(57)【要約】【課題】長尺資材の搬出入に際しての作業性を確保しつつ、保管されている長尺資材が地震等の際に落下することを防ぐことが出来る、新規な構造の資材用載架台を提供することを、目的とする。【解決手段】左右両端で上下方向に延びる縦部材４８が剛性材によって形成されていると共に、これらの縦部材４８が複数の横部材５０で連結された構造の柵体４６が、支持アーム１４の突出端側でガイドレール３８によって複数の支柱１２の配列方向に案内されるようにすると共に、柵体４６が位置決め手段３０，３２，５８，６０によって解除可能に位置決めされるようにした。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
直線上で離隔して立設された複数の支柱と、
該複数の支柱のそれぞれにおいて該支柱の高さ方向に離隔して複数設けられて、該支柱の側方に突出する支持アームと、
剛性材によって形成されて、左右両端で上下方向に延びる縦部材が、複数の横部材で連結されている柵体と、
前記支持アームの突出端側で上方に設けられて、前記柵体を前記複数の支柱の配列方向に案内するガイドレールと、
前記柵体を前記ガイドレールによる案内方向で解除可能に位置決めする位置決め手段と
を、備えていることを特徴とする資材用載架台。
【請求項２】
前記位置決め手段が、前記柵体を前記支持アームに対して係止する係止機構によって構成されている請求項１に記載の資材用載架台。
【請求項３】
前記支持アームの突出端に湾曲板状の先端部材を固着して、該支持アームの突出端に半円形の中空孔を形成する一方、前記柵体の両端に対して、該中空孔に挿通係止される係止突起を設けて、該係止突起が該中空孔に挿通係止されることによって前記係止機構を構成した請求項２に記載の資材用載架台。
【請求項４】
前記柵体が前記ガイドレールで吊り下げ支持されて、下端が自由端とされていることにより、該柵体が前記支持アームの突出方向で揺動可能とされている請求項１乃至３の何れか１項に記載の資材用載架台。
【請求項５】
前記柵体を前記複数の支柱の配列方向に案内する第二のガイドレールが、前記支持アームの突出端側で下方に設けられている請求項１乃至３の何れか１項に記載の資材用載架台。
【請求項６】
前記柵体が全体として剛体とされている請求項１乃至５の何れか１項に記載の資材用載架台。
【請求項７】
前記柵体における前記複数の支柱の配列方向での寸法が、該複数の支柱の配列方向で隣り合う前記支持アームの配設間隔以下とされている請求項１乃至６の何れか１項に記載の資材用載架台。
【請求項８】
前記複数の支柱の配列方向での長さ寸法が、保管される資材の長さ寸法の２倍よりも大きくされている請求項１乃至７の何れか１項に記載の資材用載架台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、資材、特に、木材や鋼管，形鋼等の如き長尺資材を複数の支持アームに掛け渡すようにして置いた状態で保管等するための資材用載架台に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
木材や鋼管，形鋼等の長尺資材を保管する場合、地面や床面等に平積みすると、保管場所のスペースを有効利用することが困難になる。そこで、特許文献１や特許文献２等において、直線上で離隔して立設された複数の支柱のそれぞれに対して、側方に突出する支持アームを支柱の高さ方向に適当な間隔をあけて幾つか設けた載架台が提案されている。
【０００３】
このような載架台で長尺資材を保管する場合、長尺資材は左右方向（複数の支柱が並んでいる方向）で同じ高さに位置する適当な数の支持アームに掛け渡されるようにして置かれた状態で保管されるようになっており、その際、多量の長尺資材は、互いに積み重ねた状態で置くことにより、支持アーム上に多数を保管することが出来るようになっている。
【０００４】
また、このようにして載架台に保管されている長尺資材は、適当な数の支持アームに掛け渡されるようにして置かれているだけであることから、フォークリフト等ですぐに取り出せるようになっている。その結果、長尺資材の搬出入作業を効率良く行うことが可能となる。
【０００５】
ところで、上述の如き載架台で長尺資材を保管する場合、長尺資材は適当な数の支持アームに掛け渡されるようにして置かれているだけであることから、地震等の際に落下するおそれがある。特に、多量の長尺資材を積み重ねた状態で保管する場合には、積み重ねられた多量の長尺資材が崩れて落下するおそれがある。
【０００６】
そこで、このような問題に対処するために、支持アームに置かれている長尺資材をロープ等を利用して支柱に固定することが考えられる。しかしながら、このような方法では、固定強度を十分に確保することが難しく、危険である。また、長尺資材を搬出入する度に、ロープ等による固定作業やその解除作業を行う必要があり、現実的ではない。
【０００７】
【特許文献１】実開昭５３−１０８４２５号公報
【特許文献２】特開平１０−３５８３９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ここにおいて、本発明は、上述の如き事情を背景として為されたものであって、その解決課題とするところは、長尺資材の搬出入に際しての作業性を確保しつつ、保管されている長尺資材が地震等の際に落下することを防ぐことが出来る、新規な構造の資材用載架台を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
