(57)【要約】      （修正有）【課題】光ディスクの回転時に生じる共振を減らす光ディスクトレイを有する光ディスクプレーヤ。【解決手段】光ディスク挿入スロットを有するハウジングと、ディスク挿入スロット内に出没自在であって記録及び／若しくは再生されるべき光ディスクを支持しつつ収納位置と突出位置との間で移動自在な光ディスクトレイと、光ディスクトレイを収納位置と突出位置とのいずれかに位置決めする位置決め機構と、光ディスクトレイが収納位置に達したとき光ディスクを支持しこれを回転せしめて記録再生するターンテーブルを含む光ディスクドライブ部と、を含む光ディスクプレーヤであって、光ディスクトレイが、光ディスクを担持する担持部と、担持部の少なくとも一部を囲むように突出している突出壁部と、からなり、担持部は中心領域から後方に延びる切欠開口部を有しており、担持部及び／又は突出壁部はその前方において貫通部を有することを特徴としている。【選択図】図７
2007149214.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光ディスク挿入スロットを有するハウジングと、前記ディスク挿入スロット内に出没自在であって記録及び／若しくは再生されるべき光ディスクを支持しつつ収納位置と突出位置との間で移動自在な光ディスクトレイと、前記光ディスクトレイを前記収納位置と前記突出位置とのいずれかに位置決めする位置決め機構と、前記光ディスクトレイが前記収納位置に達したとき前記光ディスクを支持しこれを回転せしめて記録再生するターンテーブルを含む光ディスクドライブ部と、を含む光ディスクプレーヤであって、
前記光ディスクトレイが、光ディスクを担持する担持部と、前記担持部の少なくとも一部を囲むように突出している突出壁部と、からなり、前記担持部は中心領域から後方に延びる切欠開口部を有しており、前記担持部及び／又は前記突出壁部はその前方において貫通部を有することを特徴とする光ディスクプレーヤ。
【請求項２】
前記貫通部が前記担持部の外周縁部に沿って形成されていることを特徴とする請求項１記載の光ディスクプレーヤ。
【請求項３】
前記貫通部が２以上の貫通孔からなることを特徴とする請求項１または２に記載の光ディスクプレーヤ。
【請求項４】
前記担持部及び／又は前記突出壁部は、前記貫通部に加えて更に１つ以上の副貫通孔からなる副貫通部を有することを特徴とする請求項１乃至３のうちいずれか１記載の光ディスクプレーヤ。
レーヤ。
【請求項５】
前記副貫通部は２つの副貫通孔からなり、前記担持部の中心を通り前記光ディスクトレイの進退方向に沿った直線に関して対称な位置に各々設けられていることを特徴とする請求項４記載の光ディスクプレーヤ。
【請求項６】
前記２つの副貫通孔は、大きさ及び／又は形状が互いに異なっていることを特徴とする請求項４又は５に記載の光ディスクプレーヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は光ディスクプレーヤに関し、特に光ディスクの高速回転時に発生する共振現象を低減する光ディスクトレイを有する光ディスクプレーヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
ＣＤ、ＤＶＤ等の光ディスクに情報を記録したり、光ディスクに記録されている情報を演奏再生したりする光ディスクプレーヤが広く利用されている。
【０００３】
かかる光ディスクプレーヤは、通常、光ディスクを高速回転させるドライブ機構をハウジング内に収納しているので、記録及び／若しくは再生対象の光ディスクを当該ディスクドライブ機構にまで搬送するための光ディスクトレイを具備している。該トレイはハウジングに対して出没自在であり、該トレイを介して光ディスクがローディングされ、光ディスクを高速回転しつつ光ピックアップから出射したビームを光ディスクの記録面に照射することによって記録若しくは再生が行われる。
【０００４】
上記の如き光ディスクプレーヤにおいては、光ディスクの記録面に情報を正確に記録したり、収録された情報を正確に演奏再生したりするためには、光ピックアップから出射されたビームを光ディスクの記録面に一定範囲の角度で正確に入射しなければならない。
【０００５】
一方、光ディスクは、通常、プラスチック基板と、この基板上に形成された記録膜とからなっており、比較的柔軟性があるので、例えば、光ディスクの自重によって記録面がその内周部から外周部に亘って垂下することが知られており、この記録面の垂下による影響を回避するためにいわゆるチルトサーボが設けられることがある。更に、例えば、特許文献１及び２に示される如く、高速回転の駆動源であるスピンドルモータによる振動に依存する光ディスクの共振振動による信号読取動作に対する悪影響が知られており、その対策としてハウジングやディスク担持部に凹部や凸部を設けることがある。
