(57)【要約】本発明は、トランスミッション回転数変速比（ｊｉ）を有する巻き掛けベルト伝動装置、とりわけＣＶＴ伝動装置のスリップを識別する方法に関する。本発明によれば、巻き掛け部材のスリップはトランスミッション回転数変速比（ｊｉ）の変化の判断を介して識別される。
2004521294.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トランスミッション回転数変速比（ｊｉ）を有する巻き掛けベルト伝動装置（１０）、とりわけＣＶＴ伝動装置の巻き掛け部材（３４）のスリップ（ｓ）を識別する方法において、
巻き掛け部材（３４）のスリップを、トランスミッション変速比（ｊｉ）の変化の判断を介して識別する、
ことを特徴とする方法。
【請求項２】
トランスミッション回転数変速比（ｊｉ）の判断は、比較的緩慢なトランスミッション変速比（ｊｉ）の変化と、比較的急速なトランスミッション回転数変速比（ｊｉ）の変化との区別を含む、請求項１記載の方法。
【請求項３】
スリップ（ｓ）を識別した際には対抗手段を開始する、請求項１または２記載の方法。
【請求項４】
巻き掛け部材（３４）は調整可能な押圧力を以て２つの円錐プーリペア（３０，３２）の周囲を周回し、
前記対抗手段は押圧力の上昇を含む、請求項１から３までのいずれか１項記載の方法。
【請求項５】
識別されたスリップ（ｓ）を介して巻き掛け部材（３４）の摩耗状態を推定する、請求項１から４までのいずれか１項記載の方法。
【請求項６】
巻き掛け部材（３４）は調整可能な押圧力を以て２つの円錐プーリペア（３０，３２）の周囲を周回し、
押圧力を巻き掛け部材（３４）の摩耗状態に依存して調整する、請求項１から５までのいずれか１項記載の方法。
【請求項７】
スリップ（ｓ）を次式により検出し：
ｓ＝１−（ｊｇ／ｊｉ）
ここでｓはスリップ、ｉｇは幾何学的トランミッション変速比、ｊｉはトランスミッション回転数変速比である、請求項１から６までのいずれか１項記載の方法。
【請求項８】
幾何学的トランスミッション変速比を一定の値（ｃ）と仮定する、請求項１から７までのいずれか１項記載の方法。
【請求項９】
状態「最大トランスミッション変速比」が識別される場合、幾何学的トランスミッション変速比を幾何学的トランスミッション変速比の最大値（ｊｉｍａｘ）にセットする、請求項１から８までのいずれか１項記載の方法。
【請求項１０】
状態「最小トランスミッション変速比」が識別される場合、幾何学的トランスミッション変速比を幾何学的トランスミッション変速比の最小値（ｊｉｍｉｎ）にセットする、請求項１から９までのいずれか１項記載の方法。
【請求項１１】
スリップ識別を実質的に状態「最大トラスミッション変速比」のときだけ行う、請求項１から１０までのいずれか１項記載の方法。
【請求項１２】
スリップ識別を実質的に状態「最小トランスミッション変速比」のときだけ行う、請求項１から１１までのいずれか１項記載の方法。
【請求項１３】
スリップ変化（ｄｓ）を次式により検出する：
ｄｓ（ｎ）＝（［ｊｉ（ｎ＋１）−ｊｉ（ｎ）］−Ｋ）／Ｎ
ここでｄｓはスリップ変化、ｎは指数ないし計算ラスタ、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、Ｋは補正項、Ｎは正規化項であり、請求項１から１２までのいずれか１項記載の方法。
【請求項１４】
補償項（Ｋ）を、トランスミッション回転数変速比（ｊｉ）の比較的緩慢な変化を補償するために設ける、請求項１から１３までのいずれか１項記載の方法。
【請求項１５】
補償項（Ｋ）を中央値を介して検出する、請求項１から１４までのいずれか１項記載の方法。
【請求項１６】
補償項（Ｋ）を平均値を介して検出する、請求項１から１５までのいずれか１項記載の方法。
【請求項１７】
補償項（Ｋ）を次式により検出する：
Ｋ＝［ｊｉ（ｎ＋４）−ｊｉ（ｎ−４）］／８
ここでＫは補償項、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、ｎは指数ないし計算ラスタである、請求項１から１６までのいずれか１項記載の方法。
【請求項１８】
正規化項（Ｎ）を、スリップ変化（ｄｓ）を種々の回転数領域に適合するために設ける、請求項１から１７までのいずれか１項記載の方法。
【請求項１９】
正規化項（Ｎ）を次式により検出する：
Ｎ＝［ｊｉ（ｎ）］３
ここでＮは正規化項、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、ｎは指数ないし計算ラスタである、請求項１から１８までのいずれか１項記載の方法。
【請求項２０】
請求項１から１９までのいずれか１項記載の方法を実施するための装置。
【請求項２１】
トランスミッション回転数変速比（ｊｉ）を有する巻き掛けベルト伝動装置（１０）、とりわけＣＶＴ伝動装置（１０）の巻き掛け部材（３４）のスリップを識別する装置において、
