(57)【要約】【課題】足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行えるようにした運動装置において、大型化や高コスト化などを招来することなく電動モータを具備させ、使用者に有効な運動ができるようにする。【解決手段】本運動装置１は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒと、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒの前部側に設けられた揺動支軸２７を中心として左右の踏み板２Ｌ，２Ｒを上下に揺動させる揺動機構１０と、軸心が上下方向に向く旋回支軸１５を中心に左右の踏み板を隣接状態のまま一緒に左右方向に往復旋回させる旋回機構１１と、揺動機構１０及び旋回機構１１を同時に駆動する電動モータ１２とを有している。【選択図】図１２
2007167625.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに隣接して設けられた左右の踏み板と、
該左右の踏み板の前部側に軸心が左右方向を向くように設けられた揺動支軸を中心として、当該左右の踏み板を上下に揺動させる揺動機構と、
軸心が上下方向に向くように設けられた旋回支軸を中心に、前記左右の踏み板を隣接状態のまま一緒に左右方向に往復旋回させる旋回機構と、
前記揺動機構及び旋回機構を同時に駆動する電動モータと、
を有していることを特徴とする運動装置。
【請求項２】
前記旋回機構は、設置ベース板と、この設置ベース板に対し平行に配置され且つ設置ベース板上に垂直に設けられた旋回支軸の周りに旋回自在となっている可動ベース板と、を有しており、
前記可動ベース板上に、左右の踏み板と揺動機構と電動モータとが設けられていることを特徴とする請求項１に記載の運動装置。
【請求項３】
前記揺動機構は、左右の踏み板の後方且つ下面に前後方向を向くように設けられた長孔と、軸心が左右方向へ向き且つ前記長孔に嵌り込む上下駆動軸と、軸心が左右方向へ向き且つ前記上下駆動軸が偏心状態で取り付けられている回転駆動軸と、を有していることを特徴とする請求項２に記載の運動装置。
【請求項４】
前記揺動支軸は、前記旋回支軸に対して交差状に設けられていて、可動ベース板の左右方向の旋回と連動して旋回支軸の周りに旋回可能となっていることを特徴とする請求項２又は３に記載の運動装置。
【請求項５】
前記揺動機構は、左右の踏み板の下面に設けられ且つ当該踏み板を上方へ付勢する弾性部材を有することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の運動装置。
【請求項６】
前記左右の踏み板の間に単一の電動モータが配置され、該単一の電動モータの左右両側へ向けて回転駆動軸が突出していることを特徴とする請求項３〜５のいずれかに記載の運動装置。
【請求項７】
前記旋回機構は、設置ベース板と可動ベース板との間に設けられ且つ両ベース板の間隙を一定に保持するガイド機構を有することを特徴とする請求項２〜６のいずれかに記載の運動装置。
【請求項８】
前記旋回機構は、前記揺動機構により発生される踏み板の上下動から、左右方向の旋回動を取り出す動力変換機構を有しており、
前記動力変換機構が、左右の踏み板と設置ベース板との間にそれぞれ設けられていることを特徴とする請求項２〜７のいずれかに記載の運動装置。
【請求項９】
前記動力変換機構は、設置ベース板上であって旋回支軸を中心とした仮想円弧に沿って配置された傾斜カムと、左右の踏み板の下面にそれぞれに設けられて前記傾斜カムの傾斜面上を摺動する摺動子と、を有していることを特徴とする請求項８に記載の運動装置。
【請求項１０】
前記傾斜カムには、前記旋回支軸から離れるにしたがって高さが高くなる傾斜面が形成されていることを特徴とする請求項９に記載の運動装置。
【請求項１１】
前記可動ベース板は、その両端部に当該可動ベース板の中央側へ向けて切り欠かれた左右一対の切欠部を有しており、
前記可動ベース板の左旋回時には、左の切欠部内に左の踏み板の下方に設けられた傾斜カムが位置するようになり、前記可動ベース板の右旋回時には、右の切欠部内に右の踏み板の下方に設けられた傾斜カムが位置するようになることを特徴とする請求項９又は１０に記載の運動装置。
【請求項１２】
前記踏み板の下面にはレール部材が設けられており、このレール部材には、前後方向を向く長孔が設けられていることを特徴とする請求項３〜１１のいずれかに記載の運動装置。
【請求項１３】
前記旋回機構の旋回支軸は、左右の踏み板上に立ち姿勢で乗る使用者の略直下に位置するように配置されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の運動装置。
【請求項１４】
前記旋回機構の旋回支軸は、左右の踏み板の間であって且つ該踏み板の前後方向の略中央に対応する位置に配置されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の運動装置。
【請求項１５】
前記旋回機構の旋回支軸は、設置ベース板に対しその前後方向の略中央で且つ左右方向の略中央に対応する位置に配置されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の運動装置。
【請求項１６】
前記設置ベース板は、平面視で円形又は円形に近似した形状に形成されていることを特徴とする請求項１３〜１５のいずれかに記載の運動装置。
【請求項１７】
前記揺動機構は、左右の踏み板の下面であって反揺動支軸側に前後方向を向くように設けられたガイドレールと、このガイドレールに摺動自在に嵌め込まれたレール挿通部と、このレール挿通部の下部側に設けられた環状のホイルホルダと、このホイルホルダに軸心を左右方向へ向けた状態で回転自在に保持されたクランクホイルと、このクランクホイルの偏心位置で軸心を左右方向へ向けて設けられた回転駆動軸と、を有していることを特徴とする請求項１，２，１３〜１６のいずれかに記載の運動装置。
【請求項１８】
前記旋回機構は、前記揺動機構により発生される踏み板の上下動から、左右方向の旋回動を取り出す動力変換機構を有しており、
前記動力変換機構は、踏み板と設置ベース板とを連結する連結ロッドを有し、この連結ロッドの一端部は、前記踏み板の側部であって揺動支軸よりも後方に第１自在継ぎ手を介して連結され、連結ロッドの他端部は、第２自在継ぎ手を介して設置ベース板に連結されていることを特徴とする請求項２，１３〜１７のいずれかに記載の運動装置。
【請求項１９】
前記第１自在継ぎ手及び第２自在継ぎ手はボールジョイントで構成されていることを特徴とする請求項１８に記載の運動装置。
【請求項２０】
前記動力変換機構は、左右の踏み板のそれぞれに設けられていることを特徴とする請求項１８又は１９に記載の運動装置。
