(57)【要約】【課題】足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行えるようにした運動装置において、大型化や高コスト化などを招来することなく電動モータを具備させ、使用者に有効な運動ができるようにする。【解決手段】本運動装置１は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒと、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒの前部側に設けられた揺動支軸２７を中心として左右の踏み板２Ｌ，２Ｒを上下に揺動させる揺動機構１０と、軸心が上下方向に向く旋回支軸１５を中心に左右の踏み板を隣接状態のまま一緒に左右方向に往復旋回させる旋回機構１１と、揺動機構１０及び旋回機構１１を同時に駆動する電動モータ１２とを有している。【選択図】図１
2007167614.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに隣接して設けられた左右の踏み板と、
該左右の踏み板の前部側に軸心が左右方向を向くように設けられた揺動支軸を中心として、当該左右の踏み板を上下に揺動させる揺動機構と、
軸心が上下方向に向くように設けられた旋回支軸を中心に、前記左右の踏み板を隣接状態のまま一緒に左右方向に往復旋回させる旋回機構と、
前記揺動機構及び旋回機構を同時に駆動する電動モータと、
を有していることを特徴とする運動装置。
【請求項２】
前記旋回機構は、設置ベース板と、この設置ベース板に対し平行に配置され且つ設置ベース板上に垂直に設けられた旋回支軸の周りに旋回自在となっている可動ベース板と、を有しており、
前記可動ベース板上に、左右の踏み板と揺動機構と電動モータとが設けられていることを特徴とする請求項１に記載の運動装置。
【請求項３】
前記揺動機構は、左右の踏み板の後方且つ下面に前後方向を向くように設けられた長孔と、軸心が左右方向へ向き且つ前記長孔に嵌り込む上下駆動軸と、軸心が左右方向へ向き且つ前記上下駆動軸が偏心状態で取り付けられている回転駆動軸と、を有していることを特徴とする請求項２に記載の運動装置。
【請求項４】
前記揺動支軸は、前記旋回支軸に対して交差状に設けられていて、可動ベース板の左右方向の旋回と連動して旋回支軸の周りに旋回可能となっていることを特徴とする請求項２又は３に記載の運動装置。
【請求項５】
前記揺動機構は、左右の踏み板の下面に設けられ且つ当該踏み板を上方へ付勢する弾性部材を有することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の運動装置。
【請求項６】
前記左右の踏み板の間に単一の電動モータが配置され、該単一の電動モータの左右両側へ向けて回転駆動軸が突出していることを特徴とする請求項３〜５のいずれかに記載の運動装置。
【請求項７】
前記旋回機構は、設置ベース板と可動ベース板との間に設けられ且つ両ベース板の間隙を一定に保持するガイド機構を有することを特徴とする請求項２〜６のいずれかに記載の運動装置。
【請求項８】
前記旋回機構は、前記揺動機構により発生される踏み板の上下動から、左右方向の旋回動を取り出す動力変換機構を有しており、
前記動力変換機構が、左右の踏み板と設置ベース板との間にそれぞれ設けられていることを特徴とする請求項２〜７のいずれかに記載の運動装置。
【請求項９】
前記動力変換機構は、設置ベース板上であって旋回支軸を中心とした仮想円弧に沿って配置された傾斜カムと、左右の踏み板の下面にそれぞれに設けられて前記傾斜カムの傾斜面上を摺動する摺動子と、を有していることを特徴とする請求項８に記載の運動装置。
【請求項１０】
前記傾斜カムには、前記旋回支軸から離れるにしたがって高さが高くなる傾斜面が形成されていることを特徴とする請求項９に記載の運動装置。
【請求項１１】
前記可動ベース板は、その両端部に当該可動ベース板の中央側へ向けて切り欠かれた左右一対の切欠部を有しており、