巻き掛け部材（３４）のスリップが、トランスミッション回転数変速比（ｊｉ）の変化の判断を介して識別される、
ことを特徴とする識別装置。
【請求項２２】
トランスミッション回転数変速比（ｊｉ）の判断を行う際に、トランスミッション回転数変速比（ＪＩ）の比較的緩慢な変化と、トランスミッション回転数変速比（ｊｉ）の比較的急速な変化との区別が行われる、請求項２１記載の装置。
【請求項２３】
スリップ（ｓ）が識別される際に、対抗手段が開始される、請求項２１または２２記載の装置。
【請求項２４】
巻き掛け部材（３４）は、調整可能な押圧力を以て２つの円錐プーリペア（３０，３２）の周囲を周回しており、
対抗手段は押圧力の上昇を含む、請求項２１から２３までのいずれか１項記載の装置。
【請求項２５】
識別されたスリップ（ｓ）を介して、巻き掛け部材（３４）の摩耗状態が推定される、請求項２１から２４までのいずれか１項記載の装置。
【請求項２６】
巻き掛け部材（３４）は、調整可能な押圧力を以て２つの円錐プーリペア（３０，３２）の周囲を周回しており、
装置は押圧力を巻き掛け部材（３４）の摩耗状態に依存して調整する、請求項２１から２５までのいずれか１項記載の装置。
【請求項２７】
スリップ（ｓ）は次式により定義される：
ｓ＝１−（ｉｇ／ｊｉ）
ここでｓはスリップ、ｉｇは幾何学的トランスミッション変速比、ｊｉはトランスミッション回転数変速比である、請求項２１から２６までのいずれか１項記載の装置。
【請求項２８】
幾何学的トランスミッション変速比は一定の値（ｃ）と仮定される、請求項２１から２７までのいずれか１項記載の装置。
【請求項２９】
状態「最大トランスミッション変速比」が識別されるとき、幾何学的トランスミッション変速比（ｊｉ）は幾何学的トランスミッション変速比の最大値（ｊｉｍａｘ）にセットされる、請求項２１から２８までのいずれか１項記載の装置。
【請求項３０】
状態「最小トランスミッション変速比」が識別されるとき、幾何学的トランスミッション変速比（ｊｉ）は幾何学的トランスミッション変速比の最小値（ｊｉｍｉｎ）にセットされる、請求項２１から２９までのいずれか１項記載の装置。
【請求項３１】
スリップ識別は実質的に状態「最大トランスミッション変速比」のときだけ行われる、請求項２１から３０までのいずれか１項記載の装置。
【請求項３２】
スリップ識別は実質的に状態「最小トランスミッション変速比」の問いだけ行われる、請求項２１から３１までのいずれか１項記載の装置。
【請求項３３】
スリップ変化（ｄｓ）は次式により検出され：
ｄｓ（ｎ）＝（［ｊｉ（ｎ＋１）−ｊｉ（ｎ）］−Ｋ）／Ｎ
ｄｓはスリップ変化、ｎは指数ないし計算ラスタ、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、Ｋは補償項、Ｎは正規化項である、請求項２１から３２までのいずれか１項記載の装置。
【請求項３４】
補償項（Ｋ）は、トランスミッション回転数変速比（ｊｉ）の比較的緩慢な変化を補償するために使用される、請求項２１から３３までのいずれか１項記載の装置。
【請求項３５】
補償項（Ｋ）は中央値を介して定められる、請求項２１から３４までのいずれか１項記載の装置。
【請求項３６】
補償項（Ｋ）は平均値を介して定められる、請求項２１から３５までのいずれか１項記載の装置。
【請求項３７】
補償項（Ｋ）は次式により定められる：
Ｋ＝［ｊｉ（ｎ＋４）−ｊｉ（ｎ−４）］／８
ここでＫは補償項、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、ｎは指数ないし計算ラスタである、請求項２１から３６までのいずれか１項記載の装置。
【請求項３８】
正規化項（Ｎ）は、スリップ変化（ｄｓ）を種々の回転数領域に適合するために使用される、請求項２１から３７までのいずれか１項記載の装置。
【請求項３９】
正規化項（Ｎ）は次式により検出される：
Ｎ＝［ｊｉ（ｎ）］３
ここでＮは正規化項、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、ｎは指数ないし計算ラスタである、請求項２１から３８までのいずれか１項記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、トランスミッション回転数変速比を有する巻き掛けベルト伝動装置、とりわけＣＶＴ伝動装置の巻き掛け部のスリップを識別する方法に関する。
【０００２】
本発明はさらに、トランスミッション回転数変速比を有する巻き掛けベルト伝動装置、とりわけＣＶＴ伝動装置の巻き掛け部材のスリップを識別する装置に関する。
【０００３】
従来の技術
巻き掛けベルト伝動装置では、トルクを２つの回転要素間で伝達する巻き掛け部材がスリップを有するときに問題がある。すなわち空転することが問題である。この場合、巻き掛けベルト伝送装置に重大な損傷が生じることがある。とりわけ巻き掛け部材の摩耗が高まる。さらに巻き掛け部材に過度のスリップが発生すると伝動装置が破壊されることもある。
