(57)【要約】【課題】コンプレッサホイールの回転に起因して発生するＢＰＦ音を低減できる内燃機関の過給装置を提供する。【解決手段】内燃機関１の過給装置４には、互いに等しい枚数のブレード９ａを有し、互いに対向するようにしてコンプレッサハウジング８内に配置された一対のコンプレッサホイール９と、少なくともいずれか一方のコンプレッサホイールの回転速度を調整する可変ノズル機構２０と、一対のコンプレッサホイール９の回転経路上の所定位置Ｐｄからのブレード９ａの位相及び各コンプレッサホイール９の回転速度に相関する信号を出力する回転センサ３０とを設ける。回転センサ３０の出力信号に基づいて、一対のコンプレッサホイール９間でブレード９ａの位相が互いに一致し、かつ回転速度が互いに一致するように可変ノズル機構２０の動作を制御する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに等しい枚数のブレードを有し、互いに対向するようにしてコンプレッサハウジング内に配置された一対のコンプレッサホイールと、
少なくともいずれか一方のコンプレッサホイールの回転速度を調整する回転速度調整手段と、
前記一対のコンプレッサホイールの回転経路上の所定位置からの前記ブレードの位相、及び各コンプレッサホイールの回転速度に相関する信号を生成し、出力する回転検出手段と、
前記回転検出手段の出力信号に基づいて、前記一対のコンプレッサホイールの各ブレードの位相が互いに一致し、かつ各コンプレッサホイールの回転速度が互いに一致するように前記回転速度調整手段の動作を制御する回転制御手段と、
を備えたことを特徴とする内燃機関の過給装置。
【請求項２】
前記コンプレッサハウジングが、一対のコンプレッサホイールに対して共用される一体型のハウジングとして形成されていることを特徴とする請求項１に記載の過給装置。
【請求項３】
前記コンプレッサハウジングの吸気取込通路における各コンプレッサホイールへの分岐位置から各コンプレッサホイールまでの通路長が略同一に設定されていることを特徴とする請求項２に記載の過給装置。
【請求項４】
前記一対のコンプレッサホイールの回転軸線が同軸上に位置していることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の過給装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一対のコンプレッサホイールを有する内燃機関の過給装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関用の過給装置として、一対のコンプレッサホイールの回転を同期させるために、コンプレッサホイールの回転数（回転速度）を検出可能なセンサを備えたツインターボチャージャ装置が知られている（特許文献１参照）。一対の過給機の駆動軸のそれぞれと、これらを駆動するクランク軸との間に断続クラッチを挿入し、各過給機の駆動開始時にいずれか一方の断続クラッチをＰＷＭ制御して各過給機の応答時間を同期させる過給装置も知られている（特許文献２参照）。一対のタービンホイールが互いに対向するように配置されたツインターボチャージャ装置も知られている（特許文献３参照）。その他に、本発明に関連する先行技術文献として特許文献４が存在する。
【特許文献１】特開２０００−４５７８６号公報
【特許文献２】特開平６−３７５３３号公報
【特許文献３】特許第２６５６５５９号公報
【特許文献４】実開２００５−２７３５６８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
