(57)【要約】グリッド構造体を構築するための各モジュールの磁気定着によるアセンブリにおいて、グリッド構造体の少なくとも第１および第２長形モジュール（３、３′″、３″″）を堅固に接続するための結合部材（１１、１１′″、１１″″）を備え、この結合部材は結合部材（１１、１１′″、１１″″）の本体と；前記第１およびそれぞれ第２の長形モジュール（３、３′″、３″″）を軸方向に取付けるための前記本体の少なくとも第１および第２チューブ状突出部（１５、１５′″、１５″″）と；前記本体を前記グリッド構造体の更なるモジュール（１、１′、３９）に固定するための前記本体のハウジング（１４、３３、３６）とを備え；前記少なくとも第１および第２チューブ状突出部（１５、１５′″、１５″″）は前記更なるモジュール（１、１′、３９）を前記少なくとも第１および第２長形モジュール（３、３′″、３″″）に接触させるため前記ハウジング（１４、３３、３６）と直接連通する。
2004521696.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
グリッド構造体を構築するための各モジュールの磁気定着によるアセンブリにおいて、グリッド構造体の少なくとも第１および第２長形モジュール（３、３′″、３″″）を堅固に接続するための結合部材（１１、１１′″、１１″″）を備え、この結合部材は結合部材の本体（１１、１１′″、１１″″）と；前記第１およびそれぞれ第２長形モジュール（３、３′″、３″″）を軸方向に取付けるための前記本体の少なくとも第１および第２チューブ状突出部（１５、１５′″、１５″″）と；前記グリッド構造体の更なるモジュール（１、１′、３９）に前記本体を固定するための前記本体のハウジング（１４、３３、３６）とからなることを特徴とし、前記少なくとも第１および第２チューブ状突出部（１５、１５′″、１５″″）は前記更なるモジュール（１、１′、３９）を前記少なくとも第１および第２長形モジュール（３、３′″、３″″）に接触させるため前記ハウジング（１４、３３、３６）と直接連通するアセンブリ。
【請求項２】
前記少なくとも第１および第２チューブ状突出部（１５、１５′″、１５″″）の底部には停止ショルダー部（３５）を前記少なくとも第１および第２長形モジュール（３、３′″、３″″）につき設けることを特徴とする請求項１に記載の結合部材。
【請求項３】
互いに直交する第１および第２チューブ状突出部（１５″″）を備えることを特徴とする請求項１に記載の結合部材。
【請求項４】
互いに直交する第１、第２および第３チューブ状突出部（１５、１５′″）を備えることを特徴とする請求項１に記載の結合部材。
【請求項５】
本体の前記ハウジング（１４、３３、３６）が前記更なるモジュール（１、１′、３９）の外周表面として成形された表面を備えて、前記更なるモジュール（１、１′、３９）を係合させることを特徴とする請求項１に記載の結合部材。
【請求項６】
前記ハウジング（１４、３３）の前記係合表面が球形状であると共に、前記更なるモジュールが球体（１、１′）であることを特徴とする請求項５に記載の結合部材。
【請求項７】
前記ハウジング（３６）の前記係合表面がＬ字形状であると共に、前記更なるモジュールが平行四辺体（３９）であることを特徴とする請求項５に記載の結合部材。
【請求項８】
前記ハウジングの前記係合表面が円筒形状であると共に、前記更なるモジュールが円筒であることを特徴とする請求項５に記載の結合部材。
【請求項９】
本体の前記ハウジング（３６）が固定もしくは着脱自在な係合歯（４１）を備えると共に、前記更なるモジュールが前記係合歯（４１）と整列しうる軸方向シリーズのノッチ（４３）を備えることを特徴とする請求項７または８に記載の結合部材。
【請求項１０】
前記本体が、前記少なくとも第１および第２チューブ状突出部（１５″″）の隣接側壁部の間に延びる扁平リビング（３１′）を備えることを特徴とする請求項７または８に記載の結合部材。
【請求項１１】