前記可動ベース板の左旋回時には、左の切欠部内に左の踏み板の下方に設けられた傾斜カムが位置するようになり、前記可動ベース板の右旋回時には、右の切欠部内に右の踏み板の下方に設けられた傾斜カムが位置するようになることを特徴とする請求項９又は１０に記載の運動装置。
【請求項１２】
前記踏み板の下面にはレール部材が設けられており、このレール部材には、前後方向を向く長孔が設けられていることを特徴とする請求項３〜１１のいずれかに記載の運動装置。
【請求項１３】
前記左右の踏み板には、上方を向いていて使用者が把持可能となっている把持棒が取り付けられており、前記把持棒は踏み板の上下揺動に連動し前後に揺動することを特徴とする請求項１〜１２のいずれかに記載の運動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行えるようにした運動装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
屋内で手軽に運動ができるようにするため、近年では、足踏み運動に用いる運動装置や腰ヒネリ運動に用いる運動装置などが種々開発されている。このなかには足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行えるようにした運動装置もある（例えば、特許文献１等参照）。この足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行えるようにした運動装置は、使用者が足踏み運動をする力を利用して、使用者がのる左右一対の踏み板を一緒に、左右方向へと往復旋回させ、これによって腰ヒネリ運動になるようにしてある。
【特許文献１】実用新案登録第３０６０５４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
前述した足踏み運動に用いる運動装置や腰ヒネリ運動に用いる運動装置は、お年寄りやダイエットを目的とした女性が使用するには、その運動量があまりにも大きいことが指摘されている。
そこで、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行えるようにした運動装置において、電動モータを具備させ、踏み板を踏み込む脚力を電動モータが補ってくれるようにすることが考えられる。電動モータを備えた運動装置であれば、使用者は足を自然に上げ下げするだけで有効な運動ができ、また、使用者の負担が少なく毎日継続して使用できる。ゆえに、人力型の運動装置に比べて優れているとされる。
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載された運動装置を単純に電動化（電動モータによる駆動化）しよう考えた場合、左右の踏み板は、その前部側に揺動支点部を設けた片持ち支持梁の構造になっていて、その部分には、使用者の体重だけでなく足踏み運動時の踏み込み力が作用するものとなっている。ゆえに、前記揺動支点部を駆動する電動モータは、大きな駆動トルク・動力が必要であり、運動装置自体の大型化及び高コスト化を招来することになる。
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、使用者の踏み込む脚力を電動モータが補いつつ、使用者が足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行えるようにした運動装置を、装置の大型化、高コスト化を招くことなく提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達成するために、本発明は次の手段を講じた。
即ち、本発明にかかる運動装置は、互いに隣接して設けられた左右の踏み板と、該左右の踏み板の前部側に軸心が左右方向を向くように設けられた揺動支軸を中心として、当該左右の踏み板を上下に揺動させる揺動機構と、軸心が上下方向に向くように設けられた旋回支軸を中心に、前記左右の踏み板を隣接状態のまま一緒に左右方向に往復旋回させる旋回機構と、前記揺動機構及び旋回機構を同時に駆動する電動モータと、を有している。
