(57)【要約】      （修正有）【課題】副作用などの点から合成化合物に比べて安全であると共に、メディエーターが遊離される前の段階の反応を抑制し、アレルギー性疾患の予防に好適な抗アレルギー剤の提供。【解決手段】大豆を食塩５重量％以下又は無塩の状態で真菌（例えば、Aspergillus属）、酵母(例えば、Zygosaccharomyces属）及び乳酸菌のいずれか１以上により発酵させた大豆発酵物が含まれる抗アレルギー剤及び抗アレルギー組成物。【効果】塩分の取り過ぎによる副作用がない。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
大豆を食塩５重量％以下又は無塩の状態で真菌、酵母及び乳酸菌のいずれか１以上により発酵させた大豆発酵物が含まれたことを特徴とする抗アレルギー剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、大豆発酵物が含まれたことを特徴とする抗アレルギー剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
アレルギーとは、体外から侵入した病原菌等の異物から体を守る免疫機能の過剰反応により体にとって有害な現象を引き起こすものの一つである。アレルギー反応にはCoombsとGellにより提唱されたＩ型からＩＶ型の４つの分類があり、花粉アレルギー（花粉症）などの環境アレルギーは、アレルゲン特異的ＩｇＥの誘導に起因するＩ型アレルギーに分類される。食物アレルギーは、Ｉ型アレルギーに加えて、ＩＩＩ型アレルギーが関与しているとされている。つまり、種々のアレルギーの発症予防、症状緩和にはＩ型アレルギー反応の抑制が効果的であると考えられる。Ｉ型アレルギーは、アレルゲン特異的ＩｇＥにより引き起こされ、即時型アレルギー反応とも呼ばれている。
【０００３】
Ｉ型アレルギー反応について詳しく言えば、抗原の侵入に対してヘルパーＴ細胞より分泌されるサイトカインの影響により、Ｂ細胞がＩｇＥ抗体を産生する。産生されたＩｇＥ抗体がマスト細胞や好塩基球に結合する。この状態で、再びアレルゲンが侵入すると、数分以内にマスト細胞や好塩基球からヒスタミンなどのメディエーターが遊離され、これらの働きにより気管支の収縮や蕁麻疹など様々なアレルギー症状を引き起こす。
【０００４】
近年、環境問題や高齢化に伴う生体機能の低下や食生活の偏りなど様々な原因によりアレルギー疾患に苦しむ人の数は増加しており、その予防方法および改善方法の開発に期待が高まっている。
【０００５】
従来から、アレルギー疾患に対する化合物が各種報告されている。しかしながらそのほとんどが合成医薬品であり、長期間の使用による副作用が問題とされている。
【０００６】
また副作用の少ない天然物由来の抗アレルギー物質の一つとして乳酸菌が注目されているが、乳酸菌の菌体そのものを服用する場合、必要菌体量が多くなるためにコスト高という問題が生じる。
【０００７】
このような問題点から、副作用等の心配がなく、比較的安全であると共に、メディエーターが遊離される前の段階の反応を抑制し、アレルギー性疾患の予防に好適な抗アレルギー剤の開発が求められている。
【０００８】
一方、日本では、古来より代表的な大豆発酵物として味噌が知られている。味噌は、基本的に蒸したり煮たりした大豆に、麹と塩を加えて容器に仕込み、熟成させた調味料である。古くは大宝令（７０１年）にその原型の記載があり、鎌倉時代には、味噌汁として食されていた。それ以降、米を主食とする日本人にとって米飯の対となる国民食となり、日本全国においては、地域ごと特色ある味噌文化が生まれている。味噌は、麹の種類により、米味噌、麦味噌、豆味噌及び調合味噌に分類される。近年、大豆に含まれる有用な栄養機能について注目され、味噌についても研究されており、味噌には、抗癌性、抗酸化性、コレステロール低下能など様々な効用があることが確認されている。また、大豆には、イソフラボンという物質が含まれており、エストロゲン作用、抗酸化作用、抗癌作用、骨粗鬆症予防作用などの様々な生理作用があることが知られている。このイソフラボンは、発酵過程により人体への吸収に優れるアグリコン型のイソフラボンに変換されることが知られており、味噌の方が大豆よりもその効果が期待される。
【０００９】
