(57)【要約】【課題】プラズマディスプレイパネルを提供する。【解決手段】所定の間隔ほど離隔されて、互いに対向して配置される第１及び第２基板、第１基板と第２基板との間に配置され、複数個の放電セルを区画する隔壁、放電セルを横切って延びるアドレス電極、アドレス電極と交差して延び、放電を起こす複数対の維持電極、維持電極を覆う第１誘電体層、アドレス電極を覆う第２誘電体層、放電セル内に配置される蛍光体層、及び放電セル内に配置される放電ガスを備え、維持電極は、アドレス電極と交差する複数個の電極部、及び電極部を電気的に連結する連結部を備え、一電極部の線幅Ｂに対する一連結部の線幅Ｓの相対比Ｓ／Ｂは、０．２０≦Ｓ／Ｂ≦０．９２であることを特徴とするプラズマディスプレイパネルである。【選択図】図２
2007005297.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の間隔ほど離隔されて、互いに対向して配置される第１及び第２基板と、
前記第１基板と第２基板との間に配置され、放電を起こす複数対の維持電極と、を備え、
前記維持電極は、複数個の電極部及び前記電極部を電気的に連結する連結部を備え、前記一電極部の線幅Ｂに対する前記一連結部の線幅Ｓの相対比Ｓ／Ｂは、０．２０≦Ｓ／Ｂ≦０．９２であることを特徴とするプラズマディスプレイパネル。
【請求項２】
前記一維持電極の電極部は、互いに平行に延びることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項３】
前記一維持電極は、一方向に延びる２個ないし４個の電極部を備えることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項４】
前記連結部及び前記電極部は、互いに垂直に延びることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項５】
前記電極部の線幅は、２０ないし１５０μｍであることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項６】
前記一維持電極の複数個の電極部は、実質的に同じ線幅を有することを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項７】
前記一維持電極の連結部及び電極部は、一体に形成されることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項８】
前記維持電極は、導電性の金属物質を含むことを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項９】
前記維持電極は、Ａｇ，Ｐｔ，Ｐｄ，Ｎｉ及びＣｕからなる群から選択された少なくとも一つを含むことを特徴とする請求項８に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１０】
前記維持電極は、導電性のセラミック物質を含むことを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１１】
前記維持電極は、ＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ Ｔｉｎ Ｏｘｉｄｅ）またはＡＴＯ（Ａｎｔｉｍｏｎｙ Ｔｉｎ Ｏｘｉｄｅ）を含むことを特徴とする請求項１０に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１２】
前記維持電極は、炭素ナノチューブを含むことを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１３】
外部から入射される光を吸収するように配置される光吸収層をさらに備えることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１４】
前記光吸収層は、隣接する維持電極対の間に配置されることを特徴とする請求項１３に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１５】
