(57)【要約】本発明は、ポリ（エチレングリコール）などの水溶性の非ペプチドポリマー骨格を用いたトリアジン誘導体の水溶性ポリマー複合体を提供する。本発明は、ｍＰＥＧ， 二官能ＰＥＧ， 枝分かれ又はマルチアームＰＥＧ 及びフォーク状ＰＥＧ を用いて作られる複合体を含む。本発明はさらに、そのような複合体を作製する方法、及びこの複合体を用いたトリアジン誘導体に応答する状態を治療する方法を含む。
2004514701.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ｓ−トリアジン環又はａｓ−トリアジン環を含むトリアジン誘導体の非ヘテロ原子位置に共有結合で結合された水溶性の非ペプチドポリマー骨格を有するトリアジン誘導体のポリマー複合体。
【請求項２】
該トリアジン誘導体が１，３，５−トリアジン環，１，２，４−トリアジン環又はベンゾトリアジン環を含むことを特徴とする請求項１に記載のポリマー複合体。
【請求項３】
該トリアジン誘導体が、１つ以上の非ヘテロ原子位置で、アミノ、置換されたアミノ、アリール、及び置換されたアリールから成る群から選択される置換基で置換されていることを特徴とする請求項１に記載のポリマー複合体。
【請求項４】
該ポリマー骨格が、ポリ（アルキレングリコール）、ポリ（オレフィンアルコール）、ポリ（ビニルピロリドン）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリルアミド）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリレート）、ポリ（サッカライド）、ポリ（α−ヒドロキシ酸）、ポリ（ビニルアルコール）、ポリホスファゼン、ポリオキサゾリン、ポリ（Ｎ−アクリロイルモルホリン）、及びそれらのコポリマー、ターポリマー及び混合物から成る群から選択されることを特徴とする請求項１に記載のポリマー複合体。
【請求項５】
該ポリマー骨格がポリ（エチレングリコール）であることを特徴とする請求項１に記載のポリマー複合体。
【請求項６】
該ポリ（エチレングリコール）が約１００ Ｄａから約１００，０００ Ｄａまでの平均分子量を有することを特徴とする請求項５に記載のポリマー複合体。
【請求項７】
該ポリマー骨格が約２個から約３００個までの末端（ｔｅｒｍｉｎｉ）を有することを特徴とする請求項１に記載のポリマー複合体。
【請求項８】
該ポリマー骨格が次の構造、すなわち：
【化１】
2004514701.tif 000025
（式中、Ｌ は該ポリマー骨格への結合点であり；
Ｘ は結合基（ｌｉｎｋｅｒ）；そして
Ｙ１ とＹ２ は、各々独立にアミノ、置換されたアミノ、Ｃ１−６ アルキル、置換されたＣ１−６ アルキル、アリール、又は置換されたアリールである）に、共有結合で結合されていることを特徴とする請求項１に記載のポリマー複合体。
【請求項９】
Ｘ がＯ 又はＮＲ２ であり、Ｒ２ がＨ， Ｃ１−６ アルキル、又は置換されたＣ１−６ アルキルであることを特徴とする請求項８に記載のポリマー複合体。
【請求項１０】
Ｙ１ とＹ２ が各々ＮＲＲ１ であり、Ｒ はＣ１−６ アルキル、置換されたＣ１−６ アルキル又は電子求引性基であり、Ｒ１ はＨ， Ｃ１−６ アルキル、又は置換されたＣ１−６ アルキルであることを特徴とする請求項８に記載のポリマー複合体。
【請求項１１】
Ｒ がメチルであり、Ｒ１ が−ＣＨ２ＯＨ であることを特徴とする請求項１０に記載のポリマー複合体。
【請求項１２】
次の構造、すなわち：
【化２】
2004514701.tif 000026
（式中、ＰＯＬＹ は水溶性の非ペプチドポリマー骨格であり、Ｚ はキャッピング基であり、Ｘ， Ｙ１ 及びＹ２ は上で定義されたとおりである）の構造を有する請求項８に記載のポリマー複合体。
【請求項１３】