過給機を駆動する場合、コンプレッサホイールのブレードの周囲に形成される圧力場がブレードとともに回転することにより、翼通過周波数（Ｂｌａｄｅ  Ｐａｓｓｉｎｇ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙを略してＢＰＦと呼ばれることがある。）の騒音が発生する。一対の過給機を備えた過給装置では、ＢＰＦ音（ＢＰＦの騒音）のエネルギーも２倍となる。ＢＰＦ音は、コンプレッサホイールに対する吸気の流入部で発生し、過給機の吸気取込通路からエアクリーナを通過して外部に伝播するとともに、コンプレッサハウジングを伝播してハウジング表面から外部に放射される。コンプレッサハウジングは複雑な形状を有しており、ＢＰＦが属する高周波域では、コンプレッサハウジングの表面に高次の振動モードが多数存在する。これらの振動モードをコンプレッサハウジングの形状変更によって消失させることは難しい。
【０００４】
そこで、本発明は、一対のコンプレッサホイールの回転に起因して発生するＢＰＦ音をコンプレッサホイールの回転の制御によって低減することが可能な内燃機関の過給装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の内燃機関の過給装置は、互いに等しい枚数のブレードを有し、互いに対向するようにしてコンプレッサハウジング内に配置された一対のコンプレッサホイールと、少なくともいずれか一方のコンプレッサホイールの回転速度を調整する回転速度調整手段と、前記一対のコンプレッサホイールの回転経路上の所定位置からの前記ブレードの位相、及び各コンプレッサホイールの回転速度に相関する信号を生成し、出力する回転検出手段と、前記回転検出手段の出力信号に基づいて、前記一対のコンプレッサホイールの各ブレードの位相が互いに一致し、かつ各コンプレッサホイールの回転速度が互いに一致するように前記回転速度調整手段の動作を制御する回転制御手段と、を備えたことにより、上述した課題を解決する（請求項１）。
【０００６】
本発明の過給装置によれば、各コンプレッサホイールのブレード枚数が互いに等しく設定され、かつ、各コンプレッサホイールの回転速度が互いに等しく制御されるため、各コンプレッサホイールの回転に起因して発生するＢＰＦ音の周期が互いに一致する。しかも、一対のコンプレッサホイール間においてブレードの位相がそれぞれ一致するようにコンプレッサホイールの回転が制御されるため、各コンプレッサホイールの近傍で同一位相のＢＰＦの振動波が発生する。そして、一対のコンプレッサホイールが互いに対向するように配置されているため、各コンプレッサホイールの近傍で発生したＢＰＦの振動波が対称的に進行して互いに逆位相で重なり合う。それにより、ＢＰＦの振動波が相互に打ち消し合ってＢＰＦの振動モードが相殺され、その結果、ＢＰＦ音が低減される。
【０００７】
本発明の一形態においては、前記コンプレッサハウジングが、一対のコンプレッサホイールに対して共用される一体型のハウジングとして形成されてもよい（請求項２）。この形態によれば、各コンプレッサホイールにて発生したＢＰＦの振動波が共通のコンプレッサハウジングへと伝播し、そのコンプレッサハウジングの外部にＢＰＦ音が放射される以前の段階でＢＰＦの振動波が重なり合って振動の打ち消し作用が生じる。このため、コンプレッサハウジングの表面から外部へのＢＰＦ音の放射をさらに低減することができる。
【０００８】
コンプレッサハウジングを一体型に形成する形態においては、さらに、前記コンプレッサハウジングの吸気取込通路における各コンプレッサホイールへの分岐位置から各コンプレッサホイールまでの経路長が略同一に設定されてもよい（請求項３）。この形態によれば、各コンプレッサホイールから吸気取込通路を遡るように伝播するＢＰＦの振動波がその取込経路の分岐位置にて互いに逆位相で重なり合う。これにより、吸気取込通路から外部に放出されるＢＰＦ音を低減することができる。
【０００９】
本発明の一形態において、前記一対のコンプレッサホイールの回転軸線が同軸上に位置してもよい（請求項４）。この形態によれば、一対のコンプレッサーホイールの対称性を確保してＢＰＦの振動波の打ち消し合う作用をより効果的に発揮させることができる。このため、ＢＰＦ音のさらなる低減を図ることができる。