【特許文献１】特開平２００３−３１７３６０号公報
【特許文献２】特開平２００４−１０３１７８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
更に本出願人による研究によって、光ディスクトレイをハウジング内に引き込んで光ディスクを記録再生するとき、該光ディスクは光ディスクトレイとハウジングの内壁若しくは該光ディスクトレイ周辺の部材によって比較的狭い閉空間に囲まれるため、かかる狭い閉空間内での光ディスクの高速回転によるディスク周囲の圧力勾配により、ディスクの共振現象が生じ、これが光ディスクの定在波を発生させることを見出した。かかる定在波によって光ディスクの径方向、周方向の傾きが生じるため、光ビームの光ディスクへの入射角が変動して光ディスクプレーヤの記録再生性能に悪影響を及ぼす。
【０００７】
本発明が解決しようとする課題には上記の問題が一例として挙げられ、光ディスクプレーヤの設計に制約を生ずることなく光ディスクの回転時に生じる共振を減らす光ディスクトレイを有する光ディスクプレーヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の光ディスクプレーヤは、光ディスク挿入スロットを有するハウジングと、ディスク挿入スロット内に出没自在であって記録及び／若しくは再生されるべき光ディスクを支持しつつ収納位置と突出位置との間で移動自在な光ディスクトレイと、光ディスクトレイを収納位置と突出位置とのいずれかに位置決めする位置決め機構と、光ディスクトレイが収納位置に達したとき光ディスクを支持しこれを回転せしめて記録再生するターンテーブルを含む光ディスクドライブ部と、を含み、光ディスクトレイが、光ディスクを担持する担持部と、担持部の少なくとも一部を囲むように突出している突出壁部と、からなり、担持部は中心領域から後方に延びる切欠開口部を有しており、担持部及び／又は突出壁部はその前方において貫通部を有することを特徴としている。
【０００９】
本発明の光ディスクプレーヤは、担持部及び／又は突出壁部が、貫通部に加えて更に１つ以上の副貫通孔からなる副貫通部を有していても良い。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の実施例を添付図面に基づいて説明する。
【００１１】
図１（Ａ）及び（Ｂ）に本発明の実施例による光ディスクプレーヤ１を示す。光ディスクプレーヤ１は、光ディスクＤを搭載する光ディスクトレイ１００を具備しており、該トレイ１００を介して光ディスクDのローディング及びアンローディングが行われる。
【００１２】
光ディスクの記録及び／若しくは再生を行うべく光ディスクをローディングする際は、先ず、図１（A）に示す如く、ハウジング２の挿入スロット２bから突出した光ディスクトレイ１００に光ディスクDを載置する。光ディスクDの載置後に光ディスクプレーヤ１のハウジング２の前面パネル２aに配置されているスイッチSWを押すと、上記突出位置にある光ディスクトレイ１００は図示しない位置決め機構によって光ディスクプレーヤ１内の収納位置まで引き込まれる。なお、光ディスクトレイ１００の前面部分を光ディスクプレーヤ１に向けて軽く押し込むことによって光ディスクトレイ１００を引き込ませることも可能である。光ディスクトレイ１００が図１（Ｂ）に示される如き収納位置に到達すると、図２に示される如きターンテーブル８を含むディスクドライブ部や光ピックアップ６等が搭載されたユニット７が上昇し、これによりターンテーブル８が切欠開口部１１０を通り抜けてせり上がることにより光ディスクDを光ディスクトレイ１００から持ち上げる。ターンテーブル８に対向する位置には回転自在に支持されたクランパ９が設けられており、ユニット７が更に上昇することでクランパ９とターンテーブル８とによって光ディスクDが挟持される。この状態で、ディスクドライブ部のスピンドルモータ５が駆動して光ディスクDを高速回転させ、更に光ピックアップ６から出射するレーザービームを切欠開口部１１０を経て光ディスクの記録面に照射して光ディスクの記録や再生が行なわれる。
【００１３】
