(57)【要約】【課題】一連の画像形成工程終了前に、感光体上に廃トナーの薄層を形成することで、コストを抑えながら画像流れを防止することができる画像形成方法を提供することにある。【解決手段】感光体を帯電する帯電工程、露光により前記感光体上に静電潜像を形成する潜像形成工程、前記静電潜像にトナー像を形成する現像工程、前記トナー像を転写材上に転写する転写工程、少なくともマグネットローラとクリーニングブレードからなるクリーニング工程、前記感光体表面の除電を行う除電工程を有する画像形成方法において、前記感光体上に前記マグネットローラによって廃トナーの薄層を形成する工程と前記感光体上に形成されている廃トナーの薄層を除去する工程を有することを特徴とする画像形成方法。【選択図】        図１（ａ）
2007057685.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
感光体を帯電する帯電工程、露光により前記感光体上に静電潜像を形成する潜像形成工程、前記静電潜像にトナー像を形成する現像工程、前記トナー像を転写材上に転写する転写工程、少なくともマグネットローラとクリーニングブレードからなるクリーニング工程、前記感光体表面の除電を行う除電工程を有する画像形成方法において、
前記感光体上に前記マグネットローラによって廃トナーの薄層を形成する工程と前記感光体上に形成されている廃トナーの薄層を除去する工程を有することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
請求項１記載の画像形成方法において、一連の画像形成工程終了後すぐに前記感光体上に廃トナーの薄層を形成する工程を行うことを特徴とする画像形成方法。
【請求項３】
請求項１記載の画像形成方法において、一連の画像形成工程終了３分以上、３０分以下の間で前記感光体上に廃トナーの薄層を形成する工程を行うことを特徴とする画像形成方法。
【請求項４】
請求項１から３いずれか記載の画像形成方法において、廃トナーの薄層を形成する工程を行う前に前記クリーニングブレードの位置を前記感光体から引き離す工程を有することを特徴とする画像形成方法。
【請求項５】
請求項１から４いずれか記載の画像形成方法において、前記マグネットローラとは別に前記感光体上に廃トナーを供給する工程を有することを特徴とする画像形成方法。
【請求項６】
請求項１から５いずれか記載の画像形成方法において、前記感光体上に廃トナーの薄層を形成する工程で、前記感光体の回転方向を画像形成工程との比較において、逆方向に回転させることを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、プリンター、ファックス等の電子写真プロセスを利用した画像形成方法に関し、特に、画像流れを防止するようにした画像形成方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真複写機などの画像形成方法では、感光体表面に電荷を付与して帯電面を形成する際、感光体上のトナー像を転写材に転写する際、転写後転写材を感光体から分離する際などに高圧を印加するコロナ帯電器を用いるので、特にアモルファスシリコン（以下、ａ−Ｓｉと略記する）系の感光層を用いる場合は、窒素酸化物などのコロナ生成物が感光体に付着する。そこに水分が加わると感光体表面に局部的な低抵抗化が生じ、これに起因する画像流れが発生することが知られている。
【０００３】
また、コロナ帯電器内に付着したコロナ生成物は、特に夏期のように湿度の高い時期（７０％ＲＨ以上）においては画像形成装置の稼動中のみならず夜間等の装置休止中（または装置停止中、以下同じ）に帯電器の放電開口に対面して面移動を停止している感光体面部分領域に移行付着して、そこに水分が加わり感光体表面に局部的な低抵抗を生じる。これに起因して装置休止後の翌朝等の装置再稼動時に最初に出力される一枚目或いは数枚の画像形成物（コピー）について、上記装置休止中の放電開口部に対応する部分面に画像流れ（所謂帯電器跡流れ）を生じ易いことが知られている。
【０００４】
例えば、キヤノン製デジタル電子写真装置ｉＲ−６０００を用いてもし画像流れが発生したとしたら、感光体表面の局部的な低抵抗化により、静電潜像のエッジ部分が広がって文字や線が細くなったり、太くなったりしてしまう。
【０００５】
これらの課題に対し、感光体をヒーターで加熱することで湿度の影響をできるだけ受けないようにして、感光体の表面抵抗の低下を防止し、これにより画像劣化の発生を防止できるというような提案がされている（例えば、特許文献１参照）。
【０００６】
一方、感光体上に現像剤の薄層を形成させて装置を休止または停止状態に保つことにより、窒素酸化物などのコロナ生成物が直接感光体上に付着しないようにすることで帯電器跡流れを防止できるというような提案がされている（例えば、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開昭６２−２６２０６５号公報
【特許文献２】特開平１−１３８５７２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に記載されているような方法はかなり効果的な手段であるが、夜間ヒーターを切っている状態では前述の所謂帯電器跡流れ現象をも十分に防止するのは困難であった。また、特許文献２に記載されているような方法では、現像剤の薄層を厚く形成すれば帯電器跡流れ防止効果はよくなるが、それにつれて現像剤消費量も多くなる。すなわち、十分な帯電器跡流れ防止効果を得るためには現像剤消費量が多くなり、その分コストが高くなってしまうという問題点があった。
【０００８】