前記光吸収層は、ストライプ状を有することを特徴とする請求項１３に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１６】
前記光吸収層の線幅は、５０ないし２００μｍであることを特徴とする請求項１３に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１７】
所定の間隔ほど離隔されて、互いに対向して配置される第１及び第２基板と、
前記第１基板と第２基板との間に配置され、複数個の放電セルを区画する隔壁と、
前記放電セルを横切って延びるアドレス電極と、
前記アドレス電極と交差して延び、放電を起こす複数対の維持電極と、
前記維持電極を覆う第１誘電体層と、
前記アドレス電極を覆う第２誘電体層と、
前記放電セル内に配置される蛍光体層と、
前記放電セル内に配置される放電ガスと、を備え、
前記維持電極は、前記アドレス電極と交差する複数個の電極部、及び前記電極部を電気的に連結する連結部を備え、前記一電極部の線幅Ｂに対する前記一連結部の線幅Ｓの相対比Ｓ／Ｂは、０．２０≦Ｓ／Ｂ≦０．９２であることを特徴とするプラズマディスプレイパネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイパネル（Ｐｌａｓｍａ Ｄｉｓｐｌａｙ Ｐａｎｅｌ：ＰＤＰ）に係り、特に製造が容易であり、輝度が向上し、消費電力が低減したＰＤＰに関する。
【背景技術】
【０００２】
最近、従来の陰極線管ディスプレイ装置を代替するものとして注目されているＰＤＰは、複数個の電極が形成された二基板の間に放電ガスが封入された後に放電電圧が加えられ、これにより発生する紫外線により所定のパターンで形成された蛍光体が励起されて所望の画像を得る装置である。
【０００３】
一般的な交流型のＰＤＰ １０は、図１に示したように、ユーザーに画像を見せる上板５０及びそれと平行に結合される下板６０を備える。上板５０の前面基板１１には、Ｘ電極３１及びＹ電極３２が対をなす維持電極対１２が配置されており、前面基板１１の維持電極対１２が配置された面に対向する下板６０の背面基板２１には、アドレス電極２２が前面基板１１の電極３１，３２と交差して配置されている。維持電極対１２が備えられた前面基板１１、及びアドレス電極２２が備えられた背面基板２１の各面には、各電極を埋め込むようにそれぞれ第１誘電体層１５及び第２誘電体層２５が形成されている。第１誘電体層１５の背面には、通常ＭｇＯからなる保護層１６が形成され、第２誘電体層２５の前面には、放電距離を維持し、放電セル間の電気的光学的クロストークを防止する隔壁３０が形成されている。この隔壁３０の両側面及び隔壁３０が形成されていない第１誘電体層２５の前面には、赤色、緑色、青色発光蛍光体２６が塗布されている。
【０００４】
Ｘ電極３１及びＹ電極３２それぞれは、透明電極３１ａ，３２ａ及びバス電極３１ｂ，３２ｂを備える。このように配置された一対のＸ電極３１及びＹ電極３２、それと交差するアドレス電極２２によりなる空間が単位放電セル７０として一つの放電部を形成する。透明電極３１ａ，３２ａは、放電を起こしうる導電体であり、かつ蛍光体層２６から放出される光が前面基板１１に進むことを妨害しない透明な材料で形成されるが、このような材料としては、ＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ Ｔｉｎ Ｏｘｉｄｅ）などがある。しかし、前記ＩＴＯのような透明な導電体は、一般的にその抵抗が高く、透明電極でのみ放電維持電極を形成すれば、その長手方向への電圧降下が大きくて駆動電力が多く消費され、応答速度が遅くなるので、それを改善するために、前記透明電極上には、金属材質からなり、かつ狭い線幅で形成されるバス電極３１ｂ，３２ｂが配置される。
【０００５】
しかし、バス電極及び透明電極が備えられた維持電極では、透明電極の価格が高く、バス電極及び透明電極をそれぞれ形成する工程が要求されるため、高コスト及び製造時間が長くなるという問題点がある。
【０００６】