このように味噌には様々な機能があるが、信州味噌や仙台味噌を代表とする辛口の米味噌、西日本に多い麦味噌、愛知・岐阜の豆味噌など、味噌には、塩分が１１〜１３重量％含まれており、塩含有量の多い食品である。五訂日本食品標準成分表においては、食塩摂取量を成人の場合１０ｇ／日以下にすることを目標としているが、味噌汁１杯を食することにより、２．４ｇ前後の食塩を摂取する事になるので、味噌に有用な機能が含まれているにも拘らず、塩分が多いことから多くの味噌を摂取するのが好ましくないとされている。
【００１０】
このように味噌に含まれている塩分が多いため、特に腎臓疾患、高血圧、又は心臓疾患などのナトリウム摂取制限を必要とする病者用に、ナトリウム量として通常の味噌の半分以下の減塩味噌が特別用途食品（病者用食品）として規格されている。また、病者用でない一般食品として、ナトリウム量が通常の味噌より１５重量％以上カットされた減塩味噌や低塩味噌（みその表示に関する公正競争規約施行規則第２条（４）に記載されている。）などが市販されている。さらに、特許文献１には、無塩味噌や無塩味噌をカプセルやペーストにしたものも提案されている。
【００１１】
【特許文献１】特開平１３−３４６５３６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかしながら、近年、抗アレルギー組成物としてマクロファージを活性化する豆乳由来の発酵物などの報告がなされているにも拘らず、同じ大豆由来の無塩味噌や減塩味噌についてはほとんど研究がなされておらず、効用の有無など解明されていないのが現状である。
【００１３】
そこで、本発明は、副作用などの点から合成化合物に比べて安全であると共に、メディエーターが遊離される前の段階の反応を抑制し、アレルギー性疾患の予防に好適な抗アレルギー剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
以上の目的を達成するため、本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、大豆を食塩５重量％以下又は無塩の状態で真菌、酵母及び乳酸菌のいずれか１以上により発酵させた大豆発酵物が、メディエーターが遊離される前の段階の反応を抑制し、抗アレルギー作用を有することを見出した。ここでいう無塩とは、食塩無添加の状態をいう。すなわち、本発明は、大豆を食塩５重量％以下又は無塩の状態で真菌、酵母及び乳酸菌のいずれか１以上により発酵させた大豆発酵物が含まれたことを特徴とする抗アレルギー剤及び抗アレルギー組成物である。
【発明の効果】
【００１５】
以上のように、本発明によれば、副作用などの点から合成化合物に比べて安全であると共に、メディエーターが遊離される前の段階の反応を抑制し、アレルギー性疾患の予防に好適な抗アレルギー剤を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
アレルギー発症にかかわる非常に重要な点は、抗原の侵入に対してヘルパーＴ細胞の一つであるＴｈ２細胞より分泌されるサイトカイン（ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６）の影響によりＢ細胞がＩｇＥ抗体を産生することにある。
【００１７】
アレルギー抑制作用は、ＩｇＥ抗体を産生するＢ細胞増殖の抑制にかかわるサイトカイン（ＩＬ−１２、ＩＦＮ−γ）産生の増加及びそれらサイトカインの産生細胞（Ｔｈ１細胞、未分化Ｔ細胞）の増殖によるものである。ＩＬ−１２は、未分化Ｔ細胞から産生され、ヘルパーＴ細胞の一つであるＴｈ１細胞の増殖を促すサイトカインであり、ＩＦＮ−γは、Ｔｈ１細胞から産生され、Ｔｈ２細胞増殖の抑制及びＢ細胞増殖の抑制の働きを担うサイトカインである。
本発明は、大豆発酵物が、アレルギー発症に深くかかわるＢ細胞の増殖を抑制することを特徴とする。詳しく言えば、大豆発酵物の摂取により、Ｔｈ２細胞割合が低くなり、ＩＬ−１２及びＩＦＮ−γの産生細胞であるＴｈ１細胞割合が高くなることが見出され、アレルギー発症のメカニズムのメディエーターが遊離される前の段階の反応を抑制することが見出された。
【００１８】
本発明に係る抗アレルギー剤及び抗アレルギー組成物において、大豆の発酵分解処理は、塩が含まれないか、その含有量が５重量％以下の状態で行なわれることが好ましく、３重量％以下の状態で行なわれることが特に好ましい。このように塩を含有させないか、あるいは塩の含有量を少なくすることによって、本発明に係る抗アレルギー剤及び抗アレルギー組成物を多量に摂取しても塩分の取り過ぎになることはなく、アレルギー性疾患の予防に好適である。
【００１９】