本発明の目的は、上述の如き問題点を解決し、一連の画像形成工程終了後に感光体上に廃トナーの薄層を形成することでコストを抑えながら帯電器跡流れを防止することができる画像形成方法を提供することである。
【０００９】
ここで廃トナーとは感光体表面のトナーを転写材に移行させたあとに感光体の表面上に残っている残留トナーをクリーニングブレードによって掻き取ったもののことである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
すなわち、本発明は、
感光体を帯電する帯電工程、露光により前記感光体上に静電潜像を形成する潜像形成工程、前記静電潜像にトナー像を形成する現像工程、前記トナー像を転写材上に転写する転写工程、少なくともマグネットローラとクリーニングブレードからなるクリーニング工程、前記感光体表面の除電を行う除電工程を有する画像形成方法において、
前記感光体上に前記マグネットローラによって廃トナーの薄層を形成する工程と前記感光体上に形成されている廃トナーの薄層を除去する工程を有することを特徴とする画像形成方法を提供する。
【００１１】
これにより、帯電器跡流れを防止することができる。
【００１２】
また、本発明は
一連の画像形成工程終了後すぐに前記感光体上に廃トナーの薄層を形成する工程を行うことを特徴とする画像形成方法を提供する。
【００１３】
これにより、画像形成工程終了後、徐々に感光体上に付着する窒素酸化物などのコロナ生成物の量を最小限にすることができる。
【００１４】
また、本発明は
一連の画像形成工程終了後３分以上、３０分以下の間で前記感光体上に廃トナーの薄層を形成する工程を行うことを特徴とする画像形成方法を提供する。
【００１５】
これにより、できるだけ窒素酸化物などのコロナ生成物を直接感光体に付着させず、また、次の画像形成工程がすぐにスタートできないという状況を少なくすることができる。
【００１６】
また、本発明は
廃トナーの薄層を形成する工程を行う前に前記クリーニングブレードの位置を前記感光体から引き離す工程を有することを特徴とする画像形成方法を提供する。
【００１７】
これにより、大掛かりな装置を組むことなく、感光体上に廃トナーの薄層を形成することができる。
【００１８】
また、本発明は
前記マグネットローラとは別に前記感光体上に廃トナーを供給する工程を有することを特徴とする画像形成方法を提供する。
【００１９】
これにより、感光体上に供給する廃トナーの量を制御することができる。
【００２０】
また、本発明は
前記感光体上に廃トナーの薄層を形成する工程で、前記感光体の回転方向を画像形成工程との比較において、逆方向に回転させることを特徴とする画像形成方法を提供する。
【００２１】
これにより、マグネットローラからより多くの廃トナーを感光体上に供給することができる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明による電子写真感光体の画像形成方法によれば、従来技術に比べ、廃トナーを用いて感光体上に薄層を形成することにより、感光体上に直接画像流れの原因となる付着物を付けることなく、低コストで帯電器跡流れを防止することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、図面を参照して実施例を詳細に説明する。
【００２４】
「本発明に係わる電子写真装置」
図１（ａ）は本発明の実施態様を示す概略構成である。
【００２５】
尚、本発明の装置は、円筒状の電子写真感光体を用いる場合に好適なものであるが、本発明の電子写真装置は本例に限定されるものではなく、感光体形状は無端ベルト状等の所望のものであってもよい。また、本発明の装置は、デジタル電子写真装置であるが、アナログ電子写真装置であってもよい。
【００２６】
図１（ａ）の電子写真装置１００において、１０１は電子写真感光体であり、１０２は感光体１０１に静電潜像形成のための帯電を行う一次帯電器である。１０３は静電潜像形成手段（露光装置）であり、露光Ｌの光源には、単一波長を主とする光源を用いる。１０４は静電潜像の形成された感光体１０１に現像剤（トナー）を供給するための現像器であり、１０５はトナーの電荷量を大きくするためのポスト帯電器である。１０６は感光体表面のトナーを転写材に移行させる転写帯電器である。１０７は転写材を感光体１０１の表面上から分離させる分離帯電器である。
【００２７】
１０８は感光体表面の浄化をはかるクリーナである。マグネットローラ１０８１とクリーニングブレード１０８２を用いて感光体表面の浄化を行っている。
【００２８】
Ａは廃トナーを感光体上に供給するための廃トナー供給装置である。
【００２９】
１０９は次回の画像形成工程にそなえて感光体表面の除電を行うための除電光源であり、１１０は転写材上にトナー像を加熱定着させるための定着器である。１１２は紙等の転写材、１１１は転写材を送り出すレジストローラーである。
【００３０】
このような装置を用い、画像形成は以下のように行なわれる。まず電子写真感光体１０１を所定の速度で矢印の方向Ｘへ回転させ、一次帯電器１０２を用いて感光体１０１の表面を一様に帯電させる。
【００３１】
次に、帯電された感光体１０１の表面に画像露光Ｌを行い、静電潜像を感光体１０１の表面に形成させる。そして感光体１０１の表面の静電潜像が形成された部分に、現像器１０４によってトナーが感光体１０１の表面に供給され、静電潜像がトナーによる画像として顕像化（現像）され、ポスト帯電器１０５によってトナーの電荷量が増大される。更にこのトナー画像は感光体１０１の回転とともに転写帯電器１０６の設置部に到達し、ここでレジストローラー１１１によって送られてくる転写材１１２に転写されるのである。トナー像が転写された転写材１１２は分離帯電器１０７によって感光体１０１の表面上から分離され、その後、定着器１１０に導かれ、ここで転写材１１２上にトナー像が加熱定着される。
