(57)【要約】【課題】優れた耐摩耗性などを発揮して信頼性および長寿命化を達成できる新規な複列ころ軸受の提供。【解決手段】内輪10と外輪20との間に保持器40によって保持された複列の複数のころ30を有する複列ころ軸受100であって、前記保持器40は、各々のころ列ごとに独立して保持する別体形の保持部材50,50からなっていると共に、この各保持部材50,50の一方または両方の対向面51bに、潤滑剤を保持あるいは供給する溝部53を備える。これによって保持部材50の対向面5 1bの摩擦係数が大幅に減少するため、優れた耐摩耗性などを発揮できる。【選択図】        図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内輪と外輪との間に保持器によって保持された複列の複数のころを有する複列ころ軸受であって、
前記保持器は、各々のころ列ごとに独立して保持する別体形の保持部材からなっていると共に、当該各保持部材の一方または両方の対向面に、潤滑剤を保持あるいは供給する溝部を備えたことを特徴とする複列ころ軸受。
【請求項２】
内輪と外輪との間に保持器によって保持された複列の複数のころを有する複列ころ軸受であって、
前記保持器は、各々のころ列ごとに独立して保持する別体形の保持部材からなっていると共に、当該各保持部材の一方または両方の対向面の全体あるいは一部を潤滑剤含有ポリマーで形成したことを特徴とする複列ころ軸受。
【請求項３】
内輪と外輪との間に保持器によって保持された複列の複数のころを有する複列ころ軸受であって、
前記保持器は、各々のころ列ごとに独立して保持する別体形の金属製保持部材からなっていると共に、当該各金属製保持部材の一方または両方の対向面に、摩擦係数を低減する表面硬化処理を施したことを特徴とする複列ころ軸受。
【請求項４】
請求項３に記載の複列ころ軸受において、
前記表面硬化処理は、ダイヤモンドライクカーボンコーティング処理であることを特徴とする複列ころ軸受。
【請求項５】
請求項３に記載の複列ころ軸受において、
前記表面硬化処理は、セラミックコーティング処理であることを特徴とする複列ころ軸受。
【請求項６】
請求項１〜５に記載の複列ころ軸受において、
前記各保持部材は、前記対向面を形成する円環部と、
前記各ころを保持すべく当該円環部の対向面の反対方向に櫛状に突出する複数の柱部と、からなることを特徴とする複列ころ軸受。
【請求項７】
請求項１〜６に記載の複列ころ軸受において、
前記各保持部材は、ころ案内保持器からなることを特徴とする複列ころ軸受。
【請求項８】
請求項１〜７に記載の複列ころ軸受において、
前記外輪と内輪との各中心軸のずれを許容すべく前記ころの転動面および前記外輪または内輪の軌道面が球面になっている自動調心ころ軸受であることを特徴とする複列ころ軸受。
【請求項９】
請求項８に記載の複列ころ軸受において、
Ｆａ／Ｆｒ≧ｅの条件下で用いられる自動調心ころ軸受であることを特徴とする複列ころ軸受。
但し、Ｆａはアキシアル荷重、Ｆｒはラジアル荷重、ｅはJIS B 1518 1992で規定する定数である。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、工作機械や風力発電機、製紙機械、圧延機などの一般産業機械の軸受として用いられる転がり軸受に係り、特に内輪と外輪との間に保持器によって保持された複列の複数のころを有する複列ころ軸受に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に係る産業機械などの回転部には、高速化、高定格荷重、長寿命化の要求を満たすために、複列ころ軸受が用いられていることが多い。