光ディスクの記録及び／若しくは再生が終了して光ディスクをアンローディングする際の手順は、上記したローディングの際の手順のほぼ逆である。すなわち、光ディスクDの記録及び／若しくは再生が終了して光ディスクの回転が停止するとユニットが下降し、光ディスクD及びターンテーブル８がクランパ９から開放される。ユニット７が更に下降すると、ターンテーブル８上に支持されている光ディスクDが光ディスクトレイ１００の担持部１３０上に載置される。ここで前面パネル２aに配置されているスイッチSWを押すと、光ディスクトレイ１００は図示しない位置決め機構によって図１（A）に示される突出位置まで引き出されて、光ディスクの着脱が行われる。
【００１４】
図３は本発明の第１実施例の光ディスクトレイ１００の斜視図である。図３の手前側に示されている部分切取図から判るように、本実施例の光ディスクトレイ１００は所定の肉厚を有する樹脂等により形成されている。かかる光ディスクトレイ１００は、例えば金型を用いて一体成形することによって製作される。
【００１５】
本実施例の光ディスクトレイ１００は、光ディスクと略同径の担持部１３０と、該担持部１３０の少なくとも一部を囲むように突出している突出壁面１４０と、からなっている。該担持部１３０には、その中央部から後方に延びる領域に、ターンテーブル８や光ピックアップのアクセス用の切欠開口部１１０が設けられている。更に本実施例においては、突出壁面１４０の前方に貫通部１５０が帯状に設けられている。
【００１６】
貫通部１５０の高さ（図３においてhで示す）は、例えば突出壁面１４０の高さから光ディスクトレイ１００を構成するプレートの肉厚を除いた長さである。また、貫通部１５０が形成される範囲ａは、担持部１３０の中心Oから見て例えば中心角約１２０度となる範囲に亘っている。なお、上記h及びaの値は上記以外であっても良い。
【００１７】
本実施例の光ディスクトレイ１００は上記の如き構造を有しているので、高速回転している光ディスクの周りの空間が貫通部１５０を介して開放されているため、共振が低減される。また、貫通部１５０が突出壁面１４０に設けられているので、貫通部１５０の全面が光ディスクのラジアル方向に対して垂直に位置することになる。よって、光ディスクの回転によって生じる空気の流れ方向に対して貫通面が垂直に位置することになるため、より効果的に共振を低減することが期待できる。
【００１８】
上記の実施例においては、貫通部が突出壁面１４０に設けられた場合について説明してきたが、これに限られるものではなく、例えば図４に示す如く貫通部１５１は担持部１３１にあっても良い。図４において、貫通部１５１は担持部１４１の外周縁に沿って帯状に形成されており、その幅（図４においてwで示す）は、例えば３．５ｍｍである。また、貫通部１５１が形成される範囲ａは、担持部１３１の中心Oから見て例えば中心角約１２０度となる範囲に亘っている。なお、上記w及びaの値は上記以外であっても良い。
【００１９】
更に他の例として、図５に示す如く貫通部１５２が突出壁面１４２及び担持部１２２の両方に存在しても良い。図５においては、貫通部１５２は突出壁面１４２と担持部１３２とに連続して設けられているが、突出壁面１４２と担持部１３２とに別々に設けられていても良い。
【００２０】
図５において、貫通部１５２の高さ（図５においてhで示す）は、例えば、突出壁面１４２の高さから光ディスクトレイ１０２を構成するプレートの肉厚を除いた長さであり、貫通部１５２の担持部１３２のラジアル方向の幅（図５においてwで示す）は、例えば３．５ｍｍである。また、貫通部１５２が形成される範囲ａは、担持部１３２の中心Oから見て例えば中心角約１２０度となる範囲に亘っている。なお、上記h、w及びaの値は上記以外であっても良い。
【００２１】
このように、貫通部１５２を突出壁面１４２及び担持部１３２の両方に設けることにより、開口面積をより広く確保することが可能となるため、より効果的に共振を低減することが期待できる。
【００２２】
更に、図６に示す如く突出壁面１４２と担持部１３２とに連続して貫通している貫通部１５３が複数の貫通孔からなっていても良い。このように貫通部を構成することによって、広い開口面積を確保しつつ、光ディスクトレイの機械的強度を保つことが可能となる。
【００２３】
次に、本発明の第２実施例を図７を参照しつつ説明する。
【００２４】
本実施例の光ディスクトレイ２００の担持部２３０及び突出壁面２４０には、第１実施例と同様の切欠開口部２１０及び貫通部２５０に加えて、互いに大きさの異なる２つの副貫通部２６０a、bが設けられている。切欠開口部２１０及び貫通部２５０は第１実施例と同様であるので、以下、副貫通部２６０a、bについてのみ説明を行う。
【００２５】