以下、このような課題を解決するために為された本発明の態様を記載する。なお、以下に記載の各態様において採用される構成要素は、可能な限り任意の組み合わせで採用可能である。
【００１０】
本発明の資材用載架台は、直線上で離隔して立設された複数の支柱を備えていると共に、これら複数の支柱のそれぞれにおいて支柱の高さ方向に離隔して複数設けられて、支柱の側方に突出する支持アームを備えていることを、特徴とする。また、本発明の資材用載架台は、剛性材によって形成されて、左右両端で上下方向に延びる縦部材が、複数の横部材で連結された柵体を備えていると共に、かかる柵体を複数の支柱の配列方向に案内するガイドレールが、支持アームの突出端側で上方に設けられていることも、特徴とする。更にまた、本発明の資材用載架台は、柵体をガイドレールによる案内方向で解除可能に位置決めする位置決め手段を備えていることも、特徴とする。
【００１１】
このような本発明に従う構造とされた資材用載架台においては、直線上で離隔して立設された複数の支柱のそれぞれに設けられた支持アームのうち、同じ高さに位置する適当な数の支持アームに対して、木材や鋼管，形鋼等の如き長尺資材が掛け渡されるようにして置かれて保管されるようになっている。
【００１２】
そこにおいて、本発明の資材用載架台にあっては、左右両端で上下方向に延びる縦部材が剛性材によって形成されていると共に、これらの縦部材が複数の横部材で連結された構造の柵体が、支持アームの突出端側でガイドレールによって複数の支柱の配列方向に案内されるようになっていることから、柵体をガイドレールによって適当な位置まで案内することにより、支持アームに置かれた長尺資材における支持アームの突出端側に柵体が位置せしめられることとなる。即ち、支持アームに置かれた長尺資材における支持アームの突出端側に、剛性材によって形成された縦部材が位置せしめられることとなる。その結果、支持アームに置かれた長尺資材が転がる等して移動する方向の一方の側に支柱が位置せしめられると共に、かかる移動方向の他方の側に縦部材が位置せしめられることとなる。
【００１３】
そして、上述の如く、柵体が位置せしめられた状態で、位置決め手段によって柵体が位置決めされることにより、支持アームに置かれた長尺資材の側方で縦部材が位置固定せしめられることとなる。これにより、支持アームに置かれた長尺資材の支持アームの基端側への移動が支柱によって制限される一方、突出端側への移動が縦部材によって制限されることとなる。その結果、地震等の際において、支持アームに置かれた長尺資材の落下を防止することが可能となる。
【００１４】
特に、本発明においては、剛性材によって形成された縦部材が柵体の左右両端に位置せしめられていることから、支持アームに置かれる長尺資材の長さ寸法に応じて、柵体の幅寸法、即ち、左右両端に位置する縦部材の離隔距離を適当に設定することにより、長尺資材の長手方向両端付近で支持アームの突出端側に縦部材を位置せしめることが可能となる。これにより、地震等の際に支持アームの突出端側に転がる等して移動してきた長尺資材の長手方向両端付近に縦部材が当接せしめられ得ることとなる。その結果、長尺資材が縦部材の軸線回りで変位することが有利に防止され得る。
【００１５】
従って、本発明においては、支持アームの突出端側に移動してきて、縦部材に当接せしめられた長尺資材を、その位置で安定して保持せしめることが可能となり、その結果、長尺資材の落下防止を有利に実現することが可能となる。
【００１６】
また、本発明においては、縦部材が上下方向に延びていることから、上下数段に分けて長尺資材が保管されている場合であっても、柵体の高さ方向の寸法、即ち、縦部材の長さ寸法を適当に設定することにより、上下数段に分けて保管されている長尺資材の落下を一つの柵体で有利に防止することが可能となる。
【００１７】
なお、本発明において、縦部材は、柵体の左右両端以外に設けられていても良く、例えば、柵体の幅方向（左右方向）の中央等に設けられていても良い。また、縦部材は、資材用載架台の高さ方向の略全長に亘って延びている必要はなく、落下防止を目的とする長尺資材における支持アームの突出端側に位置せしめられるまで延びていれば良い。更にまた、縦部材を形成する剛性材としては、長尺資材が当接した際の衝撃等によって変形しない程度の剛性を有していれば、特に限定されることはなく、例えば、従来から公知の鉄鋼等が採用される。
【００１８】
また、本発明において、左右両端に位置する縦部材の横部材による連結は、縦部材の上下方向の何れの位置であっても良いが、少なくとも縦部材の上端付近と下端付近で連結することが望ましい。これにより、例えば、剛性材によって形成された横部材を採用した場合、横部材の数が少なくても、柵体全体の強度を有利に確保して、柵体の形状の安定化を図ることが可能となる。また、横部材は、水平に延びている必要はなく、例えば、斜めに延びていても良い。更に、横部材は、直線的に延びている必要はなく、例えば、蛇行するように延びていても良い。更にまた、複数の横部材は、互いに平行に設けられている必要はなく、例えば、交叉していても良い。また、横部材は、剛性材で形成されている必要はなく、例えば、ワイヤやロープ等のように、可撓性を有する材料によって形成されていても良い。
