(57)【要約】      （修正有）【課題】曲げ加工性に優れた耐磨耗鋼板を提供する。【解決手段】質量％で、Ｃ：0.05〜0.30％、Ti：0.1〜1.2％を含有し、かつ、固溶Ｃ量が0.03％以下である組成とする。また、マトリクスをフェライト相とし、マトリクス中に硬質相が分散した組織とする。なおさらに、Nb、Ｖの１種または２種、Mo、Ｗの１種または２種、Si、Mn、Cuの１種または２種以上、Ni、Ｂの１種または２種、Crを含有してもよい。これにより、硬さの顕著な上昇を伴うことなく、特に、土砂などによる摩耗に対する耐摩耗性と曲げ加工性とをともに飛躍的に向上することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
質量％で、Ｃ：0.05〜0.30％、Ti：0.1〜1.2％を含有し、残部Feおよび不可避的不純物からなり、かつ、固溶Ｃ量が0.03％以下である組成を有することを特徴とする曲げ加工性に優れた耐摩耗鋼板。
【請求項２】
フェライト相を基地相とし、該基地相中に硬質相が分散した組織を有することを特徴とする請求項１に記載の耐摩耗鋼板。
【請求項３】
前記硬質相の分散密度が、400個／mm２以上であることを特徴とする請求項２に記載の耐摩耗鋼板。
【請求項４】
前記組成に加えてさらに、質量％で、Nb：0.005〜1.0％、Ｖ：0.005〜1.0％のうちから選ばれた１種または２種を含有する組成とすることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の耐摩耗鋼板。
【請求項５】
前記組成に加えてさらに、質量％で、Mo：0.05〜1.0％、Ｗ：0.05〜1.0％のうちから選ばれた１種または２種を含有する組成とすることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の耐摩耗鋼板。
【請求項６】
前記組成に加えてさらに、質量％で、Si：0.05〜1.0％、Mn：0.1〜2.0％、Cu：0.1〜1.0％のうちから選ばれた１種または２種以上を含有する組成とすることを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載の耐摩耗鋼板。
【請求項７】
前記組成に加えてさらに、質量％で、Ni：0.1〜2.0％、Ｂ：0.0003〜0.0030％のうちから選ばれた１種または２種を含有する組成とすることを特徴とする請求項１ないし６のいずれかに記載の耐摩耗鋼板。
【請求項８】
前記組成に加えてさらに、質量％で、Cr：0.1〜1.0％を含有する組成とすることを特徴とする請求項１ないし７のいずれかに記載の耐摩耗鋼板。
【請求項９】
前記組成に加えてさらに、質量％で、Al：0.1％以下を含有する組成とすることを特徴とする請求項１ないし８のいずれかに記載の耐摩耗鋼板。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建設、土木、鉱山等の分野で使用される、例えば、パワーショベル、ブルドーザー、ホッパー、バケット等の産業機械や運搬機器等のうち、土砂との接触による摩耗が問題となるような部材用として好適な耐摩耗鋼板に係り、特に、曲げ加工性の改善に関する。なお、ここでいう「鋼板」には、鋼板、鋼帯を含むものとする。
【背景技術】
【０００２】
土、砂等による摩耗を受ける部材には、長寿命化のため、耐摩耗性に優れた鋼材が使用されている。従来から、鋼材の耐摩耗性は、高硬度化することにより、向上することが知られている。このため、耐摩耗性が要求される部材には、Cr、Mo等の合金元素を大量に添加した鋼材に焼入等の熱処理を施し、高硬度化した鋼材が使用されてきた。