副貫通部２６０a、bは、担持部２３０の外周縁部であって、担持部２３０の中心Oを通り光ディスクトレイの進退方向に沿った直線Sに関して左右に１つずつ存在している。図７においては、２つの副貫通部２６０a、bは担持部２３０上に矩形に形成されており、大きさは例えば各々１０ｍｍ長さ×３．５mm幅、及び１０ｍｍ長さ×５mm幅である。なお、副貫通部２６０a、bの大きさは上記以外であってもよく、また矩形以外の形状であってもよい。更に、２つの副貫通部２６０a、bは、互いに同サイズであっても良い。
【００２６】
このように、第２実施例の光ディスクトレイ２００は切欠開口部２１０及び貫通部２５０に加えて２つの副貫通部２６０a、bを有しているので、より広い開口面積を確保することが可能となるため、より効果的に共振の大きさを低減することが期待できる。
【００２７】
なお、上記の第２実施例においては、２つ副貫通部が担持部にのみ矩形に形成される場合について説明してきたが、これに限定されるものではなく、例えば、２つ副貫通部の一方若しくは両方が突出壁面２４０に設けられていても良い。または、図８に示す如く２つ副貫通部２６１a、bの一方若しくは両方が担持部２３１及び突出壁面２４１に連続して設けられていても良い。または、２つ副貫通部の一方若しくは両方が担持部２３１及び内壁面２４１上に別々に位置しても良い。
【００２８】
次に、本発明の第３実施例を図９を参照しつつ説明する。
【００２９】
本実施例の光ディスクトレイ３００の担持部３３０には、第１実施例と同様の切欠開口部３１０及び貫通部３５０に加えて、１つの副貫通部３６０が設けられている。切欠開口部３１０及び貫通部３５０は第１実施例と同様であるので、以下、副貫通部３６０についてのみ説明を行う。
【００３０】
本実施例においては、副貫通部３６０は、担持部３３０の外周縁部に存在している。
【００３１】
図９においては、貫通部３６０は担持部３３０に矩形に形成されており、その大きさは例えば１０ｍｍ長さ×５mm幅である。なお、副貫通部３６０の大きさは上記以外であってもよく、また矩形以外の形状であってもよい。
【００３２】
このように、第３実施例の光ディスクトレイ３００は切欠開口部３１０及び貫通部３５０に加えて１つの副貫通部３６０を有しているので、より広い開口面積を確保することが可能となるため、より効果的な共振抑制が期待できる。更に、第３実施例の光ディスクトレイ３００は、副貫通部３６０の数が１つだけであるため、担持部３３０の中心Oを通り光ディスクトレイの進退方向に沿った直線Sに関して担持部３３０が非対称となっている。よって、共振現象をより一層低減することが期待できる。
【００３３】
なお、上記の第３実施例においては、副貫通部３６０が担持部３３０にのみ矩形に形成される場合について説明してきたが、これに限定されるものではなく、例えば、副貫通部３６０が突出壁面３４０にのみ設けられていても良い。または、副貫通部３６０が担持部３３０及び突出壁面３４０に連続して若しくは別々に設けられていても良い。
【００３４】
上記にて説明したような本発明の実施例の光ディスクトレイを使用した場合、高速回転時における光ディスク記録面の屈曲がどの程度抑制されるか実験を行った。
【００３５】
図１０（A）乃至（C）は、かかる実験において使用した実験装置の概略図である。図１０（A）に示される実験台７４には、レーザー発信器７２、ミラー７３及び測定板７１が備わっている。図１１（B）に示されるように、測定板７１には方眼目盛が付されており、この目盛のx軸とy軸との交点（原点）から測定板７１の板面に対して垂直方向にレーザー発信器のビーム８０aが発せられる。該ビーム８０aは測定板７１から水平に距離Lだけ離れた位置に設置されているミラー７３で反射し、その下に設置されている実験用光ディスクプレーヤ７０に向かう。該光ディスクプレーヤ７０では所定の回転速度で光ディスクDが高速回転しており、かかる光ディスクDにビーム８０aが入射する。なお、光ディスク記録面の屈曲状態が測定される部位に真上から測定用レーザービームが入射し得るように該光ディスクプレーヤ７０のハウジングには予め穴７０aが設けられている。ビーム８０aは測定部位で反射し、再び穴７０a、ミラー７３を経て測定板７１に戻ってくる。ここで、光ディスク記録面が全く屈曲していない場合は、ビーム８０bは方眼目盛上の原点に戻ってくるように調整されている。よって、光ディスク記録面が屈曲している場合は、光ディスク記録面の測定部位での反射時に、反射ビーム８０bは入射ビーム８０aから偏向するので（図１１（Ａ）において角度αで示す）、測定板７１に戻ってきたビーム８０bは方眼目盛の原点とは異なる点に入射する。例えば、図１０（Ｃ）に示す場合において、a１よりa２が高い場合は反射ビーム８０bは光ディスクDのラジアル方向に偏向するので、図１０（Ｂ）に示す如くビーム８０bの入射位置はｘ軸からd_radだけプラス側にずれる。同様に、b１よりb２が高い場合は反射ビーム８０bは光ディスクDの接線方向に偏向するので、図１０（Ｂ）に示す如くビーム８０bの位置はｙ軸からd_tanだけプラス側にずれる。
