちつつ回転軸線Ｏ周りに回転可能となっており、またスプロケット１１に対して相対回転可能となっている。尚、以下の説明では、図３に示すスプロケット１１に対して出力軸１６が進角する相対回転方向を進角方向Ｘといい、スプロケット１１に対して出力軸１６が遅角する相対回転方向を遅角方向Ｙという。
以上、スプロケット１１が、クランク軸と連動して回転する第一回転体に相当し、出力軸１６が、カム軸２と連動して回転する第二回転体に相当する。
【００２３】
図２，４に示すように電動モータ３０は、ハウジング３１、軸受３２、モータ軸３３、ステータ３４等から構成されている。
ハウジング３１はステー３５を介して内燃機関に固定されている。ハウジング３１には、二つの軸受３２及びステータ３４が収容固定されている。モータ軸３３はスプロケット１１及び出力軸１６と同軸に配置され、各軸受３２によって軸方向の二箇所を支持されている。モータ軸３３は、遊星歯車機構４０の入力軸４２に軸継手３６を介して連結固定されており、回転軸線Ｏ周りに入力軸４２と共に回転可能となっている。モータ軸３３は、その軸本体３３ａから径方向外側へ突出する平板状のロータ部３３ｂを有している。このロータ部３３ｂには、複数の永久磁石３７が回転軸線Ｏ周りに等間隔に埋設されている。
【００２４】
ステータ３４はモータ軸３３の外周側に同軸配置されており、コア３８及びコイル３９を有している。コア３８は複数枚の鉄片を積層して形成され、回転軸線Ｏ周りに等間隔に並んで複数設けられている。各コア３８には、図示しない制御回路に接続されたコイル３９が巻装されている。尚、制御回路は、各永久磁石３７へ作用する回転磁界を各コイル３９の所定順序での励磁によって形成するように、それらコイル３９への通電を制御する。したがって、制御回路によりコイル３９が通電されるときには、回転磁界の方向に応じた方向Ｘ，Ｙの制御トルクがモータ軸３３へ付与されることとなる。
以上、電動モータ３０が、制御トルクを発生するトルク発生ユニットに相当する。
【００２５】
図２，５に示すように遊星歯車機構４０は、太陽歯車４１、入力軸４２、遊星歯車４３、ベアリング４４、伝達回転体４５を組み合わせて構成されている。
太陽歯車４１は、歯先曲面が歯底曲面の内周側にある内歯車で構成され、入力部１３の内周壁に同軸固定されている。これにより太陽歯車４１は、回転軸線Ｏ周りにスプロケット１１と共に回転可能となっている。電動モータ３０のモータ軸３３に連結固定されている入力軸４２の外周壁は、回転軸線Ｏに対して偏心している。
【００２６】
遊星歯車４３は、歯先曲面が歯底曲面の外周側にある外歯車で構成され、軸方向においてスプロケット１１のカバー部１５に隣接している。遊星歯車４３の歯先曲面の曲率半径は太陽歯車４１の歯底曲面の曲率半径よりも小さく、遊星歯車４３の歯数は太陽歯車４１の歯数よりも一つ少ない。これにより遊星歯車４３は、太陽歯車４１の内周側に遊星運動可能に噛み合っている。回転軸線Ｏに対して自転軸線Ｐが偏心する遊星歯車４３の中心孔には、入力軸４２がベアリング４４を介して嵌合している。これにより、入力軸４２及びモータ軸３３がスプロケット１１に対して相対回転可能となっている。
【００２７】
伝達回転体４５は回転軸線Ｏに対して垂直な平板状に形成され、軸方向において遊星歯車４３のカバー部１５とは反対側に隣接している。伝達回転体４５の複数箇所には、円筒孔状の係合孔部４６が設けられている。各係合孔部４６は伝達回転体４５の回転軸線Ｏ周りに等間隔に設けられ、伝達回転体４５を軸方向へ貫通している。遊星歯車４３においてそれら係合孔部４６と向かい合う複数箇所には、円柱状の係合突部４７が設けられている。各係合突部４７は遊星歯車４３の自転軸線Ｐ周りに等間隔に設けられており、それぞれ向かい合う係合孔部４６の内部に突入している。伝達回転体４５は、後述の案内回転体５４に固定されることによって回転軸線Ｏ周りに回転可能となっており、またスプロケット１１に対して相対回転可能となっている。
【００２８】
このような遊星歯車機構４０では、スプロケット１１に対してモータ軸３３が相対回転しないときには、スプロケット１１の回転に伴い遊星歯車４３が太陽歯車４１との噛合位置を保ちつつスプロケット１１及び入力軸４２と共に回転する。すると、係合突部４７が係合孔部４６を回転方向へ押圧するため、伝達回転体４５がスプロケット１１に対する相対回転位相を保ちつつ回転軸線Ｏ周りに図５の時計方向へ回転する。一方、制御トルクの増大等によりモータ軸３３がスプロケット１１に対して遅角方向Ｙへ相対回転するときには、遊星運動によって遊星歯車４３が入力軸４２に対して図５の時計方向へ相対回転する。すると、係合突部４７が係合孔部４６を回転方向へ押圧する力が増大するため、伝達回転体４５がスプロケット１１に対して進角方向Ｘへ相対回転する。また一方、制御トルクの増大等によりモータ軸３３がスプロケット１１に対して進角方向Ｘへ相対回転するときには、遊星運動によって遊星歯車４３が入力軸４２に対して図５の反時計方向へ相対回転する。すると、係合突部４７が回転方向とは反対方向へ係合孔部４６を押圧するようになるため、伝達回転体４５がスプロケット１１に対して遅角方向Ｙへ相対回転する。