例えば、特許文献１には、Ｃ：0.10〜0.19％を含み、Si、Mnを適正量含有し、Ceqを0.35〜0.44に限定した鋼を、熱間圧延後直接焼入れし、あるいは900〜950℃に再加熱したのち焼入れし、300〜500℃で焼戻し、鋼板表面硬さを300HV以上とする耐摩耗用鋼板の製造方法が提案されている。
【０００３】
また、特許文献２には、Ｃ：0.10〜0.20％を含み、Si、Mn、Ｐ、Ｓ、Ｎ、Alを適正量に調整し、あるいはさらにCu、Ni、Cr、Mo、Ｂのうちの１種以上を含有する鋼に、熱間圧延後直接焼入れし、あるいは圧延後放冷した後、再加熱して焼入れし、340HB以上の硬さを有する耐摩耗厚鋼板とする、耐摩耗厚鋼板の製造方法が提案されている。
また、特許文献３には、Ｃ：0.07〜0.17％を含み、Si、Mn、Ｖ、Ｂ、Alを適正量含有し、あるいはさらにCu、Ni、Cr、Moのうちの１種以上を含有した鋼に、熱間圧延後直ちに焼入れ、あるいは一旦空冷した後に、再加熱して焼入れし、表面硬さを321HB以上で、曲げ加工性に優れた鋼板とする耐摩耗性鋼板の製造方法が提案されている。
【０００４】
特許文献１〜３に記載された技術は、合金元素を多量に添加して、固溶硬化、変態硬化、析出硬化等を活用して、高硬度化することで、耐摩耗性を向上させている。しかし、合金元素を多量に添加して、固溶硬化、変態硬化、析出硬化等を活用して、高硬度化した場合には、結果的に溶接性、加工性が低下し、さらに高合金化により製造コストが高騰するという問題がある。
【０００５】
また、使用条件によっては、表面近傍のみを高硬度化して、耐摩耗性を向上させるだけでもよい場合がある。このような場合には、Cr、Mo等の合金元素を多量に添加する必要はなく、焼入れ処理等の熱処理を施して、鋼材表面近傍のみを焼入れ組織とすることが考えられる。しかし、焼入れ組織の高硬度化のためには、一般に、鋼材の固溶Ｃ量を増加させる必要があるが、固溶Ｃ量の増加は、溶接性の低下、曲げ加工性の低下などを招くという問題がある。特に曲げ加工性に関しては、固溶Ｃ量の増加により曲げ加工時の変形抵抗が増大し、曲げ加工ができないなどの問題も生じてくる。
【０００６】
このため、過度に高硬度化を図ることなく、耐摩耗性を向上させることができる耐摩耗鋼板が要望されていた。
このような要望に対し、例えば、特許文献４には、Ｃ：0.10〜0.45％を含み、Si、Mn、Ｐ、Ｓ、Ｎを適正量に調整し、さらにTi：0.10〜1.0％含有し、0.5μm以上の大きさのTiC析出物あるいはTiCとTiN，TiSとの複合析出物を400個／mm２以上を含み、Ti*が0.05％以上0.4％未満とする表面性状に優れた耐摩耗鋼が提案されている。特許文献４に記載された技術によれば、凝固時に粗大なTiCを主体とする析出物を生成させ、過度に高硬度化させることなく安価に耐摩耗性を向上させることができるとしている。
【特許文献１】特開昭62−142726号公報
【特許文献２】特開昭63−169359号公報
【特許文献３】特開平１−142023号公報
【特許文献４】特許3089882号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献４に記載された技術では、焼入れ処理を実施し、組織をマルテンサイト組織としており、その結果、ブリネル硬さでHB296以上と高硬度化し、曲げ加工が容易であるとは云い難く、曲げ加工性に問題を残していた。
本発明は、かかる従来技術の問題に鑑みてなされたものであって、耐摩耗性を向上させ、かつ、曲げ加工性を飛躍的に向上させることが可能な、曲げ加工性に優れた耐摩耗鋼板を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