このように、運動装置に電動モータを配備する構成とすることで、本運動装置を使用する使用者は、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを電動モータによる補助を受けながら同時に行え、有効な運動をすることができる。また、使用者の負担が人力型の運動装置に比して小さいため、毎日継続して使用できるといった利点が得られる。
【０００６】
前記旋回機構は、設置ベース板と、この設置ベース板に対し平行に配置され且つ設置ベース板上に垂直に設けられた旋回支軸の周りに旋回自在となっている可動ベース板と、を有しており、前記可動ベース板上に、左右の踏み板と揺動機構と電動モータとが設けられているものとするとよい。
前記揺動機構は、左右の踏み板の後方且つ下面に前後方向を向くように設けられた長孔と、軸心が左右方向へ向き且つ前記長孔に嵌り込む上下駆動軸と、軸心が左右方向へ向き且つ前記上下駆動軸が偏心状態で取り付けられている回転駆動軸と、を有している構成とすることは好ましい。
【０００７】
こうすることで、左右の踏み板を、前述した揺動支軸と上下駆動軸とで両端支持構造にすることができ、構造の堅牢化が可能となる。また、揺動支軸まわりの構造を簡単なものとすることができる。
また、前記揺動支軸は、前記旋回支軸に対して交差状に設けられていて、可動ベース板の左右方向の旋回と連動して旋回支軸の周りに旋回可能となっていることが好ましい。
また、前記揺動機構は、左右の踏み板の下面に設けられ且つ当該踏み板を上方へ付勢する弾性部材を有する構成とするとよい。
【０００８】
この弾性部材により、踏み板は常に上向きの付勢力を受けるようになるため、使用者は、より小さな力で踏み板を踏み込み状態から上昇状態へ転じさせることができる。また、電動モータへの負担も小さくなり、小型の電動モータを採用することができるようになる。
前記左右の踏み板の間に単一の電動モータが配置され、該単一の電動モータの左右両側へ向けて回転駆動軸が突出している構成とすることは好ましい。
また、前記旋回機構は、設置ベース板と可動ベース板との間に設けられ且つ両ベース板の間隙を一定に保持するガイド機構を有するとよい。
【０００９】
これにより、可動ベース板の旋回動作が安定したものとなる。
また、前記旋回機構は、前記揺動機構により発生される踏み板の上下動から、左右方向の旋回動を取り出す動力変換機構を有しており、前記動力変換機構が、左右の踏み板と設置ベース板との間にそれぞれ設けられている構成とするとよい。
さらに、前記動力変換機構は、設置ベース板上であって旋回支軸を中心とした仮想円弧に沿って配置された傾斜カムと、左右の踏み板の下面にそれぞれに設けられて前記傾斜カムの傾斜面上を摺動する摺動子と、を有するものとするとよい。
【００１０】
これにより、踏み板の上下揺動に連動して踏み板の左右旋回を取り出すことができるようになる。
また、前記傾斜カムには、前記旋回支軸から離れるにしたがって高さが高くなる傾斜面が形成されることが好ましい。
このようにすると、左右いずれか一方の踏み板が低位置に移動されたとき、低位置に向かう踏み板が左右旋回の外側へ向けた旋回を行うものとなる。従って、踏み板上に載った使用者は、自然の感覚に従って無理なく安定的に体重移動を行えることになる。
【００１１】
また、前記可動ベース板は、その両端部に当該可動ベース板の中央側へ向けて切り欠かれた左右一対の切欠部を有しており、前記可動ベース板の左旋回時には、左の切欠部内に左の踏み板の下方に設けられた傾斜カムが位置するようになり、前記可動ベース板の右旋回時には、右の切欠部内に右の踏み板の下方に設けられた傾斜カムが位置するようになっている構成とすることは非常に好ましい。
こうすることで、確実に可動ベース板は設置ベース板に対して左右方向に旋回できるようになる。
【００１２】
また、前記踏み板の下面にはレール部材が設けられており、このレール部材には、前後方向を向く長孔が設けられている構成とするとよい。
また好ましくは、前記左右の踏み板には、上方を向いていて使用者が把持可能となっている把持棒が取り付けられており、前記把持棒は踏み板の上下揺動に連動し前後に揺動する構成とするとよい。