【００１９】
また、本発明において、位置決め手段は、柵体を支持アームに対して係止する係止機構によって構成されていることが望ましい。これにより、位置決め手段による柵体の位置決め作業を効率良く行うことが可能となる。即ち、支持アームは、床面や地面等の設置面から上方に離れた位置にあることから、柵体を支持アームに対して係止する係止機構によって位置決め手段を構成することにより、柵体を位置決めする際に、作業者が座ったりしゃがんだりして作業する必要がなくなる。その結果、柵体の位置決め作業を効率良く行うことが可能となる。
【００２０】
そこにおいて、上述の如く、柵体を支持アームに対して係止する係止機構によって位置決め手段を構成する場合、支持アームの突出端に湾曲板状の先端部材を固着して、支持アームの突出端に半円形の中空孔を形成する一方、柵体の両端に対して、中空孔に挿通係止される係止突起を設けて、かかる係止突起が中空孔に挿通係止されることによって係止機構を構成することが望ましい。これにより、係止機構を極めて簡単な構成で有利に実現することが可能となる。
また、係止突起が柵体の両端に設けられていることから、係止突起を中空孔に挿通係止する際の自由度を有利に確保することが可能となる。更にまた、柵体の両端で位置決め可能とされていることから、位置決め時の固定強度を有利に確保することが可能となる。
【００２１】
なお、係止突起は、柵体に対して固定的に設けられていても良いし、柵体に対して変位可能に設けられていても良い。そこにおいて、係止突起を柵体に対して固定的に設ける場合には、構造の簡略化を図ることが可能となる。一方、係止突起を柵体に対して変位可能に設ける場合には、柵体を目的とする位置まで移動させた後、その位置で係止突起を変位操作することにより、係止突起を中空孔に挿通係止することが可能となる。これにより、係止突起を中空孔に挿通係止する際に、柵体そのものを動かす必要がなくなる。その結果、係止突起を中空孔に挿通係止する際の作業に要する労力を軽減することが可能となる。
【００２２】
また、本発明においては、柵体がガイドレールで吊り下げ支持されて、下端が自由端とされていることにより、柵体が支持アームの突出方向（長手方向）に揺動可能とされていても良い。このようにすることで、例えば、係止突起が柵体に対して固定的に設けられている場合であっても、柵体を支持アームの長手方向に動かすことにより、係止突起を中空孔に挿通係止する作業を有利に実現することが可能となる。
【００２３】
また、本発明においては、柵体を複数の支柱の配列方向に案内する第二のガイドレールが、支持アームの突出端側で下方に設けられていても良い。これにより、上下両側で柵体を複数の支柱の配列方向に案内することが可能となる。その結果、枠体の移動を安定させることが可能となる。
【００２４】
また、本発明においては、柵体が全体として剛体とされていることが望ましい。これにより、柵体を移動させる際において、作業者の持つ部位が限定されることがなくなる。その結果、柵体の全体を速やかに、且つ、容易に移動させることが可能となる。
【００２５】
また、本発明においては、複数の支柱の配列方向における柵体の寸法が、複数の支柱の配列方向で隣り合う二つの支持アームの配設間隔以下とされていることが望ましい。これにより、柵体の全体サイズを小さくしつつ、柵体の左右両端に設けられた縦部材による長尺資材の落下防止効果を有利に得ることが可能となる。
【００２６】
また、本発明に係る資材用載架台においては、複数の支柱の配列方向での長さ寸法が、保管される資材の長さ寸法の２倍よりも大きくされていることが望ましい。これにより、柵体を逃がすためのスペースを別途形成する必要がなくなる。その結果、柵体を資材の搬出入作業の邪魔にならない位置まで移動させた状態で、資材の搬出入作業を行うことが可能となり、資材の搬出入に際しての作業性を有利に確保することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
以下、本発明を更に具体的に明らかにするために、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ、詳細に説明する。
【００２８】
図１及び図２には、本発明の第一の実施形態としての資材用載架台１０が示されている。この資材用載架台１０は、一本の直線上で離隔して立設された複数本の支柱１２のそれぞれにおいて側方に突出する支持アーム１４が複数本設けられた構造とされている。そして、各支柱１２において同じ高さに設けられた支持アーム１４の幾つかに掛け渡されるようにして長尺資材１６が置かれることで、長尺資材１６が保管されるようになっている。なお、以下の説明において、上下方向とは、図１及び図２中の上下方向をいうものとし、左右方向とは、図１中の左右方向をいうものとする。
【００２９】
より詳細には、支柱１２は、鉄鋼等の剛性材によって形成されており、略一定の断面でストレートに延びる形状とされている。因みに、本実施形態の支柱１２は、従来から公知のＨ形鋼やＩ形鋼によって構成されている。
【００３０】