【請求項２１】
前記動力変換機構は、左右の踏み板の間に配置されていることを特徴とする請求項２０に記載の運動装置。
【請求項２２】
前記左右の踏み板の間に単一の電動モータが配置され、該単一の電動モータの左右両側へ向けて回転駆動軸が突出していることを特徴とする請求項１３〜２１のいずれかに記載の運動装置。
【請求項２３】
前記旋回機構は、設置ベース板と可動ベース板との間に設けられ且つ両ベース板の間隙を一定に保持するガイド機構を有することを特徴とする請求項１３〜２２のいずれかに記載の運動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行えるようにした運動装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
屋内で手軽に運動ができるようにするため、近年では、足踏み運動に用いる運動装置や腰ヒネリ運動に用いる運動装置などが種々開発されている。このなかには足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行えるようにした運動装置もある（例えば、特許文献１等参照）。この足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行えるようにした運動装置は、使用者が足踏み運動をする力を利用して、使用者が乗る左右一対の踏み板を一緒に、左右方向へと往復旋回させ、これによって腰ヒネリ運動になるようにしてある。
【特許文献１】実用新案登録第３０６０５４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
前述した足踏み運動に用いる運動装置や腰ヒネリ運動に用いる運動装置は、お年寄りやダイエットを目的とした女性が使用するには、その運動量があまりにも大きいことが指摘されている。
そこで、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行えるようにした運動装置において、電動モータを具備させ、踏み板を踏み込む脚力を電動モータが補ってくれるようにすることが考えられる。電動モータを備えた運動装置であれば、使用者は足を自然に上げ下げするだけで有効な運動ができ、また、使用者の負担が少なく毎日継続して使用できる。ゆえに、人力型の運動装置に比べて優れているとされる。
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載された運動装置を単純に電動化（電動モータによる駆動化）しよう考えた場合、左右の踏み板は、その前部側に揺動支点部を設けた片持ち支持梁の構造になっていて、その部分には、使用者の体重だけでなく足踏み運動時の踏み込み力が作用するものとなっている。ゆえに、前記揺動支点部を駆動する電動モータは、大きな駆動トルク・動力が必要であり、運動装置自体の大型化及び高コスト化を招来することになる。
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、使用者の踏み込む脚力を電動モータが補いつつ、使用者が足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行えるようにした運動装置を、装置の大型化、高コスト化を招くことなく提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達成するために、本発明は次の手段を講じた。
即ち、本発明にかかる運動装置は、互いに隣接して設けられた左右の踏み板と、該左右の踏み板の前部側に軸心が左右方向を向くように設けられた揺動支軸を中心として、当該左右の踏み板を上下に揺動させる揺動機構と、軸心が上下方向に向くように設けられた旋回支軸を中心に、前記左右の踏み板を隣接状態のまま一緒に左右方向に往復旋回させる旋回機構と、前記揺動機構及び旋回機構を同時に駆動する電動モータと、を有している。
このように、運動装置に電動モータを配備する構成とすることで、本運動装置を使用する使用者は、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを電動モータによる補助を受けながら同時に行え、有効な運動をすることができる。また、使用者の負担が人力型の運動装置に比して小さいため、毎日継続して使用できるといった利点が得られる。
【０００６】
前記旋回機構は、設置ベース板と、この設置ベース板に対し平行に配置され且つ設置ベース板上に垂直に設けられた旋回支軸の周りに旋回自在となっている可動ベース板と、を有しており、前記可動ベース板上に、左右の踏み板と揺動機構と電動モータとが設けられているものとするとよい。
前記揺動機構は、左右の踏み板の後方且つ下面に前後方向を向くように設けられた長孔と、軸心が左右方向へ向き且つ前記長孔に嵌り込む上下駆動軸と、軸心が左右方向へ向き且つ前記上下駆動軸が偏心状態で取り付けられている回転駆動軸と、を有している構成とすることは好ましい。
【０００７】
こうすることで、左右の踏み板を、前述した揺動支軸と上下駆動軸とで両端支持構造にすることができ、構造の堅牢化が可能となる。また、揺動支軸まわりの構造を簡単なものとすることができる。
また、前記揺動支軸は、前記旋回支軸に対して交差状に設けられていて、可動ベース板の左右方向の旋回と連動して旋回支軸の周りに旋回可能となっていることが好ましい。
また、前記揺動機構は、左右の踏み板の下面に設けられ且つ当該踏み板を上方へ付勢する弾性部材を有する構成とするとよい。
【０００８】
この弾性部材により、踏み板は常に上向きの付勢力を受けるようになるため、使用者は、より小さな力で踏み板を踏み込み状態から上昇状態へ転じさせることができる。また、電動モータへの負担も小さくなり、小型の電動モータを採用することができるようになる。
前記左右の踏み板の間に単一の電動モータが配置され、該単一の電動モータの左右両側へ向けて回転駆動軸が突出している構成とすることは好ましい。
また、前記旋回機構は、設置ベース板と可動ベース板との間に設けられ且つ両ベース板の間隙を一定に保持するガイド機構を有するとよい。
【０００９】
これにより、可動ベース板の旋回動作が安定したものとなる。
また、前記旋回機構は、前記揺動機構により発生される踏み板の上下動から、左右方向の旋回動を取り出す動力変換機構を有しており、前記動力変換機構が、左右の踏み板と設置ベース板との間にそれぞれ設けられている構成とするとよい。
さらに、前記動力変換機構は、設置ベース板上であって旋回支軸を中心とした仮想円弧に沿って配置された傾斜カムと、左右の踏み板の下面にそれぞれに設けられて前記傾斜カムの傾斜面上を摺動する摺動子と、を有するものとするとよい。
【００１０】