本発明に係る抗アレルギー剤及び抗アレルギー組成物において、前記大豆発酵物は、アグリコン型イソフラボンの全イソフラボン中の割合が５０％以上になるように調整されていることが好ましい。
【００２０】
本発明に係る抗アレルギー剤及び抗アレルギー組成物に含まれる大豆発酵物は、大豆を水中に少なくても６時間、好ましくは１０時間浸漬又は水を含浸させた後、柔らかくなるまでゆでる又は蒸すなどの加熱を行った後に発酵分解処理を行なうことが好ましく、その発酵分解処理の前にミンチ機やミキサーにより破砕又は粉砕し細片状またはペースト状にすることが好ましい。このように発酵分解処理の前に加熱処理を行なうことにより、雑菌であるグラム陰性菌や土壌菌などが増殖するのを抑制することができる。
【００２１】
本発明に係る抗アレルギー剤及び抗アレルギー組成物においては、真菌として、Aspergillus属、Rhizopus属、Monascus属などを用いることができ、具体的には、Aspergillus  oryzae、Aspergillus  sojae、Aspergillus  awamori、Aspergillus  kawachil、Rhizopus  delemer、Monascus  ruberなどを用いることができる。これらの真菌の増殖を補助する目的で米、麦、そばなどの穀類にこれら真菌類を増殖させた状態で用いても良い。
【００２２】
本発明に係る抗アレルギー剤及び抗アレルギー組成物においては、酵母類として、Zygosaccharomyces属、Saccharomyces属、Candida属、Terragenococcus属、Torulopsis属などを用いることができ、具体的には、Zygosaccharomyces  ruxii、Saccharmonyces cerevisiae、Candida  etchellsii、Terragenococcus  halophilus、Torulopsis  versatilisなどを用いることができ、また乳酸菌としてEnterococcus属、Pediococcus属、Streptococcus属、Lactobacillus属などを用いることができ、具体的には、Enterococcus  faecalis、Pediococcus  halophilus、Streptococcus  faecalis、Lactobacillus  plantarumなどを用いることができる。
【００２３】
これらの発酵分解処理は、真菌、酵母及び乳酸菌の少なくとも１以上を加えた後、４〜８０℃で行なわれ、１５〜５０℃で行なうことが好ましく、３０〜４５℃で行なうことがさらに好ましい。また、発酵時間は、１２時間以上、好ましくは１日以上、さらに好ましくは１４日以上であり、１年以内、好ましくは６ヶ月以内、さらに好ましくは３０日以内である。この発酵された状態の大豆加工物はペースト状態であり、水分含量が多いことからアルコール（酒精）を添加したり、水分活性を低く、例えば、水分活性が0.8以下の固形物又は半固形物にすることにより、日持ちを向上させることができる。水分活性は、乾燥工程によって低くすることができ、乾燥工程としては、特に限定はされないが、ドラムドライ、連続真空ベルト、フリーズドライなどがある。このうち、味の変化がより少ない方法として、フリーズドライが好ましい。さらに、水分活性を低下させるため、カルシウム塩、カリウム塩などの塩類や、砂糖、デキストリン、澱粉などの糖類を加えることができる。
【実施例】
【００２４】
先ず、本発明に係る抗アレルギー剤の実施例に添加される大豆発酵物１の製造方法について説明する。蒸した米２８ｋｇにAspergillus  oryzae（（株）ビオック製）を均一に付着させ、品温３０〜３５℃、湿度７５〜９５％ＲＨで４５時間作用させて米を基質に増殖されたAspergillus  oryzaeを作製した。次に、大豆を３０ｋｇ用意し３倍量の水に１０時間浸漬させた後、水を切り、１１５℃の加圧蒸気で蒸し上げた。この蒸し上げた大豆６０ｋｇをミンチ機（直径４ｍｍダイス）で処理した後、６０％酒精液（ＮＥＤＯ９６％を希釈して使用）９．２ｋｇに混ぜ合われた米を基質に増殖されたAspergillus  oryzae２１ｋｇ及び酵母菌としてZygosaccharomyces  ruxii（宮坂醸造（株）製）約１×１０６個を加えて４５℃にて１１９時間発酵させた。その後さらに３０℃にて３０日間発酵させた後、真空凍結乾燥機で乾燥させ、大豆発酵物１を得た。
【００２５】