【０００４】
前記の問題はとりわけＣＶＴ伝動装置で重要である。ＣＶＴ伝動装置は無段動作する伝動装置である（ＣＶＴ＝Ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓｌｙ Ｖａｒｉａｂｌｅ Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）。この伝動装置は実質的に２つの円錐プーリペアと、例えばストラスベルトとして構成された巻き掛け部材を有する。ここで円錐プーリペアの一方は駆動部、例えば内燃機関の結合されており、他方の円錐プーリペアは被駆動部と結合されている。ＣＶＴ伝動装置の変速比および巻き掛け部材の張力を調整するために、駆動円錐プーリペアと被駆動円錐プーリペアとは一般的にそれぞれ軸方向に固定された円錐プーリと軸方向に可動の円錐プーリとからなる。駆動円錐プーリペアは駆動ディスクまたは一次ディスクとも称される。被駆動円錐ペアは被駆動ディスクまたは二次ディスクとも称される。軸方向に可動の円錐プーリを巻き掛け部材に対して押圧することは一般的に液圧の形成により行われ、これは例えばポンプにより行われる。押圧力を適切に選択することにより、ＣＶＴ伝動装置の所望の変速比と巻き掛け部材の所要の張力を調整することができる。円錐プーリを液圧駆動するためのポンプは例えば内燃機関によって駆動することができる。内燃機関から駆動円錐プーリペアへの力伝達のために例えばトルクコンバータと、前進および後進のためのクラッチを有する遊星ギヤセットとが備えられている。押圧力を高めることにより巻き掛け部材のスリップは通常は回避することができる。しかし押圧力を高めすぎると損失、例えばポンプ損失が不所望に高まる。従って押圧力の制御ないし調整は、一方では圧力損失が最小となり、他方ではスリップを回避するように最適に行わなければならない。この関連からすでに圧力リザーブを形成し、例えば走行ダイナミックおよび走行路特性に依存する障害的入力結合に起因する巻き掛け部材のスリップを回避することが公知である。巻き掛け部材の不所望のスリップ発生を回避するためにはいずれにしろ相応のスリップを適時に識別することが必要である。
【０００５】
発明の利点
巻き掛け部材のスリップを識別する本発明の方法は、巻き掛け部材のスリップをトランスミッション回転数変速比の変化を判断することにより識別する。トランスミッション回転数変速比は、例えば駆動円錐プーリペアの一次回転数と二次回転数、例えば被駆動円錐プーリペアの回転数との商から検出できる。一次回転数と二次回転数は巻き掛けベルト伝動装置の場合、いずれにしろ標準的に検出される。従ってこの点に関しては、付加的なハードウエアは必要ない。本発明の解決手段により、例えばスリップを最初に識別したときにすでに対抗手段を開始することができ、巻き掛け部材、例えばストラスベルトの破壊または過度の摩耗が生じないようにすることができる。
【０００６】
本発明の方法ではさらに有利には、トランスミッション回転数変速比の判断が相対的に緩慢なトランスミッション回転数変速比の変化と、相対的に急速なトランスミッション回転数変速比の変化との区別を含む。このようにして例えば所望の変速比調整に基づく通常の変速比変化と、巻き掛け部材がスリップすることに起因する変速比変化とを区別することができる。スリップに基づく変速比変化は、例えば円錐ディスクの調整に基づく変速比変化よりも格段に急速な変速比変化を引き起こす。この関係に基づいて、比較的急速なトランスミッション変速比変化だけをスリップ検出に用いると有利である。
【０００７】
本発明の方法の有利な発展形態では、スリップを識別した際に対抗手段を開始する。
【０００８】
この関連から本発明の方法では、巻き掛け部材が調整可能な押圧力を以て２つの円錐プーリペアの周囲を周回し（すでに冒頭でＣＶＴ伝動装置と関連して説明したように）、対抗手段は押圧力の上昇を含む。このように押圧力を上昇させることは有利には短時間だけ行われるか、ないしは連続的にその持続の必要性について検査し、冒頭にすでに述べた損失をできるだけ小さく保持する。
【０００９】
本発明の方法は、識別されたスリップを介して巻き掛け部材の摩耗状態を推定する実施形態を含む。ここで検出されたスリップは例えばストラスベルトの老化ないし摩耗の推定に使用することができる。これは公開公報ＤＥ１００２８４５９Ａ１に記載されている。この刊行物によれば、例えばストラストベルトの老化値はとりわけストラスベルトの駆動持続時間に依存して検出される。老化値に影響を与える別のパラメータは例えば走行特性およびストラストベルトが駆動された駆動条件である。この種の老化値に依存して例えばストラストベルトの張力ないし押圧力に対する安全性リザーブを検出することができる。
【００１０】