【００３２】
転写終了後、感光体１０１の表面上にマグネットローラ１０８１から廃トナーがコートされ、引き続いて感光体１０１の表面から残留トナーがクリーニングブレード１０８２によって除去される。更に前記表面の電位がゼロ若しくは殆どゼロとなるように除電光源１０９により除電され、１回の画像形成工程を終了する。
【００３３】
一連の画像形成工程が終了した後、現像器１０４、一次帯電器１０２、ポスト帯電器１０５、転写帯電器１０６、分離帯電器１０７を非作動にした状態で、クリーニングブレード１０８２の位置を感光体１０１から引き離し、廃トナー供給装置Ａから廃トナーを感光体１０１の表面上に供給しながら、感光体１０１を一回転させて、感光体１０１の表面上に一様に廃トナーの薄層を形成し、装置を休止または停止状態にする。
【００３４】
感光体１０１の表面上に廃トナーの薄層が形成されている状態から画像形成工程に戻る時にはクリーニングブレード１０８２を感光体１０１の表面に圧接し、クリーニングブレード１０８２によって感光体１０１の表面上の廃トナーを除去する。
【００３５】
廃トナーで感光体１０１を覆うことで、一連の画像形成工程終了後にコロナ帯電器（一次帯電器１０２、ポスト帯電器１０５、転写帯電器１０６、分離帯電器１０７）内に付着したコロナ生成物が感光体１０１上に直接付着することが防止される。
【００３６】
廃トナー供給装置Ａをつけなくてもクリーニングブレード１０８２の位置を感光体１０１から引き離すだけでマグネットローラ１０８１から廃トナーを感光体上に供給することができる。この方法はソフトやハードの改造が少なく装置コストの面では優れているが、感光体１０１表面上に一定量以上の供給は行えない。また、クリーナ内の廃トナーを供給するので印字率の低い画像などを出している時はクリーナ内の廃トナーが少なくなり、感光体１０１上に均一に廃トナーを供給することができない場合がある。
【００３７】
しかし、廃トナー供給装置Ａをつけることにより、感光体１０１の表面上に安定的な供給が行え、廃トナーの供給量も制御可能となり、好ましい。
【００３８】
一連の画像形成工程終了後、徐々に感光体上に窒素酸化物などのコロナ生成物が付着していくので画像形成工程終了後すぐに感光体１０１の表面上に廃トナーの薄層を形成させる工程をいれるとより好ましい。
【００３９】
しかし、毎回の画像形成工程終了後に感光体１０１の表面上に廃トナーの薄層を形成させる工程をいれると次の画像形成工程を行うまでに廃トナーの薄層を形成する工程とクリーニングブレード１０８２によって感光体１０１の表面上から廃トナーを除去する工程が入り、すぐに画像形成工程をスタートできない場合がある。一方、感光体１０１の表面上に廃トナーの薄層を形成しないで放置しておくと徐々に感光体１０１の表面上に窒素酸化物などのコロナ生成物が付着していくので、好ましくは、一連の画像形成工程終了後、１分以上、６０分以下、より好ましくは３分以上、３０分以下の間に感光体１０１の表面上に廃トナーの薄層を形成させる工程をいれるほうがよい。
【００４０】
画像形成装置のコピー速度や用途によって、画像形成工程が行われる頻度は違うので適切に設定することが望ましい。
【００４１】
例えば、予め画像形成装置に使用開始から１週間でどの程度の頻度で画像形成工程が行われるかを学習する機能をつけておき、その画像形成装置のコピー速度や用途にあった時間を自動的に設定してくれるようにするとよい。
【００４２】
また、感光体１０１の表面上に廃トナーの薄層を形成する際、感光体１０１の回転方向を画像形成工程との比較において、逆方向に回転させることによりマグネットローラ１０８１からより多くの廃トナーを感光体１０１の表面上に供給することができる。
【００４３】
図１（ｂ）はクリーナ１０８部を拡大した図である。図中の矢印は画像形成工程の感光体１０１とマグネットローラ１０８１のそれぞれの回転方向を示している。
【００４４】
感光体１０１の表面上の残留トナーはクリーニングブレード１０８２によって掻き取られ、マグネットローラ１０８１に付着する。マグネットローラ１０８１に付着した廃トナー１０８６はスクレーパ１０８３によって一定量に制御される。スクレーパ１０８３によって掻き取られた廃トナー１０８６はドクターローラ１０８４に付着し、その後、廃トナー搬送用スクリュー１０８５によって、不図示の廃トナーボックスに送られる。
【００４５】
画像形成工程では感光体１０１とマグネットローラ１０８１は同じ駆動系で動かし、回転方向は図１（ｂ）に示すように逆回転方向になるようにしておき、さらにマグネットローラ１０８１は感光体１０１より遅い速度で回転するようにしておく。
【００４６】
画像形成工程ではマグネットローラ１０８１の表面上の廃トナー１０８６はスクレーパ１０８３によって一定量に制御されている。一方、感光体１０１を逆回転させた時はマグネットローラ１０８１の下側に滞留している廃トナー１０８６が感光体１０１に供給されるので画像形成工程の回転方向時と比べて感光体１０１に供給される廃トナー１０８６の量が多くなる。
【００４７】
図２は本発明の他の実施態様を示す概略構成である。
【００４８】
図２の電子写真装置はフィルム状の誘電体ベルトからなる中間転写ベルト２０６を用いて転写を行う電子写真プロセスを利用したカラー画像形成装置（複写機またはレーザービームプリンター）の一例である。
【００４９】
