(57)【要約】【課題】有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）素子に用いられる発光材料として、高発光効率、高輝度で大面積化、量産化が可能である有機ＥＬ素子、およびそれに用いられる発光材料を提供すること【解決手段】発光機構が電子エネルギー準位の励起三重項状態から基底状態への遷移あるいは励起三重項状態を経由しての基底状態への遷移によるものである、イリジウムなどの金属錯体が高分子の一部を成すかまたは高分子に結合している高分子系発光材料およびそれを使用した有機ＥＬ素子。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
陽極と陰極の間に、発光層を含む少なくとも一層の有機高分子化合物からなる層を含む有機発光素子において、該発光層が下記式（１）で表される繰り返し単位および／又は下記式（２）で表される繰り返し単位、および下記式（３）で表される繰り返し単位の少なくとも一種からなる、分岐構造を含まない高分子発光体を包含することを特徴とする有機発光素子。
【化１】
2007154202.tif 000018
【化２】
2007154202.tif 000019
【化３】
2007154202.tif 000020
（上記式（１）〜（３）の各繰り返し単位におけるピリジン環およびベンゼン環は置換基を有していてもよい。）
【請求項２】
陽極と陰極の間に、発光層を含む少なくとも一層の有機高分子化合物からなる層を含む有機発光素子において、該発光層が、上記式（３）で表される繰り返し単位又は下記式（４）で表される繰り返し単位からなる、分岐構造を含まない高分子発光体を包含することを特徴とする有機発光素子。
【化４】
2007154202.tif 000021
（上記式（４）におけるピリジン環およびベンゼン環は置換基を有していてもよい。）
【請求項３】
前記高分子発光体において、高分子の主鎖を形成するピリジン環が置換基として炭素数１〜１０のアルキル基または炭素数１〜１０のカルボキシレート基を有することを特徴とする、請求項１または２のいずれかに記載の有機発光素子。
【請求項４】
前記高分子発光体が、下記式（５）で表される繰り返し単位及び／又は下記式（６）で表される繰り返し単位からなることを特徴とする請求項２に記載の有機発光素子。
【化５】
2007154202.tif 000022
【化６】
2007154202.tif 000023
（上記式（５）又は（６）において、ＲおよびＲ’はそれぞれ独立して炭素数１〜１０のアルキル基を表す。）
【請求項５】
上記式（５）で表される繰り返し単位又は上記式（６）で表される繰り返し単位からなる高分子発光体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、平面表示パネルやこれに用いられるバックライト用の有機発光素子（ＯＬＥＤ）に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
有機発光素子は、１９８７年にコダック社のＣ．Ｗ．Ｔａｎｇらにより高輝度の発光が示されて（Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．，５１巻，９１３頁，１９８７年）以来、材料開発、素子構造の改良が急速に進み、最近になってカーオーディオや携帯電話用のディスプレイなどから実用化が始まった。この有機ＥＬ（エレクトロルミネッセント）素子の用途を更に拡大するために、発光効率向上、耐久性向上のための材料開発、フルカラー表示の開発などが現在活発に行われている。特に、中型パネルや大型パネル、あるいは照明用途への展開を考える上では発光効率の向上による更なる高輝度化が必要である。しかし、現在の発光材料で利用されているのは励起一重項状態からの発光、すなわち蛍光であり、月刊ディスプレイ，１９９８年１０月号別冊「有機ＥＬディスプレイ」，５８頁によれば、電気的励起における励起一重項状態と励起三重項状態の励起子の生成比が１：３であることから、有機ＥＬにおける発光の内部量子効率は２５％が上限とされてきた。
【０００３】
これに対し、Ｍ．Ａ．Ｂａｌｄｏらは励起三重項状態から燐光発光するイリジウム錯体を用いることにより外部量子効率７．５％（外部取り出し効率を２０％と仮定すると内部量子効率は３７．５％）を得、従来上限値とされてきた外部量子効率５％という値を上回ることが可能なことを示した（Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．，７５巻，４頁，１９９９年、ＷＯ00/70655）。しかし、ここで用いられているイリジウム錯体のように常温で安定に燐光を発する材料は極めて稀であるため材料選択の自由度が狭く、また実際の使用に当たっては特定のホスト化合物にドープして使用する必要があるなど、ディスプレイの仕様を満たすための材料選定が極めて困難であるという欠点を有していた。
【０００４】
