(57)【要約】【課題】静磁場の発生手段として永久磁石を利用する磁気共鳴装置であって、空間的分解能に優れた磁気共鳴装置を提供する。【解決手段】ヨークとこれに固定された一対の永久磁石２１ａ、２１ｂとを有し、全体としてＵ字形状を形成する静磁場発生部２０を有するセンサヘッドを備える。この中央部に受信コイルを設ける。前記一対の永久磁石２１ａ、２１ｂの空隙を、Ｘ軸方向に沿って互いの磁石２１ａ、２１ｂの間隔が静磁場発生部２０の内側で極大となるように形成する。この極大とした部分では局所的に磁束密度を小さく形成できる。この部分近傍に受信コイルを置いて観測すれば、等磁束密度線はＹ軸側に反るので、受信コイルから遠ざかる程度が大きいから、周辺部分の受信感度が減り、受信コイルを設けた部分近傍のみから核磁気共鳴信号を受信する。  【選択図】図４
2007105171.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
永久磁石、または、永久磁石およびヨークを有する磁気回路の一部に、空隙が設けられ、または該空隙に非磁性体からなる支持部材が挿入され、その部分に形成された漏洩静磁場を測定対象に当てる静磁場発生部と、
前記磁気回路に形成される磁力線の閉じたループに垂直な方向をＸ軸方向とし、
前記空隙または前記支持部材における磁力線の方向をＺ軸とし、
Ｘ軸座標が前記静磁場発生部の内側となる位置であって、Ｚ軸座標が前記空隙または前記支持部材の略中央部分となる位置に設けた受信コイルと、
を有するセンサヘッドを備え、
前記静磁場発生部は、前記受信コイルが設けられているＸ座標の位置において、前記空隙または前記支持部材が、Ｚ軸方向の間隔がＸ軸方向に沿って極大となるよう、前記間隔がＸ軸方向に沿って不均一に形成されている、磁気共鳴装置。
【請求項２】
前記静磁場発生部の前記磁気回路は、円周面に沿って形成される磁極を有する円柱形の永久磁石と、前記永久磁石の両側に近接隔離して設けられ、前記永久磁石の円周の一部を収納する凹部を有する一対のヨークと、を有し、
前記漏洩静磁場が形成される空隙または支持部材は、前記一対のヨークの端部間に設けられている、請求項１に記載の磁気共鳴装置。
【請求項３】
永久磁石、または、永久磁石およびヨークを有する磁気回路の一部に、空隙が設けられ、または該空隙に非磁性体からなる支持部材が挿入され、その部分に形成された漏洩静磁場を測定対象に当てる静磁場発生部と、
前記磁気回路に形成される磁力線の閉じたループに垂直な方向をＸ軸方向とし、
前記空隙または前記支持部材における磁力線の方向をＺ軸とし、
Ｘ軸座標が前記静磁場発生部の内側となる位置であって、Ｚ軸座標が前記空隙、または前記支持部材の略中央部分となる位置に設けた受信コイルと、
を備えたセンサヘッドを備え、
前記静磁場発生部は、前記受信コイルが設けられているＸ座標の位置において、前記空隙または前記支持部材が、Ｚ軸方向の間隔がＸ軸方向に沿って極大となるよう、前記間隔がＸ軸方向に沿って不均一に形成されている、センサヘッド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、静磁場発生手段として永久磁石を利用する磁気共鳴装置であって、その永久磁石の形状に特徴のある磁気共鳴装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、核磁気共鳴現象を利用して、測定対象、例えば人体の水や脂肪の分布を画像化する磁気共鳴装置が実用化され、医療現場等に応用されている。係る磁気共鳴装置は、測定対象に対して静磁場とラジオ波（高周波磁場）を照射することで生じる核磁気共鳴信号を受信コイルから受信して、特定の原子の密度を測定するものである。そして、この共鳴を生じさせるための高周波磁場の周波数の条件は、静磁場の磁束密度をＢとして、ｆ＝（γ／２π）Ｂと表される。定数γの値は、個々の原子によって定まっており、例えば水素原子であれば、４２．５６ＭＨｚ／Ｔ（テスラ）である。測定対象中の原子が、この高周波磁場の条件を満たす環境に置かれると、係る磁気共鳴現象が生じて、核磁気共鳴信号を受信できる。この関係式から分かるように、特定の静的な磁束密度を有する部位には、特定の周波数を与えたときのみでなければ、核磁気共鳴現象が生じないようになっている。前述の磁束密度の分布が予め分かっているとすると、一定の磁束密度を有する部位を１対１で特定できる。そして、磁束密度が既知であるその特定の部位に対し、適切な周波数の高周波磁場を与えれば、前記核磁気共鳴信号を受信コイルから受信することができ、その部位の原子密度分布を求めることができる。
【０００３】
したがって、測定対象の座標に対し磁束密度の傾斜を持たせると、磁束密度の差異により、前記核磁気共鳴信号が発生しうる部位を特定することができる。そして、前記高周波磁場の周波数を変化させることにより、磁束密度の値に対応する部位に応じた原子密度分布をそれぞれ求めることができ、全体として空間的な原子分布を得ることができる。
【０００４】
このような磁気共鳴装置の静磁場の発生手段として永久磁石を利用するものが実用化されている（例えば、特許文献１参照）。また、磁束密度に変化をつけるために永久磁石間に電磁石などの補助磁石、補助コイルを配置するものが多数開示されている（例えば、特許文献２参照。）。
【特許文献１】特開２００５−２７７６３号公報
【特許文献２】特開２００５−０９５４７９公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、このような、補助コイルを配置する磁気共鳴装置は、小型化が困難であることが問題であった。すなわち、測定対象に対して静磁場とラジオ波（高周波磁場）を照射するセンサヘッドに、この補助コイルを配置する取り付けと占有スペースが大きくなることが問題であった。一方、この補助コイルを設置しなければ、磁束密度が均一な部分が生じ易く、その磁束密度が均一な部分全体の原子について、前記核磁気共鳴信号が発生してしまうことになり、測定対象の部位を細かく特定できず、空間的分解能が低下する問題があった。
