(57)【要約】【課題】ペダル装置において、踏力に抗する弾性付勢力をペダル部材に与える戻しばね組立体に組み込まれるダンパ部材を、コイルばねに対する緩衝機能位置に安定保持する。【解決手段】ペダル装置１０の戻しばね組立体１４は、第１コイルばね３８と、第１コイルばねの内側に収容される第２コイルばね４０と、第１コイルばねと第２コイルばねとの間に介在してそれらコイルばねの相互作用を緩衝するダンパ部材４２と、ペダル部材の変位ストロークの全体に渡って、ダンパ部材が第１コイルばねと第２コイルばねとの間から脱落することを防止する脱落防止構造４８とを有する。脱落防止構造は、例として、ダンパ部材に局部的に設けられる厚肉部分５０を有する。ダンパ部材の厚肉部分は、ペダル部材の変位ストロークの全体に渡って、第２コイルばねの巻線間隔よりも大きな厚みを有して第２コイルばねの内部空間に配置される。【選択図】図３
2007272670.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
踏力（Ｆ）を受けて変位するペダル部材（１２）と、該踏力に抗する弾性付勢力（Ｒ）を該ペダル部材に与える戻しばね組立体（１４）とを具備し、該戻しばね組立体が、第１コイルばね（３８）と、該第１コイルばねの内側に収容される第２コイルばね（４０）と、該第１コイルばねと該第２コイルばねとの間に介在して該第１コイルばねと該第２コイルばねとの相互作用を緩衝するダンパ部材（４２）とを有する、ペダル装置（１０）において、
前記戻しばね組立体は、前記ペダル部材の変位ストロークの全体に渡って、前記ダンパ部材が前記第１コイルばねと前記第２コイルばねとの間から脱落することを防止する脱落防止構造（４８）を有すること、を特徴とするペダル装置。
【請求項２】
前記脱落防止構造は、前記ダンパ部材に局部的に設けられる厚肉部分（５０）を有し、該厚肉部分が、前記ペダル部材の前記変位ストロークの全体に渡って、前記第２コイルばねの巻線間隔（Ｇ２´）よりも大きな厚み（Ｔ）を有して該第２コイルばねの内部空間に配置される、請求項１に記載のペダル装置。
【請求項３】
前記脱落防止構造は、前記ダンパ部材に局部的に設けられる湾曲縁部分（５２）を有し、該湾曲縁部分が、前記ペダル部材の前記変位ストロークの全体に渡って、前記第２コイルばねの巻線（５４）の外周面（５４ａ）に沿うように配置される、請求項１に記載のペダル装置。
【請求項４】
前記第２コイルばねの前記巻線が、前記ダンパ部材の前記湾曲縁部分に嵌入されて係合する、請求項３に記載のペダル装置。
【請求項５】
前記脱落防止構造は、前記ダンパ部材に設けられる筒状部分（５６）を有し、該筒状部分が、前記ペダル部材の前記変位ストロークの全体に渡って、前記第１コイルばねの巻線間隔（Ｇ１´）よりも大きな長さ（Ｌ）を有して該第１コイルばねと前記第２コイルばねとの間に配置される、請求項１に記載のペダル装置。
【請求項６】
前記脱落防止構造は、前記第２コイルばねに局部的に設けられる狭ピッチ部分（５８）を有し、前記ダンパ部材の一部分（４２ａ）が、前記ペダル部材の前記変位ストロークの全体に渡って、該狭ピッチ部分に該第２コイルばねの軸線方向圧力下で挟持される、請求項１に記載のペダル装置。
【請求項７】
前記脱落防止構造は、前記第１コイルばねに局部的に設けられる小コイル径部分（６０）を有し、前記ダンパ部材の一部分（４２ｂ）が、前記ペダル部材の前記変位ストロークの全体に渡って、該小コイル径部分と前記第２コイルばねとの間に挟持される、請求項１に記載のペダル装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ペダル装置に関し、特に、乗物のアクセルペダルやブレーキペダルに適用可能なペダル装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
