(57)【要約】【課題】シューの幅方向両側のシューエッジ当接部領域のベルト部分の剛性を部分的に高めて、ベルトの曲げ応力と耐クラック性を向上させて、曲げ変形を抑制しクラックの発生を防止して、耐久性を向上させるシュープレス用ベルトを提供する。【解決手段】シュープレス用ベルト４は、プレスロールとシュー３との間に配置されて回転走行する。このベルトは、シューに接触するシュー側層２１と、シュー側層の外周に設けられた基体層２２と、基体層の外周に形成された湿紙側層２５とを備えている。基体層は一対の補強用基材１１を有し、一対の補強用基材は、シューの幅方向両側のシューエッジ部１０にそれぞれ対応する所定領域に、経方向に周回して配置されている。【選択図】図３
2007321314.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シュープレス機構のプレスロールとその下方または上方のシューとの間に配置されて回転走行するシュープレス用ベルトであって、
このシュープレス用ベルトは、前記シューに接触するシュー側層と、このシュー側層の外周に設けられた基体層と、この基体層の外周に形成された湿紙側層とを備え、
前記基体層は一対の補強用基材を有し、この一対の補強用基材は、前記シューの幅方向両側のシューエッジ部にそれぞれ対応する所定領域に経方向に周回して配置されていることを特徴とするシュープレス用ベルト。
【請求項２】
前記補強用基材は、前記基体層の外周および内周の一方または両方に配置されていることを特徴とする請求項１に記載のシュープレス用ベルト。
【請求項３】
前記補強用基材は、前記シュープレス用ベルトにおける前記シューエッジ部と当接するシューエッジ当接部領域のみに配置されているか、または、このシューエッジ当接部領域と、前記シュープレス用ベルトの緯方向端部を含む端部領域との両方に配置されていることを特徴とする請求項１または２に記載のシュープレス用ベルト。
【請求項４】
前記湿紙側層の表面には経方向に複数の凹溝が形成され、この凹溝は断面曲面状に形成されていることを特徴とする請求項１，２または３に記載のシュープレス用ベルト。
【請求項５】
前記複数の凹溝は、前記シューの幅方向両側の前記シューエッジ当接部領域以外に形成されていることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかの項に記載のシュープレス用ベルト。
【請求項６】
前記補強用基材は、経糸と緯糸により格子状をなし且つ交差部で接合された格子状部材により構成され、
前記基体層は、経糸と緯糸により格子状をなし且つ交差部で接合された格子状部材からなる本体部と、前記格子状部材からなる前記補強用基材と、前記格子状部材の外周または内周に配置され糸が螺旋状に巻回された糸巻層とを有していることを特徴とする請求項１ないし５のいずれかの項に記載のシュープレス用ベルト。
【請求項７】
前記格子状部材は前記緯糸が前記経糸よりも摩耗しにくくなっていることを特徴とする請求項６に記載のシュープレス用ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、抄紙用のシュープレス機構に使用されるシュープレス用ベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
紙の原料から水分を除去する抄紙機は、ワイヤーパートとプレスパートとドライヤーパートとを備えている。これらワイヤーパート，プレスパートおよびドライヤーパートは、湿紙の搬送方向に沿ってこの順番に配置されている。
プレスパートにはプレス装置が配置され、このプレス装置は、湿紙の搬送方向に沿って直列に並んで配置された複数のプレス機構を備えている。
抄紙機において、湿紙は、ワイヤーパート，プレスパートおよびドライヤーパートにそれぞれ配設され吸水性フェルトからなる湿紙搬送用ベルトに次々と受け渡されながら搬送される。湿紙は、プレスパートのプレス機構で水分を搾り出され（搾水され）、その後、ドライヤーパートで乾燥される。
【０００３】
プレス機構には、ロールプレス機構とシュープレス機構とがある。ロールプレス機構は、湿紙を挟持した湿紙搬送用ベルトをロールとロールとで挟みながら加圧する機構である。シュープレス機構は、湿紙を挟持した湿紙搬送用ベルトをプレスロールとシューとで挟みながら加圧する機構である。
シュープレス機構は、ロールプレス機構と比較して、プレスの加圧部（ニップ）のプレスゾーンを広く取れることから、加圧時間が長くなって搾水性に優れているという利点を有しているので、近年は多く採用されている。
【０００４】
本出願人は、特許文献１（特開２００５−３０７４２１号公報）で、シュープレス機構に使用されるシュープレス用ベルトを提案している。このシュープレス用ベルトは、基体層と湿紙側層とシュー側層とを有し、シュープレス機構のプレスロールとシューとの間に配置されて回転走行する無端環状のベルトである。
【特許文献１】特開２００５−３０７４２１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に記載のシュープレス用ベルトやその他一般的なシュープレス用ベルトは、シュープレス機構のプレスロールとシューとの間に配置され、ベルトのシュー当接面が、シューの上面に接触しながら経方向（ＭＤ方向：回転方向）に走行する。
シュープレス用ベルトの幅方向（ＣＭＤ方向）の寸法（ベルト緯寸法）は、シューの幅方向の寸法（シュー緯寸法）より大きい。そして、シュープレス用ベルトの走行は、プレスロールの駆動に伴い湿紙搬送用ベルトを介して動力が伝達されるいわゆる「つれ回り」であるため、シュープレス用ベルトには、加圧部を移動するときにせん断応力（一種の曲げ応力）が働くことになる。
そのため、この加圧部での曲げ変形が長時間に渡って繰り返されても、疲労によりシュープレス用ベルトにクラック（特に、経方向のクラック）が発生しないような技術が求められていた。
【０００６】