これに対し、同じくＭ．Ａ．Ｂａｌｄｏらはイリジウム錯体を増感剤として使用し、この励起三重項状態から蛍光色素の励起一重項状態へエネルギーを移動させ、最終的には蛍光色素の励起一重項状態から蛍光を発光させることにより比較的良好な発光効率が得られることを示した（Ｎａｔｕｒｅ，４０３巻，７５０頁，２０００年）。この方法は発光材料として数多い蛍光色素から目的に合うものを選定して使用できるという利点を有している。しかし、この方法においては、増感剤の励起三重項状態から蛍光色素の励起一重項状態へのエネルギー移動というスピン禁制の過程が含まれているため、原理的に発光量子効率が低いという大きな欠点があった。
【０００５】
次に、パネルの量産方法に関しては、従来から真空蒸着法が用いられてきた。しかし、この方法は真空設備を必要とする点、大面積になるほど有機薄膜を均一の厚さに成膜することが困難になる点などの問題点を有しており、必ずしも大面積パネルの量産に適した方法とは言えない。
【０００６】
これに対し、大面積化が容易な方法として高分子系発光材料を用いた製造方法、すなわちインクジェット法や印刷法が開発されている。特に、印刷法は連続して長尺の成膜が行え、大面積化と量産性に優れている。
【０００７】
上記のように、発光効率が高くかつ大面積の有機発光素子を得るためには、燐光発光性の高分子材料が必要となる。このような燐光発光性の高分子材料としては、ルテニウム錯体を高分子の主鎖または側鎖に組み込んだものがある（Ng, P.K. et al., Polymer Preprints., 40(2), 1212 (1999)）。これらはイオン性化合物であり、電圧を印加した場合には電極での酸化還元反応による電気化学発光が起こる。この電気化学発光は応答速度が分オーダーと極めて遅いため、通常のディスプレイパネルとしては適当でない。
【０００８】
また、厳密な意味では高分子材料とは言えないが、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）に燐光発光性の低分子化合物であるイリジウム錯体を混合、分散したものがある（P. J. Djurovich et al., Polymer Preprints, 41(1), 770 (2000)）。しかし、これは均質な高分子材料に較べて熱安定性が劣り、相分離や偏析を起こす可能性がある。
【０００９】
特開２００１−１８１６１６号公報、特開２００１−１８１６１７号公報、特開２００１−２４７８５９号公報にはそれぞれ燐光発光性のオルトメタル化パラジウム錯体、オルトメタル化白金錯体、オルトメタル化イリジウム錯体からなる有機発光素子材料が開示されており、これらの錯体構造を繰り返し単位とする高分子化合物についても言及している。しかし、これらの公報には、これら公報中に示された繰り返し単位である錯体構造を結合して高分子を形成するために必要な構造および高分子の合成方法の具体的な例示がなく、実用的な燐光発光性の高分子化合物については開示がなされていない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上記のように、発光効率が高くかつ大面積の有機発光素子を量産するために必要とされる実用的な高分子系発光材料は未だ存在しない。そこで、本発明は上記のような従来技術の問題点を解決し、蛍光発光の外部量子効率の限界である５％を越える高発光効率で、大面積化が可能であり、かつ量産可能な有機発光素子及びこれを得るための高分子系発光材料を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは、上記の課題を解決すべく種々検討した結果、発光物質を高分子によって拘束することにより、励起三重項状態からの高効率発光が得られることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１２】
ここで言う高分子による拘束とは発光物質が高分子による何らかの作用で固定化されることを意味する。固定化の方法としては共有結合、配位結合、電荷移動錯体化、イオン結合、ファンデルワールス力、インターカレーシィン等のホストゲスト結合等の化学結合、物理的結合が挙げられるが特に限定されない。
【００１３】
また、本発明の発光物質はその構造の一部が発光物質を拘束する高分子の一部を形成してもよく、また、発光物質である錯体の配位子の一部が該高分子に組み込まれていてもよい。
【００１４】
すなわち、本発明は、以下の有機発光素子および発光材料に関する。
【００１５】
〔１〕
【００１６】
陽極と陰極の間に、発光層を含む少なくとも一層の有機高分子化合物からなる層を含む有機発光素子において、該発光層が下記式（１）で表される繰り返し単位および／又は下記式（２）で表される繰り返し単位、および下記式（３）で表される繰り返し単位の少なくとも一種からなる、分岐構造を含まない高分子発光体を包含することを特徴とする有機発光素子。
【００１７】
【化７】
2007154202.tif 000002
【００１８】
【化８】