これにより、踏み板の上下揺動に連動して踏み板の左右旋回を取り出すことができるようになる。
また、前記傾斜カムには、前記旋回支軸から離れるにしたがって高さが高くなる傾斜面が形成されることが好ましい。
このようにすると、左右いずれか一方の踏み板が低位置に移動されたとき、低位置に向かう踏み板が左右旋回の外側へ向けた旋回を行うものとなる。従って、踏み板上に載った使用者は、自然の感覚に従って無理なく安定的に体重移動を行えることになる。
【００１１】
また、前記可動ベース板は、その両端部に当該可動ベース板の中央側へ向けて切り欠かれた左右一対の切欠部を有しており、前記可動ベース板の左旋回時には、左の切欠部内に左の踏み板の下方に設けられた傾斜カムが位置するようになり、前記可動ベース板の右旋回時には、右の切欠部内に右の踏み板の下方に設けられた傾斜カムが位置するようになっている構成とすることは非常に好ましい。
こうすることで、確実に可動ベース板は設置ベース板に対して左右方向に旋回できるようになる。
【００１２】
また、前記踏み板の下面にはレール部材が設けられており、このレール部材には、前後方向を向く長孔が設けられている構成とするとよい。
また好ましくは、前記左右の踏み板には、上方を向いていて使用者が把持可能となっている把持棒が取り付けられており、前記把持棒は踏み板の上下揺動に連動し前後に揺動する構成とするとよい。
こうすることで、踏み板上に立った使用者は、かかる把持棒の先端部分を持ちながら安定した状態で、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを電動モータによる補助を受けながら同時に行うことができるようになる。使用者から見ると、かかる運動はスキー（特にノルディック・スキー）をしているかのようであって、使用者は飽きることなく足踏み運動と腰ヒネリ運動を行うことができる。
【００１３】
前記旋回機構の旋回支軸は、左右の踏み板上に立ち姿勢で乗る使用者の略直下に位置するように配置されていると非常に好ましい。
このようにすると、左右の踏み台上に乗る使用者には、例えば、体の脊柱を中心とした旋回が与えられることになる。そのため、旋回動作を受ける使用者は、脊柱を大きく横移動させるような重心移動を起こすことなく、安定した腰ひねり動作を行うよう促される状況となる。従って、立ち姿勢（バランス）を崩すといったことが起こらず、快適に運動を続けられる利点がある。
【００１４】
なお、前記旋回機構の旋回支軸は、左右の踏み板の間であって且つ該踏み板の前後方向の略中央に対応する位置に配置されていたり、或いは、前記旋回機構の旋回支軸は、設置ベース板に対しその前後方向の略中央で且つ左右方向の略中央に対応する位置に配置されているとよい。
このようにすることでも、旋回機構の旋回支軸は、実質的に、左右の踏み板上に立ち姿勢で乗る使用者の略直下の位置となるので、使用者は上記の如く快適に運動を続けられる利点が得られる。
【００１５】
前記設置ベース板は、平面視で円形又は円形に近似した形状に形成されているとよい。
これにより、装置全体としての安定性が増すばかりでなく、装置全体が非常にコンパクトなものとなる。
前記揺動機構は、左右の踏み板の下面であって反揺動支軸側に前後方向を向くように設けられたガイドレールと、このガイドレールに摺動自在に嵌め込まれたレール挿通部と、このレール挿通部の下部側に設けられた環状のホイルホルダと、このホイルホルダに軸心を左右方向へ向けた状態で回転自在に保持されたクランクホイルと、このクランクホイルの偏心位置で軸心を左右方向へ向けて設けられた回転駆動軸と、を有したものとすることができる。
【００１６】
前記旋回機構は、前記揺動機構により発生される踏み板の上下動から、左右方向の旋回動を取り出す動力変換機構を有しており、
前記動力変換機構は、踏み板と設置ベース板とを連結する連結ロッドを有し、この連結ロッドの一端部は、前記踏み板の側部であって揺動支軸よりも後方に第１自在継ぎ手を介して連結され、連結ロッドの他端部は、第２自在継ぎ手を介して設置ベース板に連結されている構成とすることができる。
これにより、踏み板の上下揺動に連動して踏み板の左右旋回を確実に且つスムーズに取り出すことができるようになる。
【００１７】
前記第１自在継ぎ手及び第２自在継ぎ手はボールジョイントで構成されているとよい。
前記動力変換機構は、左右の踏み板のそれぞれに設けられているとよい。
これにより、効率のよい旋回動作が得られるようになる。
前記動力変換機構は、左右の踏み板の間に配置されている構成とすると非常に好ましい。
このような配置にすることで、動力変換機構と他部材とが互いに干渉することを避けることができ、装置全体としてコンパクト化を図れる。
【００１８】
さらに、前記左右の踏み板の間に単一の電動モータが配置され、該単一の電動モータの左右両側へ向けて回転駆動軸が突出する構成としたり、前記旋回機構は、設置ベース板と可動ベース板との間に設けられ且つ両ベース板の間隙を一定に保持するガイド機構を有する構成としたりすることは非常に好ましい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明に係る運動装置を用いることで、使用者は、踏み込む脚力を電動モータで補助されつつ足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行うことができるようになる。また、本運動装置は小型で低コストなものとなっている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の実施の形態を、図面に基づき説明する。
［第１実施形態］
図１〜図１１は、本発明に係る運動装置の第１実施形態を示している。
図１に示すように、運動装置１はその上に使用者が立った状態で使用されるものである。以下の説明では、図２の紙面上での左右方向を前後方向、図２の紙面上での上下方向を上下方向、図４の紙面上での左右方向を左右方向又は幅方向と呼ぶ。これは、図１のような使用者の向きを基準とした前後・左右・上下方向と一致する。
【００２１】
図１に示すように、運動装置１は互いに隣接して設けられた左右一対の踏み板２（左の踏み板２Ｌ、右の踏み板２Ｒ）を有している。
また、装置全体が樹脂や金属等によって形成されたケーシング３によって覆われており、且つこのケーシング３の範囲内において、各踏み板２Ｌ，２Ｒのまわりがゴムシートや樹脂シート或いは人工皮革等によって形成された可撓性カバー４により縁取られたものを示しているが、これらは特に限定されるものではない。
図２〜図５に示すように、運動装置１は、揺動機構１０と旋回機構１１とを有している。また、運動装置１は電動モータ１２を有しており、この電動モータ１２によって揺動機構１０及び旋回機構１１が同時に駆動されるようになっている。
【００２２】