ＰＯＬＹ が、ポリ（アルキレングリコール）、ポリ（オレフィンアルコール）、ポリ（ビニルピロリドン）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリルアミド）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリレート）、ポリ（サッカライド）、ポリ（α−ヒドロキシ酸）、ポリ（ビニルアルコール）、ポリホスファゼン、ポリオキサゾリン、ポリ（Ｎ−アクリロイルモルフォリン）、及びそれらのコポリマー、ターポリマー及び混合物から成る群から選択されることを特徴とする請求項１２に記載のポリマー複合体。
【請求項１４】
ＰＯＬＹ がポリ（エチレングリコール）であることを特徴とする請求項１２に記載のポリマー複合体。
【請求項１５】
Ｘ がＯ 又はＮＲ２ であり、Ｒ２がＨ， Ｃ１−６ アルキル、又は置換されたＣ１−６ アルキルであることを特徴とする請求項１２に記載のポリマー複合体。
【請求項１６】
Ｚ が、アルコキシ、ヒドロキシル、保護されたヒドロキシル、活性エステル、活性炭酸塩、アセタール、アルデヒド、アルデヒド水和物、アルケニル、アクリレート、メタクリレート、アクリルアミド、活性スルホン、アミン、保護されたアミン、ヒドラジド、保護されたヒドラジド、チオール、保護されたチオール、カルボン酸、保護されたカルボン酸、イソシアネート、イソチオシアネート、マレイミド、ビニルスルホン、ジチオピリジン、ビニルピリジン、ヨードアセトアミド、エポキシド、グリオキサール、ジオン、メシレート、トシレート及びトレシレートから成る群から選択されることを特徴とする請求項１２に記載のポリマー複合体。
【請求項１７】
ｚ が次の構造、すなわち：
【化３】
2004514701.tif 000027
（式中、Ｘ’は結合基（ｌｉｎｋｅｒ）、Ｌ’はＰＯＬＹ への結合点、そしてＹ１ とＹ２ は上で定義されたとおりである）の構造を有することを特徴とする請求項１２に記載のポリマー複合体。
【請求項１８】
Ｘ’ がＯ 又はＮＲ２ であり、Ｒ２ がＨ， Ｃ１−６ アルキル、又は置換されたＣ１−６ アルキルであることを特徴とする請求項１７に記載のポリマー複合体。
【請求項１９】
ＰＯＬＹ がポリ（エチレングリコール）であり、Ｘ とＸ’ が両方ともＯ であることを特徴とする請求項１７に記載のポリマー複合体。
【請求項２０】
ＰＯＬＹ がポリ（エチレングリコール）であり、Ｚ がメトキシであることを特徴とする請求項１２に記載のポリマー複合体。
【請求項２１】
次の構造、すなわち：
【化４】
2004514701.tif 000028
（式中、ｎ は、３ から約１００ までの整数；
Ｒ’は、中央コア分子；
Ｘ とＹ は各々独立に選択される結合基；
各ＰＯＬＹ は、独立に選択される水溶性の非ペプチドポリマー骨格；そして
Ｙ１ とＹ２ は上で定義されたとおりである）
の構造を有する請求項８に記載のポリマー複合体。
【請求項２２】
ｎ が約３ 乃至約２０ であることを特徴とする請求項２１に記載のポリマー複合体。
【請求項２３】
各Ｘ とＹ は、Ｏ 又はＮＲ２ から成る群から独立に選択され、Ｒ２はＨ， Ｃ１−６ アルキル、又は置換されたＣ１−６ アルキルであることを特徴とする請求項２１に記載のポリマー複合体。
【請求項２４】
Ｒ’は、ポリオール、ポリアミン、及びアルコールとアミン基の組み合わせを有する分子から成る群から選択される分子から誘導されることを特徴とする請求項２１に記載のポリマー複合体。
【請求項２５】
Ｒ’は、グリセロール、グリセロールオリゴマー、ペンタエリスリトール、ソルビトール、及びリシンから成る群から選択される分子から誘導されることを特徴とする請求項２１に記載のポリマー複合体。
【請求項２６】