2007154202.tif 000003
【００１９】
【化９】
2007154202.tif 000004
【００２０】
（上記式（１）〜（３）の各繰り返し単位におけるピリジン環およびベンゼン環は置換基を有していてもよい。）
【００２１】
〔２〕
【００２２】
陽極と陰極の間に、発光層を含む少なくとも一層の有機高分子化合物からなる層を含む有機発光素子において、該発光層が、上記式（３）で表される繰り返し単位又は下記式（４）で表される繰り返し単位からなる、分岐構造を含まない高分子発光体を包含することを特徴とする有機発光素子。
【００２３】
【化１０】
2007154202.tif 000005
【００２４】
（上記式（４）におけるピリジン環およびベンゼン環は置換基を有していてもよい。）
【００２５】
〔３〕
【００２６】
前記高分子発光体において、高分子の主鎖を形成するピリジン環が置換基として炭素数１〜１０のアルキル基または炭素数１〜１０のカルボキシレート基を有することを特徴とする、請求項１または２のいずれかに記載の有機発光素子。
【００２７】
〔４〕
【００２８】
前記高分子発光体が、下記式（５）で表される繰り返し単位及び／又は下記式（６）で表される繰り返し単位からなることを特徴とする請求項２に記載の有機発光素子。
【００２９】
【化１１】
2007154202.tif 000006
【００３０】
【化１２】
2007154202.tif 000007
【００３１】
（上記式（５）又は（６）において、ＲおよびＲ’はそれぞれ独立して炭素数１〜１０のアルキル基を表す。）
【００３２】
〔５〕上記式（５）で表される繰り返し単位又は上記式（６）で表される繰り返し単位からなる高分子発光体。
【発明の効果】
【００３３】
本発明の燐光性高分子発光材料を用いることにより、励起三重項状態のエネルギーを効率よく発光に変換することが可能となり、高輝度で耐久性のある有機発光素子を提供することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
【００３５】
図１は本発明の有機発光素子構成の一例を示す断面図であり、透明基板上に設けた陽極と陰極の間にホール輸送層、発光層、電子輸送層を順次設けたものである。また、本発明の有機発光素子構成は図１の例のみに限定されず、陽極と陰極の間に順次、１）ホール輸送層／発光層、２）発光層／電子輸送層、のいずれかを設けたものでもよく、更には３）ホール輸送材料、発光材料、電子輸送材料を含む層、４）ホール輸送材料、発光材料を含む層、５）発光材料、電子輸送材料を含む層、６）発光材料の単独層、のいずれかの層を一層設けるだけでもよい。また、図１に示した発光層は１層であるが、２つ以上の層が積層されていてもよい。
【００３６】
本発明において、発光性部分とは励起三重項状態から発光する分子構造を有する部分、すなわち燐光発光性の部分、あるいは励起三重項状態を経由して発光する分子構造を有する部分（以下、励起三重項状態を経由して発光する部分という。）を意味し、それらの発光性部分が高分子の一部を成すかまたは高分子に結合していることを特徴とする。ここでいう励起三重項状態を経由して発光する部分とは、特開２００２−０５０４８３に開示されている燐光発光性の第１の有機化合物に当たる部分の励起三重項状態から蛍光発光性の第２の有機化合物に当たる部分の励起三重項状態へのエネルギー移動が起こり、第２の有機化合物の部分から蛍光発光が起こるような２種類の部分から成るものを指す。
【００３７】
尚、本発明に係る有機発光素子が上記励起三重項状態を経由して発光する部分を含む場合には、この発光性部分に含まれる燐光発光性の部分と蛍光発光性の部分のうちの少なくとも一方が高分子の一部を成すかまたは高分子に結合していることが好ましい。尚、この場合において、高分子の一部をなすかまたは高分子に結合している燐光発光性の部分または／および蛍光発光性の部分は、高分子の主鎖を形成していてもよく、また高分子の側鎖（官能基等が主鎖からぶらさがった形のペンダント基を意味するが、長鎖分岐であってもよい。）を形成していてもよい。
【００３８】
上記燐光発光性の部分の励起三重項状態の量子効率の値としては０．１以上が好ましく、更に好ましくは０．３以上であり、より一層好ましくは０．５以上である。これらの燐光発光性の部分に適用できる励起三重項状態の量子効率が高い化合物としては金属錯体を例示することができるが、何らこれに限定されるものではない。上記金属錯体の具体的な例としてはイリジウム錯体や白金錯体等の遷移金属錯体及びこれらの誘導体等の遷移金属錯体を挙げることができる。これらは高温でも比較的安定な励起三重項状態を有する点で好ましい。また、後述のように配位能のある官能基を有する高分子を遷移金属原子に配位させることにより容易に錯体化が行える点からも好ましい。また、これらの燐光発光性の部分に適用できる励起三重項状態の量子効率が高い多の化合物は、例えば“Ｈａｎｄｂｏｏｋ ｏｆ Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｓｅｃｏｎｄ Ｅｄｉｔｉｏｎ（Ｓｔｅｖｅｎ Ｌ． Ｍｕｒｏｖほか著，Ｍａｒｃｅｌ