これを解決するために、バス電極のみで維持電極を形成する技術が開発されている。しかし、一般的な形状のバス電極のみでは放電が円滑に発生しないため、輝度が低下し、消費電力が増加するという問題点がある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、前記のような問題点を解決するために、製造が容易な構造を有するＰＤＰを提供するところにある。
【０００８】
本発明の他の目的は、輝度が向上し、消費電力が低減するＰＤＰを提供するところにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成するために、本発明は、所定の間隔ほど離隔されて、互いに対向して配置される第１及び第２基板、及び前記第１基板と第２基板との間に配置され、放電を起こす複数対の維持電極を備え、前記維持電極は、複数個の電極部及び前記電極部を電気的に連結する連結部を備え、前記一電極部の線幅Ｂに対する前記一連結部の線幅Ｓの相対比Ｓ／Ｂは、０．２０≦Ｓ／Ｂ≦０．９２であることを特徴とするＰＤＰを提供する。
【００１０】
本発明の他の側面によれば、本発明は、所定の間隔ほど離隔されて、互いに対向して配置される第１及び第２基板、前記第１基板と第２基板との間に配置され、複数個の放電セルを区画する隔壁、前記放電セルを横切って延びるアドレス電極、前記アドレス電極と交差して延び、放電を起こす複数対の維持電極、前記放電セル内に配置される蛍光体層、及び前記放電セル内に配置される放電ガスを備え、前記維持電極は、前記アドレス電極と交差する複数個の電極部、及び前記電極部を電気的に連結する連結部を備え、前記一電極部の線幅Ｂに対する前記一連結部の線幅Ｓの相対比Ｓ／Ｂは、０．２０≦Ｓ／Ｂ≦０．９２であることを特徴とするＰＤＰを提供する。
【００１１】
本発明において、望ましくは、前記一維持電極の電極部は、互いに平行に延びる。
【００１２】
また、本発明において、前記一維持電極は、一方向に延びる２個ないし４個の電極部を備えることが望ましい。
【００１３】
また、本発明において、前記連結部及び前記電極部は、互いに垂直に延びることが望ましい。
【００１４】
また、本発明において、前記電極部の線幅は、２０ないし１５０μｍであることが望ましい。
【００１５】
また、本発明において、前記一維持電極の連結部及び電極部は、一体に形成されることが望ましい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によるＰＤＰは、次のような効果を有する。
【００１７】
第１に、維持電極の連結部と電極部との線幅が最適化されているため、輝度が向上し、消費電力が低減される。
【００１８】
第２に、維持電極を、同じ素材を利用して一体に形成できるので、コストが低減され、工程が単純化される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、添付された図面を参照して、本発明の実施形態を詳細に説明する。
【００２０】
図２ないし図４は、本発明の望ましい一実施形態によるＰＤＰ １００が示されている。ここで、図２は、ＰＤＰ １００の部分切開分離斜視図であり、図３は、図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線の断面図であり、図４は、図２で放電セル１７０、隔壁１３０、維持電極対１１２及びアドレス電極１２２の配置を概略的に示した平面図である。
【００２１】
本発明によるＰＤＰ １００は、第１基板１１１、第２基板１２１、維持電極対１１２、アドレス電極１２２、隔壁１３０、保護層１１６、蛍光体層１２６、第１誘電体層１１５、第２誘電体層１２５及び放電ガス（図示せず）を備える。
【００２２】
第１基板１１１は、通常的にガラスを主成分とする透光性に優れた素材で製造される。ただし、反射輝度を低下させることによって名実コントラストを向上させるために、第１基板１１１を着色してもよい。また、第２基板１２１は、第１基板１１１から所定の間隔ほど離隔されて対向して配置されるが、ガラスのように透光性に優れた材料で製造される。第２基板１２１の場合も、第１基板１１１と類似に着色されうる。本発明では、放電セル１７０で生成された可視光が第１基板１１１及び／または第２基板１２１を通じて外部に出射されうる。ただし、本実施形態では、放電セルで生成された可視光が第１基板１１１を通じて外部に出射される。