【０００６】
そこで、本発明は、静磁場の発生手段として永久磁石を利用する磁気共鳴装置であって、空間的分解能に優れた磁気共鳴装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は以下のとおり構成している。
【０００８】
（１）本発明は、
永久磁石、または、永久磁石およびヨークを有する磁気回路の一部に、空隙が設けられ、または該空隙に非磁性体からなる支持部材が挿入され、その部分に形成された漏洩静磁場を測定対象に当てる静磁場発生部と、
前記磁気回路に形成される磁力線の閉じたループに垂直な方向をＸ軸方向とし、
前記空隙または前記支持部材における磁力線の方向をＺ軸とし、
Ｘ軸座標が前記静磁場発生部の内側となる位置であって、Ｚ軸座標が前記空隙または前記支持部材の略中央部分となる位置に設けた受信コイルと、
を有するセンサヘッドを備え、
前記静磁場発生部は、前記受信コイルが設けられているＸ座標の位置において、前記空隙または前記支持部材が、Ｚ軸方向の間隔がＸ軸方向に沿って極大となるよう、前記間隔がＸ軸方向に沿って不均一に形成されている、磁気共鳴装置である。
【０００９】
このように構成すれば、一対の永久磁石は、Ｘ軸方向に沿って、前記空隙部分または該空隙に非磁性体が挿入されている部分（なお、この空隙に非磁性体が挿入されていても、静磁場の様子にはほとんど変わりないと考えられる。以下同じ。）の間隔が不均一に形成されているから、両磁石の間隔が狭い部分では、その部分近傍で磁束密度は高くなり、両磁石の間隔が広い部分では、その部分近傍で磁束密度が低くすることができる。したがって、補助コイルを設けなくとも、磁束密度に変化を設けることができる。
【００１０】
ただし、本発明の構成によりこのように磁束密度に傾斜を設けたとしても、実際には、空間上のすべての点で、磁束密度を異ならせることができず、磁束密度が均一な部分が生じ、この磁束密度が均一な部分は、３次元空間上のある面上に並ぶことになる（この面を以下「等磁束密度面」ということにする。）。そして、この等磁束密度面上のすべての点について、前記核磁気共鳴の条件を満たし、その部位からその核磁気共鳴の反応が生じうることになるが、本発明によれば、受信コイルから遠ざかるほど受信感度が著しく低くなることを利用し、受信コイルに近い測定点のみを測定することができる。
【００１１】
以下、本発明により受信コイルに近い測定点のみを測定する作用について、さらに詳細に説明する。本発明では、前記静磁場発生部の互いの空隙）が、前記受信コイルの周囲のうちでおいて極大となるよう形成しているから、この部分では、その周囲で最も磁束密度が低くなり、前記Ｕ字形状をなす面に垂直な方向であるＸ軸方向（後述、図３参照。）に沿って、周囲に行くに従い、Ｘ軸方向に沿って、静磁場の磁束密度は高くなることになる（後述、図５（Ａ）参照。）。一方、センサヘッドの底面に垂直な方向であって受信コイルから遠ざかる方向（この方向をＹ軸方向とする。Ｙ軸方向は、Ｘ軸、Ｚ軸に垂直である。後述、図３参照。）に沿って、磁束密度は低くなる（後述、図６（Ｂ）参照。）。ここで、前記等磁束密度面をＸＹ面上で考察すれば１本の等磁束密度線となるが、これらの磁束密度の傾向を考慮すると、その線はＸ軸方向に沿って、受信コイルから遠ざかるに従い、Ｙ軸方向、即ち受信コイルから離れる方向になる（後述、図７（Ｃ）参照。）。前述のとおり、受信コイルから遠ざかるほど受信感度が著しく低くなるから、ＸＹ面内において考察すれば、Ｘ軸方向に沿って、受信コイル近傍の点のみの核磁気共鳴信号を受信できる。したがって、Ｘ軸方向の分解能を向上させることができる。
【００１２】
さらに、Ｘ軸座標を前記受信コイルに最も近い方向に固定して、Ｙ軸−Ｚ軸面内で考察する。Ｘ軸座標、Ｙ軸座標を固定すれば、Ｚ軸方向の静磁場の磁束密度は、磁石間の空隙の略中央部で極小となり、それぞれの磁石の端辺に近づくに従い大きくなる（後述、図６（Ｃ）参照、この図の極大点がそれぞれの磁石の端辺の位置における磁束密度である。）。Ｚ軸方向の静磁場の磁束密度は、ここで、前記等磁束密度面をＹ軸−Ｚ軸面上で考察すれば１本の等磁束密度線となるが、この等磁束密度線を作図すると、その線はＺ軸方向に沿って、受信コイルから遠ざかるに従い、Ｙ軸方向、即ち受信コイルから離れる方向になる（後述、図７（Ｄ）参照。）。本発明は、受信コイルのＺ軸座標を磁石間の空隙または前記支持部材の略中央部分となる位置に設けているから、Ｙ軸−Ｚ軸面内で考察すれば、Ｚ軸方向に沿って、受信コイル近傍の点のみの核磁気共鳴信号を受信できる。したがって、受信コイルを設ける中央部において、Ｚ軸方向にも分解能を有することになる。
【００１３】
以上のとおり、受信コイル近傍の点のみについて、核磁気共鳴信号を受信することができるので、補助コイルを設けなくとも、高い分解能を得ることができる。さらに、高周波磁場の周波数を変動させることにより、Ｙ軸方向について核磁気共鳴信号の分布を得ることができる。そして、本発明によれば、Ｘ軸−Ｚ軸面方向に走査することにより３次元空間の分布を得ることができる。
したがって、本発明によれば、小型でありながら、空間的分解能に優れた磁気共鳴装置を構成できる。また、補助コイルを設ける必要がないから、そのために電源回路を追加する必要がない。
【００１４】
なお、漏洩静磁場とは、空隙または該空隙に挿入した支持部材から漏洩する静磁場である（以下同じ。）。
【００１５】
また、本発明の磁気回路には、例えば、Ｕ字型の永久磁石や、２つの永久磁石とヨークでＵ字型に形成される磁気回路や、後述（２）の構成の磁気回路が含まれる。
【００１６】
また、本発明の構成のとおり「前記空隙のＺ軸方向の間隔が前記受信コイルの周囲で極大となるよう不均一」であればよく、Ｚ軸方向の間隔は、受信コイルの周囲以外のところに極大となる点があっても良い。
【００１７】
（２）本発明は、
前記静磁場発生部の前記磁気回路は、円周面に沿って形成される磁極を有する円柱形の永久磁石と、前記永久磁石の両側に近接隔離して設けられ、前記永久磁石の円周の一部を収納する凹部を有する一対のヨークと、を有し、