【００２９】
図２，３，６に示すようにリンク機構５０は、リンク５１〜５３、案内回転体５４及び可動体５５等から構成されている。尚、図３，６では、断面を表すハッチングを省略している。
第一リンク５１は、出力軸１６の回転軸線Ｏを挟む二箇所から相反方向へ突出する形態で二つ設けられている。各第一リンク５１は、回転軸線Ｏに対して垂直な平板状に形成されている。第二リンク５２は、スプロケット１１の接続部１４において回転軸線Ｏを挟む二箇所に回り対偶により連繋する形態で二つ設けられている。各第二リンク５２は、回転軸線Ｏに対して垂直な平板状に形成されている。第三リンク５３は、二つの第一リンク５１のうち対応するものと、二つの第二リンク５２のうち対応するものとに回り対偶によって連繋する形態で二つ設けられている。各第三リンク５３は、回転軸線Ｏに対して垂直な平板状に形成されている。以上より、スプロケット１１の軸方向においては、接続部１４と第一及び第二リンク５１，５２とが隣接していると共に、第一及び第二リンク５１，５２と第三リンク５３とが隣接している。
【００３０】
案内回転体５４は回転軸線Ｏに対して垂直な平板状に形成されており、出力軸１６の外周側に同軸嵌合している。案内回転体５４は、軸方向において第三リンク５３と伝達回転体４５との間に挟持される形態で伝達回転体４５の遊星歯車４３とは反対側に嵌合固定されている。したがって、案内回転体５４は、回転軸線Ｏ周りに伝達回転体４５と共に回転可能となっており、またスプロケット１１に対して伝達回転体４５と共に相対回転可能となっている。案内回転体５４の回転軸線Ｏを挟む二箇所には、案内回転体５４を軸方向へ貫通する案内通路５６が設けられている。各案内通路５６は、回転軸線Ｏを対称軸とした１８０°の回転対称形状、より具体的には案内回転体５４の径方向軸線に対して傾斜して直線状に延伸し且つ当該延伸方向で回転軸線Ｏからの径方向距離が変化する長孔状に形成されている。
【００３１】
円柱状の可動体５５は二つ設けられており、それぞれ回転軸線Ｏに対して偏心する形態でスプロケット１１の接続部１４と伝達回転体４５との間に挟持されている。各可動体５５の軸方向の一端部は、それぞれ対応する案内通路５６に嵌合することで案内回転体５４に滑り回り対偶によって連繋している。また、各可動体５５の軸方向他端部側は、それぞれ対応する第二及び第三リンク５２，５３に回り対偶により連繋している。
【００３２】
このようなリンク機構５０では、スプロケット１１に対して伝達回転体４５が相対回転しないときには、可動体５５が案内通路５６に対して相対滑りすることなく案内回転体５４と共に回転する。このとき、第二及び第三リンク５２，５３がなす回り対偶と回転軸線Ｏとの相対位置関係が変化しないため、スプロケット１１に対して第一リンク５１と出力軸１６とが相対回転しない。一方、スプロケット１１に対して伝達回転体４５が進角方向Ｘへ相対回転するときには、案内通路５６に対して可動体５５が回転軸線Ｏからの離間方向へ相対滑りする。このとき、第二及び第三リンク５２，５３がなす回り対偶が可動体５５と共に回転軸線Ｏからの離間方向へずれることにより、スプロケット１１に対して第一リンク５１と出力軸１６とが遅角方向Ｙへ相対回転する。また一方、スプロケット１１に対して伝達回転体４５が遅角方向Ｙへ相対回転するときには、案内通路５６に対して可動体５５が回転軸線Ｏへの接近方向へ相対滑りする。このとき、第二及び第三リンク５２，５３がなす回り対偶が可動体５５と共に回転軸線Ｏへの接近方向へずれることにより、スプロケット１１に対して第一リンク５１と出力軸１６とが進角方向Ｘへ相対回転する。
以上、遊星歯車機構４０とリンク機構５０とが共同して位相変化ユニットを構成している。
【００３３】
次に、第一実施形態によるスプロケット１１及び出力軸１６の特徴部分について説明する。