【００２３】
第１基板１１１と第２基板１２１との間には、放電現象が発生する複数個の放電セル１７０を区画する隔壁１３０が配置されている。隔壁１３０は、放電セル１７０間の光学的及び電気的クロストークを防止する機能を行う。本実施形態において、隔壁１３０は、後述するアドレス電極１２２が延びる方向（ｙ方向）に配置される第１隔壁部１３０ａ、及び第１隔壁部１３０ａと交差する方向（ｘ方向）の第２隔壁部１３０ｂを備え、放電セル１７０が四角形の横断面を有するように形成される。ただし、隔壁の形状は、これに限定されるものではなく、複数の放電空間を形成できる限り、多様なパターンの隔壁、例えばストライプのような開放型隔壁はもとより、ワッフル、マトリックス、デルタのような閉鎖型隔壁になりうる。また、閉鎖型隔壁は、放電空間の横断面が、本実施形態のような四角形以外にも、三角形、五角形などの多角形、または円形、楕円形などに形成されうる。
【００２４】
第２基板１２１に対向する第１基板１１１上には、維持電極対１１２が所定の間隔ほど平行に配置されている。各維持電極対１１２は、Ｘ電極１８０及びＹ電極１９０を備え、前記Ｘ電極１８０及びＹ電極１９０は、前記放電セル１７０でプラズマ放電を起こす。
【００２５】
各Ｘ電極１８０は、第１電極部１８１、第２電極部１８２、第３電極部１８３及び連結部１８４を備える。ここで、第１電極部１８１、第２電極部１８２及び第３電極部１８３は、所定の間隔ほど離隔されて互いに平行に配置され、アドレス電極１２２と交差する方向（ｘ方向）に延びる。このとき、放電セル１７０の中心でエッジから第１電極部１８１、第２電極部１８２、第３電極部１８３の順に配置される。
【００２６】
本実施形態において、各Ｘ電極１８０は、３個の電極部１８１，１８２，１８３を有するが、本発明はこれに限定されていない。すなわち、Ｘ電極１８０は、複数個の電極部を備えればよく、望ましくは、２ないし４個の電極部を備える。
【００２７】
連結部１８４は、第１電極部１８１、第２電極部１８２、第３電極部１８３を電気的に連結するように配置される。本実施形態において、各Ｘ電極の連結部１８４は、各放電セル１７０ごとに一つずつ配置されており、第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３に実質的に垂直方向（ｙ方向）に配置されている。しかし、本発明が前述した配置構造に限定されるものではない。
【００２８】
前記Ｘ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３及び連結部１８４は、多様な導電性素材を利用して形成され、望ましくは、金属物質またはセラミック物質を含む素材で形成される。金属物質としては、Ａｇ，Ｐｔ，Ｐｄ，Ｎｉ，Ｃｕなどがあり、セラミック物質としては、ＩＴＯ、ＡＴＯ（Ａｎｔｉｍｏｎｙ Ｔｉｎ Ｏｘｉｄｅ）などがある。また、二次電子の放出を増加させるために、前記Ｘ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３及び連結部１８４は、炭素ナノチューブを含む素材を利用して形成されてもよい。
【００２９】
前記Ｘ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３及び連結部１８４は、単層構造を有することもできるが、望ましくは、複層構造を有する。もし、前記Ｘ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３及び連結部１８４が複層構造を有する場合、各層は、異なる物質を利用して形成されうる。
【００３０】