【００３６】
上記のＬ、d_rad、d_tan値を測定することにより、光ディスク記録面の測定部位での接線方向及びラジアル方向の傾きが求まる。なお、本実験においては、共振を生じる回転数である6500回転付近、8000回転付近、及び9900回転付近の３つの回転数で実験を行った。
【００３７】
図１１（A）乃至（D）に上記実験に用いた光ディスクトレイの概略平面図を示す。図１１（A）は本願発明との比較用の従来の光ディスクトレイ４、図１１（B）は図５に示す第１実施例の光ディスクトレイ１０２、図１１（C）は図７に示す第２実施例の光ディスクトレイ２００、及び図１１（D）は図９に示す第１実施例の光ディスクトレイ３００である。
【００３８】
上記光ディスクトレイを用いた実験結果を図１２（A）乃至（F）に示す。各グラフには所定の回転数（横軸にrpm-1の単位で示されている）において測定された光ディスクの傾き（縦軸にdegreeの単位で示されている）が示されている。ここで第1実施例のトレイの実験結果は図１２（A）及び（B）に、第２実施例のトレイの実験結果は図１２（C）及び（D）に、第３実施例のトレイの実験結果は図１２（E）及び（F）に実線で示されている。なお、各グラフには比較用の従来のトレイの実験結果が一点鎖線で示されている。また、図１２（A）、（C）及び（E）は接線方向の傾きの結果を示し、図１２（B）、（D）及び（F）はラジアル方向の傾きの結果を示している。なお、各グラフにおいて点線で示されている＋0.15乃至−0.15degreeの範囲が適正な範囲である。
【００３９】
かかる実験結果を参照すると、全ての実施例において、いずれの回転数においても接線方向及びラジアル方向共に記録面の傾きが減少しており、本願発明が共振現象の抑制に有効であることが判る。
【００４０】
このように、本願発明の実施例に示す構造の光ディスクトレイを光ディスクプレーヤに使用することによって、光ディスクプレーヤの設計に制約を生ずることなく光ディスクの高速回転時に生じる共振を減らすことが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の実施例の光ディスクプレーヤの斜視図であり、突出位置にある光ディスクトレイと収納位置にある光ディスクトレイとが示されている。
【図２】本発明の実施例の光ディスクプレーヤの内部の構造図である。
【図３】本発明の第１実施例による光ディスクトレイの斜視図である。
【図４】第１実施例による光ディスクトレイの変形例を示す斜視図である。
【図５】第１実施例による光ディスクトレイの変形例を示す斜視図である。
【図６】第１実施例による光ディスクトレイの変形例を示す斜視図である。
【図７】本発明の第２実施例による光ディスクトレイの斜視図である。
【図８】第２実施例による光ディスクトレイの変形例を示す斜視図である。
【図９】本発明の第３実施例による光ディスクトレイの斜視図である。
【図１０】共振実験の実験装置の概要図である。
【図１１】光ディスク共振テストを行った光ディスクトレイの概略平面図である。
【図１２】光ディスク共振テストの結果を示したグラフである。
【符号の説明】
【００４２】
１  光ディスクプレーヤ
２  ハウジング
２a  前面パネル
２b  挿入スロット
４、１００、２００、３００  光ディスクトレイ
５  スピンドルモータ
６  光ピックアップ
７  ユニット
８  ターンテーブル
９  クランパ
１１０、２１０，３１０  切欠開口部
１３０、２３０、３３０  担持部
１４０、２４０、３４０  突出壁面
１５０、２５０、３５０  貫通部
２６０、３６０  副貫通部
D  光ディスク
O  担持部の中心
【図１】
2007149214.tif 000003
【図２】
2007149214.tif 000004
【図３】
2007149214.tif 000005
【図４】
2007149214.tif 000006
【図５】
2007149214.tif 000007
【図６】
2007149214.tif 000008
【図７】
2007149214.tif 000009
【図８】
2007149214.tif 000010
【図９】
2007149214.tif 000011
【図１０】
2007149214.tif 000012
【図１１】
2007149214.tif 000013
【図１２】
2007149214.tif 000014