とりわけ前記の関連から本発明の方法では、巻き掛け部材が調整可能な押圧力を以て円錐プーリペアの周囲を周回し、押圧力は巻き掛け部材の摩耗状態に依存して調整される。しかしこの場合も、押圧力は伝動装置の損失を不必要に高めない程度にだけ上昇される。
【００１１】
本発明の方法の有利な実施形態では、スリップは次のように検出される：
ｓ＝１−（ｉｇ／ｊｉ）
ここでｓはスリップ、ｉｇは幾何学的トランスミッション変速比、ｊｉはトランスミッション回転数変速比である。幾何学的トランスミッション変速比はＣＶＴ伝動装置の場合、円錐ディスクの調整によって調整することができる。幾何学的変速比の検出は例えば距離センサないし間隔測定によって行うことができる。
【００１２】
とりわけこの関連から本発明の方法の有利な実施例では、幾何学的トランスミッション変速比を一定の値と仮定する。この仮定は近似的に小さな時間領域ないし小さな持続時間に対して当てはまる。スリップが前記の数式により検出されると、素るっぷは幾何学的変速比が一定の場合、もっぱらトランスミッション回転数変速比にだけ依存する。言い替えるとスリップの変化はこの場合、トランスミッション回転数変速比の変化に比例する。
【００１３】
本発明の方法ではさらに、状態「最大トランスミッション変速比」が識別されるとき、幾何学的トランスミッション変速比を幾何学的トランスミッション変速比の最大値にセットする。本発明のこの実施形態では、幾何学的トランスミッション変速比を検出するために、円錐ディスクの最終位置においては幾何学的変速比が一般的に既知であるという条件を用いる。すなわちトランスミッション変速比が最小および最大である場合、幾何学的変速比は構造的設定から既知である。最大変速比の識別は例えば本発明の装置により変速比制御に基づいて行うことができる。
【００１４】
前記のことから本発明の方法では、状態「最小トランスミッション変速比」が識別されると、幾何学的トランスミッション変速比を幾何学的トランスミッション変速比の最小値にセットする。
【００１５】
とりわけこの関連から本発明では、スリップ識別は実質的に状態「最大トランスミッション変速比」の場合にだけ行う。
【００１６】
同じように本発明の方法では付加的にまたは択一的に、スリップ識別を状態「最小トランスミッション変速比」の場合にだけ行う。
【００１７】
とりわけ幾何学的トランスミッション変速比を一定値として仮定した場合、本発明の方法ではさらにスリップ変化を次のようにして検出する：
ｄｓ（ｎ）＝（［ｊｉ（ｎ＋１）−ｊｉ（ｎ）］−Ｋ／Ｎ
ここでｄｓはスリップ変化、ｎは指数ないし計算ラスタ、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、Ｋは補償項、そしてＮは正規化項である。スリップを識別するために、スリップ変化を有利にはスリップ閾値と比較することができる。この閾値は有利には動作点に依存して適用され、例えば負荷、機関トルク、機関回転数および変速比を考慮することができる。
【００１８】
本発明の方法の有利な改善形態ではこの関連からさらに、トランスミッション回転数変速比の比較的緩慢な変化を補償するための補償項が設けられる。トランスミッション回転数変速比の比較的緩慢な変化は、通常は変速比の所望の調整によるものである。従ってスリップの識別にはあまり意味がない。
【００１９】
この関連から本発明ではさらに、補償項が中央値形成を介して定められる。中央値を形成する際には、算術平均値の形成とは異なり、複数の値の加算と値の数による割算は行われず、値は大きさに従って配列され、この配列を基準にして中央の値が中央値となる。中央値形成は、比較的に大きなクラスに対する加速度および減速度の作用を線形に実質的に完全に補償するのに特に適する。
【００２０】
付加的にまたは択一的に本発明の方法では、補償項が平均値形成を介して定められる。この種の平均値形成は、例えば算術平均値の形成とすることができる。
【００２１】
前記の説明と関連して本発明の方法では、補償項を次のようにして検出する：
Ｋ＝［ｊｉ（ｎ＋４）−Ｊｉ（ｎ−４）］／８
ここでＫは補償項、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、ｎは指数ないし計算ラスタを表す。もちろん８以外の数を計算ラスタとして考慮する実施形態も考えられる。
【００２２】
本発明の方法ではさらに、正規化項がスリップ変化を種々の回転数領域に適合するために設けられる。
【００２３】
とりわけこの関連から本発明の方法では、正規化項が次のようにして検出される：
Ｎ＝［ｊｉ（ｎ）］３
ここでＮは正規化項、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、そしてｎは指数ないし計算ラスタを表す。
【００２４】
本発明の方法の実施形態を実施するのに適する装置は所属の請求項の保護範囲にある。
【００２５】