【発明の効果】
【００１０】
以上に説明したように、本発明の過給装置によれば、互いに対向して配置された一対のコンプレッサホイールを同一速度で回転させ、しかも、各コンプレッサホイール間でブレードの枚数が一致しかつそれらのブレードの位相も互いに一致させているので、各コンプレッサホイールにて周期及び位相が等しいＢＰＦの振動波を発生させてそれらの振動波を対称的に進行させ、それにより、ＢＰＦの振動波を互いに逆位相で重ね合わせて振動波の打ち消し作用を生じさせることができる。これにより、ＢＰＦの振動モードを相殺してＢＰＦ音を低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
図１は本発明の一形態に係る過給装置を備えた内燃機関（以下、エンジンという。）を示す。エンジン１は、一対の吸気通路２及び一対の排気通路３を備えている。過給装置４は吸気通路２と排気通路３との間にそれぞれ設置された一対のターボチャージャ５を備えている。各ターボチャージャ５は、排気通路３の一部を構成するように設けられたタービンハウジング６と、そのタービンハウジング６の内部に配置されたタービンホイール７と、吸気通路２の一部を構成するように設けられたコンプレッサハウジング８と、そのコンプレッサハウジング８の内部に配置されたコンプレッサホイール９とを備えている。タービンホイール７とコンプレッサホイール９とはタービン軸１０を介して同軸的に連結されており、両ホイール７、９はタービン軸１０を中心として一体的に回転可能である。つまりタービン軸１０の中心線がホイール７、９の回転軸線ＲＡに一致する。コンプレッサハウジング８の上流側には吸気を濾過する不図示のエアクリーナが設けられ、コンプレッサハウジング８とエンジン１との間にはコンプレッサホイール９によって圧縮された吸気を冷却するインタークーラ１１が設けられている。
【００１２】
一対のターボチャージャ５は、それぞれのタービン軸１０が同軸上、つまり共通の回転軸線ＲＡ上に位置し、かつコンプレッサホイール９が互いに対向するように配置されている。コンプレッサホイール９の周囲の構成を図２に拡大して示す。なお、図２ではコンプレッサホイール９の回転軸線ＲＡから略半分の部分を示している。図２に示すように、コンプレッサハウジング８は、一対のコンプレッサホイール９に対して共用される一体型のハウジングとして形成されており、その形状はコンプレッサホイール９の並び方向と直交する仮想的中心面ＣＰを基準として左右に略対称に設定されている。コンプレッサハウジング８には、コンプレッサホイール９をそれぞれ収容する一対のコンプレッサ室１２と、吸気取込口１３から各コンプレッサ室１２に吸気を導くための一対の吸気取込通路１４とが設けられている。吸気取込通路１４は、中心面ＣＰに沿って配置された隔壁１５にて仕切られることにより吸気取込口１３からコンプレッサ室１２に至るまでそれぞれ独立した通路として構成されている。吸気取込口１３、言い換えれば吸気取込通路１４の分岐位置から各コンプレッサホイール９までの通路長は互いに等しい。コンプレッサ室１２も隔壁１５を挟んで左右に対称であり、それらのコンプレッサ室１２に収容されるコンプレッサホイール９も回転軸線ＲＡの方向に関して隔壁１５から互いに等しい距離に配置される。なお、コンプレッサハウジング８においては、コンプレッサ室１２及び吸気取込通路１４を取り囲む壁部の形状が略対称であればよく、コンプレッサハウジング８をエンジン１等に取り付けるためのステイ、ボスといった細部に関しては非対称であってもよい。吸気取込口１３の上流側に配置されるエアクリーナは吸気取込通路１４間で共用されてもよいし、吸気取込通路１４毎に独立して設けられてもよい。
【００１３】