次に、表１に示す配合の大豆発酵物１などを炭水化物６１．５％、タンパク質２４．８％、脂質８．４％、その他（ビタミン等）５．３％となるように混合することによって、実施例に係る抗アレルギー剤を作製した。また、同様に表１に示す配合で混合することによって、比較例に係る抗アレルギー剤を作製した。
【００２６】
【表１】
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【００２７】
実験例１
実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤について脾臓細胞中のＩＦＮ−γ産生ＣＤ４＋細胞（Ｔｈ１細胞）の増殖活性について調べた。実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤を自由摂取で３５日間飼育したＣ３Ｈ／ＨｅＮ系雄マウスから調製した脾臓細胞浮遊液について、パーソナルセルファンクションアナライザー（ＰＣＡ）によりＩＦＮ−γ産生ＣＤ４＋細胞を測定した。すなわち、ＰＥ標識抗マウスＣＤ４を添加し、４℃で３０分間放置した。放置後細胞をＰＢＳを用いて３回遠心洗浄後、ＰＢＳに浮遊させ、ＰＣＡシステムによりＩＦＮ−γ産生ＣＤ４＋細胞数を測定した。結果を図１に示す。図１に示すように実施例に係る抗アレルギー剤は、比較例に比し、ＩＦＮ−γ産生ＣＤ４＋細胞の細胞割合が高くなった。
【００２８】
実験例２
実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤について脾臓細胞中のＩＬ−４産生ＣＤ４＋細胞（Ｔｈ２細胞）の増殖抑制活性について調べた。実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤を自由摂取で３５日間飼育したＣ３Ｈ／ＨｅＮ系雄マウスから調製した脾臓細胞浮遊液について、パーソナルセルファンクションアナライザー（ＰＣＡ）によりＩＬ−４産生ＣＤ４＋細胞を測定した。すなわち、ＰＥ標識抗マウスＣＤ４を添加し、４℃で３０分間放置した。放置後細胞をＰＢＳを用いて３回遠心洗浄後、ＰＢＳに浮遊させ、ＰＣＡシステムによりＩＬ−４産生ＣＤ４＋細胞数を測定した。結果を図２に示す。図２に示すように実施例に係る抗アレルギー剤は、比較例に比し、ＩＬ−４産生ＣＤ４＋細胞の細胞割合が低くなった。
【００２９】
実験例３
実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤について脾臓細胞中のＩＬ−１２産生ＣＤ１１ｂ＋細胞の増殖活性について調べた。実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤を自由摂取で３５日間飼育したＣ３Ｈ／ＨｅＮ系雄マウスから調製した脾臓細胞浮遊液について、パーソナルセルファンクションアナライザー（ＰＣＡ）によりＩＬ−１２産生ＣＤ１１ｂ＋細胞を測定した。すなわち、ＰＥ標識抗マウスＣＤ１１ｂを添加し、４℃で３０分間放置した。放置後細胞をＰＢＳを用いて３回遠心洗浄後、ＰＢＳに浮遊させ、ＰＣＡシステムによりＩＬ−１２産生ＣＤ１１ｂ＋細胞数を測定した。結果を図３に示す。図３に示すように実施例に係る抗アレルギー剤は、比較例に比し、アレルギー体質を改善するＩＬ−１２産生ＣＤ１１ｂ＋細胞の細胞割合が高くなった。
【００３０】
実験例４
実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤について脾臓細胞中のＣＤ４９ｂ＋細胞（ＮＫ細胞）の増殖活性について調べた。実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤を自由摂取で３５日間飼育したＣ３Ｈ／ＨｅＮ系雄マウスから調製した脾臓細胞浮遊液について、パーソナルセルファンクションアナライザー（ＰＣＡ）によりＣＤ４９ｂ＋細胞を測定した。すなわち、ＰＥ標識抗マウスＣＤ４９ｂを添加し、４℃で３０分間放置した。放置後細胞をＰＢＳを用いて３回遠心洗浄後、ＰＢＳに浮遊させ、ＰＣＡシステムによりＣＤ４９ｂ＋細胞数を測定した。結果を図４に示す。図４に示すように実施例に係る抗アレルギー剤は、比較例に比し、ＣＤ４９ｂ＋細胞の細胞割合が高くなった。
【００３１】
実験例５