この画像形成装置は、表面に静電潜像が形成され、この静電潜像上にトナーが付着されてトナー像が形成される第１の画像担持体である、回転ドラム型の感光体２０１を有している。感光体２０１の周りには、感光体２０１の表面を所定の極性・電位に一様に帯電させる１次帯電器２０２と、帯電された感光体２０１の表面に画像露光２０３を行って静電潜像を形成する、不図示の画像露光装置とが配置されている。また、形成された静電潜像上にトナーを付着させて現像する現像器として、ブラックトナーＢを付着させる第１現像器２０４１と、イエロートナーＹを付着させる現像器とマゼンタトナーＭを付着させる現像器とシアントナーＣを付着させる現像器とを内蔵した回転型の第２の現像器２０４２とが配置されている。２０５はトナーの電荷量を大きくするためのポスト帯電器である。さらに、中間転写ベルト２０６にトナー像を転写した後、感光体２０１上をクリーニングするものとして感光体クリーナ２０７が配置されている。そのうち２０７１はマグネットローラ、２０７２はクリーニングブレードである。Ａは廃トナーを感光体２０１の表面上に供給するための廃トナー供給装置である。
【００５０】
さらに感光体２０１の除電を行う除電光源２０８が設けられている。
【００５１】
中間転写ベルト２０６は、感光体２０１に当接ニップ部を介して駆動するように配置されており、内側には感光体２０１上に形成されたトナー像を中間転写ベルト２０６に転写するための一次転写ローラ２０９が配備されている。一次転写ローラ２０９には、感光体２０１上のトナー像を中間転写ベルト２０６に転写するための一次転写バイアスを印加するバイアス電源（不図示）が接続されている。中間転写ベルト２０６の周りには、中間転写ベルト２０６に転写されたトナー像を転写材２１２にさらに転写するための二次転写ローラ２１０が、中間転写ベルト２０６の下面部に接触するように設けられている。二次転写ローラ２１０には、中間転写ベルト２０６上のトナー像を転写材２１２に転写するための二次転写バイアスを印加するバイアス電源が接続されている。また、中間転写ベルト２０６上のトナー像を転写材２１２に転写した後、中間転写ベルト２０６の表面上に残留した転写残トナーをクリーニングするための中間転写ベルトクリーナ２１１が設けられている。
【００５２】
また、この画像形成装置は、画像が形成される複数の転写材２１２を保持する給紙カセット２１３と、転写材２１２を給紙カセット２１３から中間転写ベルト２０６と二次転写ローラ２１０との当接ニップ部を介して搬送する搬送機構とが設けられている。転写材２１２の搬送経路上には、転写材２１２上に転写されたトナー像を転写材２１２上に定着させる定着器２１４が配置されている。
【００５３】
一次帯電器２０２としては磁気ブラシ方式の帯電器などが用いられる。画像露光装置としては、カラー原稿画像の色分解・結像露光光学系や、画像情報の時系列電気デジタル画素信号に対応して変調されたレーザービームを出力するレーザースキャナによる走査露光系などが用いられる。
【００５４】
このような装置を用い、画像形成は、例えば以下のように行なわれる。
【００５５】
まず、図２に矢印で示すように、感光体２０１が、時計方向に所定の周速度（プロセススピード）で回転駆動され、中間転写ベルト２０６が、反時計方向に、感光体２０１と同じ周速度で回転駆動される。
【００５６】
感光体２０１は、回転過程で、一次帯電器２０２により所定の極性・電位に一様に帯電処理され、次いで、画像露光２０３を受け、これにより感光体２０１の表面上には、目的のカラー画像の第１の色成分像（例えばマゼンタ成分像）に対応した静電潜像が形成される。次いで、第２現像器が回転し、マゼンタトナーＭを付着させる現像器が所定の位置にセットされ、その静電潜像が第１色であるマゼンタトナーＭにより現像される。この時、第１現像器２０４１は、作動オフになっていて感光体２０１には作用せず、第１色のマゼンタトナー像に影響を与えることはない。
【００５７】
このようにして、感光体２０１上に形成担持された第１色のマゼンタトナー像にポスト帯電器２０５によって電荷量が増大される。そして、感光体２０１と中間転写ベルト２０６とのニップ部を通過する過程で、一次転写バイアスがバイアス電源（不図示）から一次転写ローラ２０９に印加されることによって形成される電界により、中間転写ベルト２０６外周面に順次中間転写される。
【００５８】
中間転写ベルト２０６に第１色のマゼンタトナー像を転写し終えた感光体２０１の表面に残っている残留トナーは、クリーニングブレード２０７２によりクリーニングされる。次に、感光体２０１の清掃された表面上に、第１色のトナー像の形成と同様に、第２色のトナー像（例えばシアントナー像）が形成され、この第２色のトナー像が、第１色のトナー像が転写された中間転写ベルト２０６の表面上に重畳転写される。以下同様に、第３色のトナー像（例えばイエロートナー像）、第４色のトナー像（例えばブラックトナー像）が中間転写ベルト２０６上に順次重畳転写され、目的のカラー画像に対応した合成カラートナー像が形成される。
【００５９】
次に、給紙カセット２１３から中間転写ベルト２０６と二次転写ローラ２１０との当接ニップ部に所定のタイミングで転写材２１２が給送され、二次転写ローラ２１０が中間転写ベルト２０６に当接されると共に、二次転写バイアスがバイアス電源から二次転写ローラ２１０に印加されることにより、中間転写ベルト２０６上に重畳転写された合成カラートナー像が、第２の画像担持体である転写材２１２に転写される。転写材２１２へのトナー像の転写終了後、中間転写ベルト２０６上の転写残トナーは中間転写ベルトクリーナ２１１によりクリーニングされる。トナー像が転写された転写材２１２は定着器２１４に導かれ、ここで転写材２１２上にトナー像が加熱定着される。転写終了後、感光体２０１の表面上にマグネットローラ２０７１から廃トナーがコートされ、引き続いて感光体２０１の表面から残留トナーがクリーニングブレード２０７２によって除去され、更に前記表面の電位がゼロ若しくは殆どゼロとなるように除電光源２０８により除電され、１回の画像形成工程を終了する。
【００６０】