このような支柱１２は、設置ベース１８に取り付けられるようになっている。この設置ベース１８は、鉄鋼等の剛性材によって形成されており、略一定の断面でストレートに延びる形状とされている。因みに、本実施形態の設置ベース１８は、従来から公知のＨ形鋼やＩ形鋼によって構成されている。
【００３１】
このような設置ベース１８は、二つの溝が左右方向に開口するようにして、床面や地面等で構成された設置面に寝かされた状態で置かれるようになっている。そして、このように設置面に置かれた設置ベース１８の長手方向一方の端部に対して、支柱１２が溶接やボルト等で固定されるようになっている。その結果、支柱１２が設置ベース１８の長手方向一方の端部から上方に向って延びるように立設されている。
【００３２】
このようにして設置ベース１８に固定された支柱１２は、一つの直線上で適当な間隔をあけて複数本（本実施形態では、５本）並べられるようになっている。そして、このように並べられた５本の支柱１２は、鉄鋼等の剛性材で形成された第一の連結部材２０によって連結されるようになっている。また、隣り合う２本の支柱１２は、鉄鋼等の剛性材によって形成された第二の連結部材２２で連結されるようになっている。更にまた、隣り合う２本の支柱１２の間には、筋交２４も配設されている。なお、筋交２４に対してターンバックルを設けるようにしても良い。
【００３３】
そこにおいて、本実施形態では、上述の如くして並べられた複数の支柱１２のうち、両端に位置せしめられる２本の支柱１２，１２の離隔距離、即ち、資材用載架台１０の左右方向（複数の支柱１２の配列方向）での寸法が、保管される長尺資材１６の長さ寸法の２倍よりも大きくされている。
【００３４】
また、各支柱１２には、複数本（本実施形態では、２本）の支持アーム１４が、高さ方向に適当な間隔をあけて固定されている。これらの支持アーム１４は、何れも、鉄鋼等の剛性材によって形成されており、略一定の断面でストレートに延びる形状とされている。因みに、本実施形態の支持アーム１４は、従来から公知のＨ形鋼やＩ形鋼によって構成されている。
【００３５】
このような支持アーム１４の長手方向一方の端面には、取付板２６が溶接等で固定されている。そして、かかる取付板２６を支柱１２にボルト固定等することによって、支持アーム１４が支柱１２に固定されるようになっている。なお、本実施形態では、支持アーム１４の下面と取付板２６の間において、補強リブ２８が設けられている。これにより、支持アーム１４の耐荷重性能の向上が図られている。
【００３６】
また、支持アーム１４の突出端（長手方向他端）には、板厚方向で円弧状（本実施形態では、半円状）に湾曲せしめられた先端部材３０が溶接等によって固着されている。これにより、支持アーム１４の突出端には、半円形断面で左右方向（複数の支柱１２の配列方向）に開口する中空孔３２が形成されている。
【００３７】
更にまた、各支柱１２の上端には、張出部材３４が設けられている。これらの張出部材３４は、何れも、鉄鋼等の剛性材によって形成されており、略一定の断面でストレートに延びる形状とされている。因みに、本実施形態の張出部材３４は、従来から公知のＨ形鋼やＩ形鋼によって構成されている。
【００３８】
このような張出部材３４は、溶接やボルト等によって、支柱１２の上端から支持アーム１４の突出方向に突出するようにして固定されている。そこにおいて、本実施形態では、張出部材３４の長さ寸法が支持アーム１４の長さ寸法よりも大きくされていることから、上述の如く張出部材３４が固定された状態で、張出部材３４のほうが支持アーム１４よりも突出せしめられている。
【００３９】
なお、本実施形態では、張出部材３４の下面と支柱１２の間に補強リブ３６が設けられている。これにより、張出部材３４の耐荷重強度が確保されている。
【００４０】
また、このような張出部材３４の突出端には、ガイドレールとしてのハンガーレール３８が設けられている。かかるハンガーレール３８は、一対のガイド溝４０，４０が、ハンガーレール３８の延びる方向に沿って形成された構造とされている。
【００４１】
このようなハンガーレール３８には、複数（本実施形態では、二つ）の車輪４２が組み付けられている。これらの車輪４２は、何れも、一対の円板４４，４４が軸（図示せず）によって連結された構造とされており、一方の円板４４が一方のガイド溝４０に収容されると共に、他方の円板４４が他方のガイド溝４０に収容されることで、ハンガーレール３８に組み付けられるようになっている。そして、このようにしてハンガーレール３８に組み付けられた車輪４２は、各円板４４がガイド溝４０に沿って転動せしめられることにより、ハンガーレール３８に沿って移動するようになっている。
【００４２】
また、上述の如くハンガーレール３８に組み付けられた車輪４２には、柵体４６が取り付けられるようになっている。この柵体４６は、左右両端に位置せしめられた一対の縦部材４８，４８が複数本（本実施形態では、３本）の横部材５０によって連結された構造とされている。そこにおいて、一対の縦部材４８，４８は、何れも、鉄鋼等の剛性材によって形成されており、略一定の断面でストレートに延びる形状とされている。また、本実施形態の横部材５０は、何れも、鉄鋼等の剛性材によって形成されており、略一定の断面でストレートに延びる形状とされている。