製造工程の単純化のために、各Ｘ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３及び連結部１８４は、一体に形成されることが望ましい。例えば、各Ｘ電極を、感光性ペーストを利用した印刷法で厚膜に形成するか、またはスパッタリング、蒸発法などを利用して薄膜に形成する。このとき、前記第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３は、同じ線幅Ｂに形成することが望ましい。また、輝度を向上させ、消費電力を低減させるために、前記第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３の線幅Ｂに対する前記連結部１８４の線幅Ｓの相対比Ｓ／Ｂは、０．２０≦Ｓ／Ｂ≦０．９２であることが望ましく、このとき、前記第１、第２、第３電極部の線幅Ｂは、２０ないし１５０μｍであることが望ましい。前記第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３の線幅Ｂ及び連結部１８４の線幅Ｓについての事項は後述する。
【００３１】
各Ｙ電極１９０も、第１電極部１９１、第２電極部１９２、第３電極部１９３及び連結部１９４を備える。前記Ｙ電極１９０は、各放電セル１７０で前記Ｘ電極１８０に対称する形状を有することが放電の均一化のために望ましい。前記Ｙ電極の第１、第２、第３電極部１９１，１９２，１９３及び連結部１９４の構造、作用及び材質に関する事項は、Ｘ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３及び連結部１８４と類似しているので、ここでは省略する。
【００３２】
隣接する維持電極対１１２の間には、光吸収層１４０が配置されている。これをさらに詳細に説明すれば、光吸収層１４０は、第２隔壁部１３０ｂに対応する第１基板１１１上に配置されている。光吸収層１４０は、外部から入射される可視光を吸収して反射輝度を低下させることによって、コントラストを向上させる機能を行う。本実施形態において、光吸収層１４０は、ストライプ状を有する。また、光吸収層１４０は、Ｘ電極１８０及びＹ電極１９０と同じ素材を利用して形成する場合、Ｘ電極１８０及びＹ電極１９０を形成する工程で同時に形成できるため、工程が単純化されるという長所を有する。光吸収層１４０の線幅Ｃは、５０ないし２００μｍであることが望ましい。
【００３３】
前面基板１１１上には、Ｘ電極１８０及びＹ電極１９０を埋め込むように第１誘電体層１１５が形成されている。第１誘電体層１１５は、放電時に隣接したＸ電極１８０とＹ電極１９０との間に直接通電されることを防止し、陽イオンまたは電子がＸ電極１８０及びＹ電極１９０に直接衝突してＸ電極１８０及びＹ電極１９０を損傷させることを防止する。また、前記第１誘電体層１１５は、電荷を誘導して壁電荷を蓄積できる誘電体で形成されるが、このような誘電体としては、ＰｂＯ，Ｂ２Ｏ３，ＳｉＯ２などがある。
【００３４】
また、第１誘電体層１１５上には、通常ＭｇＯからなる保護層１１６が形成されている。かかる保護層１１６は、放電時に陽イオンと電子とが第１誘電体層１１５に衝突して第１誘電体層１１５が損傷されることを防止し、透光性に優れ、放電時に２次電子を多く放出する。特に、保護層１１６は、主にスパッタリング、電子ビーム蒸着法などを利用して薄膜に形成される。
【００３５】
第１基板１１１に対向する第２基板１２１上には、アドレス電極１２２がＸ電極１８０及びＹ電極１９０と交差して配置されている。アドレス電極１２２は、Ｘ電極１８０とＹ電極１９０との間の維持放電をさらに容易にするためのアドレス放電を起こすためのものであって、さらに具体的には、維持放電が起きるための電圧を低める役割を行う。アドレス放電は、Ｙ電極１９０とアドレス電極１２２との間に起きる放電であって、アドレス放電が終了すれば、Ｙ電極１９０側に陽イオンが蓄積され、Ｘ電極１８０側に電子が蓄積され、これにより、Ｘ電極１８０とＹ電極１９０との間の維持放電がさらに容易になる。
【００３６】
背面基板１２１上には、アドレス電極１２２を埋め込むように第２誘電体層１２５が形成されている。第２誘電体層１２５は、放電時に陽イオンまたは電子がアドレス電極１２２に衝突してアドレス電極１２２を損傷させることを防止し、かつ電荷を誘導できる誘電体として形成されるが、このような誘電体としては、ＰｂＯ，Ｂ２Ｏ３，ＳｉＯ２などがある。
【００３７】