図１，３に示すようにスプロケット１１及び出力軸１６には、潤滑流体である内燃機関用潤滑油をスプロケット１１の内部へ供給するための供給流路６０〜６４が設けられている。具体的に供給流路６０は、スプロケット１１の回転軸線Ｏ周りに連続して延びる環状に形成されており、スプロケット１１の接続部１４の内壁面に開口してスプロケット１１の内部に連通している。スプロケット１１の軸部１２を軸方向へ延びる供給流路６１は、当該軸方向の一端部において供給流路６０に連通していると共に、出力軸１６と嵌合する軸部１２の内周面に開口している。軸部１２と嵌合する出力軸１６の外周面に開口する供給流路６２は、出力軸１６の回転軸線Ｏ周りに連続して延びる環状に形成されてスプロケット１１の供給流路６１に常時連通可能となっている。出力軸１６を軸方向へ貫通する供給流路６３は、出力軸１６に固定のカム軸２において潤滑油が導入される導入流路６と連通している。出力軸１６を径方向へ貫通する供給流路６４は、供給流路６２，６３間を連通している。
【００３４】
スプロケット１１のカバー部１５には、スプロケット１１の内部から外部へ潤滑油を排出するための排出流路６６が設けられている。本実施形態の排出流路６６は、カバー部１５の底壁を軸方向へ貫通する形態に形成されている。
以上の構成により、カム軸２の導入流路６へ導入された潤滑油は、出力軸１６の供給流路６３，６４，６２及びスプロケット１１の供給流路６１，６０を順次経由してスプロケット１１の内部へ供給される。この供給された潤滑油は、スプロケット１１の内部の遊星歯車機構４０、リンク機構５０等を潤滑することにより磨耗粉等の異物を含む状態となる。この異物を含んだ潤滑油は、スプロケット１１の内部へ逐次供給される潤滑油の油圧を受ける等して排出流路６６からスプロケット１１の外部へ排出されることとなる。即ち、スプロケット１１の内部潤滑油の逐次交換が可能となっている。
【００３５】
次に、第一実施形態による遊星歯車４３の特徴部分について説明する。
図１，７，８に示すように、遊星歯車４３において各係合突部４７の間となる複数箇所には円筒孔状の有底孔部７０が設けられており、それらの有底孔部７０が遊星歯車４３の自転軸線Ｐ周りに等間隔に並んでいる。各有底孔部７０は、遊星歯車４３の軸方向の一面７１には開口しているが、遊星歯車４３の軸方向の他面７２には開口していない。ここで、遊星歯車４３の面７１は伝達回転体４５の案内回転体５４とは反対側の面７３に摺接する。したがって、本実施形態の有底孔部７０は、遊星歯車４３の伝達回転体４５との摺接面７１に開口し、当該摺接面７１よりも凹む段差面としての底面７５を有している。
【００３６】
また、図１，５，９に示すように遊星歯車４３には、その軸方向において各有底孔部７０と対応する複数箇所に円柱状の摺接突部７６が設けられており、それらの摺接突部７６も遊星歯車４３の自転軸線Ｐ周りに等間隔に並んでいる。各摺接突部７６は遊星歯車４３の面７２から軸方向へ突出しており、それら各摺接突部７６の先端面７７がスプロケット１１のカバー部１５の底壁面７８に摺接する。
【００３７】
このような第一実施形態によると、図１の如く遊星歯車４３の各有底孔部７０が内周側に形成し底面７５と伝達回転体４５とが間に挟む空間部８０が、遊星歯車４３と伝達回転体４５との摺接界面に存在することとなるため、それら要素４３，４５の接触面積が小さい。故に、低温時等にスプロケット１１の内部潤滑油が高粘度化して遊星歯車４３と伝達回転体４５との界面に流れ込んだとしても、それら要素４３，４５間における摺動抵抗の増大を抑制することができる。また、遊星歯車４３とスプロケット１１との摺接界面では、図１の如く各摺接突部７６の外周側に空間部８２が存在することとなるため、遊星歯車４３とスプロケット１１との接触面積が小さい。故に、スプロケット１１の内部潤滑油が高粘度化して遊星歯車４３とスプロケット１１との界面に流れ込んだとしても、それら要素４３，１１間における摺動抵抗の増大を抑制することができる。
【００３８】
ここで図１０は、遊星歯車４３及びスプロケット１１の軸方向における空間部８２のサイズと、それら要素４３，１１間の摺動抵抗との相関を例示している。この相関によると、空間部８２の存在によって要素４３，１１間の摺動抵抗が電動モータ３０の発生する制御トルクＭＴよりも小さくなり、特に空間部８２のサイズが０．８ｍｍ以上となるとき、摺動抵抗が十分に小さく抑えられることが判る。
【００３９】
さらに第一実施形態によると、伝達回転体４５に摺接する遊星歯車４３には、その自転軸線Ｐ周りに複数の有底孔部７０が等間隔に並んで設けられているので、遊星歯車４３と伝達回転体４５との界面に発生する摺動抵抗が自転軸線Ｐ周りにおいて偏り難い。故に、遊星歯車４３や伝達回転体４５の傾きを防止することができる。また、スプロケット１１に摺接する複数の摺接突部７６は遊星歯車４３の自転軸線Ｐ周りに等間隔に並んで設けられているので、遊星歯車４３とスプロケット１１との界面において摺動抵抗が自転軸線Ｐ周りに均等に発生する。故に、遊星歯車４３やスプロケット１１の傾きを防止することができる。