乗物のアクセルペダルやブレーキペダルに適用されるペダル装置は、一般に、操作者からの踏力を受けて変位するペダル部材と、踏力に抗する弾性付勢力をペダル部材に与える戻しばね組立体とを備えている。乗物用のペダル装置で用いられる戻しばね組立体は、フェールセーフの観点から、互いにコイル径の異なる円筒形の第１及び第２の圧縮コイルばねを、入れ子式に重畳配置した二重ばね構造を備えることが通例である。二重ばね構造の戻しばね組立体では、外側に配置される大径の第１コイルばねと、その内側に収容される小径の第２コイルばねとの間に、両者の相互作用によって生ずる異音や損傷を低減するためのダンパ部材を介在させる構成が知られている（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
特許文献１に記載されるペダル装置において、戻しばね組立体に組み込まれるダンパ部材は、ゴム等の弾性材料から形成される板状要素であって、その中央領域が第２コイルばねの巻線の隙間から第２コイルばねの内部空間に挿入されるとともに、第２コイルばねの外側に延出する両端領域が中央領域に対し撓曲されて第２コイルばねと第１コイルばねとの間の空間に配置される。この状態で、ダンパ部材の両端領域が、第１コイルばねと第２コイルばねとの衝突等の相互作用を緩衝する。
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−２３１５３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記した従来のペダル装置で用いられる戻しばね組立体では、ダンパ部材は、ペダル部材が所定のストローク（以下、変位ストロークと称する）を変位する間、第２コイルばねの線間隙間に挿入された状態で、第１及び第２コイルばねに対し所期の緩衝機能を発揮し得る位置（以下、緩衝機能位置と称する）に、自重に依存した両コイルばねとの接触による摩擦力下で保持される。したがって、ペダル部材の変位の繰り返しや乗物の走行中の振動に起因して、第１及び第２コイルばねに対するダンパ部材の位置は、比較的容易に変動する傾向がある。その結果、ダンパ部材が、適正な緩衝機能位置から逸脱して所期の緩衝機能を発揮し難くなったり、極端な場合には両コイルばねの間から脱落したりすることが危惧される。
【０００６】
本発明の目的は、乗物のアクセルペダルやブレーキペダルに適用可能なペダル装置において、踏力に抗する弾性付勢力をペダル部材に与える戻しばね組立体に組み込まれるダンパ部材が、ペダル部材の変位の繰り返しや乗物の走行中の振動に起因してコイルばねに対する所期の緩衝機能を発揮し得なくなることを未然に防止でき、以って高い作動信頼性を確保できるペダル装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、踏力を受けて変位するペダル部材と、踏力に抗する弾性付勢力をペダル部材に与える戻しばね組立体とを具備し、戻しばね組立体が、第１コイルばねと、第１コイルばねの内側に収容される第２コイルばねと、第１コイルばねと第２コイルばねとの間に介在して第１コイルばねと第２コイルばねとの相互作用を緩衝するダンパ部材とを有する、ペダル装置において、戻しばね組立体は、ペダル部材の変位ストロークの全体に渡って、ダンパ部材が第１コイルばねと第２コイルばねとの間から脱落することを防止する脱落防止構造を有すること、を特徴とするペダル装置を提供する。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のペダル装置において、脱落防止構造は、ダンパ部材に局部的に設けられる厚肉部分を有し、この厚肉部分が、ペダル部材の変位ストロークの全体に渡って、第２コイルばねの巻線間隔よりも大きな厚みを有して第２コイルばねの内部空間に配置される、ペダル装置を提供する。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、請求項１に記載のペダル装置において、脱落防止構造は、ダンパ部材に局部的に設けられる湾曲縁部分を有し、この湾曲縁部分が、ペダル部材の変位ストロークの全体に渡って、第２コイルばねの巻線の外周面に沿うように配置される、ペダル装置を提供する。