前記漏洩静磁場が形成される空隙または支持部材は、前記一対のヨークの端部間に設けられている。
【００１８】
本発明は、（１）の構成の磁気回路の１つであって、前記一対のヨークの互いの間隔が不均一に形成されているので、前記永久磁石の円柱軸方向に沿って磁束密度に変化をつけるために補助コイルを設けなくともいずれの場合にも、磁束密度に傾斜を設けることができる。本発明のように磁気回路を構成した場合、この静磁場の傾斜の状態は、前記（１）で示したようになると考えられる。
【００１９】
したがって、本発明によれば、前述（１）構成と同様、受信コイル近傍の点のみについて、核磁気共鳴信号を受信することができるので、補助コイルを設けなくとも、高い分解能を得ることができる。本発明によれば、小型でありながら、空間的分解能に優れた磁気共鳴装置を構成できる。また、補助コイルを設ける必要がないから、そのために電源回路を追加する必要がない。
【００２０】
なお、「円柱形の磁石」の「円周面に沿って形成される磁極」は、例えば、直径方向に配置しても良く、また、直径方向の両端にＮ極、これに９０度傾けた直径方向の両端にＳ極を配置するような構成が考えられる。
【００２１】
（３）本発明は、
永久磁石、または、永久磁石およびヨークを有する磁気回路の一部に、空隙が設けられ、または該空隙に非磁性体からなる支持部材が挿入され、その部分に形成された漏洩静磁場を測定対象に当てる静磁場発生部と、
前記磁気回路に形成される磁力線の閉じたループに垂直な方向をＸ軸方向とし、
前記空隙または前記支持部材における磁力線の方向をＺ軸とし、
Ｘ軸座標が前記静磁場発生部の内側となる位置であって、Ｚ軸座標が前記空隙、または前記支持部材の略中央部分となる位置に設けた受信コイルと、
を備えたセンサヘッドを備え、
前記静磁場発生部は、前記受信コイルが設けられているＸ座標の位置において、前記空隙または前記支持部材が、Ｚ軸方向の間隔がＸ軸方向に沿って極大となるよう、前記間隔がＸ軸方向に沿って不均一に形成されている、センサヘッドである。
【００２２】
このように構成して、本発明のセンサヘッドを用いて磁気共鳴装置を構成すれば、前述（１）構成と同様、受信コイル近傍の点のみについて、核磁気共鳴信号を受信することができるので、補助コイルを設けなくとも、高い分解能を得ることができる。本発明によれば、空間的分解能に優れた磁気共鳴装置を構成できる。また、補助コイルを設ける必要がないから、そのために電源回路を追加する必要がない。
【００２３】
なお、（３）の構成は、体内に挿入するプローブや、その一部として構成しても良い。この場合には、空間的に制限がある体内において、前述のとおり、小型であって空間的分解能に優れた本発明の効果を発揮できる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、磁束密度に傾斜を設けるために補助コイルを設けなくとも、磁束密度に傾斜を設けることができる。ただし、磁束密度に傾斜を設けたとしても、磁束密度が均一な等磁束密度面が生じ、その面のいずれの部分からも核磁気共鳴信号が生じうる。しかしながら、本発明によれば、この等磁束密度面を、受信コイルの中心部からＸ軸、Ｚ軸座標が離れるに従い、この中心部で局所的にＹ軸方向、即ち受信コイルから離れる方向へ反るよう形成できる。そうすると、等磁束密度面受信コイルから遠い部分では感度が弱くすることができるから、余計な部位の原子について前記共鳴現象が生じることが少なくなり、測定対象の部位を細かく特定できることになる。したがって、空間的分解能に優れた磁気共鳴装置を構成できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
図１を用いて、第１の実施形態の磁気共鳴装置の機械的構成を説明する。図１は、本発明の実施形態である磁気共鳴装置の外観構成図である。図１のように、磁気共鳴装置１は、ガイドレール２５上を移動可能なセンサヘッド２と、測定対象１００を載せる測定対象支持台３とを有している。センサヘッド２は、ヨーク２２と一対の永久磁石２１ａ、２１ｂとを有し、これら全体としてＵ字形状に形成された静磁場発生部２０と、高周波磁場を発生させるＲＦコイル２３（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）とを備えている。また、センサヘッド２は、公知の手段によりセンサヘッド２を支持するセンサヘッド支持部２４を備えており、センサヘッド支持部２４は、静磁場発生部２０とＲＦコイル２３とを吊下げて支持している。また、センサヘッド自体は前述のとおり、ガイドレール２５上に乗っており、測定対象支持台３に設置する測定対象１００の長手方向（Ｚ軸方向）に移動可能となっている。そして、図示しないボールねじと、図示しないボールねじ回転モータを備え、ボールねじ回転モータを駆動することにより、前記長手方向（Ｚ軸方向）の位置決めを行う。
図１の磁石２１ａ、２１ｂは、測定対象１００に対向するセンサヘッドの底面１０１に直交する方向（Ｙ軸方向）に両磁極を有し、測定対象１００に対し静磁場を発生させる。ＲＦコイル２３は、後述、図２で示す高周波回路系５１により、特定の周波数の駆動電流が流れ、高周波磁場を発生させる。
【００２６】
ここで、図１を用いて第１の実施形態の磁気共鳴装置の座標系および位置関係について簡単に説明する。図１に示すように、座標系はＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸からなる直交座標系で定義している。Ｚ軸は、測定対象１００の長手方向であり、前述のとおり、ガイドレール２５に沿って、センサヘッド２が移動する方向である。Ｙ軸はＺ軸に直交し、測定対象１００との遠近方向である。Ｘ軸は、これらＹ軸、Ｚ軸に直交し、センサヘッド２を支える背面部分近傍の装置奥側の面１０３から、装置手前側の面１０２へ向かう方向である。なお、面１０２、１０３は、以下、いずれもセンサヘッドの表面を示すものとする。また、底面１０１は、センサヘッドの底面を示している。