本発明は、このような課題を解決するためになされたもので、シューの幅方向両側のシューエッジ部にそれぞれ対応する所定領域のベルト部分の剛性を部分的に高めることにより、ベルトの曲げ応力と耐クラック性を向上させて、曲げ変形を抑制するとともにクラックの発生を防止して、ベルトの耐久性を向上させることができるシュープレス用ベルトを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述の目的を達成するため、本発明は、シュープレス機構のプレスロールとその下方または上方のシューとの間に配置されて回転走行するシュープレス用ベルトであって、このシュープレス用ベルトは、前記シューに接触するシュー側層と、このシュー側層の外周に設けられた基体層と、この基体層の外周に形成された湿紙側層とを備え、前記基体層は一対の補強用基材を有し、この一対の補強用基材は、前記シューの幅方向両側のシューエッジ部にそれぞれ対応する所定領域に経方向に周回して配置されている。
たとえば、前記補強用基材は、前記基体層の外周および内周の一方または両方に配置されている。
前記補強用基材は、前記シュープレス用ベルトにおける前記シューエッジ部と当接するシューエッジ当接部領域のみに配置されているか、または、このシューエッジ当接部領域と、前記シュープレス用ベルトの緯方向端部を含む端部領域との両方に配置されているのが好ましい。
前記湿紙側層の表面には経方向に複数の凹溝が形成され、この凹溝は断面曲面状に形成されているのが好ましい。
なお、前記複数の凹溝は、前記シューの幅方向両側の前記シューエッジ当接部領域以外に形成されている場合であってもよい。
前記補強用基材は、経糸と緯糸により格子状をなし且つ交差部で接合された格子状部材により構成され、前記基体層は、経糸と緯糸により格子状をなし且つ交差部で接合された格子状部材からなる本体部と、前記格子状部材からなる前記補強用基材と、前記格子状部材の外周または内周に配置され糸が螺旋状に巻回された糸巻層とを有しているのが好ましい。
また、前記格子状部材は前記緯糸が前記経糸よりも摩耗しにくくなっているのが好ましい。
【発明の効果】
【０００８】
本発明にかかるシュープレス用ベルトは、上述のように構成したので、シューの幅方向両側のシューエッジ部にそれぞれ対応する所定領域のベルト部分の剛性が部分的に高くなって、ベルトの曲げ応力と耐クラック性が向上し、曲げ変形を抑制するとともにクラックの発生を防止して、ベルトの耐久性を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明にかかるシュープレス用ベルトについて説明する。
図１ないし図１７は本発明を説明するための図で、図１は、シュープレス機構の概略構成を示す斜視図である。図２ないし図１１は本発明の一実施形態を示す図で、図２は、シュープレス機構の概略断面図、図３は、図２のIII部拡大図で、シュープレス用ベルトの断面図である。
図１ないし図３に示すように、シュープレス機構１は、プレスロール２と、プレスロール２の下方（または、上方）に設けられたシュー３とを備えている。シュープレス用ベルト４（以下、ベルト４と記載）が、プレスロール２とシュー３との間に配置されて回転走行する。複数のシュープレス機構１を、湿紙５の搬送方向に沿って直列に並べて配置することにより、抄紙機のプレスパートが構成される。
【００１０】
シュープレス機構１には無端環状のベルト４が使用されており、このベルト４は、プレスロール２とシュー３との間を走行する。シュープレス機構１としては、ベルト４が複数のロールに巻き付けられるオープンタイプのシュープレス機構と、ベルト４が中空の案内シェルに案内支持されたプレススリーブタイプのシュープレス機構とがある。
吸水性フェルトからなる湿紙搬送用ベルト６とこれに支持された湿紙５は、ほぼ同一速度で同一方向に搬送され、加圧部（ニップ）８において、ベルト４上に位置した状態でプレスロール２とシュー３とにより加圧される。その結果、湿紙５中の水分が搾水され、この水分は、湿紙搬送用ベルト６に吸収されるとともに水分の一部はベルト４の凹溝２４内を流れて排出される。
プレススリーブタイプのシュープレス機構に使用されるベルト４は、オープンタイプのシュープレス機構に使用されるベルトと比較して、抄速や加圧部８のニップ圧およびニップ回数の増加などの使用条件が過酷になるので、ユーザーからは、ベルト４の耐久性の向上が強く求められている。
【００１１】
ベルト４は、加圧部８において、シュー３の上面７と湿紙５を支持する湿紙搬送用ベルト６との間に位置して、経方向（ＭＤ方向）に走行する。ベルト４の幅方向（緯方向：ＣＭＤ方向）の寸法（ベルト緯寸法Ｗ1）は、シュー３の幅方向（緯方向）の寸法（シュー緯寸法Ｗ2）より大きい。
したがって、ベルト４は、その両側の緯方向端部９が外側に延びた状態におかれ、緯方向の一方側のシューエッジ部１０から他方側のシューエッジ部１０までの間で、シュー３の上面７と接触する。
その結果、ベルト４は、その中央部の中央領域Ｅと、中央領域Ｅより外側に位置する一対のシューエッジ当接部領域Ｅ1と、一対の端部領域Ｅ2とに区分することができる。端部領域Ｅ2は、シューエッジ当接部領域Ｅ1より外側に位置して、ベルト４の緯方向端部９を含んでいる。
中央領域Ｅ1では、ベルト４はシュー３の上面７と接触する。シューエッジ当接部領域Ｅ1内にシューエッジ部１０が位置している。したがって、この領域Ｅ1におけるベルト４は、シューエッジ部１０より中央側ではシュー３の上面７と接触するが、シューエッジ部１０より外側では接触しない。端部領域Ｅ2にはシュー３がないので、この領域Ｅ2ではベルト４はシュー３とは接触しない。
【００１２】
ベルト４は、シュー３に接触するシュー側層２１と、シュー側層２１の外周に設けられた基体層２２と、基体層２２の外周に形成された湿紙側層２５とを備えている。湿紙側層２５の表面２３には、経方向（ＭＤ方向）に排水用の複数の凹溝２４が形成されている。なお、湿紙側層２５には、凹溝が形成されていない場合であってもよい。
基体層２２は一対の補強用基材１１を有している。一対の補強用基材１１は、シュー３の幅方向両側のシューエッジ部１０にそれぞれ対応する所定領域（本実施形態では、シューエッジ当接部領域Ｅ1) に、経方向（ＭＤ方向）に周回して配置されている。
ベルト４に一対の補強用基材１１を設けたので、シュー３の幅方向両側のシューエッジ部１０にそれぞれ対応する所定領域（ここでは、シューエッジ当接部領域Ｅ1)のベルト部分の剛性が部分的に高くなる。