放電セル１７０を区画する隔壁１３０の間の第２誘電体層１２５、及び隔壁１３０の側面には、赤色発光、緑色発光、青色発光蛍光体層１２６が形成されている。かかる蛍光体層１２６は、紫外線を受けて可視光線を発生させる成分を有するが、赤色放電セルに形成された赤色発光蛍光体層は、Ｙ（Ｖ，Ｐ）Ｏ４：Ｅｕのような蛍光体を含み、緑色放電セルに形成された緑色発光蛍光体層は、Ｚｎ２ＳｉＯ４：Ｍｎのような蛍光体を含み、青色放電セルに形成された青色発光蛍光体層は、ＢＡＭ：Ｅｕのような蛍光体を含む。
【００３８】
また、前記放電セル１８０には、Ｎｅ、Ｘｅなどが混合された放電ガスが充填され、前記のように放電ガスが充填された状態で、第１基板１１１及び第２基板１２１のエッジに形成されたフリットガラスのような密封部材により、第１基板１１１及び第２基板１２１が互いに封合されて結合される。
【００３９】
前述したように構成された本発明によるＰＤＰ １００の作動を説明すれば、次の通りである。
【００４０】
アドレス電極１２２とＹ電極１９０との間にアドレス電圧が印加されることによってアドレス放電が起き、このアドレス放電の結果として維持放電が起きる放電セル１７０が選択される。次いで、前記選択された放電セル１７０のＸ電極１８０とＹ電極１９０との間に維持電圧が印加されれば、Ｙ電極１９０側に蓄積されていた陽イオンと、Ｘ電極１８０側に蓄積されていた電子とが衝突して維持放電を起こし、次いで、Ｘ電極１８０及びＹ電極１９０に印加される電圧パルスが交番されつつ、放電が発生し続ける。かかるＸ電極１８０とＹ電極１９０との間の維持放電において、放電ギャップが最も狭いＸ電極の第３電極部１８３とＹ電極の第３電極部１９３との間で放電が開始され、次いで、第２電極部１８２，１９２及び第１電極部１８１，１９１に連続的に放電が拡散される。
【００４１】
このように、維持放電時に励起された放電ガスのエネルギー準位が低くなりつつ、紫外線が放出される。そして、この紫外線が放電セル１７０内に塗布された蛍光体１２６を励起させるが、この励起された蛍光体１２６のエネルギー準位が低くなりつつ可視光が放出され、この放出された可視光が画像を構成する。
【００４２】
しかし、前記Ｘ電極１８０及びＹ電極１９０は、維持放電を起こす機能を行うが、放電セル１７０で生成される可視光が第１基板１１１を通過して外部に出射されることを防ぐという短所を有する。すなわち、Ｘ電極１８０及びＹ電極１９０の電極面積が増大する場合、放電がさらに円滑に発生して可視光生成量が増加しうるが、過度に電極面積を増大させれば、開口率を低めて全体的に輝度が低下し、不要に消費電力を増加させる原因となる。したがって、Ｘ電極１８０及びＹ電極１９０の構造が最適化されねばならない。
【００４３】
これを詳細に説明すれば、次の通りである。Ｘ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３及びＹ電極の第１、第２、第３電極部１９１，１９２，１９３は、互いに平行に配置されて対向する電極面積が大きいため、プラズマ放電を起こす主要な部分である。しかし、Ｘ電極の連結部１８４及びＹ電極の連結部１９４は、互いに対向する電極面積が小さいだけでなく、放電が多く発生する放電セルの中間部分に沿って配置されているため、放電セル１７０で発生した可視光を大きく遮蔽するという短所を有する。ただし、Ｘ電極の連結部１８４は、前記短所を有しているが、放電を円滑に拡散させ、Ｘ電極の第３電極部１８３と第２電極部１８２との間及び第２電極部１８２と第１電極部１８１との間の空間でも放電を発生させる機能を行う。また、Ｙ電極の連結部１９４も、放電を円滑に拡散させ、Ｙ電極の第３電極部１９３と第２電極部１９２との間及び第２電極部１９２と第１電極部１９１との間の空間でも放電を発生させる機能を行う。したがって、連結部１８４，１９４は、Ｘ電極１８０及びＹ電極１９０において非常に重要な構成要素である。連結部１８４，１９４の作用をさらに詳細に説明すれば、次の通りである。もし、放電が拡散されるときに連結部１８４，１９４がないならば、第３電極部１８３，１９３と第２電極部１８２，１９２との間及び第２電極部１８２，１９２と第１電極部１８１，１９１との間に電極が存在しないため、壁電荷が蓄積される量が非常に少なく、この部分に空間電荷の量も減少する。すなわち、放電が円滑に伝播され難くなって、全体的に輝度が低下する。