この複列ころ軸受は、例えば図８に示すように内輪１０と外輪２０との間にその周方向に沿ってそれぞれ２列の軌道面１０ａ、１０ｂおよび軌道面２０ａを有すると共に、各軌道面１０ａ、１０ｂに沿って、円筒状のころ（転動体）３０、３０を複列に複数並べ、それら各ころ３０、３０を円環状の一体型保持器４０によって保持するような構造となっている。
【０００３】
すなわち、この保持器４０は各ころ列間に位置する円環部４１とこの円環部４１から軸方向に突出する複数の柱部４２、４２とから構成したものであり、この円環部４１と、隣接する柱部４２、４２とで形成されるポケットによって各ころ３０を部分的に取り巻き、各ころ３０を円周方向で一定間隔を保つことで保持器を有しない総ころ軸受よりもより高速回転を可能としている。
【０００４】
また、このような機能を発揮する保持器４０は、図８に示したような一体型の他に以下の特許文献１などに示すようにその円環部４１の中央部で左右に分割したような２体型（別体型）のものも用いられている。
この２体型の保持器４０を有する複列ころ軸受は、例えば図９に示すように荷重条件などによりころ３０の不安定な運動によって各列のころ３０が異なる動きをしても、各々の列の保持器４０が独立して回転するので保持器４０に制動が与えられるような動きを防止できるといった利点を有している。
【０００５】
また、例えば内輪１０の内径が７００ｍｍを超えるような超大型サイズの複列ころ軸受に用いられる保持器の場合も、加工上の都合などからこのような２体型のものが採用されている場合が多い。
しかしながら、このような２体型の保持器４０にあってはそれぞれが独立して動くことによりその公転速度の差が大きくなるとその円環部４１の対向面４１ａ、４１ａ同士が摺動し、その摩擦によって発熱や大きな摩耗、異音などが生じるため、一体型に比べて寿命が短くなるといった傾向がある。
【０００６】
特に、図１０に示すように外輪２０の軌道面２０ａが球面状になった自動調心ころ軸受の場合には、各列のころ３０、３０の回転軸が接触角を有して配置されるような構造となっているため、その傾向が顕著となる。
すなわち、このような構造をした自動調心ころ軸受に対して図示するようなアキシアル荷重Ｆａが発生した場合、このアキシアル荷重Ｆａを受けるころ列（図の例では向かって左側のころ列）の荷重が大きくなり、特にＦａ／Ｆｒ≧ｅの条件下になるとこのアキシアル荷重Ｆａを受けるころ列のみが荷重を受け、他方のころ列は荷重が抜けてしまう結果となる。
【０００７】
そして、この状態で内輪１０あるいは外輪２０が回転すると、荷重を受けている側のころ列側の保持器４０は、そのころ列側のころ３０がその軌道面１０ａおよび２０ａに沿って自転することにより、理論的な公転速度で回転するが、荷重が抜けている側のころ列はそのころ３０に転動力が殆ど働かないため、自転速度が小さくなり、それを保持する保持器４０も理論的な公転速度で回転しない場合がある。
【０００８】
この結果、各列の保持器４０，４０間に大きな公転速度差が生じて対向面４１ａ、４１ａ同士の摩耗がより進行してしまい、最悪の場合は焼き付きなどが発生することが考えられる。
そのため、例えば以下の特許文献２では、その保持器４の円環部４ａの対向面にダイヤモンドライクカーボン膜（ＤＬＣ）やフッ素樹脂膜のような摺動抵抗低減膜５を形成することでその対向面の発熱や摩耗、異音の発生などを回避するようにしている。
【特許文献１】特開２０００−８１０３６号公報
【特許文献２】特開２００５−４８２４９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ところで、この特許文献２に示すような保持器は、炭素繊維などで強化されたポリフェニレンサルファイド樹脂などを射出成形した合成樹脂から構成されている。