したがって、ベルト４は、曲げ応力が向上して曲げ変形が抑制され、且つ、耐クラック性が向上してクラック（特に、経方向のクラック）の発生を防止し、これにより、ベルト４の耐久性を向上させることができる。
【００１３】
補強用基材１１は、基体層２２の外周（プレスロール２側）および内周（シュー３側）の一方または両方（本実施形態では、外周）に配置されている。本実施形態のように、補強用基材１１は、基体層２２の外周に配置する方が好ましい。
すなわち、基体層２２の外周に湿紙側層２５を形成する際に、予め補強用基材１１が基体層２２を周回して巻き付け支持した状態におかれるので、基体層２２の外周に湿紙側層２５をより安定して形成することができる。反面、シューエッジ部１０と当接するシューエッジ当接部領域Ｅ1内の湿紙側層２５に複数の凹溝２４を形成する場合には、その溝底と補強用基材１１との間隔が狭くなるので、耐クラック性のためには当該領域Ｅ1内の凹溝深さは中央領域Ｅの凹溝深さよりも浅く形成する場合がある。
補強用基材１１は、ベルト４における、シューエッジ部１０と当接するシューエッジ当接部領域Ｅ1のみに配置されている。これにより、ベルト４のシューエッジ当接部領域Ｅ1のベルト部分の剛性が部分的に高くなるので、ベルト４の曲げ応力と耐クラック性が向上する。
【００１４】
なお、変形例として、補強用基材１１を基体層２２の内周に配置すれば、シューエッジ当接部領域Ｅ1内の凹溝と、中央領域Ｅ内の凹溝とを、同じ凹溝深さで形成することができる。
他の変形例として、補強用基材１１を基体層２２の外周と内周の両方に配置すれば、シューの幅方向両側のシューエッジ部１０にそれぞれ対応するシューエッジ当接部領域Ｅ1のベルト部分の剛性が部分的にさらに高まるので、ベルト４の曲げ応力と耐クラック性をさらに向上させることができる。
【００１５】
図４は、ベルト４に設けられる格子状部材３０の部分拡大図である。
図３，図４に示すように、補強用基材１１は、複数の経糸３１ａと複数の緯糸３１ｂが格子状に組み合わされた格子状部材３０により構成されている。格子状部材３０において、複数の経糸３１ａと複数の緯糸３１ｂは、格子状に上下に重なり且つ交差部３１ｃで接合されているが織物の構造にはなっていない。
取付け前の格子状部材３０としては、好ましくは、０.５ｍ〜１.０ｍ幅の有端帯状体がロール状に巻かれた状態のものを使用し、取付け時には、ロール状部材から有端帯状の格子状部材３０を真っ直ぐに引き出して、マンドレルＭの軸線方向に沿って複数枚並べて配置する。
基体層２２は、格子状部材３０からなる本体部２７と、格子状基材３０からなる補強用基材１１と、格子状部材３０の外周に配置され糸３２が螺旋状に巻回された糸巻層３３とを備えている。
【００１６】
補強用基材１１と本体部２７には無端織物を使用してもよいが、本実施形態では、格子状部材３０を使用するとともに、経糸３１ａと緯糸３１ｂとの交差部３１ｃが接合されている。これにより、ベルト４の使用時に、格子状部材３０の交差部３１ｃに応力が集中してもクラックが生じにくくなって、耐クラック性が向上する。
また、交差部３１ｃが接合されているので、ベルト４の製造時に格子状部材３０を取付ける際に、経糸３１ａと緯糸３１ｂの位置ずれがなくなり、格子状部材３０を容易に取付けることができ、作業性がよい。
格子状部材３０は、緯糸３１ｂが経糸３１ａよりも摩耗しにくくなっている。ベルト４を長時間使用すると、格子状部材３０の交差部３１ｃの接合が剥がれてしまって経糸３１ａと緯糸３１ｂの間で摩擦が起きる。そこで、緯糸３１ｂを経糸３１ａよりも摩耗しにくくしたので、緯糸３１ｂが早期に摩耗することがなくなり、ベルト４の強度と緯方向の寸法安定性が向上する。
【００１７】
図５は、ベルト４の製造手順を示す説明図で、図５（Ｆ）は、図５（Ｅ）のＦ部拡大図である。図６は、シュー側層２１を形成する工程１を示す図で、図６（Ａ），（Ｂ）はそれぞれ側面図，斜視図である。
図７は、基体層２２を設ける工程２を示す図で、工程２のうち、格子状部材３０を配置する工程を示す斜視図である。図８は、工程２のうち、補強用基材１１を設ける工程を示す斜視図である。
図９は、工程２のうち、糸巻層３３を形成する工程を示す斜視図、図１０は、工程２のうち、糸巻層３３の形成後に接合を行う工程を示す斜視図、図１１は、ベルト４をマンドレルＭから分離する工程を示す正面図である。
【００１８】
ベルト４を製造するには、マンドレルＭを使用し、シュー側層２１，基体層２２，湿紙側層２５の順に形成していく。
まず最初に、図５（Ａ），図６に示すように、工程１において、表面の磨かれたマンドレルＭの表面に、シュー側層２１を形成する。この場合、予め、マンドレルＭの表面に剥離剤を塗っておくか、または剥離シートを貼っておくとよい。シュー側層２１は、塗布機（たとえば、ドクターバー，コーターバーなど）Ｔを用いて、０.５〜２.０mm程度の厚さで形成される。
マンドレルＭの表面を磨いておけば、シュー３（図１）に強く接触した状態で常時滑走するベルト４のシュー側層２１の平滑性を確保することができ、また、製造工程を経た後のベルト４を、マンドレルＭから容易に離脱させることができる。なお、マンドレルＭに加熱装置を設けて、シュー側層２１を構成する樹脂の硬化を促進できるようにするのが好ましい。
【００１９】
次に、図５（Ｂ）〜（Ｄ），図７ないし図１０に示す工程２で、シュー側層２１の外周に基体層２２を設ける。そのために、図５（Ｂ），図７に示すように、格子状部材３０（図４）をシュー側層２１の外周に取付ける。
格子状部材３０の交差部３１ｃは、樹脂接着や溶融処理などにより接合されている。格子状部材３０の緯糸３１ｂは、経糸３１ａよりも摩耗しにくい材質のものが好ましい。
そのため、経糸３１ａとしては、たとえば、炭素繊維やガラス繊維などの無機繊維、木綿などの天然繊維、または合成繊維などの素材からなる撚糸または紡績糸などの種々の糸が挙げられる。合成繊維としては、たとえば、ポリエステル綿，ポリエステルのマルチフィラメント，アクリル綿，アクリルのマルチフィラメントなどが挙げられる。
緯糸３１ｂとしては、たとえば、ナイロン，ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタラート），芳香族ポリアミド，芳香族ポリイミド，高強度ポリエチレンなどの高いモジュラス，高弾性率の合成繊維，ポリエステルのマルチフィラメントの撚糸、または、ポリエステル綿からなる紡績糸などが挙げられる。