以上より、要素４３，４５，１１間の摺動抵抗が低く抑えられると共にそれら要素の傾きが防止される第一実施形態によれば、遊星歯車機構４０の作動不良を防止すると共に、電動モータ３０への供給電力を低く抑えて電動モータ３０を小型にすることができる。
【００４０】
以下、本発明の第二〜第十三実施形態について説明する。尚、第二〜第十三実施形態の説明では、変形元の実施形態と実質的に同一の構成部分には同一の符号を付すことで、当該構成部分の説明を省略する。
【００４１】
（第二実施形態）
図１１，１２に示すように、第二実施形態は第一実施形態の変形例である。
第二実施形態の遊星歯車１００は、第一実施形態と同様の構成に加え、軸方向において各係合突部４７と対応する複数箇所に円筒孔状の有底孔部１０１を有しており、それらの有底孔部１０１が遊星歯車１００の自転軸線Ｐ周りに等間隔に並んでいる。各有底孔部１０１は、空間部８２を挟んでスプロケット１１のカバー部１５と向かい合う面７２に開口し、内周側に空間部１０４を形成している。
このような第二実施形態によると、遊星歯車１００とスプロケット１１とが摺接する界面において空間部８２のみならず、空間部１０４が形成されるので、遊星歯車１００とスプロケット１１との間では摺動抵抗の増大抑制効果が向上する。
【００４２】
（第三実施形態）
図１３，１４に示すように、第三実施形態は第一実施形態の変形例である。
第三実施形態の遊星歯車１５０には、有底孔部７０及び摺接突部７６の代わりに、貫通孔部１５１が設けられている、遊星歯車１５０において貫通孔部１５１は各係合突部４７の間となる複数箇所に設けられており、それらの貫通孔部１５１が自転軸線Ｐ周りに等間隔に並んでいる。各貫通孔部１５１は、遊星歯車１５０を軸方向へ貫通して遊星歯車１５０の軸方向の両面１５２，１５３に開口している。ここで遊星歯車１５０の一面１５２はスプロケット１１のカバー部１５の底壁面７８に摺接し、遊星歯車１５０の他面１５３は伝達回転体４５の面７３に摺接する。したがって、本実施形態の貫通孔部１５１は、遊星歯車１５０のカバー部１５との摺接面１５２及び遊星歯車１５０の伝達回転体４５との摺接面１５３の双方に開口している。
【００４３】
このような第三実施形態によると、図１３の如く遊星歯車１５０の各貫通孔部１５１が内周側に形成する空間部１５４が、遊星歯車１５０とその軸方向両側の要素１１，４５との摺接界面に存在することとなる。これにより、遊星歯車１５０と軸方向両側要素１１，４５との接触面積が小さくなるので、それら遊星歯車１５０と要素１１，４５との間における摺動抵抗の増大を潤滑油の粘度変化に拘らず抑制することができる。しかも第三実施形態の遊星歯車１５０には、その自転軸線Ｐ周りに複数の貫通孔部１５１が等間隔に並んで設けられているので、遊星歯車１５０と軸方向両側要素１１，４５との界面に発生する摺動抵抗が自転軸線Ｐ周りにおいて偏り難い。故に、遊星歯車１５０や軸方向両側要素１１，４５の傾きを防止することができる。
【００４４】
（第四実施形態）
図１５，１６に示すように、第四実施形態は第二実施形態の変形例である。
第四実施形態の遊星歯車２００には、摺接突部７６の代わりに、軸方向の一面２０１よりも凹む段差面２０２と、軸方向の他面２０３よりも凹む段差面２０４とが設けられている。ここで遊星歯車２００の面２０１はスプロケット１１のカバー部１５の底壁面７８に摺接し、遊星歯車２００の面２０３は伝達回転体４５の面７３に摺接する。したがって、本実施形態の段差面２０２は遊星歯車２００のカバー部１５との摺接面２０１よりも凹み、段差面２０４は遊星歯車２００の伝達回転体４５との摺接面２０３よりも凹んでいる。
【００４５】
カバー部１５側の段差面２０２は、遊星歯車２００の自転軸線Ｐ周りに連続して延びる環状凹部２０６の底面からなり、遊星歯車２００の面２０１において歯の形成部分を除く部分に開口している。そして、この段差面２０２に複数の有底孔部１０１が開口している。即ち各有底孔部１０１は、環状凹部２０６の内部に設けられた形となっている。
また一方、伝達回転体４５側の段差面２０４は、遊星歯車２００の自転軸線Ｐ周りに連続して延びる環状凹部２０８の底面からなり、遊星歯車２００の面２０３において歯の形成部分に開口している。
【００４６】
このような第四実施形態によると、図１５の如く遊星歯車２００の環状凹部２０６により形成され段差面２０２及びスプロケット１１の間に挟まれる空間部２１０と、各有底孔部１０１の形成空間部１０４とが、遊星歯車２００とスプロケット１１との摺接界面に存在することとなる。故に、遊星歯車２００とスプロケット１１との接触面積が小さくなっている。また第四実施形態によると、図１５の如く遊星歯車２００の環状凹部２０８により形成され段差面２０４及び伝達回転体４５の間に挟まれる空間部２１２が、遊星歯車２００と伝達回転体４５との摺接界面に存在することとなる。故に、遊星歯車２００と伝達回転体４５との接触面積が小さくなっている。以上の第四実施形態によれば、遊星歯車２００とその軸方向両側要素１１，４５との間における摺動抵抗の増大を潤滑油の粘度変化に拘らず抑制することができる。