旋回機構１１は、床上に載置される設置ベース板（固定ベース板）１４と、この設置ベース板１４上に軸心を上下方向に向けて設けられた旋回支軸１５と、この旋回支軸１５を中心として左右方向に旋回自在に設けられた可動ベース板１６とを有している。設置ベース板１４の前部且つ幅方向中央に旋回支軸１５は設けられ、この旋回支軸１５は、可動ベース板１６の前部且つ幅方向中央を通るようになっている。
なお図例では、設置ベース板１４に旋回支軸１５が固定され、可動ベース板１６には、この旋回支軸１５に対して相対的に回動自在な状態で外嵌する軸キャップ１７が固定されたものを示してある。
【００２３】
この可動ベース板１６上に、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒや揺動機構１０や電動モータ１２が設けられており、その結果、可動ベース板１６が旋回支軸１５を中心に旋回することで、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒも互いに隣接状態を保持したまま、一緒に設置ベース板１４の上方にて旋回動作をすることになる。
設置ベース板１４及び可動ベース板１６はいずれも板状である。また、図２，図４に示すように、これら設置ベース板１４と可動ベース板１６との上下間には、車輪やコロ、ボール等を転動自在に保持したガイド機構１８が設けられている。このガイド機構１８により、可動ベース板１６は、設置ベース板１４との上下方向の間隔を一定に保持されたまま安定して左右に旋回動作するようになっている。
【００２４】
図３，図７に示すように、可動ベース板１６における左の側辺部には、左の切欠部２０Ｌが形成されており、可動ベース板１６の右の側辺部には、右の切欠部２０Ｒが形成されている。ゆえに、当該可動ベース板１６は中央へ向けて括れた形状となっている。
左の踏み板２Ｌと設置ベース板１４との上下間には、可動ベース板１６に形成された左の切欠部２０Ｌ内を通って左の動力変換機構２３Ｌが設けられている。右の踏み板２Ｒと設置ベース板１４との上下間には、可動ベース板１６に形成された右の切欠部２０Ｒ内を通るように右の動力変換機構２３Ｒが設けられている。
【００２５】
左右の動力変換機構２３Ｌ，２３Ｒは、揺動機構１０において左右の踏み板２Ｌ，２Ｒを上下動させる動作成分から、左右の旋回動成分を取り出すための旋回機構１１を構成する主要素である。これら動力変換機構２３Ｌ，２３Ｒの詳細は後述する。
左の切欠部２０Ｌは、可動ベース板１６が左旋回したときに左の動力変換機構２３Ｌとの接触を回避できる大きさ及びくぼみ形状に形成されており、また右の切欠部２０Ｒは、可動ベース板１６が右旋回したときに右の動力変換機構２３Ｒとの接触を回避できる大きさ及びくぼみ形状に形成されている。
【００２６】
揺動機構１０は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒをそれらの揺動支点側で各別に支持する揺動支軸２７と、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒにおける上下動側で軸心を左右方向へ向けたまま垂直面内を円周移動する上下駆動軸２８と、この上下駆動軸２８の円移動の軌跡中心に位置し上下駆動軸２８を円回転させる回転駆動軸２９とを有している。
揺動支軸２７は可動ベース板１６上の前部側に配置され、上下駆動軸２８及び回転駆動軸２９は、揺動支軸２７が後部側に配置されている。揺動支軸２７は左右の踏み板２Ｌ，２Ｒに共用される状態で設けられているのに対し、上下駆動軸２８及び回転駆動軸２９は、それぞれの踏み板２Ｌ、２Ｒに設けられている。
【００２７】
揺動支軸２７は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒのそれぞれ幅方向外側に設けられたブラケット３２間で両端支持されて所定高さに架設保持されている。揺動支軸２７の中間部、即ち、左の踏み板２Ｌと右の踏み板２Ｒとの間を軸キャップ１７を貫通するようになっている。ゆえに、軸キャップ１７を貫通する部分を平面視すれば、揺動支軸２７と旋回機構１０の旋回支軸１５とは。交差した配置となっている。
また、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒには、それぞれの下面に円柱状の軸通し部３３が固定されており、各軸通し部３３内を揺動支軸２７が回転自在な状態で貫通するようになっている。
【００２８】
左の踏み板２Ｌに設けられた回転駆動軸２９は、左の踏み板２Ｌを中央に挟んでその左右両側から対向するように分離した状態で、互いに同軸上に配置された中軸２９ａと外軸２９ｂとを有している。中軸２９ａは、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒ間に設けられた減速部３５から左の踏み板２Ｌの下方へ向けて突出されており、外軸２９ｂは、左の踏み板２Ｌを超えた外側でロータブラケット３６によって回転自在に設けられた外ロータ３７から、左の踏み板２Ｌの下方へ向けて突出されている。
減速部３５はモータ台４０を介して可動ベース板１６上に固定されている。この減速部３５には上記した電動モータ１２が連結されており、この電動モータ１２から与えられる駆動回転を減速して、回転駆動軸２９の中軸２９ａの回転として取り出すようになっている。この中軸２９ａには内ロータ４１が互いに一体回転可能な状態で設けられている。
【００２９】
また、外ロータ３７は円盤体とされ、ロータブラケット３６に凹設された円形凹部内にガタツキなく嵌められ、且つ回転自在に保持されている。この外ロータ３７の中心とロータブラケット３６における円形凹部内の中心と貫通するようにして、上記した外軸２９ｂが設けられている。外軸２９ｂは、外ロータ３７又はロータブラケット３６のいずれか一方又は双方に対して相対回転自在になっている。
左の踏み板２Ｌに設けられた上下駆動軸２８は、外ロータ３７及び内ロータ４１の間に架設されている。この上下駆動軸２８は、外ロータ３７及び内ロータ４１に対して、それらの回転中心から互いの同一方向へ向け、且つ同一距離だけ偏心した位置で連結されている。すなわち、回転駆動軸２９と上下駆動軸２８とは互いに平行している。
【００３０】
従って、電動モータ１２の駆動で減速部３５により内ロータ４１を回転させることで、上下駆動軸２８は回転駆動軸２９のまわりで円軌道を描くように移動し、これに外ロータ３７が追従回転するようになる。
左の踏み板２Ｌにはその下面にレール部材４３が設けられており、上下駆動軸２８はこのレール部材４３に左右貫通して設けられた長孔４４内を貫通するようになっている。この長孔４４は、上下駆動軸２８が円周移動するときの移動軌跡の中から、上下駆動軸２８が上下移動する成分のみを取り出せるように、前後方向に長く形成されている。なお、上下駆動軸２８には、レール部材４３の長孔４６内を通る部分にカムフォロワー４５が軸移動不能な状態で設けられており、上下駆動軸２８が長孔４４内をガタツキなく、且つ円滑に移動できるようにしてある。