格子状部材３０の格子の強度は５０〜２５０kg／cmの範囲が好ましく、また、１％モジュラスは５〜４０kg／cmの範囲であるのが好ましい。
【００２０】
図５（Ｂ），図７に示すように、一枚物または複数枚物の格子状部材３０を、マンドレルＭ上のシュー側層２１の外周に配置して、基体層２２の本体部２７を形成する。
複数枚物の格子状部材３０を配置する場合には、たとえば、上述のように０.５ｍ〜１.０ｍ幅の有端帯状体がロール状に巻かれた状態の部材を使用する。取付け時には、このロール状部材から有端帯状の格子状部材３０を真っ直ぐに引き出し、ベルト４の幅寸法に対応する所定長さ（ベルト４の幅と同じ長さ寸法）になるように順次切断して、複数枚物の格子状部材３０を得る。
次いで、ベルト４の強度を向上させるために、帯状の各格子状部材３０の緯糸３１ｂがマンドレルＭの軸線方向に沿い、格子状部材３０自体の幅方向の端部同士が互いに重なり合うように（図７）、シュー側層２１の外周に配置するのが好ましい。
なお、格子状部材３０自体の幅方向の端部同士が、互いに離隔する場合、または互いに当接する場合であってもよい。また、一枚物または複数枚物の格子状部材３０を、シュー側層２１の外周に螺旋状に巻き付けてもよい。その場合は、格子状部材３０自体の幅方向の端部同士が互いに重なり合うように配置すれば、ベルト４の強度が向上するので好ましい。
格子状部材３０をシュー側層２１の外周に配置する際には、シュー側層２１が完全に硬化する前に、マンドレルＭを少しづつ回転させ、緯糸３１ｂがマンドレルＭの軸線方向に沿うように配置する。
【００２１】
次に、図５（Ｃ），図８に示すように、基体層２２の本体部２７の外周に格子状部材３０を周回するように重ねて、一対の補強用基材１１を設ける。補強用基材１１は、シューエッジ当接部領域Ｅ1（図２）内に配置される。補強用基材１１には、基体層２２の本体部２７用と同じ（または、異なる）格子状部材３０が使用されている。本体部２７の格子状部材３０と、補強用基材１１の格子状部材３０とが異なる例としては、たとえば、両方の格子状部材３０において、互いのメッシュが異なる第１のケース、経糸３１ａ同士の太さが異なる第２のケース、緯糸３１ｂ同士の太さが異なる第３のケース、第１のケースないし第３のケースのうち二以上のケースが組合わさった場合などがある。
補強用基材１１を設けるために、一枚物または複数枚物の格子状部材３０を、その緯糸３１ｂがマンドレルＭの軸線方向を向くように、基体層２２の本体部２７の外周で且つシューエッジ当接部領域Ｅ1内の所定位置に周回して配置する。ベルト４の強度を向上させるために、複数枚物の補強用基材１１を、シューエッジ当接部領域Ｅ1に経方向に複数回周回して設ける。
こうして、一対の補強用基材１１を、シューエッジ当接部領域Ｅ1に経方向に延びて周回して重ねて配置する。
【００２２】
次に、図５（Ｄ），図９に示すように、マンドレルＭを回転させながら、糸供給装置に設けられた一つまたは複数のボビン３４から糸３２を引き出して、糸３２を格子状部材３０の外周に螺旋状に巻回して、糸巻層３３を形成する。
糸供給装置は、ボビン３４を移動させるための移動装置を備えている。この移動装置は、ボビン３４から引き出される糸３２を螺旋状に巻き付けて糸巻層３３を形成しながら、この作業に連動して、ボビン３４をマンドレルＭの軸線方向に沿って移動させる。
【００２３】
糸巻層３３の糸３２の素材としては、たとえば、ナイロン，ＰＥＴ，芳香族ポリアミド，芳香族ポリイミド，高強度ポリエチレンなどの高強力，高モジュラス，高弾性率の合成繊維からなる、モノフィラメント糸，マルチフィラメント糸またはこれらの撚糸などが挙げられる。
糸３２の素材が、ナイロンまたはＰＥＴのマルチフィラメント（７,０００dtex（デシテックス））の場合には、糸３２を、１０本／５cm〜５０本／５cmの範囲で螺旋状に巻回するのが好ましい。糸３２の素材が、芳香族ポリアミドからなるマルチフィラメント（３,０００dtex）の場合には、糸３２を、１５本／５cm〜６０本／５cmの範囲で螺旋状に巻回するのが好ましい。また、糸３２の強度は、１００kg／cm〜３００kg／cmの範囲であるのが好ましい。
こうして、シュー側層２１の外周全体に設けられ、格子状部材３０からなる本体部２７と、格子状部材３０からなる補強用基材１１と、格子状部材３０の外周に配置された糸巻層３３とを有する基体層２２が構成される。
基体層２２の本体部２７と補強用基材１１を形成している格子状部材３０の外周全体を、糸巻層３３が締付けるので、格子状部材３０が安定した状態でシュー側層２１の外周全体に位置決め保持され、また、ベルト４の経方向（ＭＤ方向）の強度が向上する。
【００２４】
本発明では、格子状部材３０をシュー側層２１の全周に取付ける手順と、格子状部材３０を所定領域に経方向に周回して取付けて一対の補強用基材１１を形成する手順は、どちらを先に行う場合であってもよく、また、各格子状部材３０は、単層（一層）であっても複数層であってもよい。
格子状部材３０が複数層の場合には、格子状部材自体の幅方向の端部同士を互いに重ねた部分（または、この端部同士が互いに離隔する部分若しくは互いに当接する部分）が、複数層に渡って同じ場所にならないように配慮するのが好ましい。こうすれば、基体層２２に不要な起伏が生じない。
【００２５】
こうして、図９，図１０に示すように、格子状部材３０の外周全体に糸巻層３３を形成して基体層２２を構成する。その後、マンドレルＭを回転させながら、基体層２２を覆うように樹脂を塗る。この樹脂は、基体層２２の格子状部材３０と糸巻層３３の各隙間に行き渡って隙間を塞いで目止めできる粘度を有する樹脂であるのが好ましい。
【００２６】
上述の実施形態では、シュー側層２１の外周に単層の格子状部材３０を配置して本体部２７を形成し、この本体部２７の外周の一部に、一対の補強用基材１１を構成する格子状部材３０を配置し、さらに外周全体に糸巻層３３を設けている。なお、下記（１）〜（４）で示す各種方法、または、後述する変形例，実施例の手順で基体層を構成する場合であってもよい。
たとえば、（１）まず、糸巻層３３を形成し、その後、外周全体に格子状部材３０を取付けて本体部２７を形成し、一対の補強用基材１１を構成する格子状部材３０を、所定領域に経方向に周回して配置する方法がある。