一連の画像形成工程が終了した後に第１現像器２０４１、第２現像器、一次帯電器２０２、ポスト帯電器２０５を非作動にした状態で中間転写体２０６やクリーニングブレード２０７２の位置を画像形成工程との比較において、感光体２０１からに引き離す。その後、廃トナー供給装置Ａから廃トナーを感光体２０１の表面上に供給しながら、感光体２０１を一回転させて、感光体２０１の表面上に一様に廃トナーの薄層を形成し、装置を休止または停止状態にする。感光体２０１の表面上に廃トナーの薄層が形成されている状態から画像形成工程に戻る時にクリーニングブレード２０７２を感光体２０１の表面に圧接し、クリーニングブレード２０７２によって感光体２０１の表面上の廃トナーを除去する。
【００６１】
［実施例及び比較例］
以下、本発明を実施例及び比較例に基づき詳細に説明する。
【００６２】
下記の実施例は、本発明の最良な実施形態の一例であるものの、本発明はこれら実施例により限定されるものではない。
【００６３】
＜実施例１＞
使用した電子写真装置は、キヤノン製デジタル電子写真装置ｉＲ−６０００を改造したものを用いた。キヤノン製デジタル写真装置ｉＲ−６０００では一次帯電器、ポスト帯電器、転写帯電器、分離帯電器にコロナ帯電器を用いている。
具体的な改造内容は、一連の画像形成工程が終了した後にクリーニングブレードを感光体から引き離したり、また画像形成工程に戻る前にクリーニングブレードを感光体に接触させる機構を持たせた。
【００６４】
本実施例では一連の画像形成工程が終了した後に感光体上に廃トナーの薄層を形成する際には現像器、一次帯電器、ポスト帯電器、転写帯電器、分離帯電器は非作動にしておく。
【００６５】
この装置を用いて、一連の画像形成工程が終了した後すぐにクリーニングブレードを感光体から引き離し、その後、感光体を一回転させて、感光体上に一様に廃トナーの薄層を形成した。
【００６６】
画像流れの評価は感光体を３２．５℃、８５％の高温高湿環境下に設置した場合と２５℃、４０％の通常のオフィス環境に設置した場合の２種類行った。どちらも、昼間、耐久を実施している間は感光体ヒーターをＯＮにして感光体表面温度を約４０℃に維持し、夜間電子写真装置を休止している間は上記の方法で感光体上に廃トナーの薄層を形成させ、感光体ヒーターをＯＦＦにするシーケンスで実施した。具体的には、印字率１％と通常より印字率を下げたテストパターンを用いて、２万枚の連続通紙耐久を実施した。
【００６７】
翌朝のスタート時に出力した１枚目の画像において装置が休止状態にあったときに各種帯電器（一次帯電器、ポスト帯電器、転写帯電器、分離帯電器）開口部に向かい合っている感光体上の部分で評価を行った。つまり帯電器跡流れが起こりうる部分で評価を行った。画像は４％の印字比率をもつ６ｐｔの文字チャートと図３に示すような感光体の周方向に相当する方向に線幅１ｍｍの線が引いてあるＡ３の線チャートを用いた。評価結果は、表１に示す。
【００６８】
＜実施例２＞
使用した電子写真装置は、実施例１の装置を改造したものを用いた。
【００６９】
具体的な改造内容はパルスモーターを用いて、印加電流の極性により感光体の回転方向を制御する機構を持たせた。さらにマグネットローラは感光体とギヤにより連動させ、常に感光体と逆方向に回転するようにした。また、この時ギヤ比によりマグネットローラの線速度が感光体の線速度より１割遅くなるようにした。
【００７０】
本実施例では一連の画像形成工程が終了した後に感光体上に廃トナーの薄層を形成する際には現像器、一次帯電器、ポスト帯電器、転写帯電器、分離帯電器は非作動にしておく。
【００７１】
この装置を用いて、一連の画像形成工程が終了した後すぐに、クリーニングブレードを感光体から引き離し、その後、感光体を画像形成工程との比較において逆方向に１回転させることにより、感光体上に一様に廃トナーの薄層を形成した。
【００７２】
画像流れの評価に関しては実施例１と同様に評価した。評価結果は、表１に示す。
【００７３】
＜実施例３＞
使用した電子写真装置は、実施例１の装置を改造したものを用いた。
【００７４】
具体的な改造内容はクリーニングブレードの下流側（図１（ａ）のＡの位置）に廃トナー供給装置を取り付け、廃トナーボックス内の廃トナーを供給装置に送るようにし、廃トナーを感光体上に供給できるような機構を持たせた。さらに感光体上に供給する廃トナーの量を調整できるようにした。
【００７５】
本実施例では一連の画像形成工程が終了した後に感光体上に廃トナーの薄層を形成する際には現像器、一次帯電器、ポスト帯電器、転写帯電器、分離帯電器は非作動にしておく。
【００７６】
この装置を用いて、一連の画像形成工程が終了した後すぐにクリーニングブレードを感光体から引き離し、その後、廃トナーを感光体上に供給しながら、感光体を一回転させて、感光体上に一様に廃トナーの薄層を形成した。廃トナーの量は一次帯電器の開口部に向かい合っている感光体上の部分で１ｍｇ／ｃｍ２になるように制御した。
【００７７】
画像流れの評価に関しては実施例１と同様に評価した。評価結果は、表１に示す。
【００７８】
＜比較例１＞
使用した電子写真装置は、キヤノン製デジタル電子写真装置ｉＲ−６０００を用いた。
【００７９】
キヤノン製デジタル写真装置ｉＲ−６０００では一次帯電器、ポスト帯電器、転写帯電器、分離帯電器にコロナ帯電器を用いている。
【００８０】
一連の画像形成工程が終了した後に感光体上にトナーや廃トナーの薄層を形成することなく、感光体をそのままの状態にした。
【００８１】
画像流れの評価に関しては実施例１と同様に評価した。評価結果は、表１に示す。
【００８２】
＜比較例２＞
使用した電子写真装置は実施例１と同様の装置を用いた。
【００８３】