【００２７】
次に、同じく図１を用いて、第１の実施形態の磁気共鳴装置の機能について説明する。第１の実施形態の磁気共鳴装置は、前述のとおり、核磁気共鳴現象を利用して、測定対象１００、例えば人体の水や脂肪等の分子の分布等（人体、生物に限らない。）のデータを取得する装置である。また、係る核磁気共鳴現象は、測定対象１００に対して静磁場とラジオ波（高周波磁場）を照射することで生じる核磁気共鳴信号を受信コイルで受信して特定の原子の密度を取得するものである。そして、この共鳴を生じさせるための高周波磁場の周波数の条件は、静磁場の磁束密度をＢとして、ｆ＝（γ／２π）Ｂと表され、定数γの値は、個々の原子によって定まっている。したがって、特定の磁束密度に対して、特定の周波数のみしか、核磁気共鳴現象が生じないようになっている。そこで、測定対象１００の位置で静磁場の磁束密度の傾斜を設け、磁束密度と測定対象１００の部位との関係を予め測定することにより、磁束密度と測定対象１００の部位とを関係付けることができる。そうすると、高周波磁場の周波数をＲＦコイル２３に与えたときに、核磁気共鳴現象が生じる部位を特定できる。さらに、高周波磁場の周波数を変動させることにより、磁束密度と高周波磁場の周波数を介して、測定対象の部位とその部位の原子の密度との関係を得ることができる。
【００２８】
次に図２を用いて、第１の実施形態の磁気共鳴装置の内部構成を説明する。図２は、第１の実施形態の磁気共鳴装置の内部構成図である。
【００２９】
図２の高周波回路系５１は、特定の周波数の駆動電流を生成し、ＲＦコイル２３に電流を送る。
【００３０】
高周波回路系５１は、発振部５１１と、送信部５１２と、高周波アンプ５１３とを含む。
発振部５１１は、例えば高安定度の水晶発振器で構成でき、これにより生成した信号を送信部５１２に送る。
送信部５１２は、周波数シンセサイザ、周波数コンバータ、およびパルス発生器を備えている。周波数シンセサイザは、発振部５１１で生成した基準信号を周波数変換し、所定の周波数の信号を生成する。周波数コンバータは、この所定の周波数の信号を周波数変換して、所定周波数の高周波信号（これを「ａ」とする。）を生成する。一方パルス発生器は、この高周波信号ａとは別にパルス信号（パルス幅１〜２０μ秒、１周期０．５秒から１秒）を生成する（これを「ｂ」とする。）。これらの信号ａ，ｂは変調器に入力されることにより合成され、高周波が断続する高周波信号（ＲＦパルス）が生成される。
高周波アンプ５１３は、送信部５１２が変換したＲＦパルスを増幅して駆動電流を磁気回路系５２に送る。
磁気回路系５２は、静磁場を発生させる静磁場発生部２０と、高周波磁場を発生させるＲＦコイル２３を有している。前述の所定の関係を満たす場合には、当該関係を満たす環境下に置かれた測定対象１００の部位から核磁気共鳴信号を受信できる。
なお、第１の実施形態の装置では、ＲＦコイル２３は、受信コイルとしての役割を兼ね備えており、ＲＦコイル２３が核磁気共鳴信号を受信する。
【００３１】
図２の核磁気共鳴信号受信部５３は、前記測定対象１００から発せられる核磁気共鳴信号をＲＦコイル２３により核磁気共鳴信号を受信して、増幅し、ディジタル化を行う。
また、演算処理系５４は、画像再構成部５４１とデータ処理部５４２を有している。
画像再構成部５４１は、核磁気共鳴信号受信部５３が生成した受信データを画像用ディジタルデータに変換する。
データ処理部５４２は、画像用ディジタルデータをＤ／Ａ変換して、映像出力を表示器に送り、表示器５５は、この映像出力を表示する。
操作部５７は、磁気共鳴装置１の動作の操作を受け付ける。そして、システム制御部５６は操作部５７からの指示を受け、上記した各部（符号５１、５３、５４）を制御する。
【００３２】
次に、図２の静磁場発生部２０について詳しく説明する。
まず、図３を用いて、以後説明する静磁場発生部２０の座標系および位置関係について説明する。図３は、磁気共鳴装置の永久磁石の座標系を表す図を示す。なお、図３に示した永久磁石の形状自体は従来形態の磁気共鳴装置の磁石２１０ａ、２１０ｂに係るものであるが、説明の容易のため、この形状で説明を行う（以下説明する第１の実施形態の装置も、座標軸は同様である。）。図３に示したＸＹＺ座標系は、図１と一致しており、Ｙ軸方向は図１の装置１の下側へ向く方向（即ち、測定対象１００に近づく方向）で、図３の２つの永久磁石２１０ａ、２１０ｂの上面は、センサヘッドの底面１０１に相当する。Ｘ軸は、装置１の奥側の面１０３から装置手前側の面１０２へ向かう方向である（図１参照。）。図３に示すように、装置手前側の面１０２およびこれに平行な装置奥側の面１０３は、静磁場発生部２０全体としてＵ字形状を形成しており、後述のとおりこのＵ字に沿って閉じた磁気回路が形成され、Ｘ軸はこのＵ字形状に垂直な方向となっている。そして、Ｚ軸方向は、図１で示すように装置右手に向かう方向である。図３で表すと、Ｚ軸は、磁石２１０ａ、２１０ｂが並んでいる方向であり、静磁場発生部２０の空隙１８で静磁場が発生する方向である。また、座標軸の原点は、センサヘッドの底面１０１の中心部にある。底面１０１における永久磁石２１０ａ、２１０ｂの端点は、図３で示すように、ＸＹＺ座標系でそれぞれ（ｘａ，０，−ｚａ）、（−ｘａ，０，−ｚａ）、（−ｘａ，０，ｚａ）、（ｘａ，０，ｚａ）となる。また、座標軸の原点からＹ軸方向にｙａ進んだ座標は（０，ｙａ，０）である。（０，ｙａ，０）の位置から、±ｘａ、±ｙａ進んだ座標は、（−ｘａ，ｙａ，０）、（ｘａ，ｙａ，０）、（０，ｙａ，−ｚａ）、（０，ｙａ，ｚａ）となる。
【００３３】
磁石２１０ａと磁石２１０ｂは、それぞれＹ軸方向に両磁極が形成されており、センサヘッド底側の面１０１の磁極は、磁石２１０ａと磁石２１０ｂで互いに逆であって、図３の面では磁石２１０ａがＳ極、磁石２１０ｂがＮ極となっている。これにより、静磁場発生部２０は、１周の磁気回路が形成される。
【００３４】