（２）外周全体に取付けて本体部２７を構成する格子状部材３０を一層または複数層設け、また、補強用基材１１を構成する格子状部材３０を一層または複数層設ける方法がある。
（３）まず、糸巻層３３を形成し、次に、格子状部材３０を全周に配置して本体部２７を形成し、格子状部材３０を所定領域に経方向に周回して配置して補強用基材１１を形成し、その後、糸巻層３３を形成する方法がある。
（４）まず、格子状部材３０を全周に配置して本体部２７を形成し、次に、糸巻層３３を形成し、その後、所定領域に格子状部材３０を経方向に周回して配置して補強用基材１１を形成し、最後に糸巻層３３を形成する方法がある。
【００２７】
基体層２２を形成した後、図５（Ｅ），（Ｆ），図１０に示すように、湿紙側層２５（図３）を形成するとともに、断面矩形の複数の凹溝２４を形成する工程３に移行する。
糸巻層３３の外周に湿紙側層２５を形成するための樹脂を、基体層２２を通過させて含浸させる。すると、湿紙側層２５の樹脂がシュー側層２１の外周面に到達するので、シュー側層２１，湿紙側層２５および基体層２２が接合して一体化する。湿紙側層２５を形成する際には、ドクターバー３５を用いて所定厚みの樹脂からなる湿紙側層２５とする。なお、必要に応じてプライマや接着剤などを用いて、シュー側層２１と湿紙側層２５との接合性を向上させるのが好ましい。
シュー側層２１および湿紙側層２５の素材としては、ポリウレタン樹脂が好適であるが、ゴム，エラストマなども挙げられる。ポリウレタン樹脂としては、その物性面から熱硬化性ウレタン樹脂が好適であり、硬度が８０〜９８度（ＪＩＳ−Ａ）の範囲の樹脂が選択される。また、シュー側層２１の硬度と湿紙側層２５の硬度は、同じでも異なっていてもよい。
次に、樹脂を加熱硬化させたのち表面を研磨し、その後、湿紙側層２５の表面２３に経方向に複数の凹溝２４を形成する。このようにして、ベルト４がマンドレルＭの表面に形成される。
【００２８】
その後、図１１に示すように、治具３６を用いてベルト４をマンドレルＭから分離する。なお、予め、マンドレルＭの表面に剥離剤を塗っておくか、または剥離シートを貼っておけば、ベルト４をマンドレルＭから容易に分離することができる。
この場合、ベルト４の一方の端部を、マンドレルＭより大きな径を有する治具３６のリングに固定し、マンドレルＭからリングを分離できるようにしておく。このようにすれば、ベルト４をマンドレルＭから容易に分離することができる。
【００２９】
次に、本実施形態における各種変形例について、図１２ないし図１５を参照して説明する。
図１２は、第１の変形例にかかるシュープレス用ベルト４ａの断面図で、図３相当図、図１３は、第２の変形例にかかるシュープレス用ベルト４ｂを使用したシュープレス機構１ａの概略断面図で、図２相当図、図１４は、第３の変形例にかかるシュープレス用ベルト４ｃの断面図で、図３相当図、図１５は、第４の変形例にかかるシュープレス用ベルト４ｄの断面図で、図３相当図である。
なお、前記実施形態と同一または相当部分には同一符号を付してその説明を省略し、異なる部分のみ説明する。
【００３０】
図１２ないし図１５において、第１〜第４の変形例にかかるシュープレス用ベルト４ａ〜４ｄは、シュープレス機構のプレスロール２とその下方（または、上方）のシュー３との間に配置されて回転走行する。シュープレス用ベルト４ａ〜４ｄは、シュー３に接触するシュー側層２１と、シュー側層２１の外周に設けられた基体層２２（または、２２ａ）と、この基体層２２（または、２２ａ）の外周に形成された湿紙側層２５とを備えている。湿紙側層２５の表面には、経方向（ＭＤ方向）に排水用の複数の凹溝２４が形成されている。
基体層２２（または、２２ａ）は、一対の補強用基材１１（または、１１ａ）を有している。この一対の補強用基材１１（または、１１ａ）は、シュー３の幅方向両側のシューエッジ部１０にそれぞれ対応する所定領域に、経方向に周回して配置されている。これにより、前記実施形態と同じ作用効果を奏する。
シュープレス用ベルト４ａ〜４ｄにおいて、補強用基材１１，１１ａは格子状部材３０により構成されている。基体層２２（または、２２ａ）は、格子状部材３０からなる本体部２７と、格子状部材３０からなる補強用基材１１（または、１１ａ）と、格子状部材３０の外周（または、内周）に配置され糸３２が螺旋状に巻回された糸巻層３３とを有している。これにより、前記実施例と同じ作用効果を奏する。
【００３１】
図１２に示すシュープレス用ベルト４ａにおいて、基体層２２ａを構成する補強用基材１１は、基体層２２ａの内周に配置されている。シュー側層２１を形成した後、シュー３の幅方向両側のシューエッジ部１０にそれぞれ対応する所定領域（ここでは、シューエッジ当接部領域Ｅ1）に、経方向に格子状部材３０をシュー側層２１の外周に周回して取付けて、補強用基材１１を形成する。
すなわち、シュー側層２１の全周に基体層２２ａの本体部２７を形成するための格子状部材３０を取付ける前に、他の格子状部材３０を周回して取付けることにより補強用基材１１を形成することができる。これにより、シューエッジ当接部領域Ｅ1内の凹溝２４と、中央領域Ｅ内の凹溝２４とを、同じ凹溝深さで形成することができる。
【００３２】
図１３に示すシュープレス機構１ａに使用されるシュープレス用ベルト４ｂにおいて、基体層２２に含まれる補強用基材１１ａは、所定領域（ここでは、シューエッジ当接部領域Ｅ1と、シュープレス用ベルト４ｂの緯方向端部９を含む端部領域Ｅ2の両方の領域）に配置されている。
このようにすれば、シューエッジ当接部領域Ｅ1と端部領域Ｅ2の両方の領域で、シュープレス用ベルト４ｂの剛性が高くなる。
したがって、シュー３の幅方向両側のシューエッジ部１０より外側に延びている部分のシュープレス用ベルト４ｂの曲げ応力と耐クラック性がさらに向上して、曲げ変形をより効果的に抑制でき、且つクラックの発生も防止できる。
【００３３】
図１４に示すシュープレス用ベルト４ｃにおいて、湿紙側層２５の表面２３に経方向に形成されている複数の凹溝２４は、断面曲面状（たとえば、円弧状）に形成されている。