【００４３】
このような縦部材４８と横部材５０は、一対の縦部材４８，４８が互いに平行となるように離隔位置せしめられた状態で、各横部材５０の両端部が一対の縦部材４８，４８に対して溶接等で固着されるようになっている。これにより、全体として剛体とされた柵体４６が構成されている。
【００４４】
そこにおいて、本実施形態では、各縦部材４８の上下方向の両端付近と中央部分において、横部材５０が一対の縦部材４８，４８を相互に連結するようになっている。特に本実施形態では、このように一対の縦部材４８，４８が複数の横部材５０によって相互に連結された状態で、複数の横部材５０が互いに平行に位置せしめられている。これにより、本実施形態の柵体４６は、平面視において「日」の字の如き外観形状、若しくは、梯子の如き外観形状を呈するようになっている。
【００４５】
また、本実施形態では、柵体４６の左右方向（複数の支柱１２の並ぶ方向）での寸法が、隣り合う二つの支持アーム１４，１４の配設間隔と略同じとされている。これにより、隣り合う二つの支持アーム１４，１４のそれぞれの突出端側に縦部材４８，４８を位置せしめることが可能となる。
【００４６】
このような構造とされた柵体４６における各縦部材４８の上端に対して車輪４２がボルト等で取り付けられるようになっている。これにより、柵体４６が車輪４２によってハンガーレール３８に吊り下げられた状態となる。そして、このように吊り下げられた柵体４６は、車輪４２がハンガーレール３８に沿って移動することにより、複数の支柱１２の配列方向に移動するようになっている。なお、ハンガーレール３８の長手方向両端において、車輪４２の移動を制限するストッパを設けるようにしても良い。これにより、車輪４２のハンガーレール３８からの脱落、延いては、柵体４６のハンガーレール３８からの脱落を防止することが可能となる。
【００４７】
また、本実施形態では、柵体４６を構成する各縦部材４８の下端に対して、案内用突起５２が設けられている。そして、かかる案内用突起５２は、柵体４６がハンガーレール３８に吊り下げられた状態で、設置ベース１８の長手方向他端側において複数の支柱１２の並ぶ方向に沿って延びるように設けられた第二のガイドレールとしての案内レール５４に収容されるようになっている。
【００４８】
また、柵体４６における各縦部材４８には、位置決め用部材５６が設けられている。これらの位置決め用部材５６は、それぞれ、図３にも示されているように、中空孔３２に挿通係止される係止突起５８を備えている。
【００４９】
より詳細には、係止突起５８は、略一定の断面でストレートに延びる形状とされており、その軸方向一端には、板状の係止片６０が溶接等で固着されている一方、その軸方向他端には、矩形ブロック状の連結体６２が溶接等で固着されている。なお、本実施形態では、係止突起５８や係止片６０，連結体６２は、何れも、鉄鋼等の金属材によって形成されている。
【００５０】
また、連結体６２には、係止突起５８が設けられたほうと反対側の端部において、係止突起５８の突出方向に突出する案内軸６４が溶接等で固着されている。なお、本実施形態では、案内軸６４は、鉄鋼等の金属材によって形成されている。また、本実施形態の案内軸６４は、その軸方向長さが係止突起５８の軸方向長さよりも大きくされている。
【００５１】
そして、この案内軸６４が、縦部材４８において柵体４６の左右方向に延びるように形成された挿通孔（図示せず）に挿通配置されることにより、位置決め用部材５６が縦部材４８に対して変位可能に組み付けられている。その結果、係止突起５８が柵体４６の左右方向に変位可能とされている。
【００５２】
また、案内軸６４の突出端には、鉄鋼等の金属材によって形成された抜止防止片６６が溶接等によって固着されている。そして、抜止防止片６６と縦部材４８との間には、付勢手段としての圧縮性コイルスプリング６８が、案内軸６４に外挿されて、軸方向に圧縮された状態で配設されている。これにより、抜止防止片６６を縦部材４８から離隔せしめる方向に対して、常時、コイルスプリング６８の付勢力が及ぼされるようになっている。
【００５３】
続いて、上述の如き構造とされた資材用載架台１０による長尺資材１６の保管方法について、図面を参照しつつ、説明する。先ず、長尺資材１６の搬入作業の邪魔にならない位置まで、柵体４６を移動させておく。その後、資材用載架台１０の前方（図２における右方）から、フォークリフト等を利用して長尺資材１６を搬入する。具体的には、本実施形態の場合、同じ高さに位置せしめられる幾つかの支持アーム１４に掛け渡すようにして、長尺資材１６を置くことになる。
【００５４】
次に、柵体４６を長尺資材１６の側方まで移動させてくる。具体的には、図３に示されているように、柵体４６を構成する一対の縦部材４８，４８のそれぞれが、支持アーム１４の突出方向の延長線上に位置せしめられるように、柵体４６を移動させる。なお、図３では、一方の縦部材４８のみを示してある。そこにおいて、本実施形態では、柵体４６の左右方向での寸法が、隣り合って配設された二つの支持アーム１４，１４の配設間隔と略同じとされていることから、一対の縦部材４８，４８のそれぞれが支持アーム１４の突出端の前方に位置せしめられることとなる。なお、柵体４６は、係止突起５８が縦部材４８を挟んで支持アーム１４とは反対側に位置せしめられた状態で、移動されるようになっている（図３参照）。