発明者らは、上記した目的を達成するために、耐摩耗性と曲げ加工性に影響する各種要因について、鋭意研究を重ねた。その結果、TiとＣを含有する成分系で、固溶Ｃ量を0.03質量％以下とすることにより、基地相（マトリクス）が軟質なフェライト相となり、かつマトリクス中に硬質な第二相（硬質相：TiC）が分散した組織となり、過度に高硬度化させることなく、耐摩耗性が顕著に向上することを見出した。また、このような組成、組織とすることにより、耐摩耗性の向上とともに、塑性変形能が顕著に向上し、曲げ加工性が飛躍的に向上することを見出した。
【０００９】
発明者らが行った実験結果の一例を、Ti−Ｃ系でTiとＣ量をそれぞれ変化させたときの、固溶Ｃ量とブリネル硬さHBとの関係、固溶Ｃ量と耐摩耗比との関係で、図１、図２にそれぞれ示す。固溶Ｃ量を0.03質量％以下とすることにより、硬さはHB200以下程度であるが、耐摩耗比が６以上となり、耐摩耗性が顕著に向上することがわかる。なお、耐摩耗比は、ASTM G65に準拠したラバーホイール摩耗試験における、軟鋼（SS400）の摩耗量と各鋼板の摩耗量との比を表す。耐摩耗比が大きいほど、耐摩耗性に優れていることを示す。
【００１０】
本発明は、このような知見に基づき、さらに検討を加えて完成されたものである。すなわち、本発明の要旨は次のとおりである。
（１）質量％で、Ｃ：0.05〜0.30％、Ti：0.1〜1.2％を含有し、残部Feおよび不可避的不純物からなり、かつ、固溶Ｃ量が0.03％以下である組成を有することを特徴とする曲げ加工性に優れた耐摩耗鋼板。
【００１１】
（２）（１）において、フェライト相を基地相とし、該基地相中に硬質相が分散した組織を有することを特徴とする耐摩耗鋼板。
（３）（２）において、前記硬質相の分散密度が、400個／mm２以上であることを特徴とする耐摩耗鋼板。
（４）（１）ないし（３）のいずれかにおいて、前記組成に加えてさらに、質量％で、Nb：0.005〜1.0％、Ｖ：0.005〜1.0％のうちから選ばれた１種または２種を含有する組成とすることを特徴とする耐摩耗鋼板。
【００１２】
（５）（１）ないし（４）のいずれかにおいて、前記組成に加えてさらに、質量％で、Mo：0.05〜1.0％、Ｗ：0.05〜1.0％のうちから選ばれた１種または２種を含有する組成とすることを特徴とする耐摩耗鋼板。
（６）（１）ないし（５）のいずれかにおいて、前記組成に加えてさらに、質量％で、Si：0.05〜1.0％、Mn：0.1〜2.0％、Cu：0.1〜1.0％のうちから選ばれた１種または２種以上を含有する組成とすることを特徴とする耐摩耗鋼板。
【００１３】
（７）（１）ないし（６）のいずれかにおいて、前記組成に加えてさらに、質量％で、Ni：0.1〜2.0％、Ｂ：0.0003〜0.0030％のうちから選ばれた１種または２種を含有する組成とすることを特徴とする耐摩耗鋼板。
（８）（１）ないし（７）のいずれかにおいて、前記組成に加えてさらに、質量％で、Cr：0.1〜1.0％を含有する組成とすることを特徴とする耐摩耗鋼板。
【００１４】
（９）（１）ないし（８）のいずれかにおいて、前記組成に加えてさらに、質量％で、Al：0.1％以下を含有する組成とすることを特徴とする耐摩耗鋼板。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、過度の高硬度化を伴うことなく、耐摩耗性と曲げ加工性とが飛躍的に向上した耐摩耗鋼板を、安価に製造でき、産業上格段の効果を奏する。また、本発明によれば、特に、土砂との接触による摩耗に対する耐摩耗性が飛躍的に向上するという効果もある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