凹溝の内周面にエッジ部があれば、このエッジ部に曲げ応力が集中してクラックが発生しやすくなる。ところが、この変形例では、シューエッジ部１０の近傍に位置する凹溝２４の内周面にはエッジ部がないので、シュープレス用ベルト４ｃがせん断応力を受けて曲げ変形しても、凹溝２４の内周面に曲げ応力が集中することがなくなり、耐クラック性がさらに向上する。
シュープレス用ベルト４ｃでは、シューエッジ部１０の近傍に位置する凹溝２４を断面曲面状に形成しているが、すべての凹溝２４を断面曲面状にした場合であってもよい。
【００３４】
図１５に示すシュープレス用ベルト４ｄにおいて、シュー３の幅方向両側のシューエッジ当接部領域Ｅ1以外に、複数の凹溝２４が形成されている。
シュープレス用ベルト４ｄは、プレスロール２の駆動による「つれ回り」のためシューエッジ部１０の近傍で曲げ変形が最も大きくなる。そこで、このシュープレス用ベルト４ｄは、シューエッジ部１０の近傍では凹溝２４が形成されていない。したがって、シューエッジ部１０の近傍では凹溝にクラックが発生することがなく、且つ剛性も向上することになり、シュープレス用ベルト４ｄの耐久性がより向上する。
なお、シューエッジ部１０の近傍の領域には凹溝２４が形成されていないが、この領域には湿紙が配置されないので、水の排出機能に悪影響は少なく、シュープレス機構の搾水性に関しては問題とならない。
【実施例】
【００３５】
前記構成による本発明のシュープレス用ベルトについて、以下に示す具体的な実施例１〜実施例５および比較例１を得た。
（実施例１）
工程１：駆動手段により回転可能な直径１,５００mmのマンドレルの磨かれた表面に、予め、剥離剤（ＫＳ−６１：信越化学工業製）を適宜塗布した。次に、マンドレルを回転させながら、ドクターバーを用いてマンドレルの表面に熱硬化性ウレタン樹脂を１mm厚みに塗布し、マンドレルを回転させたまま室温で１０分間放置した。
ここで、熱硬化性ウレタン樹脂は、ＴＤＩ系プレポリマー（タケネートＬ２３９５［武田製薬製］）と、ＤＭＴＤＡを含有する硬化剤（ＥＴＨＡＣＵＲＥ３００［アルベマール社製］）とを、Ｈ／ＮＣＯ当量比が０.９７となるように混合したものである。なお、ＥＴＨＡＣＵＲＥ３００は、３，５−ジメチルチオ２，４−トルンジアミンと、３，５−ジメチルチオ２，６−トルンジアミンとの混合物である。
次に、マンドレルに付属している加熱装置によって、熱硬化性ウレタン樹脂を７０℃で３０分間加熱し硬化させて、シュー側層を形成した。
【００３６】
工程２：ＰＥＴ繊維の５,０００dtexのマルチフィラメント糸の撚糸を緯糸とし、ＰＥＴ繊維の５００dtexのマルチフィラメント糸の撚糸を経糸とし、経糸が緯糸で挟まれ、経糸と緯糸の交差部がウレタン系樹脂接着により目止めされてなる格子状部材（緯糸密度は４本／cm、経糸密度は１本／cm）を準備した。
複数枚物の格子状部材を、緯糸がマンドレルの軸線方向に沿い、格子状部材自体の幅方向の端部同士が互いに当接するように、シュー側層の外周全体に１層配置して、基体層の本体部を形成した。
次に、この格子状部材の外周に、さらに格子状部材を配置して補強用基材を形成した。この補強用基材に使用される格子状部材は、基体層の本体部に使用される格子状部材とは異なった構成を有している。すなわち、補強用基材の格子状部材において、緯糸と経糸は、ＰＥＴ繊維の５００dtexのマルチフィラメント糸の撚糸である。そして、経糸が緯糸で挟まれ、経糸と緯糸の交差部がウレタン系樹脂接着により目止めされており、緯糸密度と経糸密度がそれぞれ４.５本／cmである。
この格子状部材を経方向に２回周回させた。すなわち、格子状部材の緯糸がマンドレルの軸線方向に沿うようにし、シュープレス用ベルトにおけるシューエッジ当接部領域Ｅ1のみに、格子状部材をマンドレルの回転方向に巻き付けて２層配置した。これにより、基体層の補強用基材が形成される。
引続き、この格子状部材の外周に、ＰＥＴ繊維の７,０００dtexのマルチフィラメント糸を螺旋状に３０本／５cmのピッチで巻き付けて、糸巻層を形成した。その後、樹脂が基体層の格子状部材と糸巻層の隙間にゆきわたって隙間を塞ぐ程度に樹脂を塗ることにより隙間を目止めして、基体層を形成した。
【００３７】
工程３：基体層を構成する糸巻層の上から、シュー側層に用いた樹脂と同じ熱硬化性ウレタン樹脂を、５.５mm厚に含浸コートし、１００℃で５時間加熱硬化させて湿紙側層を形成した。
その後、この湿紙側層の表面を研磨してベルトの全厚みが略５.０mmになるようにし、次いで、回転刃で、断面矩形の凹溝をベルトの経方向（ＭＤ方向）に形成することにより、本発明のシュープレス用ベルトを得た。
【００３８】
（実施例２）
実施例１の工程２において、複数枚物の格子状部材（実施例１の工程２における、基体層の本体部用の格子状部材と同じ素材）を、緯糸がマンドレルの軸線方向に沿い、格子状部材自体の幅方向の端部同士が互いに当接するように、シュー側層の外周全体に１層配置した。これにより、基体層の本体部が形成される。
次に、この格子状部材の外周に、さらに格子状部材を配置して補強用基材を形成した。この補強用基材に使用される格子状部材は、基体層の本体部に使用される格子状部材とは異なった構成を有している。すなわち、補強用基材の格子状部材において、緯糸と経糸は、ＰＥＴ繊維の５００dtexのマルチフィラメント糸の撚糸である。そして、経糸が緯糸で挟まれ、経糸と緯糸の交差部がウレタン系樹脂接着により目止めされており、緯糸密度と経糸密度がそれぞれ４.５本／cmである。
この格子状部材を経方向に２回周回させた。すなわち、格子状部材の緯糸がマンドレルの軸線方向に沿うようにし、シュープレス用ベルトにおけるシューエッジ当接部領域Ｅ1と端部領域Ｅ2の両方に、格子状部材をマンドレルの回転方向に巻き付けて２層配置した。これにより、補強用基材が形成される。引続き、この補強用基材の外周に、実施例１の工程２と同様にして糸巻層を形成することにより、基体層が形成される。
なお、実施例２の工程２で、複数枚物の格子状部材を、緯糸がマンドレルの軸線方向に沿い、格子状部材自体の幅方向の端部同士が重なり合う程度に、シュー側層の外周に２層配置して、基体層の本体部を形成してもよい。
【００３９】
（実施例３）
実施例１の工程２において、シュー側層の外周に糸を螺旋状に巻回した後、格子状部材自体の幅方向の端部同士が互いに当接するように、１枚物の格子状部材（実施例１の工程２における、基体層の本体部用の格子状部材と同じ素材）を１層配置した。これにより、基体層の本体部が形成される。