【００５５】
そして、上述の如く、縦部材４８を支持アーム１４の突出端の前方に位置せしめた状態から、コイルスプリング６８を圧縮する方向、即ち、抜止防止片６６を縦部材４８に接近せしめる方向に、案内軸６４を移動させる。その後、案内軸６４をその軸線回りに回動せしめて、図４に示されているように、中空孔３２の開口方向外方に係止突起５８を位置せしめる。その際、係止突起５８の突出端に固着された係止片６０は、図５に示されているように、中空孔３２の開口方向での投影において、中空孔３２内に位置せしめられるようにしておく。
【００５６】
その後、コイルスプリング６８に及ぼされている圧縮操作力を解除して、コイルスプリング６８の付勢力を利用することにより、抜止防止片６６を縦部材４８から離隔せしめる方向に変位させる。その結果、係止突起５８が中空孔３２に挿通されることとなる。
【００５７】
そして、係止突起５８が中空孔３２に挿通された状態から案内軸６４を同じ方向に更に回動せしめることにより、図６及び図７に示されているように、係止片６０が中空孔３２の開口方向での投影で先端部材３０の側面に重ね合わせられるようになる。その結果、この状態から柵体４６を左右方向に移動させようとすると、係止片６０が先端部材３０に当接せしめられて、柵体４６の左右方向での移動が規制されるようになっている。このことから明らかなように、本実施形態では、係止片６０を備えた係止突起５８と、中空孔３２を形成する先端部材３０とを含んで、係止機構（位置決め手段）が構成されている。
【００５８】
また、上述の如き係止突起５８に設けられた係止片６０の先端部材３０に対する係止状態を解除する場合には、先に説明した案内軸６４の操作を逆の順序で行えば良い。即ち、柵体４６はハンガーレール３８の案内方向で解除可能に位置決めされているのである。
【００５９】
従って、上述の如き構造とされた資材用載架台１０においては、支持アーム１４に置かれた長尺資材１６における支持アーム１４の突出端側に縦部材４８が位置せしめられるようになっていることから、地震等の際に長尺資材１６が支持アーム１４の突出端側に転がる等して移動してきた場合、長尺資材１６が縦部材４８に当接せしめられて、その移動が規制されるようになっている。その結果、長尺資材１６の落下が防止されるようになっている。
【００６０】
また、柵体４６の位置決めを解除して、柵体４６を長尺資材１６の搬出入作業の邪魔にならない位置まで移動させるだけで、長尺資材１６を搬出入可能な状態にすることが出来ることから、長尺資材１６を搬出入する際の作業性を有利に確保することが可能となる。
【００６１】
さらに、本実施形態では、柵体４６を支持アーム１４に対して係止することによって、柵体４６を位置決めするようになっていることから、柵体４６の位置決め作業をする際、作業者がしゃがみこむ等して位置決め作業をする必要がなくなる。これにより、柵体４６の位置決め作業を有利に行うことが可能となる。
【００６２】
そこにおいて、本実施形態では、柵体４６を構成する縦部材４８に対して設けられた係止突起５８を、支持アーム１４の突出端に形成された中空孔３２に挿通係止するという極めて簡単な構成の係止機構が採用されていることから、柵体４６の位置決め作業を速やかに、且つ、容易に行うことが可能となる。
【００６３】
特に、本実施形態では、係止突起５８の軸方向長さが案内軸６４の軸方向長さよりも十分に短くされていることから、縦部材４８を支持アーム１４の突出端の前方に位置せしめた状態で、案内軸６４をコイルスプリング６８が圧縮される方向に押し込んだとしても、係止突起５８を中空孔３２の開口方向外方に位置せしめることが可能となる。その結果、縦部材４８を支持アーム１４の突出端の前方に位置せしめた状態であっても、係止突起５８を中空孔３２に挿通係止する作業を有利に行うことが可能となる。
【００６４】
また、本実施形態では、柵体４６の上端がハンガーレール３８によって案内されるようになっていると共に、柵体４６の下端が案内レール５４によって案内されるようになっていることから、柵体４６の移動をスムーズに行うことが可能となる。
【００６５】
更にまた、本実施形態では、柵体４６が全体として剛体とされていることから、柵体４６を移動させる際、作業者が柵体４６の何れの部分を持っても、柵体４６の全体を移動させることが可能となる。その結果、柵体４６の移動作業を速やかに、且つ、容易に行うことが可能となる。
【００６６】
また、本実施形態では、柵体４６の左右方向の寸法が、隣り合う二つの支持アーム１４，１４の配設間隔と略同じとされていることから、各縦部材４８を支持アーム１４に位置決めすることが可能となる。これにより、柵体４６の位置決め強度を有利に確保することが可能となる。
【００６７】
更にまた、本実施形態では、資材用載架台１０の左右方向での寸法が、保管される長尺資材１６の長手方向の寸法の２倍よりも大きくされていることから、長尺資材１６の搬出入作業の際に、柵体４６を逃がしておくスペースを特別に設けなくても、柵体４６を長尺資材１６の搬出入作業の邪魔にならない位置に移動させておくことが可能となる。その結果、資材用載架台１０を省スペースで使い勝手の良いものにすることが可能となる。
【００６８】