前記本体が半球状シェル（１３）形態であることを特徴とする請求項６に記載の結合部材。
【請求項１２】
前記半球状シェル（１３）が、シェルの最大子午線（２１）を越えて突出することにより球状モジュール（１）に固定する縁部セクションを有し、補完形状の縁部セクションと交互することを特徴とする請求項１１に記載の結合部材。
【請求項１３】
互いに直交する本体の第１、第２および第３チューブ状突出部（１５、１５′″）が前記ハウジング（１４、３３）の中心から半径方向に延びて設けられることを特徴とする請求項６に記載の結合部材。
【請求項１４】
前記本体が、前記少なくとも第１および第２チューブ状突出部（１５′″）の隣接側壁部間に延びる扁平リビング（３１）の形態であることを特徴とする請求項６に記載の結合部材。
【請求項１５】
グリッド構造体を構築するための各モジュールの磁気定着によるアセンブリにおいて、グリッド構造体の少なくとも第１および第２長形モジュール（３′）の間に堅固に頭部接続するための結合部材（１１′、１１″）を備え、この結合部材は結合部材（１１′、１１″）の本体と；前記少なくとも第１およびそれぞれ第２長形モジュール（３′）を軸方向に取付けるための前記本体の少なくとも第１および第２チューブ状突出部（１５′、１５″）と；前記少なくとも第１および第２チューブ状突出部（１５′、１５″）の間に連結させるための本体の連結用チューブ部分とからなることを特徴とするアセンブリ。
【請求項１６】
前記少なくとも第１および第２チューブ状突出部（１５′）が前記連結用チューブ状部分を介して直接連通することを特徴とする請求項１５に記載の結合部材。
【請求項１７】
前記少なくとも第１および第２チューブ状突出部（１５″）が、前記連結用チューブ状部分に設けられたスペーサ（２７）を介して連通することを特徴とする請求項１５に記載の結合部材。
【請求項１８】
前記スペーサ（２７）が強磁性部材であることを特徴とする請求項１６に記載の結合部材。
【請求項１９】
前記スペーサ（２７）が磁気モジュールであることを特徴とする請求項１６に記載の結合部材。
【請求項２０】
同軸配置された第１および第２チューブ状突出部（１５′）を備えることを特徴とする請求項１５に記載の結合部材。
【請求項２１】
非整列軸線を有する第１および第２チューブ状突出部（１５″）を備えることを特徴とする請求項１５に記載の結合部材。
【請求項２２】
透明かつ硬質のプラスチック材料で作成されることを特徴とする請求項１〜２１のいずれか一項に記載の結合部材。
【請求項２３】
グリッド構造体の長形モジュールが牽引力を受ける場合、牽引力を受けた前記長形モジュールを前記少なくとも第１および第２チューブ状突出部中に防止する手段を設けることを特徴とする請求項１〜２２のいずれか一項に記載の結合部材。
【請求項２４】
前記防止手段が、牽引力を受けた前記長形モジュールを前記少なくとも第１および第２チューブ状突出部に固定する横ピンにより形成されることを特徴とする請求項２３に記載の結合部材。
【請求項２５】
グリッド構造体を形成するモジュールが、少なくとも１個の活性磁気部材、すなわち反対極性の２つの表面を有する部材、少なくとも１個の強磁性部材および必要ならば非磁性カバーマトリックスよりなる第１タイプのモジュールで構成され、または第２タイプのモジュールと混成された第１タイプのモジュールにより形成され、第２タイプのモジュールは必要に応じ非磁性カバーマトリックスに挿入された強磁性部材よりなり、さらに各モジュールは定着に関与する活性磁気部材により発生した磁気流が全体的または少なくとも部分的にグリッド構造体の強磁性部分を介し閉鎖するよう、かつ定着部を形成する活性磁気部材により発生した磁気回路で生ずる磁気ポテンシャルの差がシリーズで合せされるよう組立てられることを特徴とする請求項１〜２４のいずれか一項に記載のアセンブリ。
【請求項２６】
ゲーム、調度品および表示の各部門で使用しうるアセンブリを構築するための請求項１〜２５のいずれか一項に記載のアセンブリ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