次に、図４を用いて第１の実施形態の磁気共鳴装置の静磁場発生部２０の永久磁石の形状を説明する。図４は第１の実施形態の磁気共鳴装置の永久磁石の実施例の図を示す。図４に示す永久磁石２１ａ、２１ｂは、図３に示した永久磁石２１０ａ、２１０ｂに対応しており、位置関係および座標系は同様であり、以下、図３の座標系を参照しつつ説明する。図４に示すように、永久磁石２１ａ、２１ｂの上面はセンサヘッドの１０１に相当し、右側の面は装置手前側の面１０２に相当する（図１参照。）。そして、永久磁石２１ａ、２１ｂは、その両磁極をセンサヘッドの底面１０１に垂直な方向であるＹ軸方向にそれぞれ形成し、センサヘッドの底面１０１の面がそれぞれＳ極、Ｎ極としている。また、静磁場発生部２０は、ヨーク２２とこれに固定された一対の永久磁石２１ａ、２１ｂとを有しており、これら全体としてＵ字形状をなしており、１周の磁気回路を形成している。したがって、このＵ字形状の先端である両磁石それぞれの底面１０１には、静磁場が発生する。また、静磁場発生部２０の空隙１０８ではＺ軸方向に静磁場が漏洩する。
【００３５】
そして、図４に示すように、このＵ字形状をなす面である装置手前側の面１０２に垂直な方向、即ち、Ｘ軸方向（図３と同様、装置奥側の面１０３から装置手前側の面１０２へ向かう方向）に沿って、互いの磁石の間隔を直線的に変化させた傾斜部分を有するよう、磁石２１ａ、２１ｂを形成する。この傾斜部分は、磁石間の間隔をＸ軸方向の中央部で大きく形成している。Ｘ軸方向に沿って、互いの磁石の間隔が、図３に示した従来形態の磁気共鳴装置の磁石２１０ａ、２１０ｂのように均等ではなく、不均一に形成することになる。そうすると、両磁石の間隔が広い部分では、その部分近傍で磁束密度が低くなり、両磁石の間隔が狭い部分では、その部分近傍で磁束密度が高くなるようにすることができる。したがって、補助コイルを設けなくとも、磁束密度に変化をつけることができる。第１の実施形態の装置では、この両磁石の間隔が広い部分である中央部分のＸ＝０、Ｚ＝０の部分に図示しないＲＦコイル２３を受信コイルとして設ける必要があるが、その詳細は、図６以降で後述する。
【００３６】
なお、  図４の磁石２１ａ、２１ｂ間にある空隙１０８は本発明の「空隙」に相当する。
静磁場発生部２０全体として閉じた磁気回路を形成している。図３、４のＸ軸はこの磁力線の閉じた磁気回路のループに垂直な方向となっており、このＸ軸は本発明の「Ｘ軸」に相当する。
【００３７】
図４で、Ｚ軸は磁石２１ａ、２１ｂが並んでいる方向であり、静磁場発生部２０の空隙部分では、この方向に静磁場が形成されている。このＺ軸の方向は、本発明の「Ｚ軸」に相当する。
また、磁石２１ａ、２１ｂの磁極は底面１０１で互いに逆であることが必要であるが、底面１０１の位置で、磁石２１ａがＮ極、磁石２１ｂがＳ極であってもよい。
また、第１の実施形態の装置では、一対の磁石２１ａ、２１ｂとヨーク２２で構成したが、Ｕ字型の磁石等を用いて静磁場発生部２０を構成しても良く、１周の磁気回路と、その一部が分断された空隙があればよい。さらにその空隙１０８に非磁性体の支持部材を挿入する構成でもよい。非磁性体の支持部材を挿入しても、この部分から漏洩する静磁場は、本実施形態の装置と同様になると考えられる。
なお、本実施形態の装置では、前述の「互いの磁石の間隔を直線的に変化させた傾斜部分」としたが、必ずしも直線的に変化することを要しない。
【００３８】
次に、図５を用いて、この磁束密度の傾斜の状態についてさらに詳しく説明を行う。図５は、図４で示した永久磁石の実施例について、そのＸ方向の磁束密度と磁極配置を示している。図５（Ａ）は、Ｘ軸方向の位置[ｍｍ]と磁束密度Ｂ[Ｔ]との関係を示している。実線のＢ１が本実施形態の装置について、破線のＢ０が従来形態の装置について示している（詳細は後述する。）。図５（Ｂ）は、第１の実施形態の磁石の形状を第三角図法で示した図および磁極の配置について示す図である。図５（Ｂ）に示すように、磁石２１ａがセンサヘッドの底面１０１でＳ極となっており、磁石２１ｂがセンサヘッドの底面１０１でＮ極となっている。
【００３９】
ここで、図５（Ａ）の磁束密度の測定点のＸ軸座標、Ｙ軸座標、Ｚ軸座標について説明する。Ｘ軸座標は、図５（Ａ）の点線で示した直線の位置である±５０ｍｍの位置が、図５（Ｂ）に示すように、永久磁石２１ａ、２１ｂの両端に相当する。図５（Ａ）は、Ｙ軸座標、Ｚ軸座標の位置を固定した場合にＸ軸方向に沿って磁束密度Ｂ１（Ｂ１は、第１の実施形態の磁気共鳴装置１のデータ、実線で示す。）、Ｂ０（Ｂ０は図３に示す従来形態の磁気共鳴装置のデータ、点線で示す。）の変化を示している。図３に示したものと同様、測定点のＹ軸座標は、Ｙ＝ｙａ、即ち、センサヘッドの底面１０１から下方に（即ち、測定対象１００に近づく方向に）ｙａ移動した位置であり、Ｚ軸座標はＺ＝０、即ち、静磁場発生部２０の中心部である。
【００４０】
グラフの実線で示すように、第１の実施形態の磁気共鳴装置に係る静磁場発生部２０では、磁石の両端面の内側において、Ｘ軸方向に沿って、磁束密度に傾斜または変化が生じており、磁束密度がＸ座標の位置により異なる。これは、図５（Ｂ）に示すように、Ｘ軸方向に沿って、両永久磁石２１ａ、２１ｂの互いの間隔を傾斜して形成していることに由来する。即ち、前述したように、磁石２１ａ、２１ｂの間隔を広くすると磁束密度が弱まり、狭くすると磁束密度が強くなる。
【００４１】
図５（Ａ）に示すように、Ｘ軸に沿って磁束密度が異なっているから、図５（Ａ）のＸ＝０の位置で、前記核磁気共鳴現象を生じさせるための高周波磁場の周波数は、磁束密度０．３［Ｔ］に対応して、符号５１４に示す値のとおり１２．８ＭＨｚとなっている。即ち、ＲＦコイル２３に１２．８ＭＨｚの周波数のパルスを、Ｙ＝Ｙａ、Ｚ＝０の直線上のＸ＝０の近傍に与えた場合には、Ｘ＝０の地点のみから核磁気共鳴信号が生じる。このような関係を算出して予め把握すれば、特定の周波数を与えた場合に、核磁気共鳴信号を受信部５３（図２で図示。）が受信したときに、Ｘ軸方向のいずれの場所から発生した核磁気共鳴信号であるのかを特定できる。なお、受信コイルを設ける位置のＸ軸座標は、Ｘ軸−Ｚ軸平面に関して前記磁石２１ａ、ｂ間の空隙が最大となる、即ち磁束密度がＸ軸に沿って（Ｙ、Ｚ座標固定とする。）極小となるＸ＝０の位置とする。また、受信コイルを設ける位置のＺ軸座標は、空隙１０８の中央部、即ち、磁束密度がＺ軸に沿って（Ｘ、Ｙ座標固定とする。）極小となるＺ＝０の位置とする（その理由は後述する。）。