次に、本発明の第二の実施形態としての資材用載架台７０について、図８及び図９に基づいて、説明する。なお、以下の説明において、第一の実施形態と同様な構造とされた部材及び部位については、図中に、第一の実施形態と同一の符号を付すことにより、それらの詳細な説明を省略する。
【００６９】
本実施形態の資材用載架台７０は、第一の実施形態の資材用載架台（１０）に比して、案内レール（５４）が設けられていない。また、本実施形態の柵体７２は、ハンガーレール３８に吊り下げられた状態で、その下端が下側の支持アーム１４の下面から下方に少し突出する程度の高さ寸法とされている。即ち、本実施形態の柵体７２は、ハンガーレール３８に吊り下げられた状態で、設置ベース１８にまで至らない程度の高さ寸法とされているのである。それ故、柵体７２がハンガーレール３８によって吊り下げ支持された状態では、柵体７２の下端は自由端とされている。これにより、柵体７２が支持アーム１４の突出方向、即ち、資材用載架台７０の前後方向（図９中の左右方向となる奥行方向）で揺動可能とされている。
【００７０】
また、柵体７２を構成する縦部材４８には、左右方向両側に突出するようにして、係止突起７４が設けられている。この係止突起７４は、鉄鋼等の金属材で形成されており、略一定の断面でストレートに延びる形状とされている。そして、このような係止突起７４は、縦部材４８を軸直角方向に挟んだ両側に位置せしめられた状態で、溶接等によって縦部材４８に固着されている。なお、各係止突起７４の突出端には、鉄鋼等の金属材によって形成されて、先端部材３０の側面に係止される係止片７６が溶接等によって固着されている。
【００７１】
続いて、このような構造とされた資材用載架台７０による長尺資材１６の保管方法について、図面を参照しつつ、説明する。なお、本実施形態の資材用載架台７０も、第一の実施形態の場合と同様に、同じ高さに位置する支持アーム１４の幾つかに長尺資材１６を掛け渡すようにしておくことで、長尺資材１６を保管するようになっていることから、第一の実施形態の場合との相違点、即ち、柵体７２の位置決めに関する部分のみを説明することにし、その他の部分については、詳細な説明を省略することにする。
【００７２】
先ず、本実施形態では、長尺資材１６を支持アーム１４に載せた後で柵体７２を移動させる際、縦部材４８を支持アーム１４近くまで移動させるようにする。その後、図１０に示されているように、柵体７２を奥側（支持アーム１４の基端側）に傾ける。その際、各縦部材４８に設けられた係止突起７４を、中空孔３２の開口方向外方に位置せしめて、中空孔３２の開口方向での投影において、係止突起７４の突出端に設けられた係止片７６が中空孔３２内に位置せしめられるようにする（図１０参照）。
【００７３】
そして、このように係止突起７４が中空孔３２の開口方向外方に位置せしめられた状態から柵体７２を更に移動させることにより、係止突起７４を中空孔３２に挿通せしめる。その後、柵体７２を奥側に傾けるのを止めて、図１１に示されているように、係止突起７４を先端部材３０の内側面に当接せしめる。その際、係止片７６は、中空孔３２の開口方向の投影において、先端部材３０の側面に重ね合わせられるようになっている（図１１参照）。その結果、このような状態から柵体７２を左右方向に移動させようとした場合、係止片６０が先端部材３０の側面に係止されることにより、柵体７２の左右方向での移動が制限されて、柵体７２が位置決めされるようになっている。なお、このことから明らかなように、本実施形態では、係止突起７４が中空孔３２に挿通された状態で、係止突起７４に設けられた係止片７６が先端部材３０の側面に係止されることにより、係止機構（位置決め手段）が構成されている。
【００７４】
従って、本実施形態の資材用載架台７０においても、支持アーム１４に置かれた長尺資材１６の突出端側への移動が柵体７２を構成する縦部材４８によって規制されるようになっていることから、第一の実施形態と同様な効果を得ることが可能となる。
【００７５】
また、本実施形態では、柵体７２がハンガーレール３８によって吊り下げ支持されていることから、柵体７２の移動に必要な部品点数を少なくすることが可能となり、それによって、資材用載架台７０の構造の簡略化を図ることが可能となる。その結果、製造コストを抑えることが可能となる。
【００７６】
更にまた、本実施形態では、柵体７２がハンガーレール３８で吊り下げ支持されて、その下端が自由端とされていることから、縦部材４８に対して係止突起７４を固定的に設けることが可能となる。その結果、係止突起７４を中空孔３２に挿通係止する作業を、容易に、且つ、速やかに行うことが可能となる。また、柵体７２の位置決めに要する機構の構造を簡単にすることが可能となる。
【００７７】
以上、本発明の幾つかの実施形態について詳述してきたが、これらはあくまでも例示であって、本発明は、かかる実施形態における具体的な記載によって、何等、限定的に解釈されるものではない。
【００７８】
例えば、特開平１０−３５８３９号公報に記載されているように、支持アームの高さ位置が変更可能とされていても良い。また、実開昭５３−１０８４２５号公報に記載されているように、支持アームの載置面に対して、弾性材を設けても良い。
【００７９】