ゲームの部門または表示もしくは調度品の領域にも使用される安定なグリッド構造体を構築するための各モジュールを磁気定着するアセンブリに使用される結合部材に関するものである。
【０００２】
イタリア国特許第０１３０１０９０号明細書（特許文献１）（同一出願人が所有権者である）から各モジュールのアセンブリが公知であり、このアセンブリは特に創作かつ複雑な形状を有する複数のグリッド構造体を得るよう各モジュール間で定着させるべく用いうる磁気エネルギーの開発に最適である。
【０００３】
２個のモジュール間における磁気連結点は、所要に応じ各モジュールの１つの磁気活性および／または強磁性表面の帯域にて選択することができ、アセンブリのモジュールが全体として互いに合体されて複数の形状が得られるよう２個のモジュール間で所定の配向により拘束されない。
【０００４】
現在知られている磁気定着アセンブリの全システムにおいて、特に各モジュール間で定着させるべく利用しうる磁気エネルギーを使用するような磁気定着アセンブリにおいては、グリッド構造体の或る形状が特に剪断もしくは摺動抵抗に関しおよび屈曲抵抗に関し自己支持のための安定性および能力の適する要件を持たないことが見られる。
【０００５】
これらの場合、初期グリッド構造体の形状はこれに追加する他のモジュールを付加してその安定性を確保することにより改変せねばならない。
【０００６】
この解決策は、所要のグリッド構造体の初期形状を改変することに加え、グリッド構造体自身の重量およびコストにて過度の増大をもたらしうる。
【０００７】
この欠点を回避すべく、イタリア国実用新案出願公開第ＭＩ２００１Ｕ００００１０号明細書（特許文献２）（同一出願人が所有権者である）は、グリッド構造体の各モジュールにより規定される対応の多角形領域に着脱自在にスロットしうるパネルの形態にてグリッド構造体を安定化させるための部材を提供する。
【０００８】
【特許文献１】
イタリア国特許第０１３０１０９０号明細書
【特許文献２】
イタリア国実用新案出願公開第ＭＩ２００１Ｕ００００１０号明細書
【０００９】
本発明の主たる目的は、グリッド構造体を構築するための各モジュールの磁気定着によるアセンブリを提供することであり、同数の磁気モジュールを使用して剪断、摺動、捻れもしくは屈曲の応力に基づく変形に対し向上した耐性を達成することである。
【００１０】
本発明の他の目的は、形状を改変することなくかつ全体的コストおよび重量を過度に増大させることなく安定に作成された所要の形状を有するグリッド構造体を構築するための各モジュールの磁気定着によるアセンブリを提供することにある。
【００１１】
これら目的は、グリッド構造体の少なくとも第１および第２長形モジュールを堅固に接続するための結合部材によりグリッド構造体を構築するためのモジュールの磁気定着によるアセンブリで達成され、これは結合部材の本体と；前記第１およびそれぞれ第２長形モジュールを軸方向に取付けるための前記本体の少なくとも第１および第２チューブ状突出部と；前記本体を前記グリッド構造体の更なるモジュールに固定するための前記本体のハウジングとを備え；前記少なくとも第１および第２チューブ状突出部は前記更なるモジュールを前記少なくとも第１および第２長形モジュールに接触させるため前記ハウジングと直接連通することを特徴とする。
【００１２】
この種の結合部材により、２個もしくはそれ以上の長形モジュールは所定の角度方向で達成されるが互いに直接接触せず、グリッド構造体の追加モジュールを介し接続される。
【００１３】
この種の結合部材にて、隣接チューブ状突出部の側壁部を扁平リビングと合体させることができ、このリビングもグリッド構造体が保持せねばならない棚もしくはパネルの隅部に対する支持ブラケットとして使用することができる。
【００１４】
独立請求項１５は、グリッド構造体の長形モジュールを直接接触させる結合部材を開示している。
【００１５】
この種の結合部材は軸方向スペーサを一体化することができる。