そのため、その合成樹脂製の円環部４ａの対向面にダイヤモンドライクカーボン膜（ＤＬＣ）やフッ素樹脂膜のような摺動抵抗低減膜５を確実に密着させるには、チタンや珪素などからなる中間層を形成しなければならず、製造コストが高くなる傾向がある。
【００１０】
また、振動・衝撃が継続して加わったり、高温あるいは温度変化が激しい環境下で用いられる場合は、強度上の都合から樹脂製の保持器よりも金属製の保持器を用いることが望ましい。
また、前述したようにアキシアル荷重Ｆａによって一方のころ列の荷重が抜けてしまった場合は、保持器４０の対向面４１ａ同士の摩耗が進行してしまうだけでなく、荷重が抜けてしまったころ列はそのころ３０と軌道面１０ａ、１０ｂおよび軌道面２０ａなどとが滑り摩擦となるため、その部分が摩耗したりスミアリングなどの損傷を引き起こす可能性がある。
そこで、本発明はこのような課題を有効に解決するために案出されたものであり、その主な目的は、優れた耐摩耗性などを発揮して信頼性および長寿命化を達成できる新規な複列ころ軸受を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記課題を解決するために本発明は、特許請求の範囲の請求項１に記載した通り、  
内輪と外輪との間に保持器によって保持された複列の複数のころを有する複列ころ軸受であって、前記保持器は、各々のころ列ごとに独立して保持する別体形の保持部材からなっていると共に、当該各保持部材の一方または両方の対向面に、潤滑剤を保持あるいは供給する溝を備えたことを特徴とする複列ころ軸受である。
【００１２】
また、本発明は同請求項２に記載した通り、  
内輪と外輪との間に保持器によって保持された複列の複数のころを有する複列ころ軸受であって、前記保持器は、各々のころ列ごとに独立して保持する別体形の保持部材からなっていると共に、当該各保持部材の一方または両方の対向面の全体あるいは一部を潤滑剤含有ポリマーで形成したことを特徴とする複列ころ軸受である。
【００１３】
また、本発明は同請求項３に記載した通り、
内輪と外輪との間に保持器によって保持された複列の複数のころを有する複列ころ軸受であって、前記保持器は、各々のころ列ごとに独立して保持する別体形の金属製保持部材からなっていると共に、当該各金属製保持部材の一方または両方の対向面に、摩擦係数を低減する表面硬化処理を施したことを特徴とする複列ころ軸受である。
【００１４】
また、本発明は同請求項４に記載した通り、 
請求項３に記載の複列ころ軸受において、前記表面硬化処理は、ダイヤモンドライクカーボンコーティング処理であることを特徴とする複列ころ軸受である。
また、本発明は同請求項５に記載した通り、
請求項３に記載の複列ころ軸受において、前記表面硬化処理は、セラミックコーティング処理であることを特徴とする複列ころ軸受である。
【００１５】
また、本発明は同請求項６に記載した通り、
請求項１〜５に記載の複列ころ軸受において、前記各保持部材は、前記対向面を形成する円環部と、前記各ころを保持すべく当該円環部の対向面の反対方向に櫛状に突出する複数の柱部と、を有することを特徴とする複列ころ軸受である。
また、本発明は同請求項７に記載した通り、
請求項１〜６に記載の複列ころ軸受において、前記各保持部材は、ころ案内保持器からなることを特徴とする複列ころ軸受である。
【００１６】
また、本発明は同請求項８に記載した通り、
請求項１〜７に記載の複列ころ軸受において、前記外輪と内輪との各中心軸のずれを許容すべく前記ころの転動面および前記外輪または内輪の軌道面が球面になっている自動調心ころ軸受であることを特徴とする複列ころ軸受である。
また、本発明は同請求項９に記載した通り、