【００４２】
次に、図６を用いて、第１の実施形態の装置の静磁場発生部２０の磁束密度分布について説明する。図６は、第１の実施形態の装置の静磁場発生部２０の磁束密度分布を表す図である。図６（Ａ）は、図５（Ａ）と同様であり、実線が第１の実施形態の装置について、破線が従来形態の装置について示している。図６（Ｂ）、（Ｃ）は、Ｙ軸方向の磁束密度、Ｚ軸方向の磁束密度を表しており、従来形態の装置、第１の実施形態の装置とも、同様の形状のグラフになると考えられる。
【００４３】
なお、図６（Ａ）、（Ｂ）に示す座標軸および原点の位置は、図３、図５で示した位置と同様である。また、図６（Ａ）、（Ｂ）の磁束密度の測定点における横軸座標軸以外の座標値は、それぞれのグラフの右上で示した値である。
【００４４】
ここで、図６（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）に示すように、磁束密度は、Ｙ軸、Ｚ軸方向にも異なっているから、Ｙ軸、Ｚ軸方向についても、高周波磁場の周波数対位置関係を１対１で把握できるとも考えられるが、実際には、３次元空間上では磁束密度が同じ部分の集合となる面または曲面が生じ、その部分すべてにおいて、核磁気共鳴の反応が生じ、解像度が低下する問題がある。第１の実施形態の装置では、受信コイルとしてのＲＦコイル２３は、測定対象から近距離ほど感度が高く、距離が離れるにつれ、急速に感度が落ちることを利用して、この問題を解決する。以下、図７を用いてこれを説明する。
【００４５】
図７を用いて、第１の実施形態の装置の静磁場発生部２０の磁束密度の等磁束密度線について説明する。ここで磁束密度が等しく部分を表す線を等磁束密度線ということにする。図７は、この磁束密度の等磁束密度線の状態を説明する概念図である。図７（Ａ）は、Ｙ座標をそれぞれａ〜ｈの値に固定した場合に、Ｘ軸座標を変化させた場合の磁束密度の変化を示している。図７（Ｂ）は、Ｘ＝０、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４に固定してＹ軸座標を変化させた場合の磁束密度の変化を示している。これら図７（Ａ）、（Ｂ）は、図６（Ａ）、図６（Ｂ）に対応している。図７（Ａ）のＸ−４〜Ｘ４は、すべてＸ座標が図５（Ａ）で示したような磁石２１ａ、２１ｂの内側（点線部分で図示。）の部分にあり、図７（Ａ）は、その部分を拡大した図となっている。図６（Ａ）、（Ｂ）を対比して、それぞれ、図７（Ａ）、図７（Ｂ）のように突き合わせてみると、（Ｘ＝０、Ｙ＝ｄ）の位置と磁束密度が等しくＢdとなる等磁束密度線は、ＸＹ面上では図７（Ｃ）のＢdの曲線のように求められる。同様に、図６（Ｂ）、（Ｃ）を対比してみると、図７（Ｄ）に示すように、同じく磁束密度Ｂdである等磁束密度の等磁束密度線が得られる。ここで、図７（Ｄ）に示す点線は磁石２１ａ、２１ｂの端辺の位置である。実際には、この等磁束密度線はＸ軸、Ｚ軸方向に連続していくから、３次元空間では、磁束密度が等しい面が生じることになる（以下これを簡単に「等磁束密度面」という）。これらの考察から、前述の等磁束密度線をつないだ等磁束密度面は、Ｘ＝０、Ｚ＝０で局所的にＹ座標が小さくなっていると考えられる。
【００４６】
ここで、図５を用いて、受信コイルとしてのＲＦコイル２３を置く位置について説明する。第１の実施形態の装置では、受信コイルとしてのＲＦコイル２３をＸ＝０、Ｚ＝０（座標系については図３〜図５で図示。）に置いている。このＲＦコイル２３を設けている位置は、前述のとおり、Ｘ軸座標が前記静磁場発生部の内側となる位置（図５（Ａ）のＸ＝−５０からＸ＝５０までのいずれか）にあり、かつ、Ｚ軸座標が空隙部分１０８（図４で図示）の位置の中央にあることになる。また、この受信コイルを設ける位置は、図５で示すように、前記一対の永久磁石２１ａ，ｂの互いの間隔が、前記受信コイルに近い部分において最も広くなるよう形成されている部分の近傍とする。
【００４７】
再度、図７に戻り、等磁束度面と、受信コイルとしてのＲＦコイル２３の位置関係と核磁気共鳴信号の感度との関係について説明する。高周波磁場の周波数１２．８ＭＨｚ（図５で図示。）を送信コイルとしてのＲＦコイル２３に与えた場合、ＸＹ平面では、図７（Ｃ）に示す曲線上のすべての点について、ＹＺ平面では図７（Ｄ）に示す曲線上のすべての点について、前記核磁気共鳴現象が生じる条件を満たすことになる。しかしながら、以下のとおり、等磁束密度面と受信コイルとの距離によって感度に相違があり、Ｘ＝０、Ｚ＝０近傍のみについて核磁気共鳴信号を受信できる。以下説明する。
【００４８】
前述のとおり、受信コイルとしてのＲＦコイル２３は、Ｘ軸方向をＺ軸方向の空隙を大きくしているＸ＝０の位置とし、Ｚ軸方向を空隙１０８（図４参照。）の中央部であるＺ＝０に置いている。図７（Ｃ）、（Ｄ）に示すように、前述の等磁束密度線は、ＸＹ平面ではＸ＝０において、ＹＺ平面ではＺ＝０において、局所的にＹ座標が小さくなっている。したがって、等磁束密度面がすべて共鳴点となるとしても、この等磁束密度面と受信コイルとしてのＲＦコイル２３との距離が近いＸ＝０、Ｚ＝０付近の感度が相対的に高くなることになる。一方、周辺部では、中心部からの距離が離れるに従いこの磁束密度の等磁束密度面は放射状にＹ軸方向に反っているので、たとえ、この等磁束密度面上のすべてについて、前述の特定の条件の下で核磁気共鳴信号を受信しうるとしても、中心部以外の部分から取得する信号は、受信コイルからの距離１０４（図７（Ｃ）に図示。）が遠いので、核磁気共鳴信号を受信する感度が鈍い。したがって、Ｘ＝０、Ｚ＝０近傍のみの核磁気共鳴信号を受信できる。
【００４９】