この装置を用いて、一連の画像形成工程が終了した後すぐにクリーニングブレードを感光体から引き離し、その後、ポスト帯電器、転写帯電器、分離帯電器を非作動にしておき、通紙しない状態でベタ黒画像を出すシーケンスを実行することで感光体上に一様にトナーの薄層を形成した。
【００８４】
画像流れの評価に関しては実施例１と同様に評価した。評価結果は、表１に示す。
【００８５】
実施例１、２、３、比較例１および比較例２について、画像流れ、及びトナー消費量の評価結果を表１に示す。
【００８６】
また、実施例１、２、３および比較例２に関して装置休止時に感光体を覆っている廃トナーまたはトナーのカバー率を比較するために、廃トナーまたはトナーの重さを以下の方法で測定した。その結果も合わせて表１に示す。
【００８７】
感光体上に廃トナーまたはトナーの薄層を形成した状態において、一次帯電器の開口部に向かい合っている感光体上の５ｃｍ×１０ｃｍ分の廃トナーまたはトナーを掃除機で吸い取った。
【００８８】
その時、掃除機にはフィルタをかけておき、吸い取った廃トナーまたはトナーをすべて捕捉できるようにしておく。その後、フィルタに捕捉された廃トナーまたはトナーの重さを電子天秤で秤量した。
【００８９】
表１中の画像流れに関する評価結果を示す記号は以下のことを意味する。
☆・・文字チャートはルーペで観察しても画像流れは全く見られず、非常に良好。
線チャートは線幅が原紙に比べて９９％以上、１０１％未満
◎・・文字チャートはルーペで観察しても画像流れは観察できず、良好。
線チャートは線幅が原紙に比べて９５％以上、９９％未満または１０１％以上、
１０５％未満
○・・文字チャートはルーペで観察すると分かる程度細ったり、太ったりしているが良
好。
線チャートは線幅が原紙に比べて９０％以上、９５％未満または１０５％以上、
１１０％未満
△・・文字チャートは目視で一部の文字が細ったり、太ったりしているのが分かるが、文
字の判読には支障がなく実用上問題なし。
線チャートは線幅が原紙に比べて８５％以上、９０％未満または１１０％以上、
１１５％未満
【００９０】
表１中のトナー消費量に関する評価結果を示す記号は以下のことを意味する。
○・・比較例１と同等
×・・比較例１と比較してトナー消費量多い
【００９１】
総合評価に関する評価結果を示す記号は以下のことを意味する。
☆☆・・極めて優れている
☆・・・非常に優れている
◎・・・優れている
○・・・良好
△・・・実用上問題なし
【００９２】
【表１】
2007057685.tif 000003
【００９３】
表１の結果より、一連の画像形成工程が終了した後すぐに、感光体上に廃トナーの薄層を形成することで何もしない場合（比較例１）に比べて画像流れ防止効果は改善されていることが分かる。
【００９４】
感光体を逆回転させて、感光体に廃トナーの薄層を形成した場合はマグネットローラの下流に滞留している廃トナーが感光体上に供給されるので、画像形成工程の回転方向時と比べて感光体に供給される廃トナーの量を多くすることができた。また、マグネットローラの線速度を感光体の線速度より１割遅くなるようにしたことにより、感光体上に均一に廃トナーの薄層を形成することができた。
【００９５】
廃トナー供給装置を取り付けることによって感光体上に廃トナーの薄層を形成した場合はさらに廃トナーの量を多くすることができ、最も良好な結果となった。
【００９６】
当然のことながら一連の画像形成工程が終了した後に感光体上に廃トナーの薄層を形成することで感光体上にトナーの薄層を形成した場合（比較例２）に比べてトナー消費量を少なくすることができ、その分コストを下げることができた。
【００９７】
ブレードを引き離す、感光体の回転方向を逆回転させる、廃トナー供給装置などの機構を１つ増やすごとにソフトやハードの追加を伴い、装置コストという面ではコスト高になっていく。
【００９８】
しかし、実施例１、２、３に関して、画像流れ防止効果はどれも良好であり、比較例２に比べて同じ効果を保ちつつトナー消費量を少なくすることでその分のコストを下げることができた。
【００９９】
＜実施例４＞
使用した電子写真装置は、実施例３で使用した装置を用いた。
【０１００】
実施例３では一連の画像形成工程終了後すぐに感光体上に廃トナーの薄層を形成させる工程を行ったが、本実施例では画像形成工程終了からある一定時間おいてから感光体上に廃トナーの薄層を形成させる工程を行った。それ以外は実施例３と同様である。
【０１０１】
画像流れの評価に関しては実施例１と同様に評価した。評価結果は、表２に示す。
【０１０２】
【表２】
2007057685.tif 000004
【０１０３】
表２の結果より、一連の画像形成工程終了後、２、１０、２０、３０分後に感光体上に廃トナーの薄層を形成する工程を行ったものはどれも画像流れ防止効果は良好である。
【０１０４】
画像形成工程終了後、徐々に感光体上に窒素酸化物などのコロナ生成物が付着していくので、できるだけ早く廃トナーの薄層を形成する工程を入れる方がよいが、画像形成工程終了後、頻繁に廃トナーの薄層を形成すると次の画像形成工程がすぐにスタートできない場合があるので画像形成終了後、一定時間おいてから廃トナーの薄層を形成するほうがよい。
【０１０５】
＜実施例５＞
使用した電子写真装置は、実施例１の装置を改造したものを用いた。
【０１０６】
具体的な改造内容は現像器の下流（図１（ａ）のＣの位置）に廃トナー供給装置を取り付け、廃トナーボックス内の廃トナーを供給装置に送るようにし、廃トナーを感光体上に供給できるような機構にした。さらに感光体上に供給する廃トナーの量を調整できるようにした。
【０１０７】
本実施例では一連の画像形成工程が終了した後に感光体上に廃トナーの薄層を形成する際には現像器、ポスト帯電器、転写帯電器、分離帯電器は非作動にしておく。
【０１０８】