こうすることで、踏み板上に立った使用者は、かかる把持棒の先端部分を持ちながら安定した状態で、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを電動モータによる補助を受けながら同時に行うことができるようになる。使用者から見ると、かかる運動はスキー（特にノルディック・スキー）をしているかのようであって、使用者は飽きることなく足踏み運動と腰ヒネリ運動を行うことができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る運動装置を用いることで、使用者は、踏み込む脚力を電動モータで補助されつつ足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行うことができるようになる。また、本運動装置は小型で低コストなものとなっている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態を、図面に基づき説明する。
［第１実施形態］
図１〜図１１は、本発明に係る運動装置１の第１実施形態を示している。
図１に示すように、運動装置１はその上に使用者が立った状態で使用されるものである。以下の説明では、図２の紙面上での左右方向を前後方向、図２の紙面上での上下方向を上下方向、図４の紙面上での左右方向を左右方向又は幅方向と呼ぶ。これは、図１のような使用者の向きを基準とした前後・左右・上下方向と一致する。
【００１５】
図１に示すように、運動装置１は互いに隣接して設けられた左右一対の踏み板２（左の踏み板２Ｌ、右の踏み板２Ｒ）を有している。
また、装置全体が樹脂や金属等によって形成されたケーシング３によって覆われており、且つこのケーシング３の範囲内において、各踏み板２Ｌ，２Ｒのまわりがゴムシートや樹脂シート或いは人工皮革等によって形成された可撓性カバー４により縁取られたものを示しているが、これらは特に限定されるものではない。
図２〜図５に示すように、運動装置１は、揺動機構１０と旋回機構１１とを有している。また、運動装置１は電動モータ１２を有しており、この電動モータ１２によって揺動機構１０及び旋回機構１１が同時に駆動されるようになっている。
【００１６】
旋回機構１１は、床上に載置される設置ベース板（固定ベース板）１４と、この設置ベース板１４上に軸心を上下方向に向けて設けられた旋回支軸１５と、この旋回支軸１５を中心として左右方向に旋回自在に設けられた可動ベース板１６とを有している。設置ベース板１４の前部且つ幅方向中央に旋回支軸１５は設けられ、この旋回支軸１５は、可動ベース板１６の前部且つ幅方向中央を通るようになっている。
なお図例では、設置ベース板１４に旋回支軸１５が固定され、可動ベース板１６には、この旋回支軸１５に対して相対的に回動自在な状態で外嵌する軸キャップ１７が固定されたものを示してある。
【００１７】
この可動ベース板１６上に、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒや揺動機構１０や電動モータ１２が設けられており、その結果、可動ベース板１６が旋回支軸１５を中心に旋回することで、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒも互いに隣接状態を保持したまま、一緒に設置ベース板１４の上方にて旋回動作をすることになる。
設置ベース板１４及び可動ベース板１６はいずれも板状である。また、図２，図４に示すように、これら設置ベース板１４と可動ベース板１６との上下間には、車輪やコロ、ボール等を転動自在に保持したガイド機構１８が設けられている。このガイド機構１８により、可動ベース板１６は、設置ベース板１４との上下方向の間隔を一定に保持されたまま安定して左右に旋回動作するようになっている。
【００１８】
図３，図７に示すように、可動ベース板１６における左の側辺部には、左の切欠部２０Ｌが形成されており、可動ベース板１６の右の側辺部には、右の切欠部２０Ｒが形成されている。ゆえに、当該可動ベース板１６は中央へ向けて括れた形状となっている。