巻き掛け部材のスリップを識別するための装置は、巻き掛け部材のスリップを、トランスミッション回転数変速比の変化の判断を介して識別することを特徴とする。ここでトランスミッション回転数変速比は本発明の方法と同じように、例えば駆動円錐ホールペアの一次回転数と二次回転数、例えば被駆動円錐ホールペアの回転数との商から求められる。すでに述べたように、一次回転数と二次回転数とは巻き掛けベルト伝動装置の場合、いずれにしろ標準的に検出されるから、これに関して付加的なハードウエアコストは必要ない。また本発明の装置により、例えばスリップを最初に識別したときにすでに対抗手段を開始することができ、それにより巻き掛け部材、例えばストラスベルトの破壊や摩耗が過度に上昇することが阻止される。
【００２６】
本発明の方法の場合と同じように本発明の装置でも、トランスミッション回転数変速比の判断の際に、比較的緩慢なトランスミッション回転数変速比の変化と比較的急速なトランスミッション回転数変速比の変化とが区別される。このようにしてすでに述べたように、例えば所望の変速比調整に基づく通常の変速比変化と、巻き掛け部材がスリップすることによる変速比変化とを区別できる。スリップによる変速比変化はすでに本発明の方法と関連して述べたように、例えば円錐プーリの調整による変速比変化よりも格段に急速な変速比変化を引き起こす。この関係に基づいて、本発明の装置ではトランスミッション回転数変速比の比較的急速な変化だけをスリップの検出に用いると有利である。
【００２７】
本発明の装置の有利な発展形態では、スリップを識別したときに対抗手段が開始される。
【００２８】
この関連から本発明の装置では、巻き掛け部材は調整可能な押圧力を以て２つの円錐プーリペアの周囲を周回する（冒頭のＣＶＴ伝動装置と関連してすでに説明した）。そして対抗手段は押圧力の上昇を含む。このように押圧力を上昇さえることは、本発明の方法と関連してすでに述べたように、比較的短い時間の間行われるか、ないしはその持続の必要性について、冒頭に述べた損失ができるだけ小さく維持されるように連続的に検査する。
【００２９】
本発明の装置の実施形態では、識別されたスリップを介して巻き掛け部材の摩耗状態が推定される。ここで検出されたスリップは例えばストラストベルトの老化ないし摩耗の推定に使用することができる。これについてはすでに述べた刊行物ＤＥ１００２８４５９Ａ１に記載されている。この刊行物によれば、とりわけストラストベルトの駆動持続時間に依存するストラストベルトのおる価値が検出される。老化値に影響を及ぼすさらなるパラメータは、例えばストラストベルトが駆動される走行特性および駆動条件である。この種の老化値に依存して、本発明の装置との関連で安全性リザーブをストラストベルトの張力ないし押圧力に対して定めることができる。
【００３０】
前記の関連から本発明の装置では、巻き掛け部材は調整可能な押圧力を以て円錐プーリペアの周囲を周回し、この装置は押圧力を巻き掛け部材の摩耗状態に依存して調整する。本発明の装置により有利には押圧力は、伝動装置の損失が不必要に大きくならない程度にだけ高められる。
【００３１】
本発明の装置の有利な実施形態でも、スリップは次のように検出される：
ｓ＝１−（ｉｇ／ｊｉ）
ここでｓはスリップ、ｉｇは幾何学的トランスミッション変速比、ｊｉはトランスミッション回転数変速比である。幾何学的トランスミッション変速比はＣＶＴ伝動装置の場合、すでに述べたように円錐ディスクの調整により調整することができる。幾何学的変速比の検出は、例えば距離センサないし間隔測定により行うことができる。これも本発明の方法と関連して述べたのと同じである。
【００３２】
本発明の装置の有利な実施形態では、幾何学的トランスミッション変速比は一定の値と仮定される。この仮定はすでに述べたように、近似的に比較的小さい時間領域ないし小さい持続時間に対して当てはまる。スリップが前記の数式により検出されると、このスリップは幾何学的変速比が行っての場合、トランスミッション回転数変速比にだけもっぱら依存する。言い替えるとスリップの変化はこの場合、トランスミッション回転数変速比の変化に比例する。
【００３３】
本発明の装置ではさらに、状態「最大トランスミッション変速比」が識別される場合、幾何学的トランスミッション変速比が幾何学的トランスミッション変速比の最大値にセットされる。この実施形態では、幾何学的トランスミッション変速比を検出するために、円錐ディスクの最終状態における幾何学的変速比は一般に既知であるという条件が利用される。すなわちトランスミッション変速比が最小および最大であるとき、幾何学的変速比は構造的設定に基づき既知である。最大変速比の識別は例えば本発明の装置により変速比制御に基づいて行うことができる。
【００３４】
前記のことから本発明の装置では同様に、状態「最小トランスミッション変速比」が識別されるとき、幾何学的トランスミッション変速比が幾何学的トランスミッション変速比の最小値に設定される。