請求項８に記載の複列ころ軸受において、Ｆａ／Ｆｒ≧ｅの条件下で用いられることを特徴とする自動調心ころ軸受である複列ころ軸受である。但し、Ｆａはアキシアル荷重、Ｆｒはラジアル荷重、ｅはJIS B 1518 1992で規定する定数である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の複列ころ軸受は、保持器の各保持部材の一方または両方の対向面に、潤滑剤を保持あるいは供給する溝を備えたり、各保持部材の一方または両方の対向面の全体あるいは一部を潤滑剤含有ポリマーで形成したため、各保持部材の対向面の摩擦係数が大幅に減少して優れた耐摩耗性を発揮できる。
また、保持器の各保持部材を従来と同様な金属で形成したため、合成樹脂などからなるそれと比べて製造コストも安価になると共に、その機械的強度や耐久性も向上する。また、保持器の保持部材の一方または両方の対向面に摩擦係数を低減する表面硬化処理を施したため、優れた耐摩耗性も発揮できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明を実施するための最良の形態を添付図面を参照しながら詳述する。
（第１の実施形態） 
図１は本発明に係る複列ころ軸受１００の第１の実施形態を示したものである。
図において、１０は軸受鋼ＳＵＪ２あるいは肌焼鋼に浸炭処理を施した軸受用鋼及びマルテンサイトステンレス鋼などの金属からなる内輪であり、その外側には同じく金属製の外輪２０が所定の間隔を隔てて設けられている。
【００１９】
また、この内輪１０の外面には、その周方向に沿って連続した２列の軌道面１０ａ、１０ｂが形成されていると共に、各軌道面１０ａ、１０ｂには、それぞれ円筒状をしたころ３０、３０が複数転動自在に嵌め込まれるように設けられており、２つのころ列ＡおよびＢが平行に形成されている。
また、この内輪１０と外輪２０間であって軌道面１０ａ、１０ｂの間（すなわち、各ころ列Ａ、Ｂ間）には、各ころ列ＡおよびＢの各ころ３０、３０を等間隔で案内保持するための保持器４０が設けられている。
【００２０】
この保持器４０は、互いに独立した別体形の保持部材５０、５０とから構成されており、各々のころ列Ａ、Ｂごとに各ころ３０、３０を独立して保持するようになっている。
すなわち、この保持部材５０は、図１および図３に示すように、内輪１０の外面に沿って延びる断面矩形状をした円環部５１の一端面５１ａから軸方向外側に突出するように柱部５２を複数櫛状に設けた構成となっており、この円環部５１と互いに隣接する柱部５２、５２によって形成されるポケットＰによって各ころ３０を部分的に取り巻くことで各ころ３０を円周方向で一定間隔を保つようになっている。
【００２１】
なお、この保持部材５０、５０は、振動・衝撃や温度変化、高温環境下などで優れた機械的強度や耐久性を有する黄銅などの銅合金（例えば、ＨＢｓＣ１）から構成されている。すなわち、この軸受を構成するころ３０、３０などは、従来と同様に軸受鋼ＳＵＪ２あるいは肌焼鋼に浸炭処理を施した軸受用鋼からなっているため、保持部材５０、５０の材質としては、これらの金属材料とはともがねの関係とならない黄銅などの銅合金を用いることが望ましい。
【００２２】
そして、これら保持部材５０、５０は、各円環部５１の他端面５１ｂ、すなわち柱部５２が設けられていない側面５１ｂ（対向面）が互いに対向するよう接触・離間自在に設けられている。
また、この円環部５１の対向面５１ｂには、図１および図３に示すように周方向に延びる周溝５３ａとこの周溝５３ａを横断するように径方向に延びる複数の縦溝５３ｂからなる溝部５３が形成されており、この溝部５３内に固形グリースなどの潤滑剤５４が保持された構造となっている。
【００２３】