【００１６】
軸方向スペーサは強磁性部材とすることができ、或いは結合部材により接続された各モジュールを介し循環する磁気流に分散を導入しないような磁気モジュールとすることができる。
【００１７】
本発明の結合部材は隅部および必要に応じ接続すべき各モジュール間の軸方向スペーサを固定することを可能にし、更にグリッド構造体の組立てに際し各モジュールの正確な角度配置のための雛型としても作用しうる。
【００１８】
本発明の結合部材は軽量かつ経済的材料で作成することができ、初期の組立ての簡便性および融通性を害することなく極めて安定なグリッド構造体を得ることができる。
【００１９】
これら特徴は本発明の幾つかの実施例に関する説明の記載から一層明らかとなり、これら実施例は本発明の非限定的例として解釈される。
【００２０】
図１〜３を参照して、グリッド構造体はベベリングされた縁部を有する円筒モジュール１およびグリッド構造体の結節部に位置する球状モジュール３により形成される。
【００２１】
勿論、図３は実際面にて所要の三次元形状および範囲に到達しうるグリッド構造体の１部のみを示す。
【００２２】
球状モジュール１は強磁性材料、たとえば酸化防止材で覆われた軟質鋼である。
【００２３】
これに対し円筒モジュール３は円筒状強磁性ピン５と；このピン５に対し同軸であるピン５の底端部にて軸方向に磁気化されると共に反対磁気極性（図２にてｎは磁性部材７の北極を示し、ｓは南極を示す）で取付けられた１対の円筒状磁気部材７と；ピン５および磁気部材７の横表面を覆うと共にベベリングされた底端部を有する非磁性チューブ状マトリックス９とで構成される。
【００２４】
結合部材１１は、半球状キャップもしくはシェルのような形状の本体を備える。
【００２５】
結合部材１１の本体は、この結合部材１１の本体の内表面により規定されたハウジング１４を形成し、前記ハウジング１４内に固定すべくグリッド構造体の球状モジュール１の半径に等しい半径を有する。
【００２６】
結合部材１１の本体は互いに直交する３個のチューブ状突出部１５を更に有し、これらは半球状キャップ１３からその外側方向へ半径方向に延びると共に、円筒状モジュール３の半径に等しい半径を有する内部中空セクションを有する。
【００２７】
チューブ状突出部１５の両者は軸方向底端部を有する。各チューブ状突出部１５の内部半径方向底端部の内側には、円筒部材３の半径方向内部ベースがチューブ状突出部１５の半径方向内部ベースと整列するよう、円筒状モジュール３を覆うためのマトリックス底部のベベルに対する緩衝部として作用するベベリングされた環状ショルダー（図示せず）を設けることができる。
【００２８】
半球状キャップ１３の縁部は、クリップ１７を規定する半球状キャップ１３の最大子午線２１を超えて延びる３つのセクションを有し、グリップ１７を収容する凹部１９を規定した最大子午線２１の内部に延びる補完形状の３つのセクションと交互する。
【００２９】
特に図３から見られるようにグリッド構造体は立方格子を規定し、その側部は円筒モジュール３により占められると共にその頂部もしくは結節部は球状モジュール１により占められる。
【００３０】
結合部材１１は、突出部１５の半径方向外側底端部の側部における対応突出部１５に円筒モジュール３を挿入する前に、球状モジュール１に取付けられる。
【００３１】
結合部材１１のハウジング１４は球状モジュール１の半分を包封し、各結合部材１１は従ってクリップ１７により球状モジュール１に保持されることにより球状モジュール１１に固着し続ける。その後、結合部材１１のハウジング１４により包封された球状モジュール３に接触させるべき円筒モジュール３を結合材１１の突出部１５に挿入することができる。
【００３２】
３個の円筒状モジュール３が集中せねばならないグリッド構造体の周辺結節部に球状モジュール１が配置される場合、球状モジュール１に１個の単一結合部材１１を取付ければ充分である一方、６個の円筒状モジュール３が集中せねばならないグリッド構造体の内部結節部に球状モジュール１が配置される場合は球状モジュール１に２個の結合部材１１を取付ける必要があり、２個の結合部材１１の補完セクション１７および１９を２個の結合部材１１の突出部１５が対として同軸となるよう適合させる。