以上、図７で説明したようにして、Ｘ軸、Ｚ軸方向の分解能を向上させることができる。また、Ｙ軸方向については、図６（Ｂ）に示すように、Ｙ軸の位置により磁束密度が異なるから、送信コイルとしてのＲＦコイル２３の周波数を変動させることにより、この周波数に応じて共鳴領域が異なるから、Ｙ軸方向の部位を特定して核磁気共鳴信号を受信できる。さらに、測定対象１００の上面について、センサヘッド２をＸＺ面方向に走査することにより、全体として三次元的な原子分布のデータを取得できる。
【００５０】
なお、センサヘッドの走査の代わりに、測定対象１００側を移動させる構成であっても良く、手動で移動させるようにしても良い。
【００５１】
また、前述、図４で示すように第１の実施形態の装置では両磁石の間隔が広い部分は、中央部分のＸ＝０、Ｚ＝０の部分に置いたが、Ｘ軸座標は、静磁場発生部２０の内側であればよく、図５（Ａ）を用いれば、−５０［ｍｍ］＜Ｘ＜５０［ｍｍ］の位置にあれば良い。ただし、以上の説明のとおり、この両磁石の間隔が広いＸ座標の位置に受信コイルを設ける必要がある。また、受信コイルを設ける位置のＺ軸座標は、前述のとおり、空隙１０８の中央部付近とする。このようにすれば、以上の説明のとおり、ＹＺ平面で、等磁束密度線のＹ座標が局所的にセンサヘッド２に近づくことができ、中央部Ｚ＝０部分の感度を高くすることができる。
【００５２】
次に、図８を用いて、従来形態の装置の静磁場発生部２０について、磁束密度の等磁束密度線の形状について説明する。図８は、Ｘ軸−Ｙ軸平面状での等磁束密度線の形状を求めるための概念図である。図８（Ａ）、図８（Ｂ）は、図７（Ａ）、（Ｂ）と対応しており、図８（Ａ）は、Ｙ＝ｄで固定してＸ軸座標を変化させた場合の磁束密度の変化を示している（図８（Ａ）では、図７と異なり、簡単のためＹ＝ｄで固定したグラフのみ表示している。）。図８（Ｂ）は、Ｘ＝０、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４に固定してＹ軸座標を変化させた場合の磁束密度の変化を示している。図７（Ａ）、（Ｂ）と同様に、図８（Ａ）、図８（Ｂ）をつき合わせて、（Ｘ＝０、Ｙ＝ｄ）の位置と磁束密度が等しくなる等磁束密度線（図５（Ａ）、図６（Ａ）の点線で図示、磁束密度が一定値Ｂｄとなる。）を求めることができる。従来形態の装置に係る静磁場発生部２０では、この等磁束密度線は、第１の実施形態の装置と異なり、Ｘ軸方向に沿ってＹ軸座標が一定であり、直線となっている。これは、図３に示すように、磁石間２１０ａ、２１０ｂの間隔が均一であることに由来する。ここで、高周波磁場の特定の周波数をＲＦコイル２３に与えた場合、磁束密度が等しい図８（Ｃ）に示す直線上のすべての点について、前記核磁気共鳴現象が生じる条件を満たすことになる。前述のとおり、第１の実施形態の装置のように、等磁束密度面（図７の説明で定義。）が、Ｘ＝０、Ｚ＝０から離れるに従い放射状にＹ軸方向に反っているのと異なり、従来形態の装置に係る静磁場発生部２０は、図８に示すように磁束密度の等磁束密度線は、Ｘ軸方向に沿って、Ｙ軸座標が一定となっている。したがって、受信コイルとしてのＲＦコイル２３をＸ＝０、Ｚ＝０に設けた場合、Ｘ＝０の周辺部では、核磁気共鳴の反応が生じる部分は、図８（Ｃ）に示すように、Ｘ＝０から離れるに従い、受信コイルからの距離１０４は遠ざかることは確かであるが、その程度は、第１の実施形態の装置（図７（Ｃ）に図示。）と比べて、距離が遠くなる程度が少ない。したがって、核磁気共鳴信号を受信する感度は中心部のＸ＝０とあまり変わらない。したがって、余計な部分まで核磁気共鳴の反応が生じてしまい、周辺部分からも核磁気共鳴信号を受信してしまうから、Ｘ軸方向について分解能は十分でなかった。
【００５３】
なお、図４で示した実施例の他にも、一対の永久磁石２１ａ、２１ｂは、前記Ｕ字形状をなす面に垂直な方向に沿って、互いの間隔が不均一に形成する例を考えることができる。例えば、図４では、Ｘ軸の中央で最も広くなるように形成しているが、Ｘ＝０でなくとも、磁石２１ａ、２１ｂの内側のいずれかの位置でこれらの磁石の間隔が極大となるように形成することも考えられる。ただし、その場合、前述、図４で示した本実施形態の装置の実施例と同様磁石２１ａ、２１ｂの最も広くなるＸ座標の位置近傍に受信コイルとしてのＲＦコイル２３を設ける必要がある。前述の説明のとおり、磁束密度がＸＺ平面の方向に関して極小となる位置に受信コイルを設ける必要があるからである（図７参照。）。
【００５４】
次に、図９を参照して、第２の実施形態の磁気共鳴装置の機械的構成を説明する。図９は、第２の実施形態の磁気共鳴装置の外観構成図である。第２の実施形態の磁気共鳴装置１の構成および内部構成は、第２の実施形態の装置の図１、図２と略同様であるが、センサヘッド２の形状、機能が異なる。図９の装置のセンサヘッド２は、回転可能に支持された回転軸２８に固定され、直径方向に一対の磁極を有する円柱形上の永久磁石２１ｃと、永久磁石２１ｃを回転させるモータ２６と、この永久磁石２０の周面に上下の非磁性体２７ａ、２７ｂを介して対向配置された一対のヨーク２２ａ、２２ｂとを備えている。一対のヨーク２２ａ、２２ｂは、永久磁石の円周の一部を収納する凹部を有しており、永久磁石２１ｃと非磁性体２７ａ、２７ｂおよび一対のヨーク２２ａ、２２ｂとの空隙は非常に小さくなるようにして、この部分での漏れ磁束量が多くならないようにしている。磁石回転モータ２６には、永久磁石１２の回転角度を正確に制御できるよう、例えばステッピングモータを使用する。また、急速に回転できるよう高トルクのものを使用する。図示しないモータ駆動部を用いて、この磁石回転モータ２６の制御を行い、永久磁石２１ｃの角度を精密に制御する。
【００５５】
静磁場発生部２０（図４に示した第１の実施形態の装置の静磁場発生部２０に相当するもので、主として一対のヨーク２２ａ、２２ｂと磁石２１ｃを含む。）を上記のように構成することで、本装置では、ヨーク２２ａ⇔永久磁石２１ｃ⇔ヨーク２２ｂで磁気回路が形成され、永久磁石２１ｃの下方に設けた、ヨーク２２ａ、２２ｂ間を固定する非磁性体２７ｂの周辺空間にヨーク２２ａ、２２ｂの底面から磁束が漏れ、これにより静磁場が形成される。静磁場発生部２０で発生した静磁場には、所定の高周波磁場（回転磁場）を発生し、且つ共鳴信号を受信するためのＲＦコイル２３が配置されている。