実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤についてパイエル板細胞中のＩＦＮ−γ産生ＣＤ４＋細胞（Ｔｈ１細胞）の増殖活性について調べた。実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤を自由摂取で３５日間飼育したＣ３Ｈ／ＨｅＮ系雄マウスから調製したパイエル板細胞浮遊液について、パーソナルセルファンクションアナライザー（ＰＣＡ）によりＩＦＮ−γ産生ＣＤ４＋細胞を測定した。すなわち、ＰＥ標識抗マウスＣＤ４を添加し、４℃で３０分間放置した。放置後細胞をＰＢＳを用いて３回遠心洗浄後、ＰＢＳに浮遊させ、ＰＣＡシステムによりＩＦＮ−γ産生ＣＤ４＋細胞数を測定した。結果を図５に示す。図５に示すように実施例に係る抗アレルギー剤は、比較例に比し、ＩＦＮ−γ産生ＣＤ４＋細胞の細胞割合が高くなった。
【００３２】
実験例６
実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤についてパイエル板細胞中のＩＬ−４産生ＣＤ４＋細胞（Ｔｈ２細胞）の増殖抑制活性について調べた。実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤を自由摂取で３５日間飼育したＣ３Ｈ／ＨｅＮ系雄マウスから調製したパイエル板細胞浮遊液について、パーソナルセルファンクションアナライザー（ＰＣＡ）によりＩＬ−４産生ＣＤ４＋細胞を測定した。すなわち、ＰＥ標識抗マウスＣＤ４を添加し、４℃で３０分間放置した。放置後細胞をＰＢＳを用いて３回遠心洗浄後、ＰＢＳに浮遊させ、ＰＣＡシステムによりＩＬ−４産生ＣＤ４＋細胞数を測定した。結果を図６に示す。図６に示すように実施例に係る抗アレルギー剤は、比較例に比し、ＩＬ−４産生ＣＤ４＋細胞の細胞割合が低くなった。
【００３３】
実験例７
実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤についてパイエル板細胞中のＩＬ−１２産生ＣＤ１１ｂ＋細胞の増殖活性について調べた。実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤を自由摂取で３５日間飼育したＣ３Ｈ／ＨｅＮ系雄マウスから調製したパイエル板細胞浮遊液について、パーソナルセルファンクションアナライザー（ＰＣＡ）によりＩＬ−１２産生ＣＤ１１ｂ＋細胞を測定した。すなわち、ＰＥ標識抗マウスＣＤ１１ｂを添加し、４℃で３０分間放置した。放置後細胞をＰＢＳを用いて３回遠心洗浄後、ＰＢＳに浮遊させ、ＰＣＡシステムによりＩＬ−１２産生ＣＤ１１ｂ＋細胞数を測定した。結果を図７に示す。図７に示すように実施例に係る抗アレルギー剤は、比較例に比し、アレルギー体質を改善するＩＬ−１２産生ＣＤ１１ｂ＋細胞の細胞割合が高くなった。
【００３４】
実験例８
実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤についてパイエル板細胞中のＣＤ４９ｂ＋細胞（ＮＫ細胞）の増殖活性について調べた。実施例及び比較例に係る抗アレルギー剤を自由摂取で３５日間飼育したＣ３Ｈ／ＨｅＮ系雄マウスから調製したパイエル板細胞浮遊液について、パーソナルセルファンクションアナライザー（ＰＣＡ）によりＣＤ４９ｂ＋細胞を測定した。すなわち、ＰＥ標識抗マウスＣＤ４９ｂを添加し、４℃で３０分間放置した。放置後細胞をＰＢＳを用いて３回遠心洗浄後、ＰＢＳに浮遊させ、ＰＣＡシステムによりＣＤ４９ｂ＋細胞数を測定した。結果を図８に示す。図８に示すように実施例に係る抗アレルギー剤は、比較例に比し、ＣＤ４９ｂ＋細胞の細胞割合が高くなった。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】脾臓細胞中のＩＦＮ−γ産生ＣＤ４＋細胞数を示すグラフである。
【図２】脾臓細胞中のＩＬ−４産生ＣＤ４＋細胞数を示すグラフである。
【図３】脾臓細胞中のＩＬ−１２産生ＣＤ１１ｂ＋細胞数を示すグラフである。
【図４】脾臓細胞中のＣＤ４９ｂ＋細胞数を示すグラフである。
【図５】パイエル板細胞中のＩＦＮ−γ産生ＣＤ４＋細胞数を示すグラフである。
【図６】パイエル板細胞中のＩＬ−４産生ＣＤ４＋細胞数を示すグラフである。
【図７】パイエル板細胞中のＩＬ−１２産生ＣＤ１１ｂ＋細胞数を示すグラフである。
【図８】パイエル板細胞中のＣＤ４９ｂ＋細胞数を示すグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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