各ＰＯＬＹ が、ポリ（アルキレングリコール）、ポリ（オレフィンアルコール）、ポリ（ビニルピロリドン）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリルアミド）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリレート）、ポリ（サッカライド）、ポリ（α−ヒドロキシ酸）、ポリ（ビニルアルコール）、ポリホスファゼン、ポリオキサゾリン、ポリ（Ｎ−アクリロイルモルフォリン）、及びそれらのコポリマー、ターポリマー及び混合物から成る群から選択されることを特徴とする請求項２１に記載のポリマー複合体。
【請求項２７】
各ＰＯＬＹ がポリ（エチレングリコール）であることを特徴とする請求項２１に記載のポリマー複合体。
【請求項２８】
次の構造、すなわち：
【化５】
2004514701.tif 000029
（式中、ＰＥＧ は平均分子量が約１００ Ｄａ から約１００，０００ Ｄａ までのポリ（エチレングリコール）であり、Ｙ１ とＹ２ は上で定義されたとおりである）の構造を有する請求項２１に記載のポリマー複合体。
【請求項２９】
該ポリマー骨格が次の構造、すなわち：
【化６】
2004514701.tif 000030
（式中、Ｘ１ とＹ’は独立に選択された結合基であり、Ｌ はポリマー骨格への結合点であり、各ｐ は独立に０ 又は１ であり、各Ｗ は独立に、
−（ＣＨ２）ｍ−， −（ＣＨ２）ｍ−Ｏ−， −Ｏ−（ＣＨ２）ｍ−， −（ＣＨ２）ｍ−Ｏ２Ｃ−ＣＨ２ＣＨ２−， −（ＣＨ２）ｍ−Ｏ−（ＣＨ２）ｒ−から成る群から選択され、ｍ とｒ は独立に１〜１０ であり、各Ｄ は構造：
【化７】
2004514701.tif 000031
であり、Ｙ１ とＹ２ は上で定義されたとおりである）の構造に結合されていることを特徴とする請求項８に記載のポリマー複合体。
【請求項３０】
Ｘ１ とＹ’は、Ｏ 又はＮＲ２ から成る群から独立に選択され、Ｒ２ はＨ， Ｃ１−６ アルキル、又は置換されたＣ１−６ アルキルであることを特徴とする請求項２９に記載のポリマー複合体。
【請求項３１】
該ポリマー骨格が次の構造、すなわち：
【化８】
2004514701.tif 000032
（式中、ｐｏｌｙａ とｐｏｌｙｂ は水溶性の非ペプチドポリマー骨格であり；
Ｒ” は非反応性の部分であり；
Ｐ とＱ は非反応性の結合部である）の構造を有することを特徴とする請求項１に記載のポリマー複合体。
【請求項３２】
ｐｏｌｙａ とｐｏｌｙｂ はどちらもメトキシポリ（エチレングリコール）であることを特徴とする請求項３１に記載のポリマー複合体。
【請求項３３】
Ｒ” がＨ、メチル、又は水溶性の非ペプチドポリマー骨格であることを特徴とする請求項３１に記載のポリマー複合体。
【請求項３４】
該ポリマー骨格がメトキシポリ（エチレングリコール）二置換された（ｄｉｓｕｂｓｔｉｔｕｔｅｄ）リシンを含むことを特徴とする請求項１に記載のポリマー複合体。
【請求項３５】
トリアジン誘導体のポリマー複合体を形成する方法であって：
シアヌル酸ハライドと反応する官能基に結合された水溶性の非ペプチドポリマー骨格を用意すること；
該ポリマー骨格をトリハロ置換されたトリアジン環を含むシアヌル酸ハライドと反応させて、該トリアジン環の非ヘテロ原子位置に共有結合で結合したポリマー骨格を有するジハロトリアジン中間物質を形成すること；及び
該ジハロトリアジン中間物質の残る２つのハロゲン原子の各々を官能基で置換すること；
を含む方法。
【請求項３６】
シアヌル酸ハライドが次の構造、すなわち：
【化９】
2004514701.tif 000033
（式中、Ｘｈ はハロゲンである）の構造を有することを特徴とする請求項３５に記載の方法。
【請求項３７】
Ｘｈ が塩素であることを特徴とする請求項３６に記載の方法。
【請求項３８】
該水溶性の非ペプチドポリマー骨格の官能基が、ヒドロキシル、アルコキシド及びアミンから成る群から選択されることを特徴とする請求項３５に記載の方法。
【請求項３９】
前記ポリマー骨格をシアヌル酸ハライドと反応させる工程が、トルエン、テトラヒドロフラン、及びジオキサンから成る群から選択される溶剤の存在下で起こることを特徴とする請求項３５に記載の方法。
【請求項４０】