まず、本発明の鋼板の組成を規定した理由について説明する。なお、以下の％表示は、いずれも質量％を表す。
Ｃ：0.05〜0.30％、
Ｃは、硬質な第二相（以下、硬質相ともいう）としての炭化物を形成し、耐摩耗性を向上させるために、有効な元素であり、このような効果を得るためには、0.05％以上の含有を必要とする。一方、0.30％を超える含有は、硬質相としての炭化物が粗大になり、曲げ加工時に炭化物を起点として割れが発生する。このため、Ｃは0.05〜0.30％の範囲に規定した。なお、好ましくは0.05〜0.20％である。
【００１７】
固溶Ｃ量：0.03％以下
固溶Ｃ量は、本発明では0.03％以下に規定する。これにより、硬さが低下し、基地（マトリクス）が軟質のフェライト主体の組織となり、さらに基地相中に硬質な第二相（硬質相：Ti炭化物）が多量分散した組織となる。これにより、図１、図２に示すように、硬さは低下するが、耐摩耗性が飛躍的に向上する。これは、硬質な第二相を分散させることによる耐摩耗性向上効果と、基地相（マトリクス）を軟質のフェライトにすることによる塑性変形能向上による耐摩耗性向上効果とが、相乗した結果であると考えられる。なお、固溶Ｃ量は、鋼板から採取した試験片について、電解抽出法により炭化物を抽出して炭化物となっているＣ量を測定し、totalＣ量から炭化物となっているＣ量を差し引き、算出するものとする。
【００１８】
Ti：0.1〜1.2％
Tiは、Ｃとともに本発明における重要な元素であり、耐摩耗性向上に寄与する硬質な第二相（Ti炭化物）を形成する必須の元素である。このような効果を得るためには、0.1％以上の含有を必要とする。一方、1.2％を超える含有は、硬質な第二相（Ti炭化物）が粗大化し、曲げ加工時に粗大な第二相を起点として割れが発生する。このため、Tiは0.1〜1.2％の範囲に限定した。なお、好ましくは0.1〜0.5％である。
【００１９】
上記した成分が基本成分であるが、本発明では、必要に応じて、選択元素を含有することができる。選択元素としては、Nb：0.005〜1.0％、Ｖ：0.005〜1.0％のうちから選ばれた１種または２種、および／または、Mo：0.05〜1.0％、Ｗ：0.05〜1.0％のうちから選ばれた１種または２種、および／または、Si：0.05〜1.0％、Mn：0.1〜2.0％、Cu：0.1〜1.0％のうちから選ばれた１種または２種以上、および／または、Ni：0.1〜2.0％、Ｂ：0.0003〜0.0030％のうちから選ばれた１種または２種、および／または、Cr：0.1〜1.0％、および／または、Al：0.1％以下、を含有することができる。
【００２０】
Nb：0.005〜1.0％、Ｖ：0.005〜1.0％のうちから選ばれた１種または２種
Nb、Ｖは、いずれも硬質な第二相を形成し、耐摩耗性向上に寄与する元素であり、必要に応じて選択して含有できる。
Nbは、Tiと複合して添加することにより、Ti、Nbの複合炭化物（（NbTi）C）を形成し、硬質な第二相として分散し、耐摩耗性向上に有効に寄与する元素である。このような耐摩耗性向上効果を得るためには、0.005％以上の含有を必要とする。一方、1.0％を超える含有は、硬質な第二相（炭化物）が粗大化し、曲げ加工時に硬質な第二相（炭化物）を起点として割れが発生する。このため、Nbは0.005〜1.0％の範囲に限定することが好ましい。なお、より好ましくは0.1〜0.5％である。
【００２１】
Ｖは、Tiと複合して添加することにより、Nbと同様に、Ti、Ｖの複合炭化物（（ＶTi）C）を形成し、硬質な第二相として分散し、耐摩耗性向上に有効に寄与する元素である。このような耐摩耗性向上効果を得るためには、0.005％以上の含有を必要とする。一方、1.0％を超える含有は、硬質な第二相（炭化物）が粗大化し、曲げ加工時に硬質な第二相（炭化物）を起点として割れが発生する。このため、Ｖは0.005〜1.0％の範囲に限定することが好ましい。なお、より好ましくは0.1〜0.5％である。