【００３３】
結合部材１１は全て或いは場合によりグリッド構造体の幾つかの適する結節点にのみ、たとえば最も応力のかかったグリッド構造体の帯域の結節点に取付けることができる。
【００３４】
上記したことは、グリッド構造体の各モジュールがこれまで示された円筒状および球状モジュールとは異なる場合にも拡張しうると考えねばならない。
【００３５】
たとえばグリッド構造体は平行四辺形の長形モジュールおよびグリッド構造体の結節部に配置された立方モジュールにより形成することもできる。この場合、結合部材はグリッド構造体の立方モジュールの対応面に適合する直交平面で形成された骨格と、この骨格の少なくとも２つの面から延びるチューブ状突出部とにより形成することができる。
【００３６】
結合部材１１の突出部１５は最終的に、鋭角もしくは鈍角にて互いに非整列状態にすることができる。
【００３７】
特に、結合部材１１は接続されたグリッド構造体の各モジュールを介し形成される磁気回路からの磁性流の望ましくない分散を発生しないことに注目せねばならない。
【００３８】
図４および５は本発明の更なる好適実施例を示し、ここで図２におけるタイプの円筒モジュール３′″を結合させるための部材１１′″は互いに直交すると共に半径方向に配置されて対称２９の共通する中心から所定半径距離にある３本のチューブ状突出部１５′″を備える。
【００３９】
結合部材１１′″は本体を有し、そこから突出部１５′″が延びる。この種の結合部材の本体は、３個の扁平リビング（ｒｉｂｂｉｎｇ）３１により規定され、これらリビングは結合部材１１′″の各隣接突出部１５′″における側壁部の対向軸方向母線の間に展開する。
【００４０】
この実施例においても、突出部１５′″の両者は軸方向端部を開口させる。
【００４１】
扁平リビング３１の内縁部１６′″は、結合部材１１′″における本体の対向球状ハウジング３３′の表面を規定して、球状モジュール１′を前記開口ハウジング３３中に固定する。
【００４２】
ハウジング３３の外周球面は球状モジュール１′（これは好ましくは強磁性型である）の半径に等しい半径を有する。
【００４３】
突出部１５′″の半径方向内部底端部は、球状強磁性モジュール１′の球状表面と直接適合しうるようハウジング３３に開口する。
【００４４】
３本のチューブ状突出部１５′″の半径方向内端部の内側にはベベリングされた環状ショルダー３５が形成され、ここで３個の円筒状モジュール３′″のベベル２５′が適合して各円筒状モジュール３′″を各突出部１５′″の半径方向内側底部と整列させうると共に球状モジュール１′に直接接触しうるようにする一方、結合部材１１′″は円筒状モジュール３′″と球状モジュール１′との間に阻止され続ける。
【００４５】
対応する円筒モジュール３′″につき行程終端部として作用する環状ショルダー３５は、結合部材１１′″の支持骨格のリビング３１がグリッド構造体に固定すべきパネルもしくは棚の隅部を支持する水平位置で使用される際に重要な役割を演ずる。この場合、棚もしくはパネルの重量を放出させうると共に、棚もしくはパネルが位置するリビング３１の反対側にて垂直円筒モジュール３′″に分配することができる。
【００４６】
勿論、円筒モジュール３′″の２個以上の結合部材１１′″を同じモジュール１′の球状表面に取付けることもでき、結合部材１１′″を球状モジュール１′の任意の部分に取付けることもできる。
【００４７】
有利には更に、円筒状モジュール３′″を開口ハウジング３３を介し球状モジュール１′に直接接続することもできる。
【００４８】
図６は本発明の更なる好適実施例を示し、ここで図２におけるタイプの円筒モジュール３″″を結合するための部材１１″″は底端部を開口させた２個のチューブ状取付部材１５″″を備える。取付部１５″″は互いに直行すると共に、共通中心から半径方向に延びる取付け軸線を有する。