該ポリマー骨格が、ポリ（アルキレングリコール）、ポリ（オレフィンアルコール）、ポリ（ビニルピロリドン）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリルアミド）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリレート）、ポリ（サッカライド）、ポリ（α−ヒドロキシ酸）、ポリ（ビニルアルコール）、ポリホスファゼン、ポリオキサゾリン、ポリ（Ｎ−アクリロイルモルフォリン）及びそれらのコポリマー、ターポリマー及び混合物から成る群から選択されることを特徴とする請求項３５に記載の方法。
【請求項４１】
該ポリマー骨格がポリ（エチレングリコール）であることを特徴とする請求項３５に記載の方法。
【請求項４２】
該ポリ（エチレングリコール）が約１００ Ｄａから約１００，０００ Ｄａまでの平均分子量を有することを特徴とする請求項４１に記載の方法。
【請求項４３】
前記ジハロトリアジン中間物質の残る２つのハロゲン原子の各々を官能基で置換する工程が、各ハロゲン原子を、アミノ、置換されたアミノ、Ｃ１−６アルキル、置換されたＣ１−６アルキル、アリール、又は置換されたアリールから成る群から選択される官能基で置換する工程を含むことを特徴とする請求項３５に記載の方法。
【請求項４４】
前記置換工程が、該トリアジン中間物質をアルキルアミンと反応させて、次の構造、すなわち：
【化１０】
2004514701.tif 000034
（式中、Ｌ はポリマー骨格への結合点であり、Ｘ は結合基、そしてＲ’はアルキルである）の構造を有するジアミノ置換されたトリアジンポリマー複合体を形成する工程を含むことを特徴とする請求項３５に記載の方法。
【請求項４５】
該アルキルアミンがメチルアミンであり、Ｒ’がメチルであることを特徴とする請求項４４に記載の方法。
【請求項４６】
該アルキルアミンとの反応が、トルエン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、アセトニトリル、塩化メチレン及びクロロホルムから成る群から選択される溶剤の存在下で起こることを特徴とする請求項４４に記載の方法。
【請求項４７】
さらに、ジアミノ置換されたトリアジンポリマー複合体をアルカリ金属炭酸塩の存在下で水性ホルムアルデヒドと反応させて、次の構造、すなわち：
【化１１】
2004514701.tif 000035
（式中、Ｌ， Ｘ， 及びＲ’は上で定義されたとおりである）の構造を有する二置換された（ｄｉｓｕｂｓｔｉｔｕｔｅｄ）アミノトリアジンポリマー複合体を形成する工程を含む請求項４４に記載の方法。
【請求項４８】
哺乳類におけるがんを治療する方法であって、ｓ−トリアジン環又はａｓ−トリアジン環を含むトリアジン誘導体の非ヘテロ原子位置に共有結合で結合した水溶性の非ペプチドポリマー骨格を含むトリアジン誘導体のポリマー複合体を該哺乳類に治療に有効な量投与する工程を含む方法。
【請求項４９】
該トリアジン誘導体が、１，３，５−トリアジン環、１，２，４−トリアジン環又はベンゾトリアジン環を含むことを特徴とする請求項４８に記載の方法。
【請求項５０】
該トリアジン誘導体が１つ以上の非ヘテロ原子位置で、アミノ、置換されたアミノ、アリール及び置換されたアリールから成る群から選択される置換基で置換されていることを特徴とする請求項４８に記載の方法。
【請求項５１】
該ポリマー骨格が、ポリ（アルキレングリコール）、ポリ（オレフィンアルコール）、ポリ（ビニルピロリドン）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリルアミド）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリレート）、ポリ（サッカライド）、ポリ（α−ヒドロキシ酸）、ポリ（ビニルアルコール）、ポリホスファゼン、ポリオキサゾリン、ポリ（Ｎ−アクリロイルモルフォリン）及びそれらのコポリマー、ターポリマー及び混合物から成る群から選択されることを特徴とする請求項４８に記載の方法。