【００３１】
右の踏み板２Ｒに対応して設けられる回転駆動軸２９及び上下駆動軸２８については、左の踏み板２Ｌに対応して設けられたそれらと略同様なものであり、ここでの詳説は省略する。但し、左の踏み板２Ｌに対応して設けられる上下駆動軸２８と、右の踏み板２Ｒに対応して設けられる上下駆動軸２８とは、相互間の回転角に１８０°のズレが持たされている。
なお、左右の各踏み板２Ｌ，２Ｒの下面には、これらの踏み板２Ｌ，２Ｒが下方へ押し付けられたことに反発して上方への付勢力を生ずる弾性部材（バネ体）４８が設けられている。そのため、左右の各踏み板２Ｌ，２Ｒが踏み込みから上昇へ転じるときの逆向きの駆動力を得やすくなっている。
【００３２】
図２〜図４に示すように、上記した旋回機構１１の主要素とされる動力変換機構２３Ｌ，２３Ｒは、それぞれ、設置ベース板１４上に設けられた傾斜カム５０と、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒに各別に設けられた摺動子５１とを有している。
傾斜カム５０は、旋回支軸１５を中心として描かれる平面上の仮想円弧（図８中の符号Ｐ参照）に沿って配置されている。傾斜カム５０の上面に形成された傾斜面は、上記仮想円弧Ｐに沿った向きであって設置ベース板１４のセンター位置（左右方向の中心）へ近づくほど高さが高くなるものとなっている。
【００３３】
左の摺動子５１は、左の踏み板２Ｌから垂下状に設けられたステー（連接棒）５３の先端に配置されており、左の傾斜カム５０の傾斜面上を摺動可能となっている。同様に、右の摺動子５１は、右の踏み板２Ｒから垂下状に連結されたステー５３によって下向きに設けられており、右の傾斜カム５０の傾斜面上を摺動可能となっている。これら各摺動子５１は、車輪やコロ、ボール等を転動自在に保持した構造とされている。
左右の動力変換機構２３Ｌ，２３Ｒにおいて、それぞれ、傾斜カム５０の位置付け及びその傾斜面の傾き（傾斜角度）と、ステー５３の位置付け及び上下方向長さは、次の関係にある。
【００３４】
すなわち、左の動力変換機構２３Ｌでは、踏み板２Ｌが揺動機構１０によって上昇されたとき、摺動子５１が傾斜カム５０における高位置に乗り上げ、また踏み板２Ｌが揺動機構１０によって下降されるにしたがい、摺動子５１が傾斜カム５０における低位置へと摺動するように動作する位置関係である。この間、摺動子５１は常に傾斜カム５０に当接した状態が維持される。
同様に、右の動力変換機構２３Ｒでは、踏み板２Ｒが揺動機構１０によって上昇されたとき、摺動子５１が傾斜カム５０における高位置に乗り上げ、また踏み板２Ｒが揺動機構１０によって下降されるにしたがい、摺動子５１が傾斜カム５０における低位置へと摺動するように動作する位置関係である。この間、摺動子５１は常に傾斜カム５０に当接した状態が維持される。
【００３５】
摺動子５１が傾斜カム５０の傾斜面を高位置から低位置へ向けて摺動するとき、摺動子５１には傾斜カム５０に対して前方へ押し出されるような反力が作用する。この反力は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒ及び揺動機構１０を介して可動ベース板１６へと伝えられ、結果、可動ベース板１６には旋回支軸１５を中心とした左右方向の旋回力が与えられることになる。
揺動機構１０による左右の踏み板２Ｌ，２Ｒの上下動は、各踏み板２Ｌ，２Ｒの上下駆動軸２８が１８０°の位相差を有していることから、左右交互となる。つまり、旋回機構１１では、左の動力変換機構２３Ｌにおいて摺動子５１が傾斜カム５０の高位置に乗り上げるときは、右の動力変換機構２３Ｒでは摺動子５１が傾斜カム５０の低位置へと摺動する。反対に、右の動力変換機構２３Ｒにおいて摺動子５１が傾斜カム５０の高位置に乗り上げるときは、左の動力変換機構２３Ｌでは摺動子５１が傾斜カム５０の低位置へと摺動するようになる。
【００３６】
結果として、図１０，図１１に示す如く、右の踏み板２Ｒが下降する（図中でＤと示す）とき可動ベース板１６は右旋回を行い、これと同時に左の踏み板２Ｌは上昇する（図中でＵと示す）ようになる。反対に、左の踏み板２Ｌが下降する（図中でＤ）とき可動ベース板１６は左旋回を行い、これと同時に右の踏み板２Ｒは上昇する（図中でＵ）ようになる（図１に示した矢符Ｙ方向の動作）。この繰り返しとして、踏み板２Ｌ，２Ｒの左右交互の上下動と、可動ベース板１６の左右方向への往復旋回が続けられる。
このように揺動機構１０と旋回機構１１とは互いに密接な連動関係にある。
【００３７】
以上説明から明らかなように、本発明に係る運動装置１では、電動モータ１２を具備しており、この電動モータ１２の駆動で、揺動機構１０が左右の踏み板２Ｌ，２Ｒを交互に上下揺動させることになり、またこれら左右の踏み板２Ｌ，２Ｒの上下揺動を受けて、旋回機構１１が可動ベース板１６を左右旋回させることになる。
そのため、この運動装置１における左右の踏み板２Ｌ，２Ｒ上に載る使用者は、左右の足を上下動させる足踏み運動（図１に示した矢符Ｘ方向の動作）と、腰を左右へ交互にねじる腰ヒネリ運動（図１に示した矢符Ｙ方向の動作）とを同時に行えるものとなる。このことから、使用者は、体に有益な運動例えば有酸素運動を行うことができる。
［第２実施形態］
図１２〜図２１には、本発明に係る運動装置の第２実施形態が示されている。
【００３８】
以下の説明では、図１３の紙面上での左右方向を前後方向、図１３の紙面上での上下方向を上下方向、図１４の紙面上での左右方向を右左方向又は幅方向と呼ぶ。これは、図１２のような使用者の向きを基準とした前後・左右・上下方向と一致する。
この第２実施形態の運動装置１が第１実施形態と大きく異なる点は、揺動機構１０及び旋回機構１１にある。他の構成は略同じである。
すなわち、旋回機構１１は、床上に載置される設置ベース板（固定ベース板）１４と、この設置ベース板１４上に軸心を上下方向に向けて設けられた旋回支軸１５（図１５及び図１８参照）と、この旋回支軸１５を中心として左右方向に旋回自在に設けられた可動ベース板１６とを有している。
【００３９】
旋回支軸１５は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒ上に立ち姿勢で乗る使用者に対してその略直下位置となるような位置付けで配置されている。なお、第２実施形態において設置ベース板１４は円形板とし、可動ベース板１６は設置ベース板１４上に収まる範囲で長辺側を左右方向へ向けた長方形板としたものを示している。
旋回支軸１５は、設置ベース板１４に対してその略中心部に配備され、また板形状の可動ベース板１６に対してもその前後方向の略中央であり且つ左右方向の中央となる位置に配置されている（図１５参照）。