更にまた、支柱１２は設置ベース１８に固定された状態で立設される必要は、必ずしもない。また、支柱１２は設置ベース１８の長手方向一端に固定されている必要はなく、例えば、設置ベース１８の長手方向中央に固定されていても良い。また、支持アーム１４は、支柱１２の一方の側にのみ突出している必要はなく、支柱１２の両側に突出していても良い。
【００８０】
また、ハンガーレール３８や案内レール５４の長さ寸法を、資材用載架台１０の左右方向の寸法よりも長くして、柵体４６を逃がすスペースを戸袋のようにして別途形成するようにしても良い。これにより、保管される長尺資材１６の長さ寸法が、資材用載架台１０の左右方向の寸法の２倍以下に限定される必要がなくなる。
【００８１】
更にまた、縦部材は、隣り合う二つの支持アームに係止される必要は必ずしもなく、例えば、三つ並んだ支持アームの両端に位置する支持アームに対して縦部材が係止されるようにしても良い。
【００８２】
或いは、上下方向に離隔して配設された複数の支持アームに対して、縦部材を係止することも可能である。また、柵体は、縦部材を支持アームに係止することに加えて、ハンガーレールや案内レールに対して解除可能に位置固定することのできるロック手段を設けて、より強固に固定することも可能であり、例えば長期間に亘って柵体を位置固定にセットする場合には有効である。なお、かかるロック手段としては、柵体において、ハンガーレールや案内レールに対して締め付け固定される固定用ボルトを設ける簡単な構造の他、機械式や電磁式のチャックを柵体に装備させること等によっても実現可能である。
【００８３】
また、支持アーム１４の支柱１２への取付構造としては、図１２に示されているような取付構造を採用することも可能である。図１２に示されている取付構造は、取付板２６の上端に対して先端が上方に突出する鉤状係止片８０を設ける一方、支柱１２に対して挿通孔７８を形成し、鉤状係止片８０を挿通孔７８に挿通させた状態で、鉤状係止片８０の突出端側を挿通孔７８の周辺部（上方）の裏側から当接させて係止させることで得られる係止反力と、取付板２６の下端を支柱１２に当接させることで得られる当接反力の両方を利用して、耐荷重強度を確保するようにした取付構造である。かかる取付構造を採用する場合、支持アーム１４全体を上方に持ち上げて傾けることで、スパナ等の工具を用いることなく、支持アーム１４を容易に着脱することが可能となる。その結果、支柱１２の上下方向に適当な間隔をあけて挿通孔７８を幾つか形成しておくことで、支持アーム１４が取り付けられる位置を容易に変更することが可能となる。また、このような取付構造の支持アーム１４においては、支持アーム１４に載せられる資材の重力で支持アーム１４の上方への傾きによる支柱１２からの離脱が防止されると共に、鉤状係止片８０による係止力で支持アーム１４の前方（図１２における右方）への抜け出しが防止される。その結果、柵体の前方への移動を阻止する移動阻止力が、極めて簡単な構造によって有利に得られることとなる。なお、理解を容易にするために、図１２では、第一の実施形態と同様な構造とされた部材及び部位については、第一の実施形態と同一の符号を付してある。また、図１２では、支柱１２を一方の側から見た状態を示している。そして、支柱１２を他方の側から見た場合、図１２に示されているのと同様に、鉤状係止片８０が挿通孔７８に挿通されている。即ち、図面上では必ずしも明らかではないが、鉤状係止片８０は、支持アーム１４を挟んで左右両側に形成されているのであり、挿通孔７８は、支柱１２の左右両側に形成されているのである。
【００８４】
その他、一々列挙はしないが、本発明は、当業者の知識に基づいて種々なる変更，修正，改良等を加えた態様において実施され得るものであり、また、そのような実施態様が、本発明の趣旨を逸脱しない限り、何れも、本発明の範囲内に含まれるものであることは、言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】本発明の第一の実施形態としての資材用載架台を示す正面図。
【図２】図１に示された資材用載架台の左側面図。
【図３】係止突起が支持アームの前方にある状態を拡大して示す平面図。
【図４】係止突起が支持アームに係止される前の状態を拡大して示す平面図。
【図５】図４に示された係止突起と支持アームの位置関係を拡大して示す側面図。
【図６】係止突起が支持アームに係止された状態を拡大して示す平面図。
【図７】図６に示された係止突起と支持アームの位置関係を拡大して示す側面図。
【図８】本発明の第二の実施形態としての資材用載架台を示す正面図。
【図９】図８に示された資材用載架台の左側面図。
【図１０】柵体が支持アームの奥側に傾けられた状態を拡大して示す拡大側面図。
【図１１】係止突起が支持アームに係止された状態を拡大して示す側面図。
【図１２】支持アームの他の取付構造を説明するための左側面図。
【符号の説明】
【００８６】
１０：資材用載架台，１２：支柱，１４：支持アーム，３２：中空孔，３８：ハンガーレール，４６：柵体，４８：縦部材，５０：横部材，５８：係止突起
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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