【００４４】
前記の検討事項に基づいて、本発明では、輝度を向上させ、消費電力を低減させるために、Ｘ電極及びＹ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３，１９１，１９２，１９３の幾何尺度である線幅Ｂと、Ｘ電極及びＹ電極の連結部１８４，１９４の幾何尺度である線幅Ｓとがパラメータとして導出される。すなわち、Ｘ電極１８０を基準とすれば、Ｘ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３の一定した線幅Ｂに対して、最適の輝度及び消費電力を有させるＸ電極の連結部１８４の線幅Ｓの相対比Ｓ／Ｂが無次元パラメータとして導出される。これと同様に、Ｙ電極の第１、第２、第３電極部１９１，１９２，１９３の一定した線幅Ｂに対して、最適の輝度及び消費電力を有させるＹ電極の連結部１９４の線幅Ｓの相対比Ｓ／Ｂが無次元パラメータとして導出される。
【００４５】
図５及び図６は、Ｘ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３の線幅Ｂに対する連結部１８４の線幅Ｓの相対比Ｓ／Ｂ（または、Ｙ電極の第１、第２、第３電極部１９１，１９２，１９３の線幅Ｂに対する連結部の線幅Ｓの相対比Ｓ／Ｂ）を変化させつつ、それぞれ１％ピーク白色輝度及び消費電力を測定した実験結果を示した図面である。前記で１％ピーク白色輝度は、全体のＰＤＰのうち実質的にディスプレイされる面積を１００％としたとき、１％に該当する部分のみ放電セルを放電させて白色光を発生させ、残りの９９％に該当する部分は、放電セルをオフにした状態での輝度として定義される。
【００４６】
前記実験において、Ｘ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３の線幅Ｂ及びＹ電極の第１、第２、第３電極部１９１，１９２，１９３の線幅Ｂは５５μｍと一定にし、光吸収層１４０の線幅Ｃは７５μｍと一定にした。また、Ｘ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３の間の距離Ｄ１，Ｄ２を９５μｍと一定にし、Ｙ電極の第１、第２、第３電極部１９１，１９２，１９３の間の距離Ｅ１，Ｅ２も９５μｍと一定にした。また、Ｘ電極の第３電極部とＹ電極の第３電極部との間の距離Ｇを９５μｍと一定にし、Ｘ電極の第１電極部１８１と光吸収層１４０との間の距離Ｆ１、及びＹ電極の第１電極部１９１と光吸収層１４０との間の距離Ｆ２を１１５μｍと一定にした。ただし、前記実験において、連結部１８４，１９４の線幅Ｓを変化させつつ、相対比Ｓ／Ｂを変化させた。
【００４７】
図５において、相対比Ｓ／Ｂが０．００，０．１０，０．２０，０．３１，０．４０，０．５２，０．６１，０．７２，０．８４，０．９２，１．０２，１．１６，１．３１に増加するにつれて、１％ピーク白色輝度がそれぞれ９８０．００，１０２０．００，１０９０．００，１１０８．００，１１２０．００，１１１６．００，１１０７．６２，１０９５．００，１０９５．５６，１０９４．９０，１０９１．３７，１０７７．２４，１０９０．００の値を有する。
【００４８】
図５のグラフを分析して見れば、相対比Ｓ／Ｂが０．２０を境界として、相対比Ｓ／Ｂが０．２０より小さい場合、１％ピーク白色輝度が大きく低下するということが分かる。すなわち、相対比Ｓ／Ｂが０．２０から０．１０に減少する場合、１％ピーク白色輝度は約６．４２％に大きく低下する。これは、相対比Ｓ／Ｂが減少しすぎる場合、連結部１８４，１９４の相対的な線幅Ｓが減少して、Ｘ電極の第３電極部１８３とＹ電極の第３電極部１９３で発生した放電がそれぞれ第２電極部１８２，１９２及び第１電極部１８１，１９１に円滑に拡散されないためである。相対比Ｓ／Ｂが０．２０以上である場合、１％ピーク白色輝度は、１１００ｃｄ／ｍ２を基準として所定の範囲内で維持されるということが分かる。相対比Ｓ／Ｂが０．４０であるとき、１％ピーク白色輝度は１１２０ｃｄ／ｍ２の最大値を有する。したがって、輝度を考慮する場合、相対比Ｓ／Ｂは０．２０以上であることが望ましい。
【００４９】