【００４９】
結合部材１１″″は取付け部１５″″が突出する本体を備える。結合部材の本体は直角に曲がった板３７により形成される。取付部１５″″は板３７の凸表面の側から突出すると共に板３７に半径方向内部開口底端部を有する一方、凹表面３６は平行四辺形モジュール３９を固定するためのハウジングを形成する。
【００５０】
取付部１５″″は更に、２個の取付部１５″″の側壁部における対向軸方向母船の間に延びる扁平リビング３１′により接続される。
【００５１】
取付部１５″″の半径方向内底端部の内側にはベベリングされた環状ショルダー（図示せず）を設けることができ、取付部１５″″の半径方向外側底端部の側における取付部１５″″に挿入された円筒部材３″″につき行程の終点として作用させる。
【００５２】
プレート３７の凹表面３６の縁部に沿って固定もしくは着脱自在な歯４１が形成され、この歯は強磁性平行四辺形モジュール３９の縁部３８に規則的間隔で形成されたノッチ４３のいずれか１つに適合しうる。
【００５３】
プレート３７の凹表面３６は平行四辺形モジュール３９の表面に合致し、従って２個の円筒モジュール３″″を平行四辺形モジュール３９と直接接触して維持することができる。
【００５４】
この場合、結合部材１１″″は２個の円筒モジュール３″″と強磁性モジュール３９の長手軸線における円筒モジュール３″″の位置との間の相対的角度配置を阻止し、従ってこの場合も棚および／またはパネルの支持につき使用することができる。
【００５５】
勿論、モジュール３９の代わりに円筒モジュールを採用すると共に、本発明の範囲を逸脱することなくプレート３７の代わりに結合部材の本体の対応円筒状連結部分を採用することもできる。一般的に言えば、本発明による結合部材の本体は更なるモジュールのためのハウジングを設けねばならず、前記ハウジングは前記更なるモジュールを係合させるための前記更なるモジュールの外周表面として成形された表面を備える。
【００５６】
図７は、図２におけるタイプの２個の円筒モジュール３′を頭部結合させるために使用しうる本発明の結合部材の更なる好適実施例を示す。
【００５７】
この場合、各結合部材は、互いに直接接続された１対のチューブ状取付部１５′，１１′または１５″，１５″が突出する本体を有する。
【００５８】
図７において、１つの結合部材１１′の本体は同軸取付部１５′，１５″を有する一方、他の結合部材１１″は非整列取付部１５″，１５″を有する。
【００５９】
グリッド構造体におけるその後の円筒モジュール３′の非整列角度および軸方向距離を変化させることにより、任意の形状および複雑性の、たとえば「Ｓ」もしくは「Ｕ」形状の三次元構造を形成することができる。
【００６０】
再び図７に見られるように、取付部１５′，１５′の間の接続点における結合部材１１′はベベリングされた内部環状ショルダー２３を規定し、ここに取付部１５′，１５′にスロットされた円筒モジュール３′のベベルが嵌合する。従って結合部材１１′のベベリングされた環状ショルダー２３は２個の円筒モジュール３′につき行程の終点として作用し、モジュール３′は行程の終点位置に達すれば頭部にて共に互いに直接接触する。
【００６１】
再び図７において、チューブ状突出部１５″，１５″を連結するための結合部材１１″における本体の湾曲チューブ状連結部分には台形形状を有する軸スペーサ２７を一体化させ、これは２個の円筒モジュール３′を頭部結合させうると同時に、それらの間の軸方向距離を所定値に調整することを可能にする。
【００６２】
軸方向スペーサ２７は結合点における磁気流の分散を導入しない強磁性材料のピースとすることができ、或いはグリッド構造体により発生した磁気回路に装着されるものとの磁気能力差をシリーズで合するよう配向された磁気モジュールとすることもできる。
【００６３】
勿論、結合部材における本体の同軸取付部間の直角チューブ状連結部分にもスペーサを設けることができる。
【００６４】