左の踏み板２Ｌと設置ベース板１４との上下間には、可動ベース板１６に形成された左の切欠部２０Ｌ内を通って左の動力変換機構２３Ｌが設けられている。右の踏み板２Ｒと設置ベース板１４との上下間には、可動ベース板１６に形成された右の切欠部２０Ｒ内を通るように右の動力変換機構２３Ｒが設けられている。
【００１９】
左右の動力変換機構２３Ｌ，２３Ｒは、揺動機構１０において左右の踏み板２Ｌ，２Ｒを上下動させる動作成分から、左右の旋回動成分を取り出すための旋回機構１１を構成する主要素である。これら動力変換機構２３Ｌ，２３Ｒの詳細は後述する。
左の切欠部２０Ｌは、可動ベース板１６が左旋回したときに左の動力変換機構２３Ｌとの接触を回避できる大きさ及びくぼみ形状に形成されており、また右の切欠部２０Ｒは、可動ベース板１６が右旋回したときに右の動力変換機構２３Ｒとの接触を回避できる大きさ及びくぼみ形状に形成されている。
【００２０】
揺動機構１０は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒをそれらの揺動支点側で各別に支持する揺動支軸２７と、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒにおける上下動側で軸心を左右方向へ向けたまま垂直面内を円周移動する上下駆動軸２８と、この上下駆動軸２８の円移動の軌跡中心に位置し上下駆動軸２８を円回転させる回転駆動軸２９とを有している。
揺動支軸２７は可動ベース板１６上の前部側に配置され、上下駆動軸２８及び回転駆動軸２９は、揺動支軸２７が後部側に配置されている。揺動支軸２７は左右の踏み板２Ｌ，２Ｒに共用される状態で設けられているのに対し、上下駆動軸２８及び回転駆動軸２９は、それぞれの踏み板２Ｌ、２Ｒに設けられている。
【００２１】
揺動支軸２７は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒのそれぞれ幅方向外側に設けられたブラケット３２間で両端支持されて所定高さに架設保持されている。揺動支軸２７の中間部、即ち、左の踏み板２Ｌと右の踏み板２Ｒとの間を軸キャップ１７を貫通するようになっている。ゆえに、軸キャップ１７を貫通する部分を平面視すれば、揺動支軸２７と旋回機構１０の旋回支軸１５とは。交差した配置となっている。
また、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒには、それぞれの下面に円柱状の軸通し部３３が固定されており、各軸通し部３３内を揺動支軸２７が回転自在な状態で貫通するようになっている。
【００２２】
左の踏み板２Ｌに設けられた回転駆動軸２９は、左の踏み板２Ｌを中央に挟んでその左右両側から対向するように分離した状態で、互いに同軸上に配置された中軸２９ａと外軸２９ｂとを有している。中軸２９ａは、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒ間に設けられた減速部３５から左の踏み板２Ｌの下方へ向けて突出されており、外軸２９ｂは、左の踏み板２Ｌを超えた外側でロータブラケット３６によって回転自在に設けられた外ロータ３７から、左の踏み板２Ｌの下方へ向けて突出されている。
減速部３５はモータ台４０を介して可動ベース板１６上に固定されている。この減速部３５には上記した電動モータ１２が連結されており、この電動モータ１２から与えられる駆動回転を減速して、回転駆動軸２９の中軸２９ａの回転として取り出すようになっている。この中軸２９ａには内ロータ４１が互いに一体回転可能な状態で設けられている。
【００２３】
また外ロータ３７は円盤体とされ、ロータブラケット３６に凹設された円形凹部内にガタツキなく嵌められ、且つ回転自在に保持されている。この外ロータ３７の中心とロータブラケット３６における円形凹部内の中心と貫通するようにして、上記した外軸２９ｂが設けられている。外軸２９ｂは、外ロータ３７又はロータブラケット３６のいずれか一方又は双方に対して相対回転自在になっている。