【００３５】
とりわけこの関連から本発明の装置では、スリップ識別が実質的に状態「最大トラスミッション変速比」のときだけ行われる。
【００３６】
同じように本発明の装置では付加的にまたは択一的に、スリップ識別は実質的に状態「最小トランスミッション変速比」のときだけ行われる。
【００３７】
とりわけ幾何学的トランスミッション変速比が一定値であると仮定する場合、本発明の装置では有利にはスリップ変化が次式により検出される：
ｄｓ（ｎ）＝（［ｊｉ（ｎ＋１）−ｊｉ（ｎ）］−Ｋ）／Ｎ
ここでｄｓはスリップ変化、ｎは指数ないし計算ラスタ、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、Ｋは補償項、Ｎは正規化項である。スリップを識別するために本発明の装置では有利にはスリップ変化を閾値と比較する。この閾値は有利には動作点に依存して適用され、例えば負荷、機関トルク、機関回転数および変速比を考慮することができる。
【００３８】
本発明の装置の有利な改善形態でもこの関連から、補償項がトランスミッション回転数変速比の比較的緩慢な変化を補償するために使用される。トランスミッション回転数変速比の比較的緩慢な変化は通常、所望の変速比調整によるものであり、従ってスリップの識別に対してあまり意味がないからである。これもすでに本発明の方法と関連して説明した。
【００３９】
この関連から本発明の装置では、補償項が中央値形成を介して定められる。中央値形成の場合、算術平均値の形成とは異なり、複数の値の加算とその値の数による割算は行われず、値が大きさにしたがって配列され、この配列を基準にして中央の値が中央値となる。中央値形成はすでに説明したように、比較的に大きなクラスに対して加速度と減速度の作用を線形に実質的に完全に補償するのに非常に良く適する。
【００４０】
付加的にまたは択一的に本発明の装置では、補償項が平均値形成を介して定められる。この種の平均値形成は例えば算術平均値形成とすることができる。
【００４１】
とりわけ前記の説明と関連して本発明の装置では、補償項が次のようにして検出される：
Ｋ＝［ｊｉ（ｎ＋４）−ｊｉ（ｎ−４）］／８
ここでＫは補償項、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、そしてｎは指数ないし計算ラスタである。もちろん本発明の装置でも、８以外の数の計算ラスタを考慮することもできる。
【００４２】
本発明の装置ではさらに、正規化項がスリップ変化を種々の回転数領域に適合するために使用される。
【００４３】
とりわけこの関連から本発明の装置では、正規化項が次式のように検出される：
Ｎ＝［ｊｉ（ｎ）］３
ここでＮは正規化項、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、ｎは指数ないしは計算ラスタである。
【００４４】
図面
本発明を以下、添付図面に基づき詳細に説明する。
【００４５】
図１は、本発明の方法の実施形態を実施するフローチャートである。
【００４６】
図２は、本発明の装置とＣＶＴ伝動装置との共働作用を示す概略図である。
【００４７】
図３は、第１の幾何学的トランスミッション変速比と液圧的押圧力が１０ｂａｒ、１２ｂａｒ、１６ｂａｒ、および２０ｂａｒでのスリップと機関トルクとの関係を示す線図である。
【００４８】
図４は、第２の幾何学的トランスミッション変速比と液圧的押圧力が９ｂａｒ、１２ｂａｒ、１６ｂａｒ、２０ｂａｒ、および２４ｂａｒでのスリップと機関トルクとの関係を示す線図である。
【００４９】
図５は、第３の幾何学的トランスミッション変速比と液圧的押圧力が８ｂａｒ、１２ｂａｒ、１６ｂａｒ、２０ｂａｒ、および２４ｂａｒでのスリップと機関トルクとの関係を示す線図である。
【００５０】
図６は、スリップとスリップ変化の時間経過に対する例をＣＶＴ伝動装置の前進クラッチが突然摩耗した際の例で示す線図である。
【００５１】
実施例の説明
図１は、本発明の方法の実施形態を実施するためのフローチャートである。ここで図１に示されたステップＳ１からＳ１１の意味は次のとおりである。
【００５２】
ステップ    意味
Ｓ１        スタート
Ｓ２        一次回転数ｎｐｍの検出
Ｓ３        二次回転数ｎｓｅの検出
Ｓ４        トランスミッション回転数変速比ｊｉの計算
Ｓ５        補償項Ｋの検出
Ｓ６        正規化項Ｎの検出
Ｓ７        スリップ変化ｄｓ（ｎ）の検出
Ｓ８        スリップ変化ｄｓ（ｎ）≧閾値ＳＷ？
Ｓ９        対抗手段の開始
Ｓ１０      終了？
Ｓ１１      終了
図１に示された本発明の実施形態はステップＳ１から開始する。
【００５３】
ステップＳ２で一次回転数ｎｐｍが検出される。このために例えば図２に２０によって示された回転数センサが使用される。この回転数センサは駆動円錐プーリペアないし一次円錐プーリペア３０の回転数を送出する。