【請求項５２】
該ポリマー骨格がポリ（エチレングリコール）であることを特徴とする請求項４８に記載の方法。
【請求項５３】
該ポリ（エチレングリコール）が約１００ Ｄａ から約１００，０００ Ｄａまでの平均分子量を有することを特徴とする請求項５２に記載の方法。
【請求項５４】
該ポリマー骨格が、次の構造、すなわち：
【化１２】
2004514701.tif 000036
（式中、Ｌ は、ポリマー骨格への結合点であり；
Ｘ は結合基であり、そして
Ｙ１ とＹ２ は、各々独立にアミノ、置換されたアミノ、Ｃ１−６ アルキル、置換されたＣ１−６ アルキル、アリール又は置換されたアリールである）の構造に共有結合で結合されていることを特徴とする請求項４８に記載の方法。
【請求項５５】
Ｘ がＯ 又はＮＲ２ であり、Ｒ２がＨ， Ｃ１−６ アルキル、又は置換されたＣ１−６ アルキルであることを特徴とする請求項５４に記載の方法。
【請求項５６】
Ｙ１ とＹ２ が各々ＮＲＲ１ であり、Ｒ はＣ１−６ アルキル、置換されたＣ１−６ アルキル、又は電子求引性基であり、Ｒ１ はＨ， Ｃ１−６ アルキル、又は置換されたＣ１−６ アルキルであることを特徴とする請求項５４に記載の方法。
【請求項５７】
Ｒ がメチルであり、Ｒ１ が−ＣＨ２ＯＨ であることを特徴とする請求項５４に記載の方法。
【請求項５８】
前記投与する工程が、該化合物を舌下錠で（ｂｕｃｃａｌｌｙ）、皮下注射で、経皮的に、筋肉内に、静脈注射で、経口的に、又は吸入によって投与する工程を含む請求項４８に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
発明の属する技術分野
本発明は、生物的に活性な分子の水溶性ポリマー複合体に関する。詳しくは、本発明は、トリアジンをベースとする活性な物質のポリマー複合体に関し、そのようなポリマー複合体を製造し、投与する方法に関する。
【０００２】
発明の背景
トリアジン誘導体は、薬剤としてかなり大きな可能性があり、トリアジンをベースとするいくつかの化合物は抗腫瘍剤として有効であることが示されている。例えば、あるトリアジン誘導体、トリメラモル（ｔｒｉｍｅｌａｍｏｌ）、は抗がん剤として有望な活性を示している。
【０００３】
【化１３】
2004514701.tif 000003
【０００４】
卵巣がんに対する効力を調べる臨床試験で（Ｉ．Ｒ．Ｊｕｄｓｏｎ ｅｔ ａｌ．， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓｅａｒｃｈ ４９： ５４７５−５４７９， １９８９； Ｉ．Ｒ．Ｊｕｄｓｏｎ， ｅｔ ａｌ．， Ｂｒ． Ｊ． Ｃａｎｃｅｒ， ６３： ３１１−３１３， １９９１）、トリメラモルの安全性と効力の程度が実証されたが、水への溶解度の低さとトリメラモルの二量体化と析出を生じ易い強い性向のために試験は打ち切られた。トリメラモルの合成類似体が製造されたが、この類似体は精製することが難しく、安定性の点であまり改善されなかった（米国特許Ｎｏ． ５，８５４，２４４）。
【０００５】
このように、抗腫瘍活性を示す多くのトリアジン誘導体が合成されているが（Ｍａｔｓｕｎｏ， Ｔ．， ｅｔ ａｌ．， Ｃｈｅｍ． Ｐｈａｒｍ． Ｂｕｌｌ． ２０００， ４８（１１）： １７７８−８１； Ａｂｄｅｌ−Ｒａｈｍａｎ ＲＭ， ｅｔ ａｌ．， Ｐｈａｒｍａｚｉｅ， １９９９， ５４（９）： ６６７−７１）、それらの化合物は化学的に不安定である傾向を示し（すなわち、劣化、二量体化、加水分解し易い）；化学的な修飾及び／又は調合が特に難しい。さらに、トリアジン抗がん剤は、ｉｎ ｖｉｔｒｏ でもｉｎ ｖｉｖｏ でも効力があることが示されているものの、きわめて毒性が強い。したがって、ある種のトリアジン剤の抗腫瘍効力を維持し又は強化しながら、有害な副作用を減らし、それらの化学的安定性を高めるアプローチが必要とされている。