【００４７】
しかも第四実施形態の遊星歯車２００には、その自転軸線Ｐ周りに連続して延びる形態で段差面２０２，２０４が設けられているので、遊星歯車２００とその軸方向両側要素１１，４５との界面に発生する摺動抵抗が自転軸線Ｐ周りにおいて偏り難い。故に、遊星歯車２００や軸方向両側要素１１，４５の傾きを防止することができる。
【００４８】
（第五実施形態）
図１７，１８に示すように、第五実施形態は第四実施形態の変形例である。
第五実施形態において遊星歯車２５０に設けられたカバー部１５側の段差面２０２は、遊星歯車２５０の自転軸線Ｐ周りに連続して延びる環状凹部２５２の底面からなるが、遊星歯車２５０のカバー部１５との摺接面２０１において歯の形成部分に開口している。これに応じて複数の有底孔部１０１は、環状凹部２５２の外部に設けられて遊星歯車２５０の面２０１に開口している。即ち本実施形態の有底孔部１０１では、遊星歯車２５０のカバー部１５との摺接面２０１よりも凹む底面２５３も段差面として形成されている。
【００４９】
また一方、遊星歯車２５０に設けられた伝達回転体４５側の段差面２０４は、遊星歯車２５０の自転軸線Ｐ周りに連続して延びる環状凹部２５４の底面からなるが、遊星歯車２５０の伝達回転体４５との摺接面２０３において歯の形成部分以外の部分に開口している。そして、この段差面２０４から複数の係合突部４７が突出している。
【００５０】
このような第五実施形態によると、図１７の如く遊星歯車２５０の環状凹部２５２により形成され段差面２０２及びスプロケット１１の間に挟まれる空間部２６０が、遊星歯車２５０とスプロケット１１との摺接界面に存在することとなる。また、図１７の如く遊星歯車２５０の各有底孔部１０１が内周側に形成しその底面２５３及びスプロケット１１が間に挟む空間部２６２が、遊星歯車２５０とスプロケット１１との摺接界面に存在することとなる。こうした空間部２６０，２６２の存在によれば、遊星歯車２５０とスプロケット１１との接触面積が小さくなる。
【００５１】
さらに第五実施形態によると、図１７の如く遊星歯車２５０の環状凹部２５４により形成され段差面２０４及び伝達回転体４５の間に挟まれる空間部２６４が、遊星歯車２５０と伝達回転体４５との摺接界面に存在することとなる。故に、遊星歯車２５０と伝達回転体４５との接触面積が小さくなっている。
【００５２】
以上、第五実施形態によれば、遊星歯車２５０とその軸方向両側要素１１，４５との間における摺動抵抗の増大を潤滑油の粘度変化に拘らず抑制することができる。
しかも第五実施形態によると、遊星歯車２５０の自転軸線Ｐ周りに連続して延びる段差面２０２，２０４が設けられているので、第四実施形態と同様の原理により、遊星歯車２５０や軸方向両側要素１１，４５の傾きを防止することができる。
【００５３】
（第六実施形態）
図１９に示すように、第六実施形態は第一実施形態の変形例である。
第六実施形態において複数の摺接突部３００は、遊星歯車３１０に設けられる代わりに、スプロケット３０１のカバー部３０２に設けられている。カバー部３０２の回転軸線Ｏ周りに等間隔に並ぶ各摺接突部３００はカバー部３０２の底壁面３０３から軸方向へ突出しており、それら各摺接突部３００の先端面３０４が遊星歯車３１０の伝達回転体４５とは反対側の面３１１に摺接する。
【００５４】
このような第六実施形態によると、遊星歯車３１０とスプロケット３０１との摺接界面では、図１９の如く各摺接突部３００の外周側に空間部３２０が存在することとなるため、遊星歯車３１０とスプロケット３０１との接触面積が小さい。故に、それら要素３１０，３０１間における摺動抵抗の増大を潤滑油の粘度変化に拘らず抑制することができる。しかも第六実施形態のスプロケット３０１には、その回転軸線Ｏ周りに複数の摺接突部３００が等間隔に並んで設けられているので、遊星歯車３１０とスプロケット３０１との界面において摺動抵抗が回転軸線Ｏ周りに均等に発生する。故に、スプロケット３０１や遊星歯車３１０の傾きを防止することができる。
【００５５】
（第七実施形態）
図２０に示すように、第七実施形態は第一実施形態の変形例である。