【００５４】
ステップＳ３で二次回転数ｎｓｅが検出される。このために図２に２２により示された回転数センサが使用される。この回転数センサは被駆動円錐プーリペアないし二次円錐プーリペア３２の回転数を送出する。
【００５５】
ステップＳ４でトランスミッション回転数変速比ｊｉが検出される。この検出は、ステップＳ２で検出された一次回転数ｎｐｍと、ステップＳ３で検出された二次回転数ｎｓｅの商ｎｐｍ／ｎｓｅを形成することにより行われる。
【００５６】
ステップＳ５で補償項Ｋが検出される。この補償項Ｋは図示の実施形態では、トランスミッション回転数変速比ｊｉの比較的緩慢な変化を補償するために設けられる。本発明の方法の所定の実施形態では中央値形成が補償項の検出のために使用することができるが、補償項Ｋは図示の実施形態では次式に従って検出される：
Ｋ＝［ｊｉ（ｎ＋４）−（ｊｉ（ｎ−４）］／８
ここでＫは補償項、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、ｎは指数ないし計算ラスタを表す。
【００５７】
ステップＳ６で正規化項Ｎが検出される。この正規化項Ｎはスリップ変化を種々の回転数領域に適合するために用いられ、次のようにして検出される：
Ｎ＝［ｊｉ（ｎ）］３
ここでＮは正規化項、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、ｎは指数ないし計算ラスタである。
【００５８】
ステップＳ７でスリップ変化ｄｓ（ｎ）が次式に従って検出される：
ｄｓ（ｎ）＝（［ｊｉ（ｎ＋１）−ｊｉ（ｎ）］−Ｋ）／Ｎ
ここでｄｓはスリップ変化、ｎは指数ないし計算ラスタ、ｊｉはトランスミッション回転数変速比、Ｋは補償項、Ｎは正規化項である。
【００５９】
ステップＳ８で、ステップＳ７で検出されたスリップ変化ｄｓ（ｎ）≧前もって定めた閾値ＳＷであるか否かが検査される。閾値ＳＷは動作点に依存して適用され、負荷、機関トルク、機関回転数および変換比に依存する。スリップ変化が閾値ＳＷを上回らない限り、ステップＳ２にリターン分岐する。なぜならスリップが識別されなかったからである。スリップ変化ｄｓ（ｎ）≧閾値ＳＷであれば、スリップが識別され、ステップＳ９に分岐する。
【００６０】
ステップＳ９で適切な対抗手段が開始される。例えば巻き掛けベルト伝動装置がが図２に示したＣＶＴ伝動装置１０により形成されており、巻き掛け部材３４が調整可能な押圧力を以て２つの円錐プーリペア３０，３２の周囲を周回する場合、対抗手段は押圧力の上昇を含むことができる。
【００６１】
ステップＳ１０で本発明のスリップ識別を継続すべきか否かが検査される。継続すべき場合にはステップＳ２にリターン分岐し、本発明の方法を新たに実施する。本発明の方法の新たな実施が所望されない場合には、ステップＳ１１へ分岐し、ここで本発明の方法を終了する。
【００６２】
図２は、本発明の装置とＣＶＴ伝動装置との共働作用を示す線図である。図２によれば、全体が１０により示されたＣＶＴ伝動装置は２つの円錐プーリペア３０，３２を有する。ここで円錐プーリペア３０は駆動部と結合されており、この駆動部はこの実施例の場合、内燃機関１２により形成される。従って円錐プーリペア３０は駆動円錐プーリペアないし一次円錐プーリペア３０と称される。他方の円錐プーリペア３２は被駆動部と結合されており、この日駆動部は図示の実施例では公知のように自動車の被駆動軸２８と結合されている。従って円錐ホールペア３２は被駆動円錐プーリペアないし二次円錐プーリペア３２と称される。２つの円錐ホールペア３０，３２に巻き掛けられる巻き掛け部材はストラスベルト３４の形態で示されている。一次回転数ｎｐｍから二次回転数への変速比を調整するため（およびストラストベルト３４の張力を調整するため）に、円錐プーリペア３０，３２はそれぞれ軸方向に固定された円錐プーリと軸方向に可動の円錐プーリを有する。液圧制御部１６により制御される液圧装置１４は、軸方向に可動の円錐プーリをそれぞれ適切な押圧力により軸方向に固定された円錐プーリの方向に押し付け、これにより変速比を変化するために設けられている。図２に示した実施例では、一次回転数が一次回転数センサ２０により検出される。この一次回転数センサは機関制御部の構成部材である本発明の装置１８に一次回転数信号を供給する。相応にして二次回転数センサ２２が設けられており、この二次回転数センサは本発明の装置１８に二次回転数信号を供給する。図示の実施例でこの装置１８はさらにここには詳細に図示しない調整素子２４と接続されており、この調整素子は駆動機関１２に配属されている。装置１８にはさらに信号ＬＡが供給される。この信号は図示の実施例では運転者の出力要求を表す。図２に示された装置１８は巻き掛け部材３４のスリップを、トランスミッション回転数変速比ｊｉの変化の判断を介して識別する。ここでこのトランスミッション回転数変速比は、一次回転数と二次回転数との商から得られ、これらはセンサ２０，２２を介して検出される。装置１８は例えば、図１に基づいて説明した方向経過が得られるように動作する。従ってこれについては繰り返しを避けるため前の実施例を参照されたい。