この装置を用いてまず、クリーニングブレードを感光体から引き離し、露光装置の光量を０とした時に廃トナー供給装置から感光体上に供給される廃トナーの量が一次帯電器の開口部に向かい合っている感光体上の部分で１ｍｇ／ｃｍ２になるように調整した。
【０１０９】
その後、一次帯電器により感光体を帯電させ、廃トナー供給装置から感光体上に廃トナーを供給した。通紙させない状態で上記のことを行うことにより、感光体上に一様に廃トナーの薄層を形成した。
【０１１０】
感光体上に供給される廃トナーの量を上記の条件に固定したまま、一次帯電器で感光体を帯電させた後にあてる露光光量を０．５、１．０、１．５ｌｕｘ・ｓｅｃに変えて、同様の実験を行った。本実施例では露光光量を変えることにより感光体を覆っている廃トナーのカバー率を調整することが可能である。
【０１１１】
画像流れに関しては実施例１と同様に評価した。評価結果は、表３に示す。
【０１１２】
【表３】
2007057685.tif 000005
【０１１３】
表３の結果より、露光光量を変化させることで廃トナーの重さが変わっていることがわかる。このことより、露光光量を変化させることで感光体を覆っている廃トナーのカバー率を調整することが可能であることがわかる。
【０１１４】
画像流れ防止効果はどれも良好であるが、好ましくは廃トナーのカバー率を上げたほうがよい。
【０１１５】
＜実施例６＞
使用した電子写真装置は、キヤノン製デジタル電子写真装置ｉＲ−６０００を改造したものを用いた。キヤノン製デジタル写真装置ｉＲ−６０００では一次帯電器、ポスト帯電器、転写帯電器、分離帯電器にコロナ帯電器を用いている。
【０１１６】
具体的な改造内容はクリーニングブレードの下流側（図１（ａ）のＡの位置）に廃トナー供給装置を取り付け、廃トナーボックス内の廃トナーを供給装置に送るようにし、廃トナーを感光体上に供給できるような機構を持たせた。さらに感光体上に供給する廃トナーの量を調整できるようにした。
【０１１７】
本実施例では一連の画像形成工程が終了した後に感光体上に廃トナーの薄層を形成する際には現像器、一次帯電器、ポスト帯電器、転写帯電器、分離帯電器は非作動にしておく。
【０１１８】
この装置を用いて、一連の画像形成工程が終了した後すぐに、廃トナーを感光体上に供給しながら、感光体を一回転させて、感光体上に一様に廃トナーの薄層を形成した。廃トナーの量は一次帯電器の開口部に向かい合っている感光体上の部分で１ｍｇ／ｃｍ２になるように制御した。
【０１１９】
画像流れの評価に関しては実施例１と同様に評価した。評価結果は、表４に示す。
【０１２０】
＜実施例７＞
使用した電子写真装置は、キヤノン製デジタル電子写真装置ｉＲ−６０００（前露光６６０ｎｍＬＥＤアレイ、画像露光６５５ｎｍレーザー、プロセススピード２６５ｍｍ／ｓｅｃ）を改造したものを用いた。
【０１２１】
具体的な改造内容はパルスモーターを用いて、印加電流の極性により感光体の回転方向を制御する機構を持たせた。さらにマグネットローラは感光体とギヤにより連動させ、常に感光体と逆方向に回転するようにした。また、この時ギヤ比によりマグネットローラの線速度が感光体の線速度より１割遅くなるようにした。
【０１２２】
本実施例では一連の画像形成工程が終了した後に感光体上に廃トナーの薄層を形成する際には現像器、一次帯電器、ポスト帯電器、転写帯電器、分離帯電器は非作動にしておく。
【０１２３】
この装置を用いて、一連の画像形成工程が終了した後すぐに、感光体を画像形成工程との比較において逆方向に１回転させることにより、感光体上に一様に廃トナーの薄層を形成した。
画像流れの評価に関しては実施例１と同様に評価した。評価結果は、表４に示す。
【０１２４】
＜実施例８＞
使用した電子写真装置は、実施例７の装置を改造したものを用いた。
【０１２５】
具体的な改造内容はクリーニングブレードの下流側（図１（ａ）のＢの位置）に廃トナー供給装置を取り付け、廃トナーボックス内の廃トナーを供給装置に送るようにし、廃トナーを感光体上に供給できるような機構を持たせた。さらに感光体上に供給する廃トナーの量を調整できるようにした。
【０１２６】
本実施例では一連の画像形成工程が終了した後に感光体上に廃トナーの薄層を形成する際には現像器、一次帯電器、ポスト帯電器、転写帯電器、分離帯電器は非作動にしておく。
【０１２７】
この装置を用いて、一連の画像形成工程が終了した後すぐに、廃トナーを感光体上に供給しながら、感光体を画像形成工程との比較において逆方向に１回転させることにより、感光体上に一様に廃トナーの薄層を形成した。廃トナーの量は一次帯電器の開口部に向かい合っている感光体上の部分で１ｍｇ／ｃｍ２になるように制御した。
【０１２８】
画像流れの評価に関しては実施例１と同様に評価した。評価結果は、表４に示す。
【０１２９】
＜実施例９＞
使用した電子写真装置は、実施例２の装置を改造したものを用いた。
【０１３０】
具体的な改造内容はクリーニングブレードの下流側（図１（ａ）のＢの位置）に廃トナー供給装置を取り付け、廃トナーボックス内の廃トナーを供給装置に送るようにし、廃トナーを感光体上に供給できるような機構を持たせた。さらに感光体上に供給する廃トナーの量を調整できるようにした。
【０１３１】
本実施例では一連の画像形成工程が終了した後に感光体上に廃トナーの薄層を形成する際には現像器、一次帯電器、ポスト帯電器、転写帯電器、分離帯電器は非作動にしておく。
【０１３２】
この装置を用いて、一連の画像形成工程が終了した後すぐに、クリーニングブレードを感光体から引き離し、廃トナーを感光体上に供給しながら、感光体を画像形成工程との比較において逆方向に１回転させることにより、感光体上に一様に廃トナーの薄層を形成した。廃トナーの量は一次帯電器の開口部に向かい合っている感光体上の部分で１ｍｇ／ｃｍ２になるように制御した。