従って、このような構成をした本発明の複列ころ軸受１００にあっては、これら保持部材５０、５０の対向面５１ｂ、５１ｂの表面が、その溝部５３、５３内に保持された潤滑剤５４によって潤滑されてその摩擦係数が低減する結果となるため、これら保持部材５０、５０が独立して動くことにより公転速度差などが生じた場合であっても、その対向面５１ｂの表面が摩耗したり、発熱や異音を発生することがなくなり、長寿命化を達成することができる。
【００２４】
また、この保持部材５０が回転することにより、その溝部５３内に保持された潤滑剤５４の一部が縦溝５３ｂを介して外輪２０の軌道面２０ａに対して供給（油送）されやすくなるため、対向面５１ｂで潤滑剤５４を良好に保持しつつ、外輪２０の軌道面２０ａの潤滑性も維持することができる。
このように本実施の形態では、この溝部５３を周方向に延びる周溝５３ａとこの周溝５３ａを横断するように径方向に延びる複数の縦溝５３ｂとで構成したが、図４に示すように内輪１０から外輪２０側に向かって時計回りに斜め方向に延びる斜溝５３ｃで構成しても良い。これにより、この保持部材５０の回転に伴ってその斜溝５３ｃ内の潤滑剤５４の一部が外輪２０の軌道面２０ａに対して供給（油送）されやすくなるため、その対向面５１ｂで潤滑剤５４を保持しつつ、外輪２０の軌道面２０ａの潤滑性も維持することができる。
【００２５】
そして、このような斜溝５３ｃで溝部５３を構成するにあたっては、この保持部材５０の回転方向が正逆しても同様の作用が得られるように、さらにこの斜溝５３ｃの反対方向（反時計回り方向）に傾斜した斜溝５３ｄを形成し、図示するように全体として蛇行（ジグザグ）状に形成しても良い。
また、さらに、一方の保持部材５０の対向面５０ａにこのような斜溝５３ｄのみで形成される溝部５３を形成すると共に、他方の保持部材５０の対向面５１ｂに傾斜方向が異なる斜溝５３ｄのみで形成される溝部５３を形成するようにしても同様な効果が得られる。
【００２６】
また、図５に示すように本実施の形態に係る発明は外輪２０の軌道面２０ａが球面状になって各列のころ３０、３０の回転軸が接触角を有して配置されるような構造をした自動調心ころ軸受１００の場合にも同様に適用することが可能であり、特に、このような自動調心ころ軸受１００で発生しやすいころ列の荷重抜けによる軌道面１０ａ、１０ｂや軌道面２０ａなどの摩耗やスミアリングなどの損傷も同時に回避することができる。
【００２７】
そして、このような自動調心機能を有するころ軸受１００に本発明を適用した場合は、特に完全に一方のころ列の荷重が抜けてしまうような条件下、すなわち、Ｆａ（アキシアル荷重）／Ｆｒ（ラジアル荷重）≧ｅの条件下のときに特に顕著な効果が得られる。ここで「ｅ」とは、転がり軸受の動等価荷重および定格荷重の計算方法を規定した日本工業規格の「ＪＩＳ  Ｂ  １５１８  １９９２」で規定する定数であり、同規格の表８に示すようにラジアル軸受の場合は、「１．５ｔａｎα（α：呼び接触角）」となっている。
なお、本実施の形態は、前記課題を解決するための手段の欄に記載した請求項１および６、７、８、９に規定する複列ころ軸受の発明に対応するものである。
【００２８】
（第２の実施形態）
次に、本発明に係る複列ころ軸受１００の第２の実施形態を説明する。
図２は本発明に係る複列ころ軸受１００の第２の実施形態を示したものであり、前述した第１の実施形態の変形例である。従って、前記第１の実施形態と同一の構成・材質などについては同一の符号を付してその説明は省略する。
すなわち、本実施の形態に係る複列ころ軸受１００は、図２に示すようにころ３０を保持する保持器４０を構成する保持部材５０、５０の一方または両方の対向面５１ｂの一部を潤滑剤含有ポリマー６０で形成したものである。