Ｄｅｋｋｅｒ Ｉｎｃ．，１９９３）などから選ぶことができる。
【００３９】
上記の遷移金属錯体に使用される遷移金属としては、周期表において第１遷移元素系列は原子番号２１のＳｃから原子番号３０のＺｎまでを、第２遷移元素系列は原子番号３９のＹから原子番号４８のＣｄまでを、第３遷移元素系列は原子番号７２のＨｆから原子番号８０のＨｇまでを含める。
【００４０】
また上記の励起三重項状態を経由して発光する金属錯体の別の具体的な例としては希土類金属錯体を例示することができるが、何らこれに限定されるものではない。この希土類金属錯体に使用される希土類金属としては、周期表において原子番号５７のＬａから原子番号７１のＬｕまでを含める。
【００４１】
本発明における発光材料とは発光物質そのものを意味する。本発明では発光性部分が金属錯体などであり、それが高分子に結合している。すなわち、本発明の発光性物質は発光性部分を有する高分子自体であり、それが発光材料でもある。ただし、説明の都合上、高分子に結合する発光性部分のことを発光物質と記述する場合もある。また、広義には、発光物質、バインダー、ホール輸送材料や電子輸送材料を含む発光層を構成している物質をあわせたものを発光材料という場合がある。
【００４２】
本発明における発光性部分は非イオン性である。これは、発光性部分がイオン性である場合には、発光性部分を含む発光層に電圧を印加した場合には電気化学発光が起こり、この発光は応答速度が例えば分オーダーと極めて遅く、ディスプレイ用途には好ましくないためである。
【００４３】
本発明において、「発光性部分が高分子の一部を成す」とは、発光性部分構造が高分子の繰り返し単位の少なくとも一種類を構成していることを意味する。当該高分子が共重合体である場合、構成モノマーの少なくとも一種が発光性部分構造を有することになる。また、発光性部分は高分子の主鎖をなしていてもよく、側鎖（ペンダント基等）であってもよい。「発光性部分が高分子に結合している」とは高分子化合物中に発光性部分がその程度、形態を問わず、結合していればよいことを意味する。この具体的な方法としては、発光性部分を高分子の主鎖として組み込む方法、または側鎖（ペンダント基を含む）として結合させる方法などを挙げることができるが、何らこれらに限定されるものではない。また、上記の遷移金属錯体および希土類金属錯体の場合には、錯体を形成する配位子のうち少なくとも１つの配位子を高分子の主鎖として組み込む方法、または側鎖として結合させる方法などが挙げられるが、何らこれらに限定されるものではない。
【００４４】
また、上記の遷移金属錯体および希土類金属錯体に使用される配位子としては、アセチルアセトナト、２，２’−ビピリジン、４，４’−ジメチル−２，２’−ビピリジン、１，１０−フェナントロリン、２−フェニルピリジン、ポルフィリン、フタロシアニン、ピリミジン、キノリン及び／またはこれらの誘導体などを例示することができるが、何らこれらに限定されるものではない。これらの配位子は、１つの錯体について１種類または複数種類が配位される。また、上記の錯体化合物として二核錯体あるいは多核錯体や、２種類以上の錯体の複錯体を使用することもできる。
【００４５】
本発明の発光性部分において、金属錯体の中心金属となる金属原子は高分子の１つ以上の部位で拘束される。これを達成する方法は特に限定はされないが、上述したような配位結合による錯体化を始め、電荷移動による錯体化、イオン結合、共有結合等が挙げられる。これらの中で配位子を高分子に結合させて発光物質を錯体化させる方法が発光物質の電子状態の変化を小さくして高分子に固定化させることができるため好ましい。この場合、配位子を高分子に結合させて錯体化させる方法が材料の設計及び合成が容易であり特に好ましい。また、中心金属となる金属原子がイオンの場合には、前述の理由により発光性部分を中性とする方法が採られ、例えば、配位結合と共にイオンの価数を中和するに足りる共有結合を有する有機金属化合物とする方法などが挙げられるが、何らこれに限定されるものではない。
【００４６】
本発明における金属原子を拘束する高分子としては、特に限定はされないが、例えば配位能のあるピリジン基やビピリジル基、ピリミジン基、キノリン基等の複素環化合物を高分子の主鎖及び/または側鎖に結合させたものを用いることができるが。このような高分子として、より具体的には、ポリピリジンジイル、ポリビピリジンジイル、ポリキノリンジイル等の、主鎖に配位子を含む高分子及び／またはこれらの誘導体、ポリビニルピリジン、ポリ(メタ)アクリルピリジン、ポリビニルキノリン等の、側鎖に配位子を有する高分子及び／またはこれらの誘導体、及び／または上記の構造を組み合わせた高分子等が挙げられる。
【００４７】