【００１０】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載のペダル装置において、第２コイルばねの巻線が、ダンパ部材の湾曲縁部分に嵌入されて係合する、ペダル装置を提供する。
【００１１】
請求項５に記載の発明は、請求項１に記載のペダル装置において、脱落防止構造は、ダンパ部材に設けられる筒状部分を有し、この筒状部分が、ペダル部材の変位ストロークの全体に渡って、第１コイルばねの巻線間隔よりも大きな長さを有して第１コイルばねと第２コイルばねとの間に配置される、ペダル装置を提供する。
【００１２】
請求項６に記載の発明は、請求項１に記載のペダル装置において、脱落防止構造は、第２コイルばねに局部的に設けられる狭ピッチ部分を有し、ダンパ部材の一部分が、ペダル部材の変位ストロークの全体に渡って、狭ピッチ部分に第２コイルばねの軸線方向圧力下で挟持される、ペダル装置を提供する。
【００１３】
請求項７に記載の発明は、請求項１に記載のペダル装置において、脱落防止構造は、第１コイルばねに局部的に設けられる小コイル径部分を有し、ダンパ部材の一部分が、ペダル部材の変位ストロークの全体に渡って、小コイル径部分と第２コイルばねとの間に挟持される、ペダル装置を提供する。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１に記載の発明によれば、戻しばね組立体のダンパ部材は、脱落防止構造の作用により、ペダル部材の変位の繰り返しや乗物の走行中の振動の影響を受けることなく、第１及び第２コイルばねに対し適正な緩衝機能位置に保持されて、所期の緩衝機能を安定して発揮する。それにより、ペダル装置の高い作動信頼性が確保される。
【００１５】
請求項２に記載の発明によれば、ダンパ部材に局部的に設けられる厚肉部分が脱落防止構造として作用して、ダンパ部材を適正な緩衝機能位置に保持する。
【００１６】
請求項３に記載の発明によれば、ダンパ部材に局部的に設けられる湾曲縁部分が脱落防止構造として作用して、ダンパ部材を適正な緩衝機能位置に保持する。
【００１７】
請求項４に記載の発明によれば、ダンパ部材の湾曲縁部分による脱落防止作用が向上する。
【００１８】
請求項５に記載の発明によれば、ダンパ部材に設けられる筒状部分が脱落防止構造として作用して、ダンパ部材を適正な緩衝機能位置に保持する。
【００１９】
請求項６に記載の発明によれば、第２コイルばねに局部的に設けられる狭ピッチ部分が脱落防止構造として作用して、ダンパ部材を適正な緩衝機能位置に保持する。
【００２０】
請求項７に記載の発明によれば、第１コイルばねに局部的に設けられる小コイル径部分が脱落防止構造として作用して、ダンパ部材を適正な緩衝機能位置に保持する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施の形態を詳細に説明する。全図面に渡り、対応する構成要素には共通の参照符号を付す。
図面を参照すると、図１〜図３は、本発明の一実施形態によるペダル装置１０を示す図、図４及び図５は、ペダル装置１０が有する戻しばね組立体の構成を明示する図である。図示実施形態によるペダル装置１０は、自動車のアクセルペダルに適用されるものであるが、本発明に係るペダル装置の用途は、これに限定されない。
【００２２】