より具体的には、前述したように銅合金などからなる保持部材５０の円環部５１の両面５１ａおよび５１ｂに溝部５３、５３を形成すると共にこれら溝部５３、５３間を連通孔６１で連通し、この溝部５３、５３および連通孔６１を潤滑剤含有ポリマー６０で充填したものである。
【００２９】
ここで、この潤滑剤含有ポリマー６０としては、潤滑油を長期に亘って安定して自動供給できるものであれば特に限定するものではないが、例えば特開平６−３１３４３５などに示すように、ポリα−オレイン系ポリマー（例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブチレン、ポリメチルペンテンなど）や、このポリマーに熱可塑性樹脂（例えば、ポリアミド、ポリカーボネート、ポリブチレンテレフタレート、ポリフェニレンサルファイド、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリアミドイミド、ポリスチレン、ＡＢＳ樹脂など）あるいは熱硬化性樹脂（例えば、不飽和ポリエステル樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、フェノール樹脂、ポリイミド樹脂、エポキシ樹脂など）を添加したポリマーに、潤滑油（例えば、ポリαオレフィン油のようなパラフィン系炭化水素油、ナフテン系炭化水素油、鉱油、ジアルキルジフェニルエーテル油のようなエーテル油、フタル酸エステル・トリメリット酸エステルのようなエステル油など）を５０〜９０重量％程度の比率で含有させたものであれば好適である。
【００３０】
従って、このような構成をした複列ころ軸受１００にあっては、この保持部材５０の対向面５１ｂの一部を構成する潤滑剤含有ポリマー６０からその対向面５１ｂに対して潤滑油が自動的に供給されるようになることから、これら保持部材５０、５０の対向面５１ｂ、５１ｂの表面が、その溝部５３、５３内に保持された潤滑剤５４によって潤滑されてその摩擦係数が低減する結果となる。
【００３１】
これによって、前記第１の実施の形態と同様にこれら保持部材５０、５０が独立して動くことにより公転速度差などが生じた場合であっても、その対向面５１ｂの表面が摩耗したり、発熱や異音、焼き付きなどを発生することがなくなり、長寿命化を達成することができる。
また、これら保持部材５０、５０の円環部５１の外側に位置する面５１ａにのみ潤滑油を供給すれば、その潤滑油が連通孔６１を介して対向面５１ｂ側にも供給されるため、潤滑油切れ時などの潤滑油の補給も容易にできる。
【００３２】
また、この潤滑剤含有ポリマー６０を図３および図４に示すように溝部５３に沿って充填すれば、その潤滑剤が外輪２０の軌道面２０ａに対しても供給（油送）されやすくなるため、外輪２０の軌道面２０ａの潤滑性も維持することができる。
また、図６に示すように、本実施の形態に係る発明も前記第１の実施の形態と同様に、外輪２０の軌道面２０ａが球面状になって各列のころ３０、３０の回転軸が接触角を有して配置されるような構造をした自動調心ころ軸受１００の場合にも同様に適用することが可能であり、特に、この自動調心ころ軸受１００で発生しやすい、ころ列の荷重抜けによる軌道面１０ａ、１０ｂや軌道面２０ａなどの摩耗やスミアリングなどの損傷も同時に回避することができる。
なお、本実施の形態は、前記課題を解決するための手段の欄に記載した請求項２および６、７、８、９の複列ころ軸受の発明に対応するものである。
【００３３】
（第３の実施形態）
次に、本発明に係る複列ころ軸受１００の第３の実施形態を説明する。
図７は本発明に係る複列ころ軸受１００の第３の実施形態を示したものであり、前記第１および第２の実施形態と同一の構成については同一の符号を付してその説明は省略する。