第七実施形態では、摺接突部７６が遊星歯車３５０に設けられず、その代わりに貫通孔部３６２がスプロケット３６０のカバー部３６１に設けられている。貫通孔部３６２はカバー部３６１の回転軸線Ｏ周りに等間隔に並ぶ形態で複数設けられ、カバー部３６１の底壁を軸方向へ貫通して底壁面３６３に開口している。ここでカバー部３６１の底壁面３６３は、遊星歯車３５０の伝達回転体４５とは反対側の面３５１に摺接する。したがって、本実施形態の貫通孔部３６２は、カバー部３６１の遊星歯車３５０との摺接面３６３に開口している。また、本実施形態の貫通孔部３６２は、スプロケット３６０の内外を連通していることにより、スプロケット３６０の内部潤滑油の排出機能を高めている。
【００５６】
このような第七実施形態によると、図２０の如くスプロケット３６０の各貫通孔部３６２が内周側に形成する空間部３７０が、遊星歯車３５０とスプロケット３６０との摺接界面に存在することとなる。これにより、遊星歯車３５０とスプロケット３６０との接触面積が小さくなるので、それら要素３５０，３６０間における摺動抵抗の増大を潤滑油の粘度変化に拘らず抑制することができる。しかも第七実施形態のスプロケット３６０には、その回転軸線Ｏ周りに複数の貫通孔部３６２が等間隔に並んで設けられているので、遊星歯車３５０とスプロケット３６０との界面に発生する摺動抵抗が回転軸線Ｏ周りにおいて偏り難い。故に、スプロケット３６０や遊星歯車３５０の傾きを防止することができる。
【００５７】
（第八実施形態）
図２１に示すように、第八実施形態は第七実施形態の変形例である。
第八実施形態においてスプロケット４００のカバー部４０１には、貫通孔部３６２の代わりに、カバー部４０１の遊星歯車３５０との摺接面３６３よりも凹む段差面４０２が設けられている。この段差面４０２は、カバー部４０１の回転軸線Ｏ周りに連続して延びる環状凹部４０３の底面からなり、排出流路６６の外周側に設けられている。
【００５８】
このような第八実施形態によると、図２１の如く遊星歯車３５０の環状凹部４０３が内周側に形成し段差面４０２と遊星歯車３５０とが間に挟む空間部４１０が、遊星歯車３５０とスプロケット４００との摺接界面に存在することとなる。これにより、遊星歯車３５０とスプロケット４００との接触面積が小さくなるので、それら要素３５０，４００間の摺動抵抗の増大を潤滑油の粘度変化に拘らず抑制することができる。しかも第八実施形態のスプロケット４００には、その回転軸線Ｏ周りに連続して延びる形態で段差面４０２が設けられているので、遊星歯車３５０とスプロケット４００との界面に発生する摺動抵抗が回転軸線Ｏ周りにおいて偏り難い。故に、スプロケット４００や遊星歯車３５０の傾きを防止することができる。
【００５９】
（第九実施形態）
図２２に示すように、第九実施形態は第一実施形態の変形例である。
第九実施形態では、有底孔部７０が遊星歯車４５０に設けられず、その代わりに貫通孔部４６０が伝達回転体４６１に設けられている。伝達回転体４６１において貫通孔部４６０は各係合孔部４６の間となる複数箇所に設けられており、それらの貫通孔部４６０が回転軸線Ｏ周りに等間隔に並んでいる。各貫通孔部４６０は、伝達回転体４６１を軸方向へ貫通して伝達回転体４６１の遊星歯車４５０との摺接面７３に開口している。
【００６０】
このような第九実施形態によると、図２２の如く伝達回転体４６１の各貫通孔部４６０が内周側に形成する空間部４７０が、遊星歯車４５０と伝達回転体４６１との摺接界面に存在することとなる。これにより、遊星歯車４５０と伝達回転体４６１との接触面積が小さくなるので、それら要素４５０，４６１間における摺動抵抗の増大を潤滑油の粘度変化に拘らず抑制することができる。しかも第九実施形態の伝達回転体４６１には、その回転軸線Ｏ周りに複数の貫通孔部４６０が等間隔に並んで設けられているので、遊星歯車４５０と伝達回転体４６１との界面に発生する摺動抵抗が回転軸線Ｏ周りにおいて偏り難い。故に、伝達回転体４６１や遊星歯車４５０の傾きを防止することができる。
【００６１】
（第十実施形態）
図２３，２４に示すように、第十実施形態は第九実施形態の変形例である。
第十実施形態の伝達回転体５００には、貫通孔部４６０の代わりに摺接突部５０１が設けられている。摺接突部５０１は各係合孔部４６の遊星歯車４５０側に隣接して複数設けられおり、それらの摺接突部５０１が回転軸線Ｏ周りに等間隔に並んでいる。各摺接突部５０１は伝達回転体５００の案内回転体５４とは反対側の面５０２から軸方向へ突出しており、それら各摺接突部５０１の先端面５０３が遊星歯車４５０のカバー部１５とは反対側の面７１に摺接する。また、各摺接突部５０１は、対応する係合孔部４６と同軸且つ同一内径の円筒状に形成されており、それぞれの内部に遊星歯車４５０の対応する係合突部４７が貫入している。
【００６２】