図１〜図３に示すように、ペダル装置１０は、操作者からの踏力Ｆを受けて変位するペダル部材１２と、踏力Ｆに抗する弾性付勢力Ｒをペダル部材１２に与える戻しばね組立体１４とを備える。ペダル部材１２は、金属、樹脂等の剛性材料からなる略Ｌ字形のアーム状部材であり、長手方向一端に、操作者（運転者）の脚による踏力Ｆを受ける踏部１６が設けられるとともに、その反対側の長手方向他端に、戻しばね組立体１４に係合するばね受け部１８が設けられる。ペダル部材１２はまた、踏部１６とばね受け部１８との間の中間位置でばね受け部１８の近傍に、軸受穴状の軸着部２０を有するとともに、軸着部２０に近接してばね受け部１８の略反対側に、外方へ突出する係止部２２を有する。
【００２３】
ペダル装置１０は、ペダル部材１２をその軸着部２０で回動可能に支持するベース部材２４をさらに備える。ベース部材２４は、平板状の端壁２６と端壁２６の外縁に沿って連設される周壁２８とを有する皿状部材であり、それら端壁２６及び周壁２８が、ペダル部材１２のばね受け部１８及び軸着部２０を受容する凹所３０を画定する。ベース部材２４の端壁２６には、周壁２８に局所的に形成した切欠き３２の近傍に、ペダル部材１２の軸着部２０を回動可能に支持する軸部３４（図２に破線で示す）が、凹所３０内に突設される。ペダル部材１２は、軸部３４を軸着部２０に摺動可能に受容した状態で、ベース部材２４に対し、軸線１２ａを中心に回動することができる。
【００２４】
ペダル部材１２をベース部材２４の軸部３４に適正に取り付けた状態で、ペダル部材１２のばね受け部１８は、ベース部材２４の周壁２８の一部分２８ａに対向可能に配置され、この周壁部分２８ａとばね受け部１８との間に、戻しばね組立体１４が装入される。また、この適正取り付け状態で、ペダル部材１２の係止部２２は、ベース部材２４の周壁２８の切欠き３２に隣接形成した肩面３６に、当接可能に配置される。この状態で、ペダル部材１２の係止部２２から踏部１６に至るアーム部分が、ベース部材２４の外部に露出して配置される。
【００２５】
図４及び図５に示すように、戻しばね組立体１４は、互いにコイル径の異なる円筒形の第１及び第２の圧縮コイルばね３８、４０（それぞれ第１コイルばね３８及び第２コイルばね４０と略称する）を、それぞれの中心軸線を略同一方向に向けて入れ子式に重畳配置した二重ばね構造を有する。さらに戻しばね組立体１４は、二重ばね構造の外側要素である大径の第１コイルばね３８と、第１コイルばね３８の内側に収容される小径の第２コイルばね４０との間に、第１及び第２コイルばね３８、４０同士の衝突等の相互作用を緩衝して両コイルばね３８、４０に生じる異音や損傷を低減するダンパ部材４２を備える。
【００２６】
戻しばね組立体１４の第１及び第２の圧縮コイルばね３８、４０は、いずれも基本的には、一様なピッチＰ１、Ｐ２及びコイル径（外径）Ｄ１、Ｄ２を有する線形特性ばねである（図示実施形態では互いに逆の巻方向を有するものが使用されている）。戻しばね組立体１４のダンパ部材４２は、ゴム等の弾性材料から形成される板状要素であって、その中央領域４２ａが、第２コイルばね４０の内部空間に配置される。また、第２コイルばね４０の巻線隙間Ｇ２を介して外方に延出するダンパ部材４２の複数の端部領域４２ｂは、中央領域４２ａに対し撓曲されて、第２コイルばね４０と第１コイルばね３８との間の空間に配置される。その状態で、ダンパ部材４２の各端部領域４２ｂは、第１コイルばね３８の巻線の隙間Ｇ１よりも大きな長さを呈して、第１コイルばね３８と第２コイルばね４０との衝突等の相互作用を緩衝する。なお、図示実施形態では、４個の端部領域４２ｂを有する平面視で十字形状のダンパ部材４２（図６）が使用されている。しかしこれに限らず、２個（図７（ａ））、３個（図７（ｂ））等の、様々な個数の端部領域４２ｂを有するダンパ部材４２を使用することもできる。
【００２７】