図示するように本実施の形態に係る複列ころ軸受１００は、各々の保持部材５０，５０が炭素鋼やステンレス鋼などの金属で形成されていると共に、各金属製保持部材５０，５０の円環部５１の対向面５１ｂに、厚さが例えば０．５〜１０．０μｍ程度の表面硬化処理層７０が施された構造となっている。
【００３４】
そして、この表面硬化処理層７０は、各々の保持部材５０，５０の対向面５１ｂ同士が接触したときの摩擦係数を低減できるものであれば特に限定されるものでないが、例えば、ダイヤモンドライクカーボン（ＤＬＣ）コーティング処理やチタン合金などからなるセラミックコーティング処理によって形成されている。
これによって、各々の保持部材５０，５０の対向面５１ｂの耐摩耗性や耐焼き付き性が向上して長寿命化を達成することができる。また、摩擦係数が小さくなることにより、摩耗や軸受の温度上昇、異音などを防止することができる、
【００３５】
具体的には、以下の（ａ）〜（ｃ）に示すような場合に本発明が有効となり、各々の保持部材５０，５０の対向面５１ｂにおける摩耗、発熱または摩耗の原因となる傷を最小限に抑えることができる。
（ａ）変動荷重や衝撃荷重を含む荷重条件に対して２つの保持部材５０，５０間で相対的な傾きが生じ、一方の保持部材５０の対向面５１ｂが他方の保持部材５０のエッジ部によって接触、摩耗される場合
（ｂ）組み付け時において保持部材５０，５０の対向面５１ｂに大きな応力が加わったり、エッジ部の接触が起こる場合
（ｃ）ころ列による荷重条件や温度／冷却条件の違い、または前述したようなアキシアル荷重Ｆａによる一方のころ列の荷重抜けなどにより、保持部材５０，５０の対向面５１ｂの滑り摩擦が大きくなる場合
【００３６】
なお、通常この保持部材５０，５０の対向面５１ｂにおける接触面圧は軌道面１０ａ、１０ｂや軌道面２０ａなどに比べて小さいため、この部分の表面硬化処理層７０には通常懸念される剥離などの不都合は起こり難い。
また、この表面硬化処理層７０は、従来から行われている浸炭処理や浸炭窒化処理などの熱処理によって形成することも可能であるが、摺動性や耐摩耗性の点では、前述したようなダイヤモンドライクカーボンコーティング処理やチタン合金などからなるセラミックコーティング処理によるもののほうが優れている。
【００３７】
すなわち、近年改良されている代表的な表面硬化処理として、ＴｉＮ、ＴｉＣＮ、ＴｉＡｌＮ、ＴｉＣ、ＣｒＮ系の単層被膜やＴｉＣ／ＴｉＮ、ＴｉＣ／ＴｉＣＮ／Ａｌ２Ｏ３、ＴｉＣ／Ａｌ２Ｏ３／ＴｉＮ、ＴｉＣ／ＴｉＣＮ／ＴｉＣ／Ａｌ２Ｏ３などの多層コート被膜からなるチタン合金系のセラミック系被膜処理、およびダイヤモンドライクカーボンコーティング処理、浸硫窒化処理などの表面処理が挙げられる。
【００３８】
そして、ＴｉＮ、ＴｉＣＮ、ＴｉＡｌＮまたはこれらを合金を基板とした多層コート被膜などのチタン合金系のコーティング膜およびＣｒＮ合金被膜からなる表面硬化処理層７０は、高い硬度、低摩擦および強い密着性を有しており、摩耗や傷が生じ難くなる効果がある。この中で特にＴｉＮやＴｉＣ／ＴｉＮ多層コート膜は、摩耗や剥離の防止において優れている。
【００３９】
また、ＴｉＣ／ＴｉＣＮ／Ａｌ２Ｏ３、ＴｉＣ／Ａｌ２Ｏ３／ＴｉＮ、ＴｉＣ／ＴｉＣＮ／ＴｉＣ／Ａｌ２Ｏ３などの多層コート被膜は、耐摩耗性向上や凝着防止の点で、また、ＣｒＮ合金被膜は耐食性、耐酸化性や耐焼付性の点で優れている。
性能値の具体例を挙げると、硬度（ビッカース硬さ（Ｈｖ））はＴｉＮ膜が２０００〜２４００（Ｈｖ）、ＴｉＡｌＮ膜が２３００〜２８００（Ｈｖ）、ＴｉＣＮ膜が３０００〜３５００（Ｈｖ）、ＣｒＮ合金被膜が２０００〜２２００（Ｈｖ）であり、摩擦係数は、ＴｉＮ膜が０．４０〜０．４５、ＴｉＣＮ膜が０．１２〜０．１５、ＣｒＮ合金被膜が０．２５〜０．３５というように合金の種類によって多少性能が異なる。
【００４０】