【００２２】
なお、NbとＶを複合して添加する場合には、硬質な第二相が（NbVTi）Cだけで、同様に耐摩耗性を向上させる効果を有する。なお、Ｎを含有する場合には、炭化物に加えて、炭窒化物が形成される場合もあるが、同様の効果が得られる。
Mo：0.05〜1.0％、Ｗ：0.05〜1.0％のうちから選ばれた１種または２種
Mo、Ｗはいずれも、Ti炭化物（TiC）に固溶し、耐摩耗性向上に寄与する硬質な第二相の量を増加させる効果を有する元素であり、必要に応じて選択して含有できる。
【００２３】
Moは、Ti炭化物（TiC）に固溶し、硬質な第二相の量を増加させる効果を有する元素である。このような効果を得るためには、0.05％以上の含有を必要とする。一方、1.0％を超えて含有しても効果は飽和し、含有量に見合う効果が期待できず経済的に不利となる。このため、Moは0.05〜1.0％の範囲に限定することが好ましい。なお、より好ましくは0.05〜0.40％である。
【００２４】
Ｗは、Moと同様に、Ti炭化物（TiC）に固溶し、硬質な第二相の量を増加させる効果を有する元素である。このような効果を得るためには、0.05％以上の含有を必要とする。一方、1.0％を超えて含有しても効果は飽和し、含有量に見合う効果が期待できず経済的に不利となる。このため、Ｗは0.05〜1.0％の範囲に限定することが好ましい。なお、より好ましくは0.05〜0.40％である。
【００２５】
Si：0.05〜1.0％、Mn：0.1〜2.0％、Cu：0.1〜1.0％のうちから選ばれた１種または２種以上
Si、Mn、Cuはいずれも、鋼の高硬度化に寄与する元素であり、必要に応じて選択して含有できる。
Siは、脱酸元素として有効な元素であり、このような効果を得るためには0.05％以上の含有を必要とする。また、Siは、鋼に固溶して固溶強化により高硬度化に寄与する有効な元素であるが、1.0％を超える含有は、延性、靭性を低下させ、さらに介在物量が増加する等の問題を生じる。このため、Siは0.05〜1.0％の範囲に限定することが好ましい。なお、より好ましくは0.05〜0.40％である。また、不可避的不純物である場合には、Siは、0.05％未満である。
【００２６】
Mnは、固溶強化により高硬度化に寄与する有効な元素であり、このような効果を得るためには0.1％以上の含有を必要とする。一方、2.0％を超える含有は、溶接性を低下させる。このため、Mnは0.1〜2.0％の範囲に限定することが好ましい。なお、より好ましくは0.1〜1.60％である。また、不可避的不純物である場合には、Mnは、0.1％未満である。
Cuは、時効析出硬化を介して高硬度化に寄与する有効な元素であり、この効果を得るためには0.1％以上の含有を必要とする。一方、1.0％を超える含有は、熱間加工性を低下させる。このため、Cuは0.1〜1.0％の範囲に限定することが好ましい。なお、より好ましくは0.1〜0.5％である。
【００２７】
Ni：0.1〜2.0％、Ｂ：0.0003〜0.0030％のうちから選ばれた１種または２種
Ni、Ｂはいずれも、靭性向上に寄与する元素であり、必要に応じて選択して含有できる。
Niは、靭性を向上させる元素であり、このような効果は0.1％以上の含有で顕著となる。一方、2.0％を超える含有は、材料コストを著しく上昇させる。このため、Niは0.1〜2.0％の範囲に限定することが好ましい。なお、より好ましくは0.1〜1.0％である。
【００２８】