戻しばね組立体１４は、第１及び第２コイルばね３８、４０のそれぞれの軸線方向一端３８ａ、４０ａを、ペダル部材１２のばね受け部１８に設けた段付座面１８ａに係合させるとともに、両コイルばね３８、４０のそれぞれの軸線方向他端３８ｂ、４０ｂを、ベース部材２４の周壁部分２８ａに設けた段付座面２８ｂに係合させて、ベース部材２４の凹所３０に受容される（図３）。この状態で、戻しばね組立体１４は、第１及び第２コイルばね３８、４０が生じる弾性付勢力Ｒにより、ペダル部材１２を、その軸線１２ａを中心に、ペダル部材１２のばね受け部１８がベース部材２４の周壁部分２８ａから離反する（すなわちペダル部材１２の係止部２２がベース部材２４の肩面３６に接近する）回転方向（図１矢印α）へ、弾性的に付勢する。
【００２８】
ペダル装置１０は、ベース部材２４にカバー部材４４（図２）を取り付けて、凹所３０内に、ペダル部材１２のばね受け部１８及び軸着部２０並びに戻しばね組立体１４を収容した状態で、ベース部材２４を介して乗物の構造体（図示せず）に装着される。図示実施形態によるペダル装置１０は、ベース部材２４に対するペダル部材１２の回転角度を非接触センサ（図示せず）で検出し、その検出信号をアクセル踏込量データとして、自動車のエンジン制御装置に送ることでスロットルを動作させる、非接触式アクセルペダル装置の構成を有する。このような構成のペダル装置１０におけるペダル操作様態を、簡単に説明する。
【００２９】
まず、操作者（運転者）がペダル部材１２に踏力Ｆを加えない非操作時には、ペダル部材１２は、戻しばね組立体１４の弾性付勢力Ｒの下で、係止部２２がベース部材２４の肩面３６に当接された状態に保持される（図１）。この状態で、戻しばね組立体１４は、所定の初期撓みを生じており、ペダル部材１２がベース部材２４上に安定して保持される。操作者がペダル部材１２に適当な踏力Ｆを加えると、ペダル部材１２は、戻しばね組立体１４を圧縮しながら、ばね受け部１８がベース部材２４の周壁部分２８ａに接近する方向（図１矢印β）へ、軸線１２ａを中心に回転する。この間、踏力Ｆは、戻しばね組立体１４の漸増する弾性付勢力Ｒに対応して漸増する。そして、ペダル部材１２の踏込量増加方向βへの回転が、図示しない第２の係止構造によって係止された時点で、ペダル部材１２の変位ストロークが終端する。
【００３０】
ペダル部材１２とベース部材２４との間には、ペダル部材１２の踏込量増加方向βへの回転に伴って所定の摩擦力を生じる摩擦板４６（図３）が、固定的に設置されている。したがって、操作者が、ペダル部材１２を踏込量増加方向βへ回転させるときの踏力Ｆは、戻しばね組立体１４の弾性付勢力Ｒと摩擦板４６の摩擦力との合力に対抗するものとなる。他方、ペダル部材１２を踏込量減少方向αへ回転させるときの踏力Ｆは、実質的に戻しばね組立体１４の弾性付勢力Ｒのみによって決まる。ペダル装置１０の操作に要する踏力Ｆがこのようなヒステリシス特性を有することで、ペダル操作時の操作者の疲労が軽減される。
【００３１】
上記構成においては、戻しばね組立体１４に組み込まれるダンパ部材４２が、ペダル部材１２の変位の繰り返しや乗物の走行中の振動に起因して、第１及び第２コイルばね３８、４０に対して適正な緩衝機能位置から逸脱すること（究極的にはダンパ部材４２が第１コイルばね３８と第２コイルばね４０との間から脱落すること）を、確実に防止することが、ダンパ部材４２による所期の緩衝機能を達成するために要求される。このような要求を満足するべく、本発明に係るペダル装置１０では、戻しばね組立体１４は、ペダル部材１２の変位ストロークの全体に渡って、ダンパ部材４２が第１コイルばね３８と第２コイルばね４０との間から脱落することを防止する脱落防止構造４８を有する（図４）。
【００３２】
戻しばね組立体１４が有するダンパ部材４２の脱落防止構造４８（第１実施形態）は、図３及び図８に示すように、ダンパ部材４２の中央領域４２ａに局部的に設けられる厚肉部分５０を含んで構成される。厚肉部分５０は、ダンパ部材４２の中央領域４２ａの表面から直立状に、好ましくは中央領域４２ａに一体に突設される円柱部分によって形成される。ダンパ部材４２の厚肉部分５０は、戻しばね組立体１４の適正な組立状態で、第２コイルばね４０の内部空間に配置される。
【００３３】