このような第十実施形態によると、遊星歯車４５０と伝達回転体５００との摺接界面では、図２３の如く各摺接突部５０１の外周側に空間部５１０が存在することとなるため、遊星歯車４５０と伝達回転体５００との接触面積が小さい。故に、それら要素４５０，５００間における摺動抵抗の増大を潤滑油の粘度変化に拘らず抑制することができる。しかも第十実施形態の伝達回転体５００には、その回転軸線Ｏ周りに複数の摺接突部５０１が等間隔に並んで設けられているので、遊星歯車４５０と伝達回転体５００との界面において摺動抵抗が回転軸線Ｏ周りに均等に発生する。故に、伝達回転体５００や遊星歯車４５０の傾きを防止することができる。
【００６３】
（第十一実施形態）
図２５に示すように、第一実施形態は第十実施形態の変形例である。
第十一実施形態の伝達回転体５５０において摺接突部５５１は、各係合孔部４６の間となる複数箇所に設けられて回転軸線Ｏ周りに等間隔に並んでいると共に、円柱状を呈している。このような構成の第十一実施形態によれば、各摺接突部５５１の外周側に空間部５１０が形成されることとなるので、第十実施形態と同様の効果を享受することができる。
【００６４】
（第十二実施形態）
図２６に示すように、第十二実施形態は第九実施形態の変形例である。
第十二実施形態の伝達回転体６００には、貫通孔部４６０の代わりに、遊星歯車４５０との摺接面７３よりも凹む段差面６０１が設けられている。この段差面６０１は、伝達回転体６００の回転軸線Ｏ周りに連続して延びる環状凹部６０２の底面からなり、例えば図２５の如く伝達回転体６００の面７３の内周側部分に開口している。
【００６５】
このような第十二実施形態によると、図２５の如く伝達回転体６００の環状凹部６０２が内周側に形成し段差面６０１と遊星歯車４５０とが間に挟む空間部６１０が、遊星歯車４５０と伝達回転体６００との摺接界面に存在することとなる。これにより、遊星歯車４５０伝達回転体６００との接触面積が小さくなるので、それら要素４５０，６００間の摺動抵抗の増大を潤滑油の粘度変化に拘らず抑制することができる。しかも第十二実施形態の伝達回転体６００には、その回転軸線Ｏ周りに連続して延びる形態で段差面６０１が設けられているので、遊星歯車４５０と伝達回転体６００との界面に発生する摺動抵抗が回転軸線Ｏ周りにおいて偏り難い。故に、伝達回転体６００や遊星歯車４５０の傾きを防止することができる。
【００６６】
（第十三実施形態）
図２７に示すように、第十三実施形態は第十一実施形態の変形例である。
第十三実施形態では、円柱状の摺接突部６５０が伝達回転体６６０に設けられる代わりに、遊星歯車６５１に設けられている。遊星歯車６５１において摺接突部６５０は、各係合突部４７の間となる複数箇所に設けられて自転軸線Ｐ周りに等間隔に並んでいる。各摺接突部６５０は遊星歯車６５１のカバー部１５とは反対側の面６５２から軸方向へ突出しており、それら各摺接突部６５０の先端面６５３が伝達回転体６６０の案内回転体５４とは反対側の面５０２に摺接する。
【００６７】
このような第十三実施形態によると、遊星歯車６５１と伝達回転体６６０との摺接界面では、図２７の如く各摺接突部６５０の外周側に空間部６７０が存在することとなるため、遊星歯車６５１と伝達回転体６６０との接触面積が小さい。故に、それら要素６５１，６６０間における摺動抵抗の増大を潤滑油の粘度変化に拘らず抑制することができる。しかも第十三実施形態の遊星歯車６５１には、その自転軸線Ｐ周りに複数の摺接突部６５０が等間隔に並んで設けられているので、遊星歯車６５１と伝達回転体６６０との界面において摺動抵抗が自転軸線Ｐ周りに均等に発生する。故に、遊星歯車６５１や伝達回転体６６０の傾きを防止することができる。
【００６８】
以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明はそれらの実施形態に限定して解釈されるものではない。
例えば第一〜第十三の各実施形態では、リンク機構５０を設けないで、伝達回転体を出力軸１６に直接に連結する又は伝達回転体と出力軸１６とを一体に形成するようにしてもよい。
【００６９】
さらに第一〜第十三の各実施形態では、遊星歯車とスプロケットとの間における構成について他の実施形態のものと適宜組み合わせる又は交換するようにしてもよいし、遊星歯車と伝達回転体との間における構成について他の実施形態のものと適宜組み合わせる又は交換するようにしてもよい。また、第一〜第十三の各実施形態では、遊星歯車とスプロケットとの間における構成と、遊星歯車と伝達回転体との間における構成とのうち一方を設けないようにしてもよい。
【００７０】