Ｂは、粒界に偏析し、粒界を強化して、靭性向上に有効に寄与する元素であり、このような効果を得るためには、0.0003％以上の含有を必要とする。一方、0.0030％を超える含有は、溶接性を低下させる。このため、Ｂは、0.0003〜0.0030％の範囲に限定することが好ましい。なお、より好ましくは0.0003〜0.0015％である。
Cr：0.1〜1.0％
Crは、フェライトに固溶し、フェライトを軟化させる作用を有し、塑性変形能を向上させ、耐摩耗性をさらに向上させる。このような効果を得るためには、0.1％以上の含有を必要とするが、1.0％を超える含有は、溶接性を低下させる。このため、Crは0.1〜1.0％の範囲に限定することが好ましい。なお、より好ましくは0.1〜0.40％である。
【００２９】
Al：0.1％以下
Alは、脱酸剤として作用するとともに、Ｎと結合して結晶粒微細化に寄与する元素であり、必要に応じ含有できる。このような効果は、0.0020％以上の含有で認められるが、0.1％を超える多量の含有は、鋼の清浄度を低下させる。このため、Alは0.1％以下に限定することが好ましい。とくに含有しない場合は、Alは不可避的不純物として、0.0020％未満が許容できる。
【００３０】
上記した成分以外の残部は、Feおよび不可避的不純物である。なお、不可避的不純物としては、Ｐ：0.040％以下、Ｓ：0.040％以下、Ｎ：0.040％以下が許容できる。Ｐは、多量に含有すると靭性低下を招くため、0.040％以下とすることが望ましい。また、Ｓは、鋼中においてMnSを形成し、破壊発生の起点として作用し、靭性の低下を招くため、0.040％以下とすることが望ましい。また、Ｎは、多量に含有すると溶接性の低下を招くため、0.040％以下ととすることが望ましい。なお、Si、Mnは、不可避的不純物である場合には、それぞれ0.05％未満、0.1％未満である。
【００３１】
本発明の耐摩耗鋼板は、上記した組成を有し、フェライト相を基地相(マトリクス)とし、マトリクス中に硬質相（硬質な第二相）が分散した組織を有し、好ましくはブリネル硬度で200HB以下の表面硬さを有する。硬質相としては、TiCなどのTi系炭化物とすることが好ましい。Ti系炭化物には、TiC、（NbTi）C、（VTi）C、あるいはTiC中にMo、Ｗが固溶したものが例示できる。
【００３２】
なお、硬質相の大きさは、とくに限定されないが、耐摩耗性の観点からは、0.5μm以上50μm以下程度とすることが好ましい。また、硬質相の分散密度は、耐摩耗性の観点から、400個／mm２以上とすることが好ましい。
つぎに、本発明の耐摩耗鋼板の好ましい製造方法について説明する。
本発明の耐摩耗鋼板は、上記した組成の溶鋼を、公知の溶製方法で溶製し、連続鋳造法あるいは造塊−分塊圧延法により、所望寸法のスラブ等の鋼素材とすることが好ましい。なお、硬質相を、所望の大きさおよび個数に調整するためには、例えば、連続鋳造法を用いた場合、厚み200〜400mmの鋳片の1500〜1200℃温度域における冷却速度0.2〜10℃／ｓの範囲となるように冷却を調整することが好ましい。なお、造塊法を用いる場合にも、インゴットの大きさおよび冷却条件を、硬質相を所望の大きさおよび個数になるように、調整する必要があることはいうまでもない。
【００３３】
ついで、鋼素材を、冷却することなく直接、または冷却し950〜1250℃に再加熱したのち、熱間圧延し、所望板厚(肉厚)の鋼板とする。なお、熱間圧延の条件は、所望の寸法形状の鋼板とすることができればよく、とくに限定されない。熱間圧延後、鋼板は室温付近まで空冷される。冷却後、さらに母材の靭性など、耐摩耗性や曲げ加工性以外の性能を改善するために、再加熱焼入れ処理、あるいはさらに焼戻処理を施しても、本発明の効果を損なうことはない。また、熱間圧延後直ちに焼入れする直接焼入れ処理、あるいはさらに焼戻処理を施してもよい。