【００６３】
図３は、第１の幾何学的トランスミッション変速比と、液圧的押圧力が１０ｂａｒ、１２ｂａｒ、１６ｂａｒ、および２０ｂａｒでのスリップを機関トルクに依存して示す。ここではＸ軸に機関トルクがニュートンメートルでプロットされている。またＹ軸にはスリップｓがパーセントでプロットされている。図３では幾何学的トランスミッション変速比が０．４５であり、一次回転数ｎｐｍは２０００回転／分である。曲線ＰＳ１０は、１０ｂａｒの液圧的押圧力に対する経過を示す。相応に曲線ＰＳ１２は１２ｂａｒの液圧的押圧力に対する経過を示し、曲線ＰＳ１６は１６ｂａｒに対する経過を、曲線ＰＳ２０は２０ｂａｒに対する経過を示す。図３から、幾何学的変速比が０．４５の場合、押圧力の上昇は機関トルクが大きい場合に初めてスリップ特性にポジティブに作用することが分かる。
【００６４】
図４は、第２の幾何学的トランスミッション変速比と、９ｂａｒ、１２ｂａｒ、１６ｂａｒ、２０ｂａｒ、および２４ｂａｒの液圧適応圧力の下でのスリップを機関トルクに依存して示す。Ｘ軸には機関トルクがニュートンメートルでプロットされており、Ｙ軸にはスリップｓがパーセントでプロットされている。図４で幾何学的トランスミッション変速比は１．１５であり、一次回転数ｎｐｍは２０００回転／分である。曲線ＰＳ９は液圧的押圧力が９ｂａｒのときの経過を示す。相応に曲線ＰＳ１２は１２ｂａｒの液圧適応圧力に対する経過を、曲線ＰＳ１６は１６ｂａｒに対する経過を、曲線ＰＳ２０は２０ｂａｒに対する経過を、曲線ＰＳ２４は２４ｂａｒに対する経過を示す。図４から、幾何学的トランスミッション変速比１．１５の場合、約４５Ｎｍの機関トルクから押圧力の上昇はスリップを低く保持するのに寄与することが分かる。
【００６５】
図５は、第３の幾何学的トランスミッション変換比と、８ｂａｒ、１２ｂａｒ、１６ｂａｒ、２０ｂａｒ、および２４ｂａｒの液圧的押圧力でのスリップを機関トルクに依存して示す。Ｘ軸には機関トルクがニュートンメートルでプロットされており、Ｙ軸にはスリップｓがパーセントでプロットされている。図５では幾何学的トランスミッション変速比が２．５３であり、一次回転数ｎｐｍは２０００回転／分である。曲線ＰＳ８は液圧的押圧力が８ｂａｒに対する経過を示し、他の曲線も同様である。図５からは、幾何学的トランスミッション変速比が２．５３の場合、すでに格段に小さな機関トルクにおいてもスリップが発生することが分かる。しかしこの場合も押圧力を上昇するとスリップは低下することがわかる。
【００６６】
図６は、スリップとスリップ変化の時間的経過を、ＣＶＴ伝動装置の前進クラッチが突然摩耗した場合に対して示す。図６によれば時点ｔ１で、ＣＶＴ伝動装置の前進クラッチが閉鎖される。スリップ変化ｄｓを閾値と比較することにより、すでに時点ｔ２でスリップの発生していることを識別することができる。時点ｔ３でスリップ変化ｄｓが、急速な変換比調整であるにもかかわらず再び約０になる。このことはすでに説明した補償項を使用することにより達成される。
【図面の簡単な説明】
【図１】
図１は、本発明の方法の実施形態を実施するフローチャートである。
【図２】
図２は、本発明の装置とＣＶＴ伝動装置との共働作用を示す概略図である。
【図３】
図３は、第１の幾何学的トランスミッション変速比と液圧的押圧力が１０ｂａｒ、１２ｂａｒ、１６ｂａｒ、および２０ｂａｒでのスリップと機関トルクとの関係を示す線図である。
【図４】
図４は、第２の幾何学的トランスミッション変速比と液圧的押圧力が９ｂａｒ、１２ｂａｒ、１６ｂａｒ、２０ｂａｒ、および２４ｂａｒでのスリップと機関トルクとの関係を示す線図である。
【図５】
図５は、第３の幾何学的トランスミッション変速比と液圧的押圧力が８ｂａｒ、１２ｂａｒ、１６ｂａｒ、２０ｂａｒ、および２４ｂａｒでのスリップと機関トルクとの関係を示す線図である。
【図６】
図６は、スリップとスリップ変化の時間経過に対する例をＣＶＴ伝動装置の前進クラッチが突然摩耗した際の例で示す線図である。
【国際公開パンフレット】
2004521294.tif 000003
2004521294.tif 000004
2004521294.tif 000005
2004521294.tif 000006
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【国際調査報告】
2004521294.tif 000042
2004521294.tif 000043
2004521294.tif 000044
2004521294.tif 000045