【０００６】
発明の要約
本発明は、トリアジン化合物の新しい水溶性ポリマー複合体の発見と、トリアジン誘導体の二量体化と不安定性の問題を回避してそれらのポリマー複合体を製造するユニークな合成方法に基づいている。具体的に言うと、本発明は１つの様態では、ある種のトリアジン誘導体、例えばＮ−アルキル−Ｎ−（ヒドロキシメチル）アミノトリアジンの水溶性ポリマー複合体を提供する。このポリマー複合体はトリメラモルに比べて水溶性と溶液中での安定性が大きく改善される。
【０００７】
本発明のポリマー複合体は、少なくとも１つの水溶性の非ペプチドポリマー骨格を、（ｉ）トリアジン誘導体のｓ−トリアジン環（すなわち、１，３，５−トリアジン）、又は（ｉｉ）トリアジン誘導体のａｓ−トリアジン環（すなわち、１，２，４−トリアジン）の非ヘテロ原子に共有結合で結合した形で含む。好ましくは、この非ペプチドポリマー複合体は、この誘導体のトリアジン環のただ１つの非ヘテロ原子に共有結合で結合したポリマー骨格を含む。
【０００８】
ある実施の形態では、本発明のポリマー複合体は、例えば次の構造に結合した、ポリ（エチレングリコール）などの水溶性の非ペプチドポリマー骨格を含む：
【０００９】
【化１４】
2004514701.tif 000004
ここで、Ｌ は、ポリマー骨格の結合点であり；
Ｘ は、Ｏ又はＮＲ２などの結合基、ここでＲ２はＨ， Ｃ１−６アルキル、又は置換されたＣ１−６アルキル（例えば、ＣＨ２ＯＨ）であり；そして
Ｙ１とＹ２ は各々独立に、アミノ、置換されたアミノ、Ｃ１−６アルキル、置換されたＣ１−６アルキル、アリール、又は置換されたアリールである。
【００１０】
ある実施の形態では、Ｙ１とＹ２は各々ＮＲＲ１である、ここでＲは、Ｃ１−６アルキル（例えば、メチル）、置換されたＣ１−６アルキル又は電子求引性の基（例えば、−ＣＨ２ＣＦ３又はＣＨ２Ｃ≡ＣＨ）であり、Ｒ１は、Ｈ， Ｃ１−６アルキル、又は置換されたＣ１−６アルキル（例えば、ＣＨ２ＯＨ）である。
【００１１】
適当なポリマー骨格は、ポリ（アルキレングリコール）、ポリ（オレフィンアルコール）、ポリ（ビニルピロリドン）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリルアミド）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリレート）、ポリ（サッカライド）、ポリ（α−ヒドロキシ酸）、ポリ（ビニルアルコール）、ポリフォスファゼン、ポリオキサゾリン、ポリ（Ｎ−アクリロイルモルフォリン）、及びコポリマー、ターポリマー及びそれらの混合物などである。
【００１２】
本発明のポリマー複合体は、ｍＰＥＧ又は二官能ＰＥＧなどの線状ポリマー骨格出発物質、又はマルチアームポリマー骨格を用いて形成することができる。具体的に言うと、本発明は、ポリマー骨格の一端がトリアジン誘導体部分に結合し、他端は異なる部分によって官能化されているヘテロ二官能ポリマー複合体を含む。さらに、本発明は、ポリマー骨格の両端がトリアジン誘導体部分に結合しているホモ二官能ポリマー複合体を含む。
【００１３】
また、本発明の一部を構成しているものは、複合体形成の従来の方法とは相当に異なるトリアジン誘導体のポリマー複合体を作る方法であって、この方法では、ポリマーは活性ある薬剤の反応性部分と直接反応する。ある種のトリアジン誘導体は、溶液内で不安定であるため、直接の結合というアプローチにあまり適さない。この問題を克服するために、本発明者たちは合成方法を考案した。この方法では、ポリマーは最初、トリアジン薬剤の比較的安定な前駆物質に結合されてペグ化トリアジン中間物質を形成し、それをさらに１つ以上の合成ステップで修飾して複合体の活性なトリアジン誘導体部分を形成する。すなわち、複合体の活性な薬剤部分は、水溶性ポリマー部分を結合させる前ではなく、結合させた後で合成される。トリアジン中間物質のポリマー部分の存在は、複合体の活性トリアジン誘導体部分をその後合成するときに安定化する効果があると考えられる。