コンプレッサホイール９も隔壁１５の中心面ＣＰを挟んで左右に対称な形状である。さらに、図２に矢印ＲＤで示したように、各コンプレッサホイール９の回転方向は互いに等しく定められている。図３は、一対のコンプレッサホイール９を図２の矢印Ａ、Ｂの方向からそれぞれ見た状態を左右に並べて示したものである。各コンプレッサホイール９の回転方向は図３において矢印ＲＤで示した通りである。各コンプレッサホイール９は回転方向に等間隔で配置された所定枚数のブレード９ａを有している。ブレード９ａの枚数は両ホイール９間で互いに等しい。また、一方のコンプレッサホイール９のブレード９ａはそれぞれ同形同大であり、他方のコンプレッサホイール９のブレード９ａは一方のコンプレッサホイール９のそれらに対して対称な形状である。なお、タービンホイール７の詳細は図示を省略したが、本形態の過給装置４では一対のコンプレッサホイール９を同一速度かつ同一位相で回転させることを目的としているため、各タービンホイール７は互いに等しい形状及び大きさを有していることが望ましい。
【００１４】
図１に戻って、各ターボチャージャ５には、回転速度調整手段としての可変ノズル機構２０が設けられている。可変ノズル機構２０は、タービンハウジング６内に配置された不図示のノズルを操作してタービンハウジング６の排気流入路の断面積を変化させることにより、タービンホイール７の外周に導かれる排気の流速を変化させる。排気の流速の変化により、タービンホイール７及びコンプレッサホイール９の回転速度が変化する。この種の可変ノズル機構は公知であり、その機構の詳細は本発明の要旨ではないので説明を省略する。
【００１５】
各ターボチャージャ５には、各コンプレッサホイール９の回転速度及びブレード９ａの位相を検出するための回転検出手段としての回転センサ３０が設けられている。図３に示すように、各回転センサ３０は、タービン軸１０の外周に設けられる標識３０ａと、その標識３０ａを検出して所定の検出信号を生成し、出力するセンサ本体３０ｂとを備えている。標識３０ａは一対のタービン軸１０の外周にそれぞれ１つずつ設けられている。コンプレッサホイール９の回転方向に関する標識３０ａとブレード９ａとの位置関係は一対のコンプレッサホイール９間において互いに一致している。図３の例において、各標識３０ａは、各コンプレッサホイール９のいずれか一枚のブレード（以下、これを特定ブレードと呼ぶことがある。）９ａと回転方向に関して位置を合わせて設けられている。センサ本体３０ｂは、その検出部をタービン軸１０の半径方向中心側に向けて配置される。コンプレッサホイール９の回転方向において、センサ本体３０ｂによる標識３０ａの検出位置ＤＰも一対のコンプレッサホイール９間において互いに一致している。図３の例では、各タービン軸１０の回転軸線ＲＡに対して鉛直方向真上にセンサ本体３０ｂの検出位置ＤＰが設定されている。
【００１６】
以上の回転センサ３０によれば、特定ブレード９ａが図３の検出位置ＤＰに到来する毎に標識３０ａの検出信号がセンサ本体３０ｂから出力される。その検出信号が出力される周期はコンプレッサホイール９の回転速度と相関し、検出信号の出力時期からの経過時間と周期とはセンサ本体３０ｂの検出位置からの特定ブレード９ａの位相に相関する。なお、標識３０ａはセンサ本体３０ｂにて検出可能な目印として機能するものであればよい。例えば、タービン軸１０の外周に形成された切り欠き、タービン軸１０の外周に装着された反射部材、磁石等を標識３０ａとして機能させることができる。
【００１７】
図１に戻って、回転センサ３０の出力信号（正確にはセンサ本体３０ｂからの出力信号）はエンジンコントロールユニット（ＥＣＵ）４０に入力される。ＥＣＵ４０は、マイクロプロセッサ及びそのマイクロプロセッサの動作に必要なＲＯＭ、ＲＡＭ等の周辺装置を組み合わせたコンピュータユニットとして構成される。ＥＣＵ４０は、エンジン１の各部の状態を検出するセンサ群からの出力信号を参照して燃料噴射量、燃料噴射時期等を調整することによりエンジン１の運転状態を目標とする状態に制御する。ＥＣＵ４０が参照するセンサとしては、吸入空気量を検出するエアフローメータ、排気ガス中の空燃比に対応した信号を出力するＡ／Ｆセンサ等が存在するが、それらの図示は省略した。さらに、ＥＣＵ４０は、エンジン１の運転制御に関する他のプログラムと並行して、図４に示す回転制御ルーチンを適宜に実行することにより、本発明の回転制御手段として機能する。