【００４０】
また、図１８に示すように、設置ベース板１４の略中心部には、旋回支軸１５を回動自在な状態で外嵌する軸受け６０が設けられ、可動ベース板１６の略中央には、下向きに突出する状態で旋回支軸１５が設けられ、前記旋回支軸１５が軸受け６０に上方から嵌り込むようになっている。そのため、可動ベース板１６は旋回支軸１５周りに旋回可能となっている。
可動ベース板１６上に、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒや揺動機構１０、及び電動モータ１２が設けられており、その結果、可動ベース板１６が旋回支軸１５を中心に旋回することで、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒも互いに隣接状態を保持したまま、一緒に設置ベース板１４の上方にて旋回動作をすることになる。
【００４１】
可動ベース板１６における左右の両側辺部には側壁体６１Ｌ，６１Ｒが設けられており、図１３に示すように、左の側壁体６１Ｌにおける左側面の下部寄り及び右の側壁体６１Ｒにおける右側面の下部寄りには、車輪やコロ、ボール等を設置ベース板１４上で転動自在となるように保持させたガイド機構１８が設けられている。
従って、可動ベース板１６が旋回支軸１５を中心として傾き掛けたときに、傾きの下側となる方のガイド機構１８が設置ベース板１４上に直ちに当接するか、或いは最初から当接状態を保持するものとして、可動ベース板１６がそれ以上傾くことがないようにする。このようなガイド機構１８により、可動ベース板１６は、設置ベース板１４との上下方向の間隔を略一定に保持したまま安定して左右に旋回動作するようになっている。
【００４２】
図１３〜図１７に示すように、左の踏み板２Ｌの右側部とそれより後方側の設置ベース板１４との間には左の動力変換機構２３Ｌが設けられ、右の踏み板２Ｒの左側部とそれより後方側の設置ベース板１４との間には右の動力変換機構２３Ｒが設けられている。これら左右の動力変換機構２３Ｌ，２３Ｒは、揺動機構１０において左右の踏み板２Ｌ，２Ｒを上下動させる動作成分から、左右の旋回動成分を取り出すための旋回機構１１を構成する主要素である。
なお、旋回機構１１として、左右の動力変換機構２３Ｌ，２３Ｒのうち、少なくとも一方を具備するだけでも構成上は足りるが、両方を具備する構成とするのが円滑な動作及び故障の少ない堅牢さ等を得るうえで好適である。これら動力変換機構２３Ｌ，２３Ｒの詳細は後述する。
【００４３】
図１６に示すように、揺動機構１０は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒをそれらの揺動支点側で各別に支持する揺動支軸２７と、各踏み板２Ｌ，２Ｒの上下動側（揺動支軸２７とは反対側）であって且つ下面に前後方向を向くように設けられたガイドレール６５と、このガイドレール６５に摺動自在に係合したスライダー６６と、軸心を左右方向へ向けた状態でスライダー６６に回転自在に保持されたクランクホイル６７と、このクランクホイル６７の偏心位置で軸心を左右方向へ向けて設けられた回転入力軸６８（回転駆動軸）とを有している。
【００４４】
揺動支軸２７は可動ベース板１６上の前部側に配置されている。左の踏み板２Ｌを支持する揺動支軸２７は、左の側壁体６１Ｌと、左の踏み板２Ｌの右側方であって可動ベース板１６上に設けられた左の軸受け体７０Ｌとの間に架け渡されている。この揺動支軸２７の中間部に対し、左の踏み板２Ｌから下突出状に設けられた軸支ブラケット７１が差し通されることで、左の踏み板２Ｌは、揺動支軸２７周りで上下揺動自在な状態に保持される。
同様に右の踏み板２Ｒを支持する揺動支軸２７は、右の側壁体６１Ｒと、右の踏み板２Ｒの左側方であって可動ベース板１６上に設けられた右の軸受け体７０Ｒとの間に架け渡されている。この揺動支軸２７の中間部に対し、右の踏み板２Ｒから下突出状に設けられた軸支ブラケット７１が差し通されることで、右の踏み板２Ｒは、揺動支軸２７周りで上下揺動自在な状態に保持される。
【００４５】
ガイドレール６５は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒに対してそれらの各下面に近接した平行状態で、且つ前後方向を向くように架設されるレール部材７３と、このレール部材７３の両端部を保持可能なようにコ字状に形成されたレールブラケット７４とを有したものとされ、このレールブラケット７４の背部を介して各踏み板２Ｌ，２Ｒの下面へ固定されている。
スライダー６６は、ガイドレール６５のレール部材７３へ串刺し状に嵌められるレール挿通部７５と、このレール挿通部７５の下部側に設けられた円形リング状のホイルホルダ７６とを有している。このホイルホルダ７６に対し、円板形に形成されたクランクホイル６７が軸心を左右方向へ向けた状態のまま回転自在で、且つ左右方向へ外れない状態に保持される。
【００４６】
回転入力軸６８の一端部は、左右の側壁体６１Ｌ，６１Ｒに設けられた軸受け部７７（図１３参照）によって回転自在に保持され、同、他端部は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒ間で減速部３５に対して接続されている。この減速部３５はモータ台４０を介して可動ベース板１６上に固定されている。この減速部３５には上記した電動モータ１２が連結されており、この電動モータ１２から駆動回転が与えられると、減速部３５は該回転を減速させたうえで左右両側の回転入力軸６８へ伝え、当該回転入力軸６８を回転させるようになっている。
【００４７】
回転入力軸６８は、クランクホイル６７に対しその偏心位置（円板形の中心から径方向へズレた位置）で左右両側へ貫通する状態に設けられ、クランクホイル６７とは相対回転しない状態（一体回転する状態）に固定されている。すなわち、この回転入力軸６８を回転させると、この回転入力軸６８を中心としてクランクホイル６７が偏心回転することになる。
このときスライダー６６はクランクホイル６７と一緒に回転入力軸６８のまわりを偏心回転することになるが、スライダー６６のレール挿通部７５がレール部材７３に挿通されているために、ホイルホルダ７６の内周面とクランクホイル６７の外周面との周間では相対的なスリップが生じるようになり、スライダー６６は、レール挿通部７５が上位でホイルホルダ７６が下位となる姿勢を保持するようになる。
【００４８】
これらのことから明らかなように、電動モータ１２の駆動で減速部３５及び回転入力軸６８を介してクランクホイル６７が偏心回転されれば、図１９の（Ａ）〜（Ｃ）に示すように、この偏心回転に含まれる前後方向の移動成分で、スライダー６６はレール挿通部７５がガイドレール６５のレール部材７３に沿って移動するようになる。また同時に、クランクホイル６７の偏心回転に含まれる上下方向の移動成分で、スライダー６６は左右の踏み板２Ｌ，２Ｒに対して上下揺動のための駆動を生じさせるようになる。このようにして左右の踏み板２Ｌ，２Ｒは上下揺動する。