図６において、相対比Ｓ／Ｂが０．００，０．１０，０．２０，０．３１，０．４０，０．５２，０．６１，０．７２，０．８４，０．９２，０．９５，１．０２，１．１６，１．３１に増加するにつれて、消費電力がそれぞれ９３．０５，９４．１０，９４．５９，９４．５９，９５．０１，９５．４４，９５．７８，９６．３７，９７．１３，９８．０７，９９．２８，９９．６７，１００．１９，１００．７８の値を有する。
【００５０】
図６のグラフを分析して見れば、相対比Ｓ／Ｂが増加するにつれて消費電力が増加する傾向を有するということが分かる。特に、相対比Ｓ／Ｂが０．９２から０．９５に増加しつつ、消費電力が非常に増加したということが分かる。これをさらに詳細に説明すれば、相対比Ｓ／Ｂが０．３１ないし０．９２で、相対比Ｓ／Ｂの増加率に対する消費電力の相対的な増加率が平均４．９１Ｗであるのに比べて、相対比Ｓ／Ｂが０．９２から０．９５に増加する場合、前記増加率は４０．３Ｗに達する。これは、相対比Ｓ／Ｂが０．９２より小さいときに、消費電力が緩慢に増加することと比較して、非常に大きい増加幅（約８．２１倍）を有するということが分かる。前記の原因は、Ｘ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３の線幅Ｂ及びＹ電極の第１、第２、第３電極部１９１，１９２，１９３の線幅Ｂより連結部１８４，１９４の線幅Ｓが小さい場合、連結部１８４，１９４が放電及び放電の拡散に補助的な役割を行って、消費電力の増加分が小さい。しかし、連結部１８４，１９４の線幅ＳがＸ電極の第１、第２、第３電極部１８１，１８２，１８３の線幅Ｂ及びＹ電極の第１、第２、第３電極部１９１，１９２，１９３の線幅Ｂより大きいか、または類似している場合、連結部１８４，１９４が放電の主経路となり、これにより、消費電流が非常に増加することによって、消費電力の増加をもたらすためである。したがって、消費電力を考慮する場合、相対比Ｓ／Ｂは０．９２以下であることが望ましい。
【００５１】
前記分析に基づいて、輝度及び消費電力を考慮する場合、相対比Ｓ／Ｂは、０．２０ないし０．９２であることが望ましい。
【００５２】
本発明は、図面に示した実施形態を参考にして説明されたが、これは、例示的なものに過ぎず、当業者であれば、これから多様な変形及び均等な他の実施形態が可能であるという点を理解できるであろう。したがって、本発明の真の技術的保護範囲は、特許請求の範囲の技術的思想により決まらねばならない。
【産業上の利用可能性】
【００５３】
本発明は、ＰＤＰ関連の技術分野に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】一般的なＰＤＰの分離斜視図である。
【図２】本発明の一実施形態によるＰＤＰの部分切開分離斜視図である。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線の断面図である。
【図４】図２に示した放電セル及び維持電極の形状を示す平面図である。
【図５】維持電極の電極部の線幅Ｂに対する連結部の線幅Ｓの相対比Ｓ／Ｂを変化させつつ、１％ピーク白色輝度を測定したグラフである。
【図６】維持電極の電極部の線幅Ｂに対する連結部の線幅Ｓの相対比Ｓ／Ｂを変化させつつ、消費電力を測定したグラフである。
【符号の説明】
【００５５】
１００  ＰＤＰ
１１１  第１基板
１１２  維持電極対
１１５  第１誘電体層
１１６  保護層
１２１  第２基板
１２２  アドレス電極
１２５  第２誘電体層
１２６  蛍光体層
１３０  隔壁
１３０ａ  第１隔壁部
１３０ｂ  第２隔壁部
１４０  光吸収層
１７０  放電セル
１８０  Ｘ電極
１８１，１９１  第１電極部
１８２，１９２  第２電極部
１８３，１９３  第３電極部
１８４，１９４  連結部
１９０  Ｙ電極
【図１】
2007005297.tif 000003
【図２】
2007005297.tif 000004
【図３】
2007005297.tif 000005
【図４】
2007005297.tif 000006
【図５】
2007005297.tif 000007
【図６】
2007005297.tif 000008