次に、この格子状部材の外周に、さらに格子状部材を配置して補強用基材を形成した。この補強用基材に使用される格子状部材は、基体層の本体部に使用される格子状部材とは異なった構成を有している。すなわち、補強用基材の格子状部材において、緯糸と経糸は、ＰＥＴ繊維の５００dtexのマルチフィラメント糸の撚糸である。そして、経糸が緯糸で挟まれ、経糸と緯糸の交差部がウレタン系樹脂接着により目止めされており、緯糸密度と経糸密度がそれぞれ４.５本／cmである。
この格子状部材を経方向に２回周回させた。すなわち、格子状部材の緯糸がマンドレルの軸線方向に沿うようにし、シュープレス用ベルトにおけるシューエッジ当接部領域Ｅ1のみに、格子状部材をマンドレルの回転方向に巻き付けて２層配置した。これにより、基体層の補強用基材が形成される。引続き、この補強用基材の外周に糸巻層を形成することにより、基体層が形成される。
【００４０】
（実施例４）
実施例１の工程２において、シュー側層の外周に糸を螺旋状に巻回して、糸巻層を形成する。次いで、格子状部材自体の幅方向の端部同士が互いに当接するように、１枚物の格子状部材（実施例１の工程２における、基体層の本体部用の格子状部材と同じ素材）を１層配置した。これにより、基体層の本体部が形成される。
次に、この格子状部材の外周に、さらに格子状部材を配置して補強用基材を形成した。この補強用基材に使用される格子状部材は、基体層の本体部に使用される格子状部材とは異なった構成を有している。すなわち、補強用基材の格子状部材において、緯糸と経糸は、ＰＥＴ繊維の５００dtexのマルチフィラメント糸の撚糸である。そして、経糸が緯糸で挟まれ、経糸と緯糸の交差部がウレタン系樹脂接着により目止めされており、緯糸密度と経糸密度がそれぞれ４.５本／cmである。
この格子状部材を経方向に２回周回させた。すなわち、格子状部材の緯糸がマンドレルの軸線方向に沿うようにし、シュープレス用ベルトにおけるシューエッジ当接部領域Ｅ1と端部領域Ｅ2の両方に、格子状部材をマンドレルの回転方向に巻き付けて２層配置した。これにより、基体層の補強用基材が形成される。引続き、その外周に糸巻層を形成することにより、基体層が形成される。
【００４１】
（実施例５）
実施例１の工程３において、ほぼ矩形で溝底が断面円弧状の凹溝を、ベルトの経方向（ＭＤ方向）に回転刃で形成することにより、本実施例にかかるシュープレス用ベルトを得た。
【００４２】
（比較例１）
実施例１の工程２において、複数枚物の格子状部材をシュー側層の外周に配置した。すなわち、格子状部材の緯糸がマンドレルの軸線方向に沿うようにし、格子状部材自体の幅方向の端部同士が互いに当接するように、格子状部材をシュー側層の外周に１層配置した。引続き、その外周に糸巻層を形成することにより、基体層が形成される。したがって、この比較例１のシュープレス用ベルトには、補強用基材は形成されていない。
【００４３】
下記の表１は、実施例１〜実施例５，比較例１において、シュープレス用ベルトの耐クラック性，曲げ応力などを示している。
［物性の評価］
上述のようにして得られたシュープレス用べルトのサンプルの物性を測定して、表１に示すデータを得た。なお、サンプルとしては、シューエッジ当接部領域Ｅ1と端部領域Ｅ2の境界部分が、サンプルのほぼ中央に配置するように矩形にサンプリングを行い、この矩形サンプルを物性測定の対象物とした。耐クラック性および曲げ応力（剛性）の測定方法は、下記のとおりである。
【００４４】
(1)耐クラック性
図１６は、耐クラック性（表１に記載）と摩耗性（表２に記載）を調べるための実験装置の概略図である。
この実験装置を用いて耐クラック性を測定する場合、シュープレス用ベルトのサンプルＳとしては、シュープレス用ベルトを横横断方向（凹溝と直角に交わる方向）に切取り、このサンプルＳの両端部を、クランプハンド５１，５１（図１６）で固定した。
サンプルＳは、回転ロール５２とプレスシュー５３に挟まれており、サンプルＳの外周面が回転ロール５２に接するようになっている。プレスシュー５３を回転ロール５２の方向に矢印Ｇに示すように移動させることにより、サンプルＳは３６kg／cm2の圧力で加圧される。
サンプルＳの両端部がクランプハンド５１，５１でそれぞれ挟持された状態で、クランプハンド５１，５１が、互いに連動して矢印Ｂに示すように左右方向に往復移動する。サンプルＳに掛けられる張力は３kg／cmで、往復速度は４０cm／秒である。
サンプルＳの往復運動中に、そのシューエッジ当接部領域Ｅ1と端部領域Ｅ2の両方が回転ロール５２に接するように、サンプルＳの長さが調整されている。
この実験装置により、サンプルＳが往復運動を繰り返し、サンプルＳの凹溝底部とその縁部にクラックが生じるまでの往復回数を測定した。その後、サンプルＳの外周面の凹溝間に位置する凸部表面について、ヘアクラックの発生状況を観察した。
【００４５】
(2)曲げ応力（剛性の評価）
図１７は、曲げ応力を調べるための実験装置の概略図である。この実験装置を用いて曲げ応力を測定し、剛性の評価を行なった。
シュープレス用ベルトの厚み方向の曲げ応力（シューエッジ当接部領域でベルトが変形される力）については、図１７に示すような３点曲げ測定により測定した。シュープレス用ベルトのサンプルＳは、その凹溝が紙面垂直方向に複数形成され、凹溝と直交する方向を、図１７の左右方向としている。
試験条件は下記の通りである。
・サンプルＳのサイズ：１５０mm×２５mm
・支点間距離Ｌ：５０mm
・中央部押込速度Ｖ：５０mm／min 
【００４６】
【表１】
2007321314.tif 000003
【００４７】
表１から分かるように、実施例１〜実施例５にかかるサンプルＳは、比較例１にかかるサンプルと比較して、耐クラック性と曲げ応力が向上している。
【００４８】
本発明では、補強用基材を含む基体層に格子状部材３０が使用されている。この格子状部材３０の摩耗性を実験装置（図１６）で測定し、その結果を表２に示す。
図１６に示す実験装置では、サンプルＳにはプレスシュー５３側に強い屈曲が与えられるので、格子状部材の緯糸と経糸の交差部には屈曲による応力が生じる。一方、サンプルＳにおいて、回転ロール５２側には、格子状部材と糸巻層があるが、屈曲による応力はそれほど大きくない。したがって、この実験装置で、格子状部材の緯糸と経糸の交差部における摩耗の程度を調べることができる。