ダンパ部材４２の中央領域４２ａを含む厚肉部分５０の厚みＴは、戻しばね組立体１４をペダル部材１２と共にベース部材４２に組み込んだ初期撓み状態（図１）で、第２コイルばね４０の巻線間隔Ｇ２´よりも大きくなるように設定される（図８（ｂ））。それにより、厚肉部分５０は、前述したペダル部材１２の変位ストロークの全体に渡り、変動する第２コイルばね４０の巻線間隔Ｇ２´よりも大きな厚みＴを呈して、ダンパ部材４２が第１コイルばね３８と第２コイルばね４０との間から脱落することを確実に防止する。その結果、ダンパ部材４２は、ペダル部材１２の変位の繰り返しや乗物の走行中の振動の影響を受けることなく、第１及び第２コイルばね３８、４０に対し適正な緩衝機能位置に保持され、所期の緩衝機能を安定して発揮する。
【００３４】
なお、戻しばね組立体１４を容易に組み立てることができるように、ダンパ部材４２の中央領域４２ａを含む厚肉部分５０の厚みＴは、第２コイルばね４０が無負荷（撓みゼロ）の状態では、第２コイルばね４０の巻線間隔Ｇ２（図５（ｂ））よりも小さくなるように設定される。また、厚肉部分５０には、厚みＴを確保できることを前提に、中を刳り貫く除肉を施してもよい。それにより、ダンパ部材４２の生産性を向上させることができる。
【００３５】
本発明に係るペダル装置の戻しばね組立体が有するダンパ部材の脱落防止構造は、上記実施形態の構成に限らず、他の様々な構成を有することができる。以下、図９〜図１３を参照して、上記戻しばね組立体１４に採用可能な脱落防止構造４８の、他の幾つかの好適な実施形態を説明する。なお、以下の説明では、上記実施形態の構成要素に対応する構成要素は、共通する参照符号を付してその説明を省略する。
【００３６】
図９に示す脱落防止構造４８（第２実施形態）は、ダンパ部材４２に局部的に設けられる湾曲縁部分５２を含んで構成される。湾曲縁部分５２は、ダンパ部材４２の中央領域４２ａの周縁部分であって、隣り合う端部領域４２ｂの間に外側へ凹の円弧状に延設される計４個の周縁部分によって形成される。ダンパ部材４２の湾曲縁部分５２は、戻しばね組立体１４の適正な組立状態で、前述したペダル部材１２の変位ストロークの全体に渡り、第２コイルばね４０の巻線５４の外周面５４ａに、螺旋状に沿うことができるように配置される（図９（ａ））。
【００３７】
このような構成によれば、ダンパ部材４２は、ペダル部材１２の変位の繰り返しや乗物の走行中の振動に起因して、第１及び第２コイルばね３８、４０に対し適正な緩衝機能位置から逸脱する挙動を示したときに、ダンパ部材４２の少なくとも１つの湾曲縁部分５２が、第２コイルばね４０の巻線５４の外周面５４ａの局部に、螺旋状に沿って接触することになる。このような螺旋状の接触形態は、例えば図８の実施形態におけるダンパ部材４２と第２コイルばね４０の巻線５４との接触形態（図８（ａ））に比べて、より大きな摩擦力を生じるので、ダンパ部材４２が第１コイルばね３８と第２コイルばね４０との間から脱落することを確実に防止することができる。その結果、ダンパ部材４２は、ペダル部材１２の変位の繰り返しや乗物の走行中の振動の影響を受けることなく、第１及び第２コイルばね３８、４０に対し適正な緩衝機能位置に保持され、所期の緩衝機能を安定して発揮する。
【００３８】
上記した湾曲縁部分５２を含む脱落防止構造４８は、図１０に変形例として示すように、第２コイルばね４０の巻線５４が、ダンパ部材４２の湾曲縁部分５２に嵌入されて係合する構成を有することが有利である。つまり、ダンパ部材４２の湾曲縁部分５２は、中央領域４２ａの周縁部分であって、隣り合う端部領域４２ｂの間の隅部を円弧状に抉った形状を有する周縁部分から形成される。このような構成によれば、ダンパ部材４２は、その湾曲縁部分５２に第２コイルばね４０の巻線５４が嵌入されることで、第２コイルばね４０上に係止されるので、第１コイルばね３８と第２コイルばね４０との間からのダンパ部材４２の脱落が、一層確実に防止される。
【００３９】