【０１３３】
画像流れの評価に関しては実施例１と同様に評価した。評価結果は、表４に示す。
【０１３４】
【表４】
2007057685.tif 000006
【０１３５】
表４の結果より、実施例６から９の方法で一連の画像形成工程が終了した後すぐに感光体上に廃トナーの薄層を形成することで画像流れ防止効果は良好である。
【０１３６】
感光体を逆回転させたり、廃トナー供給装置をつけたりするならば、感光体上に廃トナーの薄層を形成する際にクリーニングブレードを感光体から引き離さなくてもよい。クリーニングブレードを感光体から引き離さなければ、その分のソフトやハードの追加を伴わず、装置コストの面でクリーニングブレードを引き離す場合より有利である。
【０１３７】
ただし、感光体を逆回転させる場合、クリーニングブレードを感光体から引き離さずに廃トナーの薄層を形成した場合、一部の廃トナーがクリーニングブレードに接触し、その廃トナーで装置内を汚してしまうことがありうる。
【０１３８】
よって、クリーニングブレードを感光体から引き離す機構をつけるかどうかは装置にかけられるコストや用途などによって選べばよい。
【０１３９】
＜実施例１０＞
使用した電子写真装置は、キヤノン製デジタル電子写真装置ｉＲＣ−６８００を改造したものを用いた。キヤノン製デジタル電子写真装置ｉＲＣ−６８００では一次帯電器、ポスト帯電器にコロナ帯電器を用いている。
【０１４０】
具体的な改造内容は、一連の画像形成工程が終了した後にクリーニングブレードを感光体から引き離したり、また画像形成工程に戻る前にクリーニングブレードを感光体に接触させる機構を持たせた。
【０１４１】
また、クリーニングブレードの下流側（図１（ａ）のＡの位置）に廃トナー供給装置を取り付け、廃トナーボックス内の廃トナーを供給装置に送るようにし、廃トナーを感光体上に供給できるような機構を持たせた。
【０１４２】
本実施例では一連の画像形成工程が終了した後に感光体上に廃トナーの薄層を形成する際には現像器、一次帯電器、ポスト帯電器は非作動にしておく。
【０１４３】
この装置を用いて、一連の画像形成工程が終了した後すぐにクリーニングブレードを感光体から引き離し、その後、廃トナーを感光体上に供給しながら、感光体を一回転させて、感光体上に一様に廃トナーの薄層を形成した。廃トナーの量は一次帯電器の開口部に向かい合っている感光体上の部分で１ｍｇ／ｃｍ２になるように制御した。
【０１４４】
画像流れの評価に関しては実施例１と同様に評価した。評価結果は、表５に示す。
【０１４５】
＜実施例１１＞
使用した電子写真装置は実施例１０の装置を改造したものを用いた。
【０１４６】
具体的な改造内容は一次帯電器をコロナ帯電器から注入帯電器に変更した。
【０１４７】
本実施例では一連の画像形成工程が終了した後に感光体上に廃トナーの薄層を形成する際には現像器、ポスト帯電器は非作動にしておく。
【０１４８】
この装置を用いて、一連の画像形成工程が終了した後すぐにクリーニングブレードを感光体から引き離し、その後、廃トナーを感光体上に供給しながら、感光体を一回転させて、感光体上に一様に廃トナーの薄層を形成した。廃トナーの量は一次帯電器の開口部に向かい合っている感光体上の部分で１ｍｇ／ｃｍ２になるように制御した。
【０１４９】
画像流れの評価に関しては実施例１と同様に評価した。評価結果は、表５に示す。
【０１５０】
【表５】
2007057685.tif 000007
【０１５１】
表５の結果より、実施例１０および１１の方法で一連の画像形成工程が終了した後すぐに感光体上に廃トナーの薄層を形成することでどちらの場合も画像流れ防止効果は良好である。実施例１０および１１のようなフィルム状の誘電体ベルトからなる中間転写ベルトを用いて転写を行う電子写真プロセスを利用したカラー画像形成装置においても画像流れ防止効果は良好である。
【０１５２】
一次帯電器に注入帯電器を用いることにより、一次帯電器部分において窒素酸化物などのコロナ生成物の付着がなくなるので好ましくは一次帯電器は注入帯電器の方がよい。
【図面の簡単な説明】
【０１５３】
【図１（ａ）】本発明の第１の実施態様を示す画像形成装置の模式的な概略図であり、また、本発明に係わる廃トナー供給装置の位置を模式的に示す概略図である。
【図１（ｂ）】図１（ａ）の要部の詳細を示す模式的な概略図である。
【図２】本発明の第２の実施態様示す画像形成装置の模式的な概略図である。
【図３】画像の評価に使用した線チャートの模式図である。
【符号の説明】
【０１５４】
１００    電子写真装置
１０１、２０１    感光体
１０２、２０２    一次帯電器
１０３、２０３    露光装置
１０４、２０４    現像器（ブラック）
１０５、２０５ポスト帯電器
１０６    転写帯電器
１０７    分離帯電器
１０８、２０７    クリーナ
１０８１、２０７１    マグネットローラ
１０８２、２０７２    クリーニングブレード
１０８３    スクレーパ
１０８４    ドクターローラ
１０８５    廃トナー搬送用スクリュー
１０９、２０８    除電光源
１１０、２１４    定着器
１１１    レジストローラー
１１２、２１２    転写材
２０３    画像露光
２０４１    第１現像器
２０４２    第２現像器
２０６    中間転写ベルト
２０９    一次転写ローラ
２１０    二次転写ローラ
２１１    中間転写ベルトクリーナ
２１３    給紙カセット
【図１（ａ）】
2007057685.tif 000008
【図１（ｂ）】
2007057685.tif 000009
【図２】
2007057685.tif 000010
【図３】
2007057685.tif 000011