【実施例】
【００３４】
表１に示す組成の溶鋼を、真空溶解炉で溶製し、小型鋼塊（50kg）（鋼素材）とした。これら鋼素材を、1050〜1250℃に加熱したのち、熱間圧延を施して板厚20mmの鋼板とし、空冷した。なお、一部の鋼板には、熱間圧延終了後直ちに水冷する直接焼入れ処理（DQ）、直接焼入れ処理後焼戻する直接焼入れ−焼戻処理（DQT）、熱間圧延後空冷した後900℃に再加熱し焼入れする再加熱焼入れ処理（RQ）、再加熱焼入れ処理後更に焼戻する、再加熱焼入れ−焼戻処理（RQT）、あるいは900℃に再加熱し空冷する焼準処理（Nor）を施した。なお、固溶Ｃ量は、得られた鋼板から試験片を採取し、電解抽出法により炭化物を抽出し炭化物となっているＣ量を測定し、totalＣ量から炭化物となっているＣ量を差し引き、求めた。
【００３５】
得られた鋼板について、組織観察、表面硬さ測定、曲げ試験、摩耗試験を実施した。試験方法は次の通りとした。
（１）組織観察
得られた鋼板から組織観察用試験片を採取し、研磨し、ナイタール腐食して、表層下１mmの位置について、光学顕微鏡（倍率：400倍）を用いて、組織の種類および硬質相の大きさ、個数を測定した。なお、硬質相の大きさは、各硬質相の面積を測定し、同面積から円相当直径を算出し、得られた円相当直径を算術平均し、得られた平均値をその鋼板における硬質相の大きさ（平均粒径）とした。
【００３６】
（２）表面硬さ測定
得られた鋼板について、JIS Z 2243の規定に準拠して、ブリネル硬さ試験機（試験力：29.42kN）を用いて、鋼板表面の硬さHB10/3000を測定した。なお、測定位置は、ランダムに選んだ５点とし、５点の平均値を求め、その鋼板の表面硬さとした。
（３）曲げ試験
得られた鋼板から試験片を採取し、JIS Z 2248の規定に準拠して曲げ試験を実施した。なお、曲げ半径は2.0ｔおよび1.0ｔの２水準とした。試験終了後、試験片表面を目視で観察し、割れ発生のない場合を○、割れが発生した場合を×として曲げ加工性を評価した。
【００３７】
（４）摩耗試験
得られた鋼板から試験片（大きさ：ｔ×20×75mm）を採取し、ASTM G 65の規定に準拠して、ラバーホイール摩耗試験を実施した。なお、摩耗砂を使用した。試験後、試験片の摩耗量を測定した。なお、軟鋼（SS400）板についても同様に試験した。各鋼板の耐摩耗性は、軟鋼（SS400）板の摩耗量を基準（1.0）として、耐摩耗比＝（軟鋼板の摩耗量）／（各鋼板の摩耗量）、で評価した。耐摩耗比が大きいほど，耐摩耗性に優れていることを意味する。ここでは、耐摩耗比が5.0以上を耐摩耗性に優れているとしている。
【００３８】
得られた結果を表２に示す。
【００３９】
【表１】
2007197813.tif 000003
【００４０】
【表２】
2007197813.tif 000004
【００４１】
本発明例は、いずれも表面硬度が低く、曲げ加工性に優れているにもかかわらず、耐摩耗性が非常に優れた鋼板となっている。本発明範囲を外れる比較例は、耐摩耗比が低く耐摩耗性が低下しているか、あるいは曲げ加工時に割れが発生し曲げ加工性が低下しているか、あるいは耐摩耗性および曲げ加工性がいずれも低下している。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】固溶Ｃ量と硬さの関係を示すグラフである。
【図２】固溶Ｃ量と耐摩耗比との関係を示すグラフである。
【図１】
2007197813.tif 000005
【図２】
2007197813.tif 000006