【００１８】
図４の回転制御ルーチンの最初のステップＳ１において、ＥＣＵ４０は、回転センサ３０の出力信号に基づいて各コンプレッサホイール９の回転速度を検出する。例えば、回転速度として角速度ω（ｒａｄ／ｓｅｃ．）を検出する場合、回転センサ３０から標識３０ａの検出信号が出力される周期がＴ（ｓｅｃ．）であれば、角速度ωはω＝２π／Ｔで与えられる。なお、回転速度を単位時間当りの回転数として求めてもよい。続くステップＳ２において、ＥＣＵ４０は、各コンプレッサホイール９の回転速度に差があるか否かを判断する。なお、回転速度の差がＢＰＦ音の抑制の観点からみて許容し得る範囲内の場合は回転速度に差がない、と判断してもよい。
【００１９】
回転速度に差があると判断した場合、ＥＣＵ４０はステップＳ３に進み、コンプレッサホイール９の回転速度の修正操作を実行する。回転速度の修正は、いずれか一方のコンプレッサホイール９を基準とし、他方のコンプレッサホイール９の回転速度が基準となるコンプレッサホイール９のそれと一致するように他方のコンプレッサホイール９に対応する可変ノズル機構２０のノズルを操作することにより実行する。可変ノズル機構２０のノズルの開度は速度修正量、つまり両コンプレッサホイール９の回転速度の差が大きいほどノズルの操作量（開度調整量）が大きくなるように設定すればよい。速度修正量とノズルの操作量との対応関係を記述したマップを予め作成してＥＣＵ４０のＲＯＭに保存し、そのマップを参照して速度修正量に対応するノズルの操作量を取得してもよい。ステップＳ３にて修正操作を実行した後はステップＳ１へ戻り、回転速度に差がなくなるまでステップＳ１〜Ｓ３の処理を繰り返す。
【００２０】
ステップＳ２にて回転速度の差がないと判断した場合、ＥＣＵ４０はステップＳ４に進み、各コンプレッサホイール９の特定ブレード９ａの検出位置ＰＤからの位相を検出する。例えば、特定ブレード９ａの位相をθ(ｒａｄ．)とすれば、回転センサ３０における標識３０ａの検出信号の出力時期からの経過時間がｔ（ｓｅｃ．）、検出信号の周期がＴ（ｓｅｃ．）のとき、位相θはθ＝２π・ｔ／Ｔで求めることができる。続くステップＳ５において、ＥＣＵ４０は両ホイール９間でブレード９ａの位相にずれがあるか否かを判断する。各ブレード９ａは回転方向に等間隔で設けられているため、ブレード９ａの枚数をＮｂとしたとき、同一のコンプレッサホイール９上におけるブレード９ａ同士の間隔ＰｂはＰｂ＝２π／Ｎｂ（ｒａｄ．）である。従って、ステップＳ４で検出した各特定ブレード９ａの位相の差△θがブレード９ａの間隔Ｐｂで割り切れる場合、つまり位相差△θをブレード間隔Ｐｂで割ったときの余りが０であれば、コンプレッサホイール９間でブレード９ａの位相は一致している。従って、ステップＳ５では位相差△θをブレード間隔Ｐｂで割ったときの余りから、位相にずれがあるか否かを判断すればよい。位相のずれがＢＰＦ音の抑制の観点からみて許容し得る範囲内の場合は位相にずれがない、と判断してもよい。
【００２１】
ステップＳ５にて位相にずれがあると判断した場合、ＥＣＵ４０はステップＳ６に進み、その位相のずれに関する修正操作を実行する。位相のずれの修正は、回転速度の修正と同様にいずれか一方のコンプレッサホイール９を基準とし、他方のコンプレッサホイール９のブレード９ａの位相が基準となるコンプレッサホイール９のブレード９ａのそれと一致するように他方のコンプレッサホイール９に対応する可変ノズル機構２０のノズルを操作することにより実行する。この場合、可変ノズル機構２０のノズルの開度は、位相のずれ量が大きいほどノズルの操作量（開度調整量）が大きくなるように、位相のずれ量に応じて設定すればよい。位相の修正量とノズル開度の調整量との対応関係を記述したマップを予め作成してＥＣＵ４０のＲＯＭに保存し、そのマップを参照して位相の修正量に対応するノズルの操作量を取得してもよい。