また、本発明に用いられる高分子としては、発光性部分がその一部をなすかまたは結合しているモノマー単位と、発光性部分を有しないモノマー単位との共重合体を用いることもできる。ここで、発光性部分を有しないモノマー単位としては、アクリル酸メチル、メタクリル酸メチル等の(メタ)アクリル酸アルキル、スチレン及びその誘導体などを例示することができるが、何らこれらに限定されるものではない。
【００４８】
上記のような発光性部分を有しないモノマー単位との共重合体を有機発光素子の発光層として用いることにより、加工性が向上し、成膜後の膜に柔軟性が付与される。このことは、高分子フィルム基板を用いたフレキシブルな発光素子を作製する場合に極めて有利な点となる。
【００４９】
本発明に用いられる高分子の重合度は、５〜１００００が好ましく、１０〜５０００がが更に好ましい。
【００５０】
高分子の分子量はその構成モノマーの分子量と重合度によって決まるため、本発明に用いられる高分子の分子量の好適な範囲を一概に定めることは困難である。しいて挙げるならば、本発明に用いられる高分子の分子量は、上記の重合度とは独立に重量平均分子量で１０００〜２００００００が好ましく、５０００〜１００００００が更に好ましい。
【００５１】
ここで、分子量の測定方法としては、例えば、高分子学会編「高分子化学の基礎」（東京化学同人、１９７８年）に記載されている方法、即ちＧＰＣ法（ゲルパーミエーションクロマトグラフィー）、浸透圧による方法、光散乱法、超遠心法など挙げることができるが、何らこれらの方法に限定されるものではない。
【００５２】
本発明に係る有機発光素子における発光のメカニズムは以下のようになる。すなわち、電気的励起により最低励起一重項状態が２５％、最低励起三重項状態が７５％の割合で生成するが、発光物質が遷移金属錯体や希土類金属錯体の場合には重原子効果により最低励起一重項状態から最低励起三重項状態への項間交差が起こりやすくなるため、最低励起三重項状態の比率が７５％以上に増加する。この最低励起三重項状態から燐光を発光する遷移金属錯体の場合には、燐光を発光する放射遷移と共に無輻射遷移が存在する。また、希土類金属錯体の場合には配位子の最低励起三重項状態の励起エネルギーが中心金属イオンへエネルギー移動し、中心金属イオンの励起準位から発光するが、この場合にも発光の放射遷移と共に無輻射遷移が存在する。これらの無輻射遷移は液体窒素温度程度の低温にしない限りこれを抑えることができず、通常上記のような化合物の常温における発光は極めて微弱である。
【００５３】
しかし、本発明に係る有機発光素子では、発光物質を分子レベルで高分子に固定することにより分子の振動が抑えられるため、励起エネルギーが分子の振動となって失われることがなくなる。また、励起三重項状態は酸素により失活するが、本発明に係る有機発光素子では、発光物質を高分子内に閉じ込めることにより、酸素の進入を抑えることが可能である。
【００５４】
本発明の有機発光素子の発光層は発光材料として高分子によって拘束された発光物質を含む層であるが、他の発光材料、ホール輸送材料、電子輸送材料などが含まれていてもよい。
【００５５】
本発明に係る有機発光素子では発光層の両側または片側にホール輸送層、電子輸送層を形成させることにより、さらに発光効率及び/または耐久性の改善を達成できる。
【００５６】
ホール輸送層を形成するホール輸送材料としてはＴＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’ジアミン）、α−ＮＰＤ（４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル）、ｍ−ＭＴＤＡＴＡ（４、４’，４’’−トリス（３−メチルフェニルフェニルアミノ）トリフェニルアミン）などのトリフェニルアミン誘導体、ポリビニルカルバゾールなどの既知のホール輸送材料が使用できるが、特にこれらに限定されることはない。これらのホール輸送材料は単独でも用いられるが、異なるホール輸送材料と混合または積層して用いてもよい。ホール輸送層の厚さは、ホール輸送層の導電率にもよるので一概に限定はできないが、１０ｎｍ〜１０μmが好ましく、１０ｎｍ〜１μmが更に好ましい。
【００５７】
電子輸送層を形成する電子輸送材料としては、Ａｌｑ3（トリスアルミニウムキノリノール）などのキノリノール誘導体金属錯体、オキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体などの既知の電子輸送材料が使用できるが、特にこれらに限定されることはない。これらの電子輸送材料は単独でも用いられるが、異なる電子輸送材料と混合または積層して用いてもよい。電子輸送層の厚さは、電子輸送層の導電率にもよるので一概に限定はできないが、１０ｎｍ〜１０μmが好ましく、１０ｎｍ〜１μmが更に好ましい。
【００５８】
上記の発光層に用いられる発光材料、ホール輸送材料および電子輸送材料はそれぞれ単独で各層を形成するほかに、高分子材料をバインダとして各層を形成することもできる。これに使用される高分子材料としては、ポリメチルメタクリレート、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキサイドなどを例示できるが、特にこれらに限定されるものではない。