【００５６】
次に、図１０、図１１を参照して、第２の実施形態の磁気共鳴装置１の磁石２１ｃとヨーク２２ａ、２２ｂについてさらに詳しく説明する。図１０は、第２の実施形態の磁気共鳴装置１の磁石２１ｃの実施例を示しており、図９のＡ−Ａ断面（磁石２１ｃの中心軸を含む位置）で切断した断面図を表している。図１０の実施例が示すＢ−Ｂ断面では、装置手前側にモータ２６があり、装置下方にＲＦコイル２３があるような位置関係となっている。図１０に示す実施例では、磁石２１ｃの形状を加工することにより、Ｘ軸方向の中央部において、磁石２１ｃと、ヨーク２２ａ、２２ｂとの隙間の距離を他の部分より大きく形成している。この場合、Ｘ軸方向中央部の磁束密度を最も低くすることができ、磁束密度に傾斜を設けることができる。このように磁石を形成すると、第２の実施形態の磁気共鳴装置１の静磁場は、第１の実施形態の装置と同様になると考えられる。そこで、第１の実施形態の装置と同様に、Ｘ軸方向の磁束密度が最も低くなるＸ軸方向中央部に受信コイルとしてのＲＦコイル２３を設ければ、第１の実施形態の装置と同様の効果を奏すると考えられる。即ち、第２の実施形態の装置でも、第１の実施形態の装置と同様に、前述した磁束密度の等磁束密度面が存在し、この等磁束密度面は、図１０のＸ＝０、Ｚ＝０から離れるに従い局所的にＹ軸方向へ反ると考えられる。したがって、Ｘ＝０、Ｚ＝０のみで感度が高く、他は感度が低くなるから、ＸＺ面方向では、このＸ＝０、Ｚ＝０の点近傍のみについて核磁気共鳴信号を受信できると考えられる。
【００５７】
また、図１１を用いて、第２の実施形態の磁気共鳴装置１の静磁場発生部２０について、図１０とは別の実施例について説明する。図１１は、第２の実施形態の磁気共鳴装置１の静磁場発生部２０の別の実施例を表している。この実施例は、第２の実施形態の磁気共鳴装置１のヨーク２２ａ、２２ｂについての実施例を示しており、図１１（Ａ）では、図９のＡ−Ａ面で切断した断面図を表しており位置関係は図１０と同様である。図１１（Ｂ）では、図９のＢ−Ｂ面で切断した断面図を表している。図１１（Ａ）の実施例１では、ヨーク２２ａ、２２ｂの形状を加工することにより、Ｘ軸方向中央部は、磁石２１ｃと、ヨーク２２ａ、２２ｂとの空隙を、Ｘ軸方向に沿って、他の部分より広く形成している。図１１（Ｂ）の実施例２では、ヨーク２２ａ、２２ｂの形状を加工することにより、Ｘ軸方向中央部は、ヨーク２２ａ、２２ｂとの間隔を、Ｘ軸方向に沿って、他の部分より広く形成するとともに、これに合わせて、非磁性体２７ｂの形状を成形している。これら図１１のいずれの場合にも、Ｘ軸方向中央部の磁束密度を局所的に低くすることができ、この部分に受信コイルとしてのＲＦコイル２３を設ければ、この前述の図１０の実施例と同様の効果を奏する。
【００５８】
なお、図１１（Ｂ）の静磁場発生部の実施例２は、請求項２の「静磁場発生部」に相当する。
【００５９】
また、図１０、図１１では静磁場発生部２０のＸ軸方向の中央部の空隙を大きくしたが、空隙が最大となる位置は、中央部に限らず静磁場発生部２０の内側であれば、いずれの位置でも良い。ただし、Ｘ軸方向中央部の等磁束度面を局所的にＹ軸に近づけることができるのは、前述のとおり図１０、図１１（Ａ）に示すようなヨーク２２ａ、２２ｂ対磁石２１ｃ間、または図１１（Ｂ）に示すようなヨーク２２ａ、２２ｂ間の間隔を大きく形成した部分であるから、この部分に受信コイルとしてのＲＦコイル２３を設ける必要がある。
また、図１０の形態と、図１１（Ｂ）の形態は、特徴となる位置が異なるから、併用することが可能である。同様に、図１１（Ａ）の形態と、図１１（Ｂ）の形態は、併用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】第１の実施形態の磁気共鳴装置の外観構成図を示す。
【図２】第１の実施形態の磁気共鳴装置の内部構成図を示す。
【図３】磁気共鳴装置の永久磁石の座標系および位置関係を表す図を示す。
【図４】第１の実施形態の磁気共鳴装置の永久磁石の実施例の図を示す。
【図５】図４で示した永久磁石の実施例について、そのＸ方向の磁束密度と磁極配置を示している図である。
【図６】第１の磁気共鳴装置のＹ軸、Ｚ軸方向の永久磁石の磁力の磁束密度と座標の位置との関係を示す。
【図７】第１の実施形態の装置の静磁場発生部について磁束密度の等磁束密度線を求めるための概念図である。
【図８】従来形態の装置の静磁場発生部について磁束密度の等磁束密度線を求めるための概念図である。
【図９】第２の実施形態の磁気共鳴装置の外観構成図を示す。
【図１０】第２の実施形態の磁気共鳴装置の磁石の実施例を示す。
【図１１】第２の実施形態の磁気共鳴装置のヨークの実施例を示す。
【符号の説明】
【００６１】
１−磁気共鳴装置
２−センサヘッド
２０−静磁場発生部
２１ａ、２１ｂ、２１ｃ、２１０ａ、２１０ｂ−磁石
２２、２２ａ、２２ｂ−ヨーク
２３−ＲＦコイル
２４−センサヘッド支持部
２５−ガイドレール
２６−磁石回転モータ
２７ａ、２７ｂ−非磁性体
２８−回転軸
３−測定対象支持台
５１−高周波回路系
５１１−発振部
５１２−送信部
５１３−高周波アンプ
５１４ａ，ｂ，ｃ−周波数
５２−磁気回路系
５３−核磁気共鳴信号受信部
５４−演算処理系
５４１−画像再構成部
５４２−データ処理部
５５−表示器
５６−システム制御部
５７−操作部
１００−測定対象
１０１−センサヘッドの底面
１０２−装置手前側の面
１０３−装置奥側の面
１０４−距離
１０５−距離
１０６−距離
１０７−距離
１０８−空隙
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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