【００２２】
ステップＳ６での位相の修正操作を開始した後、ＥＣＵ４０はステップＳ７に進んで各コンプレッサホイール９の特定ブレード９ａの位相を検出し、続くステップＳ８でステップＳ５と同様にしてコンプレッサホイール９間でブレード９ａの位相のずれがあるか否かを判断する。そして、位相にずれがある場合、ＥＣＵ４０はステップＳ６に戻り、位相のずれが解消するまでステップＳ６〜Ｓ８の処理を繰り返す。なお、位相のずれの修正では制御対象となるコンプレッサホイール９の回転速度を増減させているため、両コンプレッサホイール９間の回転速度に一時的に差が生じる。従って、位相のずれ量が減少するに従ってコンプレッサホイール９の回転速度の差が減少するように可変ノズル機構２０のノズルの操作量を制御することが望ましい。そのため、位相のずれ量に応じてノズルの操作量を比例的に変化させるだけでなく、微分制御、あるいは積分制御を適宜に組み合わせてノズルの操作量を制御することにより、位相のずれの修正完了時点で両コンプレッサホイール９の回転速度が一致するように可変ノズル機構２０のノズルを操作することが望ましい。ステップＳ８にて位相のずれが解消したと判断した場合、ＥＣＵ４０はステップＳ１に戻る。
【００２３】
以上の過給装置４によれば、一対のコンプレッサホイール９を同軸上に対向して配置し、それらのコンプレッサホイール９を同一速度で回転させ、かつそれらのホイール９のブレード９ａの位相も一致させているので、各コンプレッサホイール９の近傍では周期及び位相がそれぞれ一致するＢＰＦの振動波が発生する。そして、それらの振動波がコンプレッサハウジング８を対称的に伝播して互いに重なり合うことにより振動の打ち消し作用が生じる。これにより、コンプレッサハウジング８に生じる高次の振動モードが相殺され、コンプレッサハウジング８の表面からのＢＰＦ音の放射を抑えることができる。また、コンプレッサホイール９から吸気取込通路１４の分岐位置（吸気取込口１３）までの通路長が互いに等しいため、吸気取込口１３よりも上流側の吸気通路２がコンプレッサホイール９間で共用されている場合には、吸気取込通路１４を伝播するＢＰＦの振動波が吸気取込口１３にて互いに逆位相で重なり合って振動の打ち消し作用が生じる。これにより、吸気取込口１３からのＢＰＦ音の放出も抑えられる。
【００２４】
本発明は上記の形態に限定されることなく、種々の形態にて実施することができる。例えば、コンプレッサハウジング８は図示の形態に限らず、種々の形態にて実施してよい。図５にコンプレッサハウジング８の他の形態を示す。図５の形態では、コンプレッサハウジング８の隔壁が省略されている。これにより、吸気取込通路１４の少なくとも上流側の領域が一対のコンプレッサ室１２間で共用される。従って、吸気取込通路１４における各コンプレッサホイール９への分岐位置、すなわち吸気取込通路１４内において吸気が各コンプレッサホイール９に向かって二手に分れる領域Ｐｄの中心から各コンプレッサホイール９までの通路長も互いに同一である。この例では、コンプレッサホイール９の近傍で発生したＢＰＦの振動波が吸気取込通路１４の途中で互いに重なり合って振動の打ち消し作用が生じる。これにより、吸気取込口１３からのＢＰＦ音の放出が確実に抑えられる。図５の形態は特にコンプレッサホイール９間でエアクリーナを共用する場合に適している。
【００２５】
上記の各形態ではコンプレッサハウジング８を一対のコンプレッサホイール９に対して共用される一体型のハウジングとして形成したが、本発明はこれに限らず、各コンプレッサホイール９に対して個別にコンプレッサハウジング８を設けてもよい。この場合でも、コンプレッサハウジング８同士を相互に連結することにより、ＢＰＦの振動波を重ね合わせてＢＰＦの振動波の打ち消し作用を生じさせることができる。あるいは、コンプレッサハウジング８が連結されることなく分離されていても、それらが近接して配置されている状態ではハウジング８の表面の近傍でＢＰＦの振動波が相互に重なり合って振動の打ち消し作用が生じることにより、ＢＰＦ音が低減される。