左の踏み板２Ｌに設けられた上下駆動軸２８は、外ロータ３７及び内ロータ４１の間に架設されている。この上下駆動軸２８は、外ロータ３７及び内ロータ４１に対して、それらの回転中心から互いの同一方向へ向け、且つ同一距離だけ偏心した位置で連結されている。すなわち、回転駆動軸２９と上下駆動軸２８とは互いに平行している。
【００２４】
従って、電動モータ１２の駆動で減速部３５により内ロータ４１を回転させることで、上下駆動軸２８は回転駆動軸２９のまわりで円軌道を描くように移動し、これに外ロータ３７が追従回転するようになる。
左の踏み板２Ｌにはその下面にレール部材４３が設けられており、上下駆動軸２８はこのレール部材４３に左右貫通して設けられた長孔４４内を貫通するようになっている。この長孔４４は、上下駆動軸２８が円周移動するときの移動軌跡の中から、上下駆動軸２８が上下移動する成分のみを取り出せるように、前後方向に長く形成されている。なお、上下駆動軸２８には、レール部材４３の長孔４６内を通る部分にカムフォロワー４５が軸移動不能な状態で設けられており、上下駆動軸２８が長孔４４内をガタツキなく、且つ円滑に移動できるようにしてある。
【００２５】
右の踏み板２Ｒに対応して設けられる回転駆動軸２９及び上下駆動軸２８については、左の踏み板２Ｌに対応して設けられたそれらと略同様なものであり、ここでの詳説は省略する。但し、左の踏み板２Ｌに対応して設けられる上下駆動軸２８と、右の踏み板２Ｒに対応して設けられる上下駆動軸２８とは、相互間の回転角に１８０°のズレが持たされている。
なお、左右の各踏み板２Ｌ，２Ｒの下面には、これらの踏み板２Ｌ，２Ｒが下方へ押し付けられたことに反発して上方への付勢力を生ずる弾性部材（バネ体）４８が設けられている。そのため、左右の各踏み板２Ｌ，２Ｒが踏み込みから上昇へ転じるときの逆向きの駆動力を得やすくなっている。
【００２６】
図２〜図４に示すように、上記した旋回機構１１の主要素とされる動力変換機構２３Ｌ，２３Ｒは、それぞれ、設置ベース板１４上に設けられた傾斜カム５０と、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒに各別に設けられた摺動子５１とを有している。
傾斜カム５０は、旋回支軸１５を中心として描かれる平面上の仮想円弧（図８中の符号Ｐ参照）に沿って配置されている。傾斜カム５０の上面に形成された傾斜面は、上記仮想円弧Ｐに沿った向きであって設置ベース板１４のセンター位置（左右方向の中心）へ近づくほど高さが高くなるものとなっている。
【００２７】
左の摺動子５１は、左の踏み板２Ｌから垂下状に設けられたステー（連接棒）５３の先端に配置されており、左の傾斜カム５０の傾斜面上を摺動可能となっている。同様に、右の摺動子５１は、右の踏み板２Ｒから垂下状に連結されたステー５３によって下向きに設けられており、右の傾斜カム５０の傾斜面上を摺動可能となっている。これら各摺動子５１は、車輪やコロ、ボール等を転動自在に保持した構造とされている。
左右の動力変換機構２３Ｌ，２３Ｒにおいて、それぞれ、傾斜カム５０の位置付け及びその傾斜面の傾き（傾斜角度）と、ステー５３の位置付け及び上下方向長さは、次の関係にある。
【００２８】
すなわち、左の動力変換機構２３Ｌでは、踏み板２Ｌが揺動機構１０によって上昇されたとき、摺動子５１が傾斜カム５０における高位置に乗り上げ、また踏み板２Ｌが揺動機構１０によって下降されるにしたがい、摺動子５１が傾斜カム５０における低位置へと摺動するように動作する位置関係である。この間、摺動子５１は常に傾斜カム５０に当接した状態が維持される。
同様に、右の動力変換機構２３Ｒでは、踏み板２Ｒが揺動機構１０によって上昇されたとき、摺動子５１が傾斜カム５０における高位置に乗り上げ、また踏み板２Ｒが揺動機構１０によって下降されるにしたがい、摺動子５１が傾斜カム５０における低位置へと摺動するように動作する位置関係である。この間、摺動子５１は常に傾斜カム５０に当接した状態が維持される。
【００２９】
摺動子５１が傾斜カム５０の傾斜面を高位置から低位置へ向けて摺動するとき、摺動子５１には傾斜カム５０に対して前方へ押し出されるような反力が作用する。この反力は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒ及び揺動機構１０を介して可動ベース板１６へと伝えられ、結果、可動ベース板１６には旋回支軸１５を中心とした左右方向の旋回力が与えられることになる。