【００５９】
上記の発光層に用いられる発光材料、ホール輸送材料および電子輸送材料の成膜方法は、抵抗加熱蒸着法、電子ビーム蒸着法、スパッタリング法、コーティング法などを用いることが可能で、これらに特に限定されることはないが、低分子化合物の場合は主として抵抗加熱蒸着および電子ビーム蒸着が用いられ、高分子材料の場合は主にコーティング法が用いられる。
【００６０】
本発明に係る有機発光素子の陽極材料としては、ＩＴＯ（酸化インジウムスズ）、酸化錫、酸化亜鉛、ポリチオフェン、ポリピロール、ポリアニリンなどの導電性高分子などの既知の透明導電材料が使用できるが、特にこれらに限定されることはない。この透明導電材料による電極の表面抵抗は１〜５０Ω／□（オーム／スクエアー）であることが好ましい。これらの陽極材料の成膜方法としては、電子ビーム蒸着法、スパッタリング法、化学反応法、コーティング法などを用いることができるが、これらに特に限定されることはない。陽極の厚さは５０〜３００ｎｍが好ましい。
【００６１】
また、陽極とホール輸送層または陽極に隣接して積層される有機層の間に、ホール注入に対する注入障壁を緩和する目的でバッファ層が挿入されていてもよい。これには銅フタロシアニン、ポリエチレンジオキシチオフェンなどの既知の材料が用いられるが、特にこれに限定されることはない。
【００６２】
本発明に係る有機発光素子の陰極材料としては、Ａｌ、ＭｇＡｇ合金、Ｃａなどのアルカリ金属、ＡｌＣａなどのＡｌとアルカリ金属の合金などの既知の陰極材料が使用できるが、特にこれらに限定されることはない。これらの陰極材料の成膜方法としては、抵抗加熱蒸着法、電子ビーム蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法などを用いることができるが、これらに特に限定されることはない。陰極の厚さは１０ｎｍ〜１μmが好ましく、５０〜５００ｎｍが更に好ましい。
【００６３】
また、陰極と、電子輸送層または陰極に隣接して積層される有機層との間に、電子注入効率を向上させる目的で、厚さ０．１〜１０ｎｍの絶縁層が挿入されていてもよい。この絶縁層としては、フッ化リチウム、フッ化マグネシウム、酸化マグネシウム、アルミナなどの既知の陰極材料が使用できるが、特にこれらに限定されることはない。
【００６４】
また、発光層の陰極側に隣接して、ホールが発光層を通過することを抑え、発光層内で電子と効率よく再結合させる目的で、ホール・ブロック層が設けられていてもよい。これにはトリアゾール誘導体やオキサジアゾール誘導体などの既知の材料が用いられるが、特にこれに限定されることはない。
【００６５】
本発明に係る有機発光素子の基板としては、発光材料の発光波長に対して透明な絶縁性基板が使用でき、ガラスのほか、ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）やポリカーボネートを始めとする透明プラスチックなどの既知の材料が使用できるが、特にこれらに限定されることはない。
【００６６】
本発明の有機発光素子は、既知の方法でマトリックス方式またはセグメント方式による画素を構成することができ、また、画素を形成せずにバックライトとして用いることもできる。
【実施例】
【００６７】
以下に本発明について代表的な例を示し、さらに具体的に説明する。なお、これらは説明の為の単なる例示であって、本発明はこれらに何ら制限されるものではない。
【００６８】
（実施例１）燐光性高分子モノマー：Ir(MPPy)(PrCOPPy)2の合成常法に従いメトキシフェニルピリジン（MeOPPy）を合成した（スキーム(1)）。即ち、常法により３−ブロモアニソール８．９８ｇ（４８ｍｍｏｌ）を脱水ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）６０ｍｌ中でＭｇを用いて３−メトキシフェニルマグネシウムブロマイドを合成した。次に、２−ブロモピリジン６．３２ｇ（４０ｍｍｏｌ）、［１，２−ビス（ジフェニルホスフィノ）エタン］ジクロロニッケル（０）（Ni(dppe)Cl2）０．７４ｇを脱水ＴＨＦ４０ｍｌに溶解した溶液に、先に得られた３−メトキシフェニルマグネシウムブロマイドを添加し、室温で１２時間反応させることにより無色透明の３−メトキシフェニルピリジン（MeOPPy）を６．０３ｇ（３２．４ｍｍｏｌ）得た。同定はＣ、Ｈ、Ｎ元素分析、ＮＭＲ、ＩＲで行った。
【００６９】
【化１３】
2007154202.tif 000008
次いでこのMeOPPyとトリス（アセチルアセトナト）イリジウム(ＩＩＩ)（Ir(acac)3）を下記スキーム(2)で示す如く、高温で反応させ、トリス（３−メトキシフェニルピリジン）イリジウム(ＩＩＩ)（Ir(MeOPPy)3）を合成した。
【００７０】