この実験装置により、実施例１ａ〜実施例３ａ，比較例１ａに関して、往復移動回数５０万回まで実験し、実験後のサンプルＳの経方向および緯方向の切断強力を測定することにより、サンプルＳの格子状部材の摩耗性を観察した。なお、サンプルＳに掛けられる張力は３kg／cm，圧力は３６kg／cm2，移動速度は４０cm／秒である。
実施例１ａ〜実施例３ａ，比較例１ａの切断強力と格子状部材の摩耗性を表２に示す。
【００４９】
【表２】
2007321314.tif 000004
【００５０】
表２に示すように、実施例１ａ〜実施例３ａでは、格子状部材における緯糸が経糸よりも摩耗しにくくなっているので、比較例１ａと比較して、特に緯糸の耐摩耗性が優れていることが分かる。
実施例１ａ〜実施例３ａの格子状部材では、緯糸と交差している経糸の方が摩耗しやすい糸なので、実験中にサンプルＳが屈曲して緯糸と経糸の交差部に摩擦が生じた場合に、経糸が優先的に摩耗する。その結果、緯糸の損傷を少なくすることができ、緯糸の切断強力が維持されて、シュープレス用ベルトの緯方向（ＣＭＤ方向）の寸法安定性が保持される。
【００５１】
以上説明したように、基体層に格子状部材３０を使用した場合には、この格子状部材３０は、織られていないので織物と比較して剛性が低くて柔らかい。そのため、基体層に格子状部材３０が使用されたシュープレス用ベルトは、プレスロール２の駆動によるつれ回りのため曲がりやすい。特に、シューエッジ当接部領域Ｅ1のベルト部分での曲げ変形が最も大きい。
そこで、本発明のシュープレス用ベルト４，４ａ〜４ｄでは、補強用基材１１，１１ａを、シューエッジ当接部領域Ｅ1のみに、または、シューエッジ当接部領域Ｅ1とその外方の端部領域Ｅ2の両方に配置して、基体層２２，２２ａを構成している。
これにより、基体層２２，２２ａにおいて、最も曲げ変形の起こりやすい部分（すなわち、シューエッジ当接部領域Ｅ1のベルト部分）の剛性が部分的に高められる。
その結果、シュープレス用ベルト４，４ａ〜４ｄの曲げ応力が向上して、曲げ変形が抑制されるとともに、耐クラック性が向上してクラックの発生を防止し、シュープレス用ベルト４，４ａ〜４ｄの耐久性を向上させることができる。
【００５２】
以上、本発明の実施形態（変形例，実施例を含む。以下同じ）を説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲で種々の変形，付加などが可能である。
なお、各図中同一符号は同一または相当部分を示す。
【産業上の利用可能性】
【００５３】
本発明のシュープレス用ベルトは、抄紙機を構成するシュープレス機構、特にプレススリーブタイプのシュープレス機構に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】図１ないし図１７は本発明を説明するための図で、図１は、シュープレス機構の概略構成を示す斜視図である。
【図２】図２ないし図１１は本発明の一実施形態を示す図で、図２は、シュープレス機構の概略断面図である。
【図３】図２のIII部拡大図で、シュープレス用ベルトの断面図である。
【図４】シュープレス用ベルトに設けられる格子状部材の部分拡大図である。
【図５】シュープレス用ベルトの製造手順を示す説明図である。
【図６】シュー側層を形成する工程１を示す図で、図６（Ａ），（Ｂ）は、それぞれ側面図，斜視図である。
【図７】基体層を設ける工程２を示す図で、工程２のうち、格子状部材を配置する工程を示す斜視図である。
【図８】工程２のうち、補強用基材を設ける工程を示す斜視図である。
【図９】工程２のうち、糸巻層を形成する工程を示す斜視図である。
【図１０】工程２のうち、糸巻層の形成後に接合を行う工程を示す斜視図である。
【図１１】シュープレス用ベルトをマンドレルから分離する工程を示す正面図である。
【図１２】第１の変形例にかかるシュープレス用ベルトの断面図で、図３相当図である。
【図１３】第２の変形例にかかるシュープレス用ベルトを使用したシュープレス機構の概略断面図で、図２相当図である。
【図１４】第３の変形例にかかるシュープレス用ベルトの断面図で、図３相当図である。
【図１５】第４の変形例にかかるシュープレス用ベルトの断面図で、図３相当図である。
【図１６】耐クラック性と摩耗性を調べるための実験装置の概略図である。
【図１７】曲げ応力を調べるための実験装置の概略図である。
【符号の説明】
【００５５】
１，１ａ    シュープレス機構
２      プレスロール
３      シュー
４，４ａ〜４ｄ    シュープレス用ベルト
９      緯方向端部
１０    シューエッジ部
１１，１１ａ    補強用基材
２１    シュー側層
２２，２２ａ    基体層
２４    凹溝
２５    湿紙側層
２７    本体部
３０    格子状部材
３１ａ  経糸
３１ｂ  緯糸
３１ｃ  交差部
３２    糸
３３    糸巻層
Ｅ1     所定領域（シューエッジ当接部領域）
Ｅ2     所定領域（端部領域）
【図１】
2007321314.tif 000005
【図２】
2007321314.tif 000006
【図３】
2007321314.tif 000007
【図４】
2007321314.tif 000008
【図５】
2007321314.tif 000009
【図６】
2007321314.tif 000010
【図７】
2007321314.tif 000011
【図８】
2007321314.tif 000012
【図９】
2007321314.tif 000013
【図１０】
2007321314.tif 000014
【図１１】
2007321314.tif 000015
【図１２】
2007321314.tif 000016
【図１３】
2007321314.tif 000017
【図１４】
2007321314.tif 000018
【図１５】
2007321314.tif 000019
【図１６】
2007321314.tif 000020
【図１７】
2007321314.tif 000021