一方、ダイヤモンドライクカーボンコーティング処理による表面硬化処理層７０は、摩擦係数が０．１以下であることなど、耐摩耗性において前述したチタン合金を上回ると共に、コーティング処理の温度が通常２００℃以下であり、チタン合金などのコーティング処理温度より低い。このため、通常、軸受用に使用される軸受鋼ＳＵＪ２、浸炭処理を施した肌焼鋼およびマルテンサイト系ステンレス鋼や高速度鋼が焼き入れ焼き戻しによって得られた硬さなどの特性がコーティング処理時の熱的影響によって変わらないといった利点がある。これによって、設計に準じた軸受形状や軸受隙間、また、それに応じた軸受性能特性が維持される。
【００４１】
また、軸受鋼ＳＵＪ２、浸炭処理を施した肌焼鋼およびマルテンサイトステンレス鋼や高速度鋼のような高合金鋼にも適用可能であることも軸受部材への適用における長所として挙げられる。最近では多層コーティングなどによる密着性の向上した表面硬化処理技術も開発されており、耐衝撃性も向上してきており、高速、高荷重域での回転部や摺動部への適用が実用化されつつある。
【００４２】
なお、本実施の形態では、この保持部材５０，５０の対向面５１ｂにダイヤモンドライクカーボン（ＤＬＣ）コーティング処理やチタン合金などからなるセラミックコーティング処理などによる表面硬化処理層７０を形成することでその部分の耐摩耗性などを向上させるようにしたが、この表面硬化処理層７０は、この部分以外にもこの保持部材５０，５０全体や軌道面１０ａ、１０ｂ、軌道面２０ａなどの表面にも同様に形成すれば、保持器４０のみでなく、軸受１００全体の耐摩耗性や発熱、異音などを低減できることは勿論である。
【００４３】
また、保持器４０全体を銅合金などの金属で形成したことにより、振動・衝撃や温度変化、高温環境下などでの機械的強度や耐久性を発揮できると共に、樹脂のように潤滑油との相性によって劣化してしまうようなこともなく、長期に亘って安定した機能を発揮することが可能となる。
また、本実施の形態は、前記課題を解決するための手段の欄に記載した請求項３〜９の複列ころ軸受の発明に対応するものである。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明に係る複列ころ軸受の第１の実施の形態を示す部分拡大断面図である。
【図２】本発明に係る複列ころ軸受の第２の実施の形態を示す部分拡大断面図である。
【図３】保持器を構成する一方の保持部材の一形態を示す斜視図である。
【図４】保持器を構成する一方の保持部材の一形態を示す斜視図である。
【図５】第１の実施の形態に係る複列ころ軸受を自動調心ころ軸受に適用した例を示す部分拡大断面図である。
【図６】第２の実施の形態に係る複列ころ軸受を自動調心ころ軸受に適用した例を示す部分拡大断面図である。
【図７】本発明に係る複列ころ軸受の第３の実施の形態を示す部分拡大断面図である。
【図８】従来の複列ころ軸受のうち一体型の保持器を備えた複列ころ軸受の一例を示す部分拡大断面図である。
【図９】従来の複列ころ軸受のうち別体型の保持器を備えた複列ころ軸受の一例を示す部分拡大断面図である。
【図１０】従来の自動調心ころ軸受であって別体型の保持器を備えた複列ころ軸受の一例を示す部分拡大断面図である。
【符号の説明】
【００４５】
１００…（自動調心）複列ころ軸受
１０…内輪
１０ａ、１０ｂ…軌道面
２０…外輪
２０ａ…軌道面
３０…ころ
４０…保持器
５０…保持部材
５１…円環部
５１ｂ…対向面
５２…柱部
５３…溝部
５４…潤滑剤
６０…潤滑剤含有ポリマー
７０…表面硬化処理層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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