即ち、MeOPPy５．００ｇ（２７．０ｍｍｏｌ）とIr(acac)3２．０g（４．１ｍｍｏｌ）をグリセロール２００ｍｌ中、２５０℃で９時間反応させ、カラムで精製することにより、蛍光性黄色粉末としてIr(MeOPPy)3を０．４００ｇ（０．５４ｍｍｏｌ）得た。同定はＣ、Ｈ、Ｎ及びIr元素分析、ＩＲで行った。
【００７１】
【化１４】
2007154202.tif 000009
これらの操作を８回繰り返すことにより、合計３．２０ｇ（４．３２ｍｍｏｌ）のIr(MeOPPy)3を得た。
【００７２】
このIr(MeOPPy)3を常法に従い、塩酸水溶液中でMeO基を加水分解させ、OH基にし、粉末としてトリス（３−ヒドロキシフェニルピリジン）イリジウム(ＩＩＩ)（Ir(HOPPy)3）を得た（スキーム(3)）。
【００７３】
【化１５】
2007154202.tif 000010
次いでIr(HOPPy)3を下記スキーム(4)に従い、メタクリル酸クロライドとモル比１：１で反応させることにより、OH基の一部分をメタクリル化させIr(MPPy)(HOPPy)2が主成分となる錯体を合成した。次いで残りのOH基をプロピオン酸クロライド(PrCOCl)と反応させ、Ir(MPPy)(PrCOPPy)2が主成分となる錯体を得た。
【００７４】
即ち、反応容器に脱水ＴＨＦ３２ｍｌ、Ir(HOPPy)3 ３．２２４ｇ（４ｍｍｏｌ）、脱酸剤としてトリエチルアミン２．４０ｇ（２３．６ｍｍｏｌ）を仕込んだ後、メタクリル酸クロライド０．４２４ｇ（４ｍｍｏｌ）を脱水ＴＨＦ１６ｍｌに溶解した溶液を３０分かけて滴下し、２０℃で５時間反応させた。この反応溶液に更にプロピオン酸クロライド２．６８０ｇ（１６ｍｍｏｌ）を脱水ＴＨＦ１６ｍｌに溶解した溶液を３０分かけて滴下し、２０℃で５時間反応させることにより残りのOH基を反応させ、トリエチルアミンの塩酸塩を濾別した。濾液の溶媒を蒸発乾固し、得られた固形成分はクロロホルム／メタノール混合溶媒にて再結晶を２回行うことにより精製し、目的とするIr(MPPy)(PrCOPPy)2
２．３０５g（２．６０ｍｍｏｌ）を粉末として得た。この同定はＣ、Ｈ、Ｎ及びIrの元素分析及びＩＲで行った。
【００７５】
【化１６】
2007154202.tif 000011
【００７６】
（実施例２）燐光性高分子：Ir(MPPy)(PrCOPPy)2重合体の合成反応容器に実施例１で合成したIr（MPPy）(PrCOPPy)2錯体２．２２ｇ（２．５ｍｍｏｌ）、２，２’−アゾビス（イソブチロニトリル）（AIBN）０．０１０ｇ（０．０６１ｍｍｏｌ）、酢酸ブチル３０ｍｌを入れて窒素置換を行った後、８０℃で１０時間反応させた（スキーム(5)）。反応後、アセトンに投入して再沈殿を行い、濾過によりポリマーを回収した。回収したポリマーのクロロホルム溶液をメタノール中に投入して再沈殿させることを更に２回行うことにより精製し、回収後真空乾燥して、目的とするIr(MPPy)(PrCOPPy)2重合体１．８５ｇを粉末として得た。また、得られた重合体のＣ、Ｈ、Ｎ及びIrの元素分析はIr（MPPy）(PrCOPPy)2と同じ組成であることを支持していた。また、この重合体の重量平均分子量はポリスチレン換算で８０００（ＨＦＩＰ（ヘキサフルオロイソプロパノール）を溶離液に用いたＧＰＣ測定による）であった。
【００７７】
【化１７】
2007154202.tif 000012
【００７８】
（実施例３）燐光性高分子モノマー：Ir(MiPPy)(PrCOPPy)2実施例１と同様にして合成したモノマー中間体Ir(HOPPy)3を下記スキーム(6)で示す如く、メタクリロイルオキシエチルイソシアネート(MOI、昭和電工製)と１：１で反応させ、次いで残りのOH基をPrCOClと反応させ、Ir(MiPPy)(PrCOPPy)2が主成分となる錯体を得た。
【００７９】
即ち、反応容器に脱水ＴＨＦ３２ｍｌ、Ir(HOPPy)3 ０．７０６ｇ（１ｍｍｏｌ）、ＭＯＩ ０．６３６ｇ（４ｍｍｏｌ）を仕込み、ジブチルチンジラウレートを触媒量添加し、２０℃で５時間反応させた。この反応溶液に脱酸剤としてトリエチルアミン２．４００ｇ（２４．５ｍｍｏｌ）を加えた後、プロピオン酸クロライド２．６８ｇ（１６ｍｍｏｌ）を脱水ＴＨＦ１６ｍｌに溶解させた溶液を３０分かけて滴下し、更に２０℃で５時間反応させることにより残りのOH基を反応させ、トリエチルアミンの塩酸塩を濾別した。濾液の溶媒を蒸発乾固し、得られた固形成分はクロロホルム／メタノール混合溶媒にて再結晶を２回行うことにより精製し、目的とするIr(MiPPy)(PrCOPPy)2
２．６２g（２．７０ｍｍｏｌ）を粉末として得た。この同定はＣ、Ｈ、Ｎ及びIrの元素分析及びＩＲで行った。
【００８０】
【化１８】
2007154202.tif 000013
【００８１】