【００４９】
左右の踏み板２Ｌ，２Ｒにおいて、クランクホイル６７の偏心は１８０°に位相ズレを生じる位置関係とされており（図１４参照）、結果、左の踏み板２Ｌが下降するときには右の踏み板２Ｒは上昇し、右の踏み板２Ｒが下降するときには左の踏み板２Ｌは上昇しするように交互に上下揺動が行われる。
なお、ガイドレール６５とスライダー６６とクランクホイル６７との組み合わせは、各部材のコンパクト化及び補強上の理由から、左の踏み板２Ｌに対して二組が並設され、また右の踏み板２Ｒに対して二組が並設されるようになっている。
【００５０】
図１４、図１５、図１７に示すように、上記した旋回機構１１において、左の動力変換機構２３Ｌは、左の踏み板２Ｌに対して揺動支軸２７よりも後方位置で、一端部を第１自在継ぎ手８０にて連結させ、他端部を設置ベース板１４上に第２自在継ぎ手８１にて連結させた左の連結ロッド８２Ｌを有している。
左の踏み板２Ｌと左の連結ロッド８２Ｌとの連結部分を形成する第１自在継ぎ手８０は例えばボールジョイントであって、左の踏み板２Ｌから下突出状に設けられた上記軸支ブラケット７１に対し、その右側方へ突出する状態で設けられたカプラーパーツ８３に球面座が形成され、連結ロッド８２Ｌにボール部が形成されて、これらで球面接合による嵌合状態が形成されている。
【００５１】
また、左の連結ロッド８２Ｌと設置ベース板１４との連結部分を形成する第２自在継ぎ手８１もボールジョイントを採用可能である。この第２自在継ぎ手８１の場合は、設置ベース板１４上に設けられた支持台８５に対して上下揺動自在な状態でヒンジ台８６が保持され、このヒンジ台８６に対して球面座が形成され、連結ロッド８２Ｌにボール部が形成されて、これらで球面接合による嵌合状態が形成されている。つまり、１つのヒンジ台８６の左右両側に２つの球面座が形成されている。
右の動力変換機構２３Ｒについても略同様であって、右の踏み板２Ｒと右の連結ロッド８２Ｒとの連結部分を形成する第１自在継ぎ手８０は例えばボールジョイントであって、右の踏み板２Ｒから下突出状に設けられた上記軸支ブラケット７１に対し、その左側方へ突出する状態で設けられたカプラーパーツ８３に球面座が形成され、連結ロッド８２Ｒにボール部が形成されて、これらで球面接合による嵌合状態が形成されている。
【００５２】
また、右の連結ロッド８２Ｒと設置ベース板１４との連結部分を形成する第２自在継ぎ手８１もボールジョイントを採用可能である。この第２自在継ぎ手８１の場合は、設置ベース板１４上に設けられた支持台８５に対して上下揺動自在な状態でヒンジ台８６が保持され、このヒンジ台８６に対して球面座が形成され、連結ロッド８２Ｒにボール部が形成されて、これらで球面接合による嵌合状態が形成されている。つまり、１つのヒンジ台８６の左右両側には、２つの球面座が形成されている。
左の連結ロッド８２Ｌ及び右の連結ロッド８２Ｒは、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒが上下揺動するときに負荷される程度の外力では伸縮も曲がり変形もしない材質及び強度を有したものとされている。従って、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒが揺動支軸２７を支点として上下揺動するのに伴い、第１自在継ぎ手８０と第２自在継ぎ手８１との相互間に生じる距離的な拡縮変化を、左の連結ロッド８２Ｌ及び右の連結ロッド８２Ｒはそのまま押し引き作用として第１自在継ぎ手８０側（即ち、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒ）及び第２自在継ぎ手８１側（即ち、設置ベース板１４）へ伝達できるようになっている。
【００５３】
すなわち、右の踏み板２Ｒが図２１（Ａ）に示すように上昇した状態にあるときの第１自在継ぎ手８０と第２自在継ぎ手８１との相互間垂直距離をＬとおいて、図２１（Ｂ）に示すように踏み板２Ｒが略水平状態まで下降したとする。その時の相互間距離は、図２０（Ｂ）に示すようにＬ−αと短くなり、そのため右の連結ロッド８２Ｒ（長さ一定）には、踏み板２Ｒの下降に伴う距離変化αに起因する押し力が作用し、踏み板２Ｒは右方向に移動するようになる。ひいては、可動ベース板１６は旋回支軸１５周りに右旋回する。
図１５から明らかなように、右の連結ロッド８２Ｒは平面視で右に傾き外を向く方向となっているため、押し力は、踏み板２Ｒを右方向に移動させ、左方向へ押すようには作用しないものとなっている。
【００５４】
さらに、図２１（Ｃ）に示すように踏み板２Ｒが下方まで下降したとする。その時の相互間距離は、Ｌ−β（β>α）と短くなり、そのため右の連結ロッド８２Ｒには、踏み板２Ｒの下降に伴う距離変化βに起因するさらなる押し力が作用し、踏み板２Ｒは右方向に移動するようになって、可動ベース板１６は旋回支軸１５周りにさらに右旋回する。
逆に、図２１（Ｃ）→（Ｂ）→（Ａ）のように、右の踏み板２Ｒが上昇してゆく場合は、第１自在継ぎ手８０と第２自在継ぎ手８１との相互間垂直距離は、（Ｌ−β）→（Ｌ−α）→Ｌと長くなってゆくため、かかる距離変化に起因する引き力が作用し、踏み板２Ｒは逆方向に移動するようになって、可動ベース板１６は旋回支軸１５周りに左旋回するようになる。このような押し力や引き力が交互に作用することにより、可動ベース板１６は旋回支軸１５を中心とした旋回を行うことになる。
【００５５】
左の踏み板２Ｌに関しても同様に、左の連結ロッド８２Ｌは長さが一定であって、平面視で左に傾き外を向く方向となっている。ゆえに、左の踏み板２Ｌが下降することに起因する押し力は、踏み板２Ｌを左方向に移動させ、右方向へ押すようには作用しない。
そして、上記したように左右の踏み板２Ｌ，２Ｒにおいて、クランクホイル６７の偏心は１８０°に位相ズレを生じる位置関係とされており、これによって左の踏み板２Ｌが下降するときには右の踏み板２Ｒは上昇し、右の踏み板２Ｒが下降するときには左の踏み板２Ｌは上昇しするように交互に上下揺動が行われるので、結果として、左の踏み板２Ｌが下降して左の連結ロッド８２Ｌに押し力が作用するときには、右の踏み板２Ｒが上昇して右の連結ロッド８２Ｒに引き力が作用し、反対に、右の踏み板２Ｒが下降して右の連結ロッド８２Ｒに押し力が作用するときには、左の踏み板２Ｌが上昇して左の連結ロッド８２Ｌに引き力が作用することになる。
【００５６】