またさらに第二〜第十三実施形態では、遊星歯車とスプロケットとの界面及び／又は遊星歯車と伝達回転体との界面に形成する空間部の軸方向サイズを、第一実施形態に準じて例えば０．８ｍｍ以上とすることにより、摺動抵抗の増大抑制効果を高めることができる。尚、第三、第七、第九実施形態では、当該空間部を囲む貫通孔部の形成要素、即ち遊星歯車１５０、カバー部３６１の底壁、又は伝達回転体４６１の軸方向厚さを０．８ｍｍ以上に設定することで容易に、軸方向サイズが０．８ｍｍ以上の空間部を確保することができる。
加えて第七、第九実施形態では、貫通孔部３６２又は貫通孔部４６０に代えて、カバー部３６１の遊星歯車３５０との摺接面３６３のみに開口する有底孔部又は伝達回転体４６１の遊星歯車４５０との摺接面７３のみに開口する有底孔部を設けるようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７１】
【図１】第一実施形態のバルブタイミング調整装置を示す断面図であって、図２の要部の拡大図である。
【図２】第一実施形態のバルブタイミング調整装置を示す図であって、図３のII−II線断面図である。
【図３】第一実施形態のバルブタイミング調整装置を示す図であって、図２のIII−III線断面図である。
【図４】第一実施形態のバルブタイミング調整装置を示す図であって、図２のIV−IV線断面図である。
【図５】第一実施形態のバルブタイミング調整装置を示す図であって、図２のV−V線断面図である。
【図６】第一実施形態のバルブタイミング調整装置を示す図であって、図２のVI−VI線断面図である。
【図７】第一実施形態の遊星歯車を示す背面図であって、図２のVII−VII矢視図に相当する図である。
【図８】第一実施形態の遊星歯車の背面側を示す斜視図である。
【図９】第一実施形態の遊星歯車の正面側を示す斜視図である。
【図１０】第一実施形態のバルブタイミング調整装置の特性を示す模式図である。
【図１１】第二実施形態のバルブタイミング調整装置を示す拡大断面図である。
【図１２】第二実施形態の遊星歯車の正面側を示す斜視図である。
【図１３】第三実施形態のバルブタイミング調整装置を示す拡大断面図である。
【図１４】第三実施形態の遊星歯車を示す正面図である。
【図１５】第四実施形態のバルブタイミング調整装置を示す拡大断面図である。
【図１６】第四実施形態の遊星歯車を示す正面図（Ａ）及び背面図（Ｂ）である。
【図１７】第五実施形態のバルブタイミング調整装置を示す拡大断面図である。
【図１８】第五実施形態の遊星歯車を示す正面図（Ａ）及び背面図（Ｂ）である。
【図１９】第六実施形態のバルブタイミング調整装置を示す拡大断面図である。
【図２０】第七実施形態のバルブタイミング調整装置を示す拡大断面図である。
【図２１】第八実施形態のバルブタイミング調整装置を示す拡大断面図である。
【図２２】第九実施形態のバルブタイミング調整装置を示す拡大断面図である。
【図２３】第十実施形態のバルブタイミング調整装置を示す拡大断面図である。
【図２４】第十実施形態の伝達回転体の正面側を示す斜視図である。
【図２５】第十一実施形態のバルブタイミング調整装置を示す拡大断面図である。
【図２６】第十二実施形態のバルブタイミング調整装置を示す拡大断面図である。
【図２７】第十三実施形態のバルブタイミング調整装置を示す拡大断面図である。
【符号の説明】
【００７２】
１  バルブタイミング調整装置、２  カム軸、１１，３０１，３６０，４００  スプロケット（第一回転体）、１５，１５０，３０２，３６１，４０１  カバー部、１６  出力軸（第二回転体）、３０  電動モータ（トルク発生ユニット）、４０  遊星歯車機構（位相変化ユニット）、４１  太陽歯車、４３，１００，１５０，２００，２５０，３１０，３５０，４５０，６５１  遊星歯車、４５，４６１，５００，５５０，６００，６６０  伝達回転体、４６  係合孔部、４７  係合突部、５０  リンク機構（位相変化ユニット、５４  案内回転体、６０，６１，６２，６３，６４  供給流路、６６  排出流路、７０，１０１  有底孔部（孔部）、７１，１５２，１５３，２０１，２０３，２１０，２１２，３６３  摺接面、７５，２５３  底面（段差面）、７６，３００，５０１，５５１，６５０  摺接突部（突部）、７７，３０４，５０３，６５３  先端面、８０，８２，１０４，１５４，２６０，２６２，２６４，３２０，３７０，４１０，４７０，５１０，６１０，６７０  空間部、１５１，３６２，４６０  貫通孔部（孔部）、２０２，２０４，４０２，６０１  段差面、２０６，２０８，２５２，２５４，４０３，６０２  環状凹部、Ｏ  回転軸線、Ｐ  自転軸線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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