（実施例４）燐光性高分子：Ir(MiPPy)(PrCOPPy)2重合体の合成反応容器に実施例３で合成したIr（MiPPy）(PrCOPPy)2錯体２．４３ｇ（２．５ｍｍｏｌ）、２，２’−アゾビス（イソブチロニトリル）（AIBN）０１０ｇ（０．０６１ｍｍｏｌ）、酢酸ブチル３０ｍｌを入れて窒素置換を行った後、８０℃で１０時間反応させた（スキーム(7)）。反応後、アセトンに投入して再沈殿を行い、濾過によりポリマーを回収した。回収したポリマーのクロロホルム溶液をメタノール中に投入して再沈殿させることを更に２回行うことにより精製し、回収後真空乾燥して、目的とするIr(MiPPy)(PrCOPPy)2重合体２．０５ｇを粉末として得た。また、得られた共重合体のＣ、Ｈ、Ｎ及びIrの元素分析はIr（MiPPy）(PrCOPPy)2とほぼ同様の組成であることを支持していた。また、この共重合体の重量平均分子量はポリスチレン換算で１８０００（ＨＦＩＰ（ヘキサフルオロイソプロパノール）を溶離液に用いたＧＰＣ測定による）であった。
【００８２】
【化１９】
2007154202.tif 000014
【００８３】
（実施例５）燐光性高分子：(HPPy)重合体Ir/PPy錯体の合成スキーム(8)に示すように５−ブロモ−２−（４−ブロモ−３−ヘキシルフェニル）ピリジン（HPPyBr2）１．９８ｇ（５．００ｍｍｏｌ）を常法に従い、ジメチルホルムアミド（DMF）１０ｍｌ中でＮｉ(0)（シクロオクタジエン：COD）2、シクロオクタジエン（ＣＯＤ）、２，２’−ビピリジンを触媒として重合し、ヘキシルフェニルピリジン重合体(ＨＰＰｙ重合体)を合成した。ついで、このＨＰＰy重合体０．６２５ｇ（４ｍｍｏｌ）とIr(acac)3
０．０９９ｇ（０．２ｍｍｏｌ）をメタクレゾール中で溶解し、250℃で１０時間反応させた。さらにこの溶液にフェニルピリジン(PPy)を０．０６２ｇ（０．４ｍｍｏｌ）、250℃で１０時間反応させた。反応後、アセトンに投入して再沈殿を行い、濾過によりポリマーを回収した。回収したポリマーのＤＭＦ溶液をアセトン中に投入して再沈殿させることを更に２回行うことにより精製し、回収後真空乾燥して、目的とする(HPPy)重合体Ir/PPy錯体０．５６４ｇを粉末として得た。また、重合体のＣ、Ｈ、Ｎ、Irの元素分析は推定構造を支持していた。また、この重合体の重量平均分子量はポリスチレン換算で２３０００（ＨＦＩＰを溶離液に用いたＧＰＣ測定による）であった。
【００８４】
【化２０】
2007154202.tif 000015
【００８５】
（実施例６、７、８） 有機発光素子の作製、評価実施例２、４、５で合成した３種の燐光性高分子：Ir(MPPy)(PrCOPPy)2重合体、Ir(MｉPPy)(PrCOPPy)2重合体、(HPPy)重合体Ir/PPy錯体のそれぞれのヘキサフルオロイソプロパノール(HFIP)の５質量％溶液をポリエチレンジオキシチオフェン(PEＤOT、バイエル社製)が500Åの厚さで予め塗布成膜されたＩＴＯ陽極（ガラス基板上にＩＴＯが塗布されたもの）上にスピンコート法により5mm×5mmの大きさに塗布後、80℃加熱真空乾燥を10時間行うことにより、厚さ約1000Åの各燐光性高分子層をＰＥＤＯＴ/ＩＴＯ陽極上に各２個ずつ成膜した。
【００８６】
これら３種（各２個）の燐光性高分子/ＰＥＤＯＴ/ＩＴＯ電極上に電子輸送層としてＰＢＤ(2-(4-biphenylyl)-5-(4-tert-butylphenyl)-1,3,4-oxadiazol)を約500Åの厚さに真空蒸着により成膜した。ついで陰極としてAｇ/Mgを重量比９／１で約1000Åの厚さに成膜し、有機発光素子６個(各２個)を作製した。これら素子をアルゴン雰囲気のグローブボックス中でリード線をつけガラス容器内にアルゴン雰囲気で密閉し、発光評価に用いた。
【００８７】
発光輝度は電源として、（株）アドバンテスト社製 プログラマブル直流電圧／電流源
ＴＲ６１４３を用い、実施例において得られた有機発光素子に電圧を印加し、発光輝度を（株）トプコン社製 輝度計 ＢＭ−８を用いて測定した。
【００８８】
上記発光素子に直流電源を引加したところ、発光開始電圧、１０Ｖでの初期輝度、その後１０Ｖで固定し連続発光させた場合の２４０時間後の輝度は表１の如くなった(各高分子系２個の平均)。
【００８９】
（比較例１、２） 有機発光素子の作成、評価実施例６，７，８で用いた３種の燐光性高分子のHFIP５質量％溶液の代わりに、実施例１のスキーム(2)で合成したと同様の中間体錯体Ir(MeOPPy)3とＰＭＭＡ(ポリメタクリル酸メチル)を表２に示す比率でクロロホルムに溶かした５質量％溶液を用いた以外は実施例６，７，８と同様にして有機発光素子４個(各２個)を作製した。これら素子に実施例６，７，８と同様にして直流電源を引加したところ、発光開始電圧各１０、１１Ｖで、１２Ｖでの初期輝度、その後１２Ｖで固定し連続発光させた場合の２４０時間後の輝度は表２の如くなった(各２個の平均)。
【００９０】
【表１】
2007154202.tif 000016
【表２】
2007154202.tif 000017
【図面の簡単な説明】
【００９１】
【図１】本発明の有機発光素子の断面図の例である。
【符号の説明】
【００９２】
１ ガラス基板
２ 陽極
３ ホール輸送層
４ 発光層
５ 電子輸送層
６ 陰極
【図１】
2007154202.tif 000024