【００１４】
具体的に言うと、別の様態で、本発明は本発明のポリマー複合体を形成する方法を含み、その方法ではポリマー骨格は最初は前駆的なトリアジン構造、例えばシアヌル酸ハライドに結合され、その後でトリアジン骨格を修飾して活性なトリアジン部分を形成する。この方法は、各合成工程での生成物の精製を高い収率で、例えば適当な有機溶剤又は溶剤混合物、例えばジエチルエーテル、イソプロパノールなどからのその生成物の選択的な析出によって遂行することを可能にした。さらに、この経路はトリアジンの二量体化の問題を回避し、トリアジン環内のモノ・ポリマー置換に関してきわめて選択的である。
【００１５】
本発明はまた、いろいろなタイプのがんを含めてトリアジン誘導体に応答する疾病の治療のためのこれらの複合体の利用を提供する。治療の方法は、治療に有効な量の本発明のポリマー複合体を哺乳類に投与する工程を含む。
【００１６】
発明の詳細な説明
以下、本発明についてさらに詳しく説明する。しかし、本発明は多くの異なる形態で実施できるものであり、以下に示される実施の形態に限定されると解釈してはならない；そうではなく、以下の実施の形態は、この開示を十分で完全なものにし、本発明の範囲を当業者に十分に伝えるために提示されるものである。
【００１７】
Ｉ．定義
用語、「官能基」、「活性部分」、「活性化する基」、「反応部位」、「化学反応性基」、及び「化学反応性部分」は、当業者によっても本明細書においても、ある分子のはっきりと区別される定義可能な部分又は単位を指すものとして用いられる。これらの用語は化学の分野で多少とも同義的に用いられ、分子の中で何らかの機能又は活動を実行して多の分子と反応する部分を指すように用いられる。「活性（ａｃｔｉｖｅ）」という用語は、官能基と一緒に用いられるとき、反応するために強力な触媒を必要とする又はきわめて非実際的な反応条件を必要とする基（すなわち、「非反応性の」又は「不活性の」基）と異なり、他の分子の求電子的又は求核的な基と容易に反応する官能基を意味する。例えば、当業者には理解されるように、「活性エステル」という用語は、アミンなどの求核基と容易に反応するエステルを意味する。活性エステルの例としては、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミジルエステル、又は１−ベンゾトリアゾリルエステルなどがあげられる。普通、活性エステルは水性媒質中で数分以内にアミンと反応するが、ある種のエステル、例えば、メチルエステル又はエチルエステルは、求核基と反応するためには強力な触媒を必要とする。
【００１８】
「結合部」又は「結合基」（例えば、以下で述べるＸ部分）という用語は、本明細書では、原子、原子の群、又は、普通化学反応の結果として形成される結合を指すために用いられる。本発明の結合基は、普通、結合する部分、例えばポリマー骨格及びトリアジン誘導体を１つ以上の共有結合で結合する。加水分解に対して安定な結合とは、結合が水中で実質的に安定であり、用いられるｐＨで、例えば生理的な条件の下で長時間、多分無限に長い時間、ほとんど反応しないということを意味する。加水分解に対して不安定な、又は分解する結合とは、その結合が水中又は血液を含む水性溶液中で分解するということを意味する。酵素的に不安定な、又は分解する結合とは、その結合が１つ以上の酵素によって分解するということを意味する。当業者には理解されるように、ＰＥＧ 及び関連ポリマーはポリマー骨格に、又はポリマー骨格をトリアジン誘導体に結合する結合基に、分解する結合を含むことがある。
【００１９】