図１１に示す脱落防止構造４８（第３実施形態）は、ダンパ部材４２に設けられる筒状部分５６を含んで構成される。図示実施形態では、ダンパ部材４２の全体が、第２コイルばね４０を収容可能な円筒形の筒状部分５６として形成される。つまり、この実施形態によるダンパ部材４２は、第２コイルばね４０の内部空間に配置される中央領域４２ａを有さず、筒状部分５６が端部領域４２ｂとして緩衝機能を発揮する。
【００４０】
ダンパ部材４２の筒状部分５６は、戻しばね組立体１４の適正な組立状態で、前述したペダル部材１２の変位ストロークの全体に渡り、変動する第１コイルばね３８の巻線間隔Ｇ１´よりも大きな長さＬを有して、第１コイルばね３８と第２コイルばね４０との間の空間に配置される。それにより、ダンパ部材４２が第１コイルばね３８と第２コイルばね４０との間から脱落することが確実に防止される。その結果、ダンパ部材４２は、ペダル部材１２の変位の繰り返しや乗物の走行中の振動の影響を受けることなく、第１及び第２コイルばね３８、４０に対し適正な緩衝機能位置に保持され、所期の緩衝機能を安定して発揮する。
【００４１】
ペダル装置１０の戻しばね組立体１４が有する脱落防止構造４８は、ダンパ部材４２に設けられる構成に限らず、第１及び第２コイルばね３８、４０に設けることもできる。例えば、図１２に示す脱落防止構造４８（第４実施形態）は、第２コイルばね４０に局部的に設けられる狭ピッチ部分５８を含んで構成される。戻しばね組立体１４の適正な組立状態で、第２コイルばね４０の狭ピッチ部分５８は、その軸線方向へ隣り合う巻線部分の間に、ダンパ部材４２の中央領域４２ａの環状縁部分を挟持する。
【００４２】
第２コイルばね４０の狭ピッチ部分５８のピッチＰ２´は、第２コイルばね４０のばね特性を左右する既定のピッチＰ２に比べて、十分に小さく、かつ、戻しばね組立体１４をペダル部材１２と共にベース部材４２に組み込んだ初期撓み状態（図１）で、ダンパ部材４２の中央領域４２ａの環状縁部分を、第２コイルばね４０の軸線方向圧力下で挟持できるように設定される。それにより、狭ピッチ部分５８は、前述したペダル部材１２の変位ストロークの全体に渡り、ダンパ部材４２の中央領域４２ａの環状縁部分をばね圧力下で挟持して、ダンパ部材４２が第１コイルばね３８と第２コイルばね４０との間から脱落することを確実に防止する。その結果、ダンパ部材４２は、ペダル部材１２の変位の繰り返しや乗物の走行中の振動の影響を受けることなく、第１及び第２コイルばね３８、４０に対し適正な緩衝機能位置に保持され、所期の緩衝機能を安定して発揮する。
【００４３】
なお、狭ピッチ部分５８は、第２コイルばね４０の軸線方向中間位置に形成することもできる（図１２（ａ））し、第２コイルばね４０の軸線方向末端４０ｂの座巻部分に隣接して形成することもできる（図１２（ｂ））。また、戻しばね組立体１４を容易に組み立てることができるように、第２コイルばね４０の狭ピッチ部分５８のピッチＰ２´は、第２コイルばね４０が無負荷（撓みゼロ）の状態では、ダンパ部材４２の中央領域４２ａの厚みよりも大きくなるように設定される。
【００４４】
図１３に示す脱落防止構造４８（第５実施形態）は、第１コイルばね３８に局部的に設けられる小コイル径部分６０を含んで構成される。第１コイルばね３８の小コイル径部分６０は、戻しばね組立体１４の適正な組立状態で、前述したペダル部材１２の変位ストロークの全体に渡り、第２コイルばね４０との間に、ダンパ部材４２の少なくとも１つの端部領域４２ｂを挟持可能な形状及び寸法を有する。つまり、第１コイルばね３８の小コイル径部分６０の外径Ｄ１´は、第１コイルばね３８のばね特性を左右する既定のコイル径Ｄ１に比べて小さく、かつ第２コイルばね４０のコイル径Ｄ２よりも大きく設定される。それにより、ダンパ部材４２が第１コイルばね３８と第２コイルばね４０との間から脱落することが確実に防止される。その結果、ダンパ部材４２は、ペダル部材１２の変位の繰り返しや乗物の走行中の振動の影響を受けることなく、第１及び第２コイルばね３８、４０に対し適正な緩衝機能位置に保持され、所期の緩衝機能を安定して発揮する。