図７は、従って互いに直接接触して配置される或いは結合部材に直接一体化された軸方向スペーサを介装しで接続される２個の長形モジュールを頭部結合するための部材を開示している。
【００６５】
いずれにせよ、図７の教示を長形モジュールの取付につき３個以上の取付部を有する結合部材の場合にも拡張することができる。結合部材は、「Ｔ」として配置された３個のチューブ状取付部により或いはそれぞれ星状で配置された数個の取付部により形成することもできる。
【００６６】
結合部材の本体の内側にて、各取付部の間の中心チューブ状連結部分には強磁性挿入体または各取付部に挿入された長形モジュールと接触する磁気モジュールを一体化させて、結合部材により接続されたモジュールを介し形成される磁気流の分散を回避することができる。
【００６７】
本発明による結合部材の本体における取付部の角度配向は図示した角度とは異なることもでき、たとえば取付部は互いに鋭角もしくは鈍角を形成することができる。
【００６８】
本発明の結合部材を介し接続すべき長形モジュールが純粋な牽引の応力を受ける場合は、取付部に対しその軸方向摺動を阻止する手段を設けることができ、これは取付部に或いは取付部に挿入された長形モジュールに設けられる特殊穴部を介し挿入された横ピンにより形成される。従って牽引力を受けた長形モジュールに作用する磁気定着の力だけがこれに作用する牽引力より小さい場合でさえ、アセンブリからの長形モジュールの脱着は、牽引力を受けた長形モジュールの磁気定着力だけでなく、牽引を受けた長形モジュールの牽引方向で評価した磁気定着力（牽引を受けた長形モジュールに関与する結合部材を介し接続されたアセンブリの他の長形モジュールの部分により及ぼされる）によっても対比される。
【００６９】
結合部材１１、１１′、１１″、１１′″、１１″″は、その外観を変えることなくグリッド構造体を頑丈にすることができ、この理由から好ましくは透明かつ硬質のプラスチック材料で作成される。
【００７０】
円筒モジュール３、３′、３′″、３″″は、グリッド構造体を介し形成された磁気回路にてこれらにより発生される磁気ポテンシャルの差がシリーズで合せられるよう配向される。本発明の頑丈にするシステムは、イタリア国特許第０１３０１０９０号明細書（同じ出願人が特許権者である）に記載されたモジュールを組立てるための過程を適用することを可能にする。
【００７１】
特にグリッド構造体を形成する各モジュールはかくして、少なくとも１個の活性磁気部材、すなわち反対極性の２つの表面と少なくとも１個の強磁性部材とであれば非磁性カバーマトリックスとを有する部材よりなる第１タイプのモジュール、或いは必要ならば非磁性カバーマトリックスに挿入された強磁性部材よりなる第２タイプのモジュールと合体させた第１タイプのモジュールとすることができる。
【００７２】
各モジュールの組立ては、定着に関与する活性磁気部材により発生した磁気流がグリッド構造体の強磁性部分を介し全体的に或いは少なくとも部分的に閉鎖するよう、かつ定着部を形成する活性磁気部材により発生する磁気回路で生じた磁気ポテンシャルの差をシリーズで合せられるよう行われる。
【図面の簡単な説明】
【図１】
磁気による球状および円筒状モジュールのグリッド構造体に関する結合部材の好適実施例の斜視図である。
【図２】
図１の結合部材に接続しうるグリッド構造体の円筒モジュールの部分断面側面図である。
【図３】
図１の結合部材と図２の円筒モジュールとを用いるグリッド構造体の１部の斜視図である。
【図４】
本発明による結合部材の他の実施例の斜視図である。
【図５】
破線Ｌ−Ｌを有する平面により切断された図４の結合部材を用いるグリッド構造体の１部の平面図である。
【図６】
本発明による結合部材の他の実施例の正面斜視図である。
【図７】
本発明による他の結合部材（部分断面で示す）を使用するグリッド構造体の１部の図面である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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