このようにして、左の踏み板２Ｌが下降する（図２０（Ｃ）中でＤＷ）とき可動ベース板１６は右旋回を行い、これと同時に右の踏み板２Ｒは上昇する（図２０（Ｃ）中でＵＰ）ようになる。右の踏み板２Ｒが下降する（図２０（Ａ）中でＤＷと示す）とき可動ベース板１６は左旋回を行い、これと同時に左の踏み板２Ｌは上昇する（図２０（Ａ）中でＵＰと示す）ようになる。この繰り返しとして、踏み板２Ｌ，２Ｒの揺動支軸２７を支点とした左右交互の上下動と、可動ベース板１６の旋回支軸１５を中心とした左右交互の旋回動とが続けられる。このように揺動機構１０と旋回機構１１とは互いに密接な連動関係にある。
【００５７】
ところで、図１２に示したように、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒのそれぞれには、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒ上に乗った使用者が把持可能となるロープ９０Ｌ，９０Ｒが取り付けられている。これらロープ９０Ｌ，９０Ｒは伸縮自在であると共に、伸長後に縮み方向へ復元する弾力性を有している。また、ロープ９０Ｌ，９０Ｒの各先端部には、使用者が把持しやすいように握り輪９１が設けられている。
詳しくは、図１３乃至図１５に示すように、左側の踏み板２Ｌに関しては、当該踏み板２Ｌの前方で且つ左側部、好ましくは、踏み板２Ｌの前側から前後方向長さの１／３〜１／４の位置に、左右方向外側を向くようにロープ取付台９３が設けられ、このロープ取付台９３の上部に、フック金具９４を介してロープ９０Ｌ，９０Ｒが接続されている。
【００５８】
このようなロープ９０Ｌ，９０Ｒが設けられていると、踏み板２Ｌ，２Ｒ上に立った使用者は、踏み板２Ｌ，２Ｒの上下揺動に合わせ、ロープ９０Ｌ，９０Ｒの各握り輪９１を当該ロープ９０Ｌ，９０Ｒの弾性力（収縮力）に抗しつつ引き上げる動作が行えるようになり、あたかも腕を強く振りながら歩いているかのような負荷をかけられることになるので、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを電動モータによる補助を受けながら、下半身のみならず、腕、肩、胸、背筋、腹筋などを鍛えられるようになる。しかも、呼吸動作の活性化乃至鍛錬、消費カロリーの増大など、装置として一層好適な使用が可能になる。
【００５９】
なお、上記したロープ取付台９３に対し、非伸縮性のロープ、或いは金属やプラスチックからなる把持棒の基端部を差し込むようにして、これら非伸縮性のロープ、或いは把持棒の上端部を使用者に掴ませるようにしてもよい。
把持棒を採用する場合、その長さは１ｍ〜１．５ｍ程度とすることで、把持棒の上端部を踏み板２Ｌ，２Ｒ上に乗った使用者が容易に持つことができる。把持棒の傾き角度は、踏み板２Ｌ，２Ｒがもっとも下側に位置しているときに、把持棒が略垂直になるような角度となっていることが好ましく、踏み板の上面に対して前方に約１０°程度傾くものとする。
【００６０】
このような把持棒が設けられていると、踏み板２Ｌ，２Ｒ上に立った使用者は、把持棒の上端部を持ちながら安定した状態で、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを電動モータによる補助を受けながら同時に行うことができるようになり、使用者は飽きることなく運動を続けることができる。
ところで、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、実施の形態に応じて適宜変更可能である。
揺動機構１０の動力変換機構２３Ｌ，２３Ｒにおいて、傾斜カム５０は、設置ベース板１４のセンター位置（左右方向の中心）から左右外方へ近づくほど高位となる傾斜面が形成されたものとしてもよい。
【００６１】
揺動支軸２７は、左右の踏み板２Ｌ，２Ｒ間で分断する状態として、２本設けることも可能である。
また、図１１に示すように、使用者が所望するところに応じて、その都度、使用者の前後向きを変えてもよい。
伸縮性のロープ９０Ｌ，９０Ｒやこれに置換可能とする非伸縮性のロープ、或いは把持棒は、第１実施形態の運動装置１（図１乃至図１１参照）でも採用可能である。
伸縮性のロープ９０Ｌ，９０Ｒやこれに置換可能とする非伸縮性のロープ、或いは把持棒は左右いずれか１本だけとし、旋回支軸１５近傍から上方を向くように設けることも可能である。把持棒の場合は、その上端部に水平を向くハンドルバーを設け、Ｔ字形状としてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明に係る運動装置の第１実施形態についてその使用態様を示した斜視図である。
【図２】第１実施形態に係る運動装置の左側面図である。
【図３】第１実施形態に係る運動装置の平面図である。
【図４】第１実施形態に係る運動装置の背面図である。
【図５】図３のＤ−Ｄ線断面図である。
【図６】図５のＥ−Ｅ線断面図である。
【図７】設置ベース板の平面図である。
【図８】可動ベース板の平面図である。
【図９】第１実施形態に係る運動装置の旋回状況を示した平面図である。
【図１０】第１実施形態に係る運動装置の揺動状況を示した左側面図である。
【図１１】第１実施形態に係る運動装置の別使用態様を示した斜視図である。
【図１２】本発明に係る運動装置の第２実施形態についてその使用態様を示した斜視図である。
【図１３】第２実施形態に係る運動装置の左斜視図である。
【図１４】第２実施形態に係る運動装置の後方斜視図である。
【図１５】第２実施形態に係る運動装置の平面図である。
【図１６】図１５のＨ−Ｈ線断面図である。
【図１７】図１５のＪ−Ｊ線断面図である。
【図１８】図１５のＫ−Ｋ線断面図である。
【図１９】第２実施形態に係る運動装置の揺動状況を示した左側面図である。
【図２０】第２実施形態に係る運動装置の揺動と旋回との関係を説明した平面図である。
【図２１】第２実施形態に係る運動装置の揺動と旋回との関係を説明した左側面図である。
【符号の説明】
【００６３】
１  運動装置
２  踏み板
２Ｌ  左の踏み板
２Ｒ  右の踏み板
１０  揺動機構
１１  旋回機構
１２  電動モータ
１４  設置ベース板
１５  旋回支軸
１６  可動ベース板
１８  ガイド機構
２０Ｌ  左の切欠部
２０Ｒ  右の切欠部
２３Ｌ  左の動力変換機構
２３Ｒ  右の動力変換機構
２７  揺動支軸
２８  上下駆動軸
２９  回転駆動軸
４３  レール部材
４４  長孔
４５  カムフォロワー
４８  弾性部材
５０  傾斜カム
５１  摺動子
６５  ガイドレール
６６  スライダー
６７  クランクホイル
６８  回転入力軸
８０  第１自在継ぎ手
８１  第２自在継ぎ手
８２Ｌ  左の連結ロッド
８２Ｒ  右の連結ロッド
【図１】
2007167625.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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