【００２６】
上記の形態では一対のコンプレッサホイール９が中心面ＣＰを挟んで対称的に設けられているが、本発明はこのような形態に限定されない。例えば、コンプレッサホイール９の大きさ（直径、あるいは回転軸線ＲＡの方向の厚さ）が左右で相違する場合でも、それらのホイールを同一速度で回転させ、かつブレードの位相を相互に一致させることにより、ＢＰＦの振動波の重ね合わせによる振動の打ち消し作用を生じさせてＢＰＦ音の低減を図ることができる。一対のコンプレッサホイール９が共通の回転軸線ＲＡ上に配置されていない場合でも、それらのコンプレッサホイール９の回転速度及びブレード９ａの位相を一致させることにより、各コンプレッサホイール９の近傍で発生するＢＰＦの振動波によってコンプレッサハウジング８をホイール９の並び方向に関して左右で対称的に同一位相及び同一周期で加振し、それにより振動の重なり合いによる打ち消し作用を生じさせてＢＰＦ音を低減させることが可能である。一対のコンプレッサホイールの回転方向は必ずしも同一でなくともよく、両コンプレッサホイールの回転速度及びブレードの回転方向における位相が一致する限りにおいてＢＰＦ音を低減させることができる。
【００２７】
回転速度調整手段としては、可変ノズル機構に限らず種々の装置を利用することができる。例えば、排気ガスの一部をタービンハウジング６に導くことなく放出するためのウェイストゲートバルブを回転速度調整手段として利用することができる。タービン軸に回転電機を組み込んだいわゆるモータアシストターボチャージャの場合には、回転電機にて付与する回転トルク又は制動トルクを調整することによりその回転電機を回転速度調整手段として利用することができる。本発明の過給装置は一対のターボチャージャを備えるものに限らず、エンジンのクランク軸等から取り出した回転運動を利用してコンプレッサホイールを駆動する一対の機械式過給機を備えた過給装置にも適用できる。その場合、クランク軸等の駆動軸とコンプレッサホイールとの間に回転速度調整手段としてのクラッチを介在させ、そのクラッチの操作によりコンプレッサホイールの回転速度を調整してもよい。あるいは、クランク軸等の駆動軸とコンプレッサホイールとの間に可変プーリ機構のような無段変速機を回転速度調整手段として介在させ、その無段変速機の変速比を操作することによりコンプレッサホイールの回転速度を調整してもよい。コンプレッサホイールの回転速度又は位相を一致させるための回転速度の調整対象は一方のコンプレッサホイールのみに限定されず、両コンプレッサホイールの回転速度を並行して制御することにより回転速度及び位相を揃えるようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の一形態に係る内燃機関の過給装置を示す図。
【図２】コンプレッサホイールの周囲の拡大図。
【図３】一対のコンプレッサホイールを図２の矢印Ａ、Ｂ方向から見た状態を左右に並べて示した図。
【図４】図１のＥＣＵが実行する回転制御ルーチンを示すフローチャート。
【図５】図２に示すコンプレッサハウジングの他の形態を示す図。
【符号の説明】
【００２９】
１  内燃機関
４  過給装置
５  ターボチャージャ
６  タービンハウジング
７  タービンホイール
８  コンプレッサハウジング
９  コンプレッサホイール
９ａ  ブレード
１０  タービン軸
１１  インタークーラ
１３  吸気取込口
１４  吸気取込通路
２０  可変ノズル機構（回転速度調整手段）
３０  回転センサ（回転検出手段）
４０  エンジンコントロールユニット（回転制御手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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