揺動機構１０による左右の踏み板２Ｌ，２Ｒの上下動は、各踏み板２Ｌ，２Ｒの上下駆動軸２８が１８０°の位相差を有していることから、左右交互となる。つまり、旋回機構１１では、左の動力変換機構２３Ｌにおいて摺動子５１が傾斜カム５０の高位置に乗り上げるときは、右の動力変換機構２３Ｒでは摺動子５１が傾斜カム５０の低位置へと摺動する。反対に、右の動力変換機構２３Ｒにおいて摺動子５１が傾斜カム５０の高位置に乗り上げるときは、左の動力変換機構２３Ｌでは摺動子５１が傾斜カム５０の低位置へと摺動するようになる。
【００３０】
結果として、図１０，図１１に示す如く、右の踏み板２Ｒが下降する（図中でＤと示す）とき可動ベース板１６は右旋回を行い、これと同時に左の踏み板２Ｌは上昇する（図中でＵと示す）ようになる。反対に、左の踏み板２Ｌが下降する（図中でＤ）とき可動ベース板１６は左旋回を行い、これと同時に右の踏み板２Ｒは上昇する（図中でＵ）ようになる（図１に示した矢符Ｙ方向の動作）。この繰り返しとして、踏み板２Ｌ，２Ｒの左右交互の上下動と、可動ベース板１６の左右方向への往復旋回が続けられる。
このように揺動機構１０と旋回機構１１とは互いに密接な連動関係にある。
【００３１】
以上説明から明らかなように、本発明に係る運動装置１では、電動モータ１２を具備しており、この電動モータ１２の駆動で、揺動機構１０が左右の踏み板２Ｌ，２Ｒを交互に上下揺動させることになり、またこれら左右の踏み板２Ｌ，２Ｒの上下揺動を受けて、旋回機構１１が可動ベース板１６を左右旋回させることになる。
そのため、この運動装置１における左右の踏み板２Ｌ，２Ｒ上に載る使用者は、左右の足を上下動させる足踏み運動（図１に示した矢符Ｘ方向の動作）と、腰を左右へ交互にねじる腰ヒネリ運動（図１に示した矢符Ｙ方向の動作）とを同時に行えるものとなる。このことから、使用者は、体に有益な運動例えば有酸素運動を行うことができる。
【００３２】
［第２実施形態］
図１２，図１３には、本発明に係る運動装置の第２実施形態が示されている。
第２実施形態の運動装置１が第１実施形態と大きく異なる点は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒのそれぞれには、上方を向いていて且つ使用者が把持可能となっている把持棒７０Ｌ，７０Ｒが取り付けられていて、把持棒７０Ｌ，７０Ｒは踏み板２Ｌ，２Ｒの上下揺動に連動し前後に揺動することである。他の構成は略同じである。
詳しくは、左側の踏み板２Ｌに関しては、当該踏み板２Ｌの前方で且つ左側部、好ましくは、踏み板２Ｌの前側から前後方向長さの１／３〜１／４の位置に、左右方向外側を向くように突起部７１が設けられ、この突起部７１の上部略中央には、上方開口の取り付け穴７２が設けられている。この取り付け穴７２に、金属やプラスチックからなる左の把持棒７０Ｌの基端部が差し込まれ、突起部７１に固定されると共に踏み板２Ｌと一体となる。
【００３３】
把持棒７０Ｌの長さは１ｍ〜１．５ｍ程度であって、突起部７１に取り付けられた状態の把持棒７０Ｌの先端部を、踏み板２Ｌ上に立った使用者が容易に持つことができる長さとなっている。把持棒７０Ｌの傾き角度αは、踏み板２Ｌがもっとも下側に位置しているときに、把持棒７０Ｌが略垂直になるような角度となっていることが好ましく、踏み板の上面に対して前方に約１０°傾くもの（α≒１０°）となっている。
右側の踏み板２Ｒに関しても、略同様な構成で右の把持棒７０Ｒが取り付けられている。すなわち、当該踏み板２Ｒの前方で且つ右側部、好ましくは、踏み板２Ｒの前側から前後方向長さの１／３〜１／４の位置に、左右方向外側を向くように突起部７１が設けられ、突起部７１の上方略中央には、上方開口の取り付け穴７２が設けられている。この取り付け穴７２に、金属やプラスチックからなる右の把持棒７０Ｒの基端部が差し込まれて突起部７１に固定され、ひいては右側の踏み板２Ｒと一体となる。