【００４５】
なお、脱落防止構造４８として、第１コイルばね３８に局部的に設けられる図示の小コイル径部分６０に代えて、第２コイルばね４０に局部的に設けられる大コイル径部分（図示せず）を採用することもできる。この構成では、第２コイルばね４０の大コイル径部分は、戻しばね組立体１４の適正な組立状態で、前述したペダル部材１２の変位ストロークの全体に渡り、第１コイルばね３８との間に、ダンパ部材４２の少なくとも１つの端部領域４２ｂを挟持可能な形状及び寸法を有し、それにより、ダンパ部材４２が第１コイルばね３８と第２コイルばね４０との間から脱落することを確実に防止する。
【００４６】
以上の説明から明らかなように、本発明によれば、乗物のアクセルペダルやブレーキペダルに適用可能なペダル装置において、踏力に抗する弾性付勢力をペダル部材に与える戻しばね組立体に組み込まれるダンパ部材が、ペダル部材の変位の繰り返しや乗物の走行中の振動に起因して、第１及び第２コイルばねに対する所期の緩衝機能を発揮し得なくなることを、脱落防止構造によって未然に防止することができる。したがって本発明によれば、高い作動信頼性を確保できるペダル装置が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明の一実施形態によるペダル装置の全体構成を、構成要素を一部省略して概略で示す正面図である。
【図２】図１のペダル装置の全体構成を示す側面図である。
【図３】図１のペダル装置の部分拡大正面図である。
【図４】図１のペダル装置で使用される戻しばね組立体の拡大正面図である。
【図５】図４の戻しばね組立体の構成要素の図で、（ａ）第１コイルばね、（ｂ）第２コイルばね、及び（ｃ）ダンパ部材をそれぞれ示す。
【図６】図４の戻しばね組立体に組み込まれるダンパ部材の平面図である。
【図７】（ａ）図４の戻しばね組立体に組み込み可能なダンパ部材の変形例を示す平面図、及び（ｂ）図４の戻しばね組立体に組み込み可能なダンパ部材の他の変形例を示す平面図である。
【図８】図４の戻しばね組立体における脱落防止構造を示す図で、（ａ）戻しばね組立体の主要部の概略平面図、及び（ｂ）戻しばね組立体の主要部の概略正面図である。
【図９】図４の戻しばね組立体で採用できる第２実施形態による脱落防止構造を示す図で、（ａ）戻しばね組立体の主要部の概略平面図、及び（ｂ）戻しばね組立体の主要部の概略正面図である。
【図１０】図９の脱落防止構造の変形例を示す戻しばね組立体の主要部の概略平面図である。
【図１１】図４の戻しばね組立体で採用できる第３実施形態による脱落防止構造を示す図で、（ａ）戻しばね組立体の主要部の概略平面図、及び（ｂ）戻しばね組立体の主要部の概略正面図である。
【図１２】図４の戻しばね組立体で採用できる第４実施形態による脱落防止構造を示す図で、（ａ）一構成例を示す戻しばね組立体の主要部の概略正面図、及び（ｂ）他の構成例を示す戻しばね組立体の主要部の概略正面図である。
【図１３】図４の戻しばね組立体で採用できる第５実施形態による脱落防止構造を示す図で、戻しばね組立体の主要部の概略正面図である。
【符号の説明】
【００４８】
１０    ペダル装置
１２    ペダル部材
１４    戻しばね組立体
２４    ベース部材
３８    第１コイルばね
４０    第２コイルばね
４２    ダンパ部材
４８    脱落防止構造
５０    厚肉部分
５２    湾曲縁部分
５４    巻線
５６    筒状部分
５８    狭ピッチ部分
６０    小コイル径部分
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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