【００３４】
第１実施形態と同様に、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒは上下に揺動して、右側の踏み板２Ｒが最も下側にあるときに、左側の踏み板２Ｌは最も上側に位置するようになる。この状態の時には、右の把持棒７０Ｒは略垂直状態であって、左の把持棒７０Ｌは最も前側に傾いた状態となる。逆に、右側の踏み板２Ｒが最も上側で左側の踏み板２Ｌが最も下側の位置にある時は、右の把持棒７０Ｒは最も前側に傾いた状態となり、左の把持棒７０Ｌは略垂直状態となる。
左右の踏み板２Ｌ，２Ｒが上下揺動する際には、各把持棒７０Ｌ，７０Ｒは前後方向に揺動するものとなるが、図９に示すように、踏み板２Ｌ，２Ｒ自体が左右方向にも揺動する。ゆえに、把持棒７０Ｌ，７０Ｒの先端部は、平面視で使用者の脇腹を通る「内向きの円弧状の軌跡」をとることになる。
【００３５】
以上述べた構成を持った運動装置１とすることで、踏み板２Ｌ，２Ｒ上に立った使用者は、把持棒７０Ｌ，７０Ｒの先端部を持ちながら安定した状態で、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを電動モータによる補助を受けながら同時に行うことができるようになる。使用者から見ると、かかる運動は、スキー（特にノルディック・スキー）をしているかのようであって、使用者は飽きることなく運動を続けることができる。
ところで、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、実施の形態に応じて適宜変更可能である。
【００３６】
揺動機構１０の動力変換機構２３Ｌ，２３Ｒにおいて、傾斜カム５０は、設置ベース板１４のセンター位置（左右方向の中心）から左右外方へ近づくほど高位となる傾斜面が形成されたものとしてもよい。
揺動支軸２７は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒ間で分断する状態として、２本設けることも可能である。
また、図１１に示すように、使用者が所望するところに応じて、その都度、使用者の前後向きを変えてもよい。
【００３７】
また、把持棒７０を１本とし、旋回支軸１５近傍から上方を向くように設け、その先端部に水平を向く把持棒材を設け、Ｔ字形状とした構成としてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明に係る運動装置の使用態様を示した斜視図である。
【図２】本発明に係る運動装置の正面図である（図１の矢符Ａで示した方向から見た図）。
【図３】本発明に係る運動装置の平面図である。
【図４】本発明に係る運動装置の右側面図である。
【図５】図３のＤ−Ｄ線断面図である。
【図６】図５のＥ−Ｅ線断面図である。
【図７】設置ベース板の平面図である。
【図８】可動ベース板の平面図である。
【図９】本発明に係る運動装置の旋回状況を示した平面図である。
【図１０】本発明に係る運動装置の揺動状況を示した正面図である。
【図１１】本発明に係る運動装置の別使用態様を示した斜視図である。
【図１２】第２実施形態にかかる運動装置の正面図である。
【図１３】第２実施形態にかかる運動装置の使用態様を示した図である。
【符号の説明】
【００３９】
１  運動装置
２  踏み板
２Ｌ  左の踏み板
２Ｒ  右の踏み板
１０  揺動機構
１１  旋回機構
１２  電動モータ
１４  設置ベース板
１５  旋回支軸
１６  可動ベース板
１８  ガイド機構
２０Ｌ  左の切欠部
２０Ｒ  右の切欠部
２３Ｌ  左の動力変換機構
２３Ｒ  右の動力変換機構
２７  揺動支軸
２８  上下駆動軸
２９  回転駆動軸
４３  レール部材
４４  長孔
４５  カムフォロワー
４８  弾性部材
５０  傾斜カム
５１  摺動子
７０Ｒ  把持棒
７０Ｌ  把持棒
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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