「アルキル」という用語は、普通、長さが約１乃至約１２炭素原子の範囲にある炭化水素鎖を指し、直鎖及び枝分かれ鎖を含む。炭化水素鎖は飽和していても飽和していなくてもよい。「置換されたアルキル」という用語は、Ｃ３−Ｃ６シクロアルキル、例えばシクロプロピル、シクロブチル、など；アセチレン；シアノ；アルコキシ、例えばメトキシ、エトキシ、など；低級アルカノイルオキシ、例えばアセトキシ；ヒドロキシ；カルボキシル；アミノ；低級アルキルアミノ、例えばメチルアミノ；ケトン；ハロ、例えばクロロ又はブロモ；フェニル；置換されたフェニルなど、１つ以上の非妨害的な置換基によって置換されたアルキル基を指す。
【００２０】
「アリール」とは、各々が５又は６個のコア炭素原子を有する１つ以上の芳香族環を意味する。多重アリール環は、ナフチルのように縮合環であることもビフェニルのように非縮合環であることもある。アリール環は、１つ以上の環状炭化水素、ヘテロアリール又はヘテロ環式環と縮合されることもされないこともある。
【００２１】
「置換されたアリール」は、１つ以上の非妨害基を置換基として有するアリールである。フェニル環における置換では、置換基はどんな位置（すなわち、オルト、メタ、又はパラ）であってもよい。
【００２２】
「非妨害的な置換基」とは、安定な化合物を生ずる基である。適当な非妨害的な置換基又は基としては、それだけに限定されないが、次のようなものがあげられる；ハロ、Ｃ１−Ｃ１０アルキル、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、Ｃ１−Ｃ１０アルコキシ、Ｃ７−Ｃ１２アラルキル、Ｃ７−Ｃ１２アルカリル、Ｃ３−Ｃ１０シクロアルキル、Ｃ３−Ｃ１０シクロアルケニル、フェニル、置換されたフェニル、トルオイル、キシレニル、ビフェニル、Ｃ２−Ｃ１２アルコキシアルキル、Ｃ７−Ｃ１２アルコキシアリール、Ｃ７−Ｃ１２アルコキシアルキル、Ｃ６−Ｃ１２オキシアリール、Ｃ１−Ｃ６アルキルスルフィニル、Ｃ１−Ｃ１０アルキルスルフォニル、−（ＣＨ２）ｍ−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ１０アルキル）ここでｍは１乃至８である、アリール、置換されたアリール、置換されたアルコキシ、フルオロアルキル、複素環式基、置換された複素環式基、ニトロアルキル、−ＮＯ２、−ＣＮ、−ＮＲＣ（Ｏ）−（Ｃ１−Ｃ１０アルキル）、−Ｃ（Ｏ）−（Ｃ１−Ｃ１０アルキル）、Ｃ２−Ｃ１０チオアルキル、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−（Ｃ１−Ｃ１０アルキル）、−ＯＨ、−ＳＯ２、＝Ｓ、−ＣＯＯＨ、−ＮＲ、カルボニル、−Ｃ（Ｏ）−（Ｃ１−Ｃ１０アルキル）−ＣＦ３、−Ｃ（Ｏ）−ＣＦ３、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ２、−（Ｃ１−Ｃ１０アルキル）−Ｓ−（Ｃ６−Ｃ１２アリール）、−Ｃ（Ｏ）−（Ｃ６−Ｃ１２アリール）、−（ＣＨ２）ｍ−Ｏ−（ＣＨ２）ｍ−Ｏ −（Ｃ１−Ｃ１０アルキル）、ここで各ｍは１乃至８である、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ、−Ｃ（Ｓ）ＮＲ、−ＳＯ２ＮＲ、−ＮＲＣ（Ｏ）ＮＲ、−ＮＲＣ（Ｓ）ＮＲ、それらの塩、など。ここで用いられる各Ｒは、Ｈ、アルキル又は置換されたアルキル、アリール、アラルキル、又はアルカリルである。
【００２３】
「置換されたアミノ」とは、化学式がＮＲ３Ｒ４のアミノ基であって、Ｒ３とＲ４の少なくとも１つが上で定義されたような非妨的害置換基、例えばＣ１−６アルキル又は置換されたＣ１−６アルキル、であるアミノ基を指す。
【００２４】
「ポリオレフィンアルコール」とは、ポリエチレンなど、オレフィンポリマー骨格を含むポリマーであって、ポリマー骨格に多数のヒドロキシル基が結合しているものである。ポリオレフィンアルコールの一例はポリビニルアルコールである。
【００２５】
本明細書で用いられる場合、「非ペプチド」とは、実質的にペプチド結合を含まないポリマー骨格を指す。しかし、ポリマー骨格は骨格の長さに沿って間隔をおいた少数のペプチド結合を、例えば約５０モノマー単位あたり約１個のペプチド結合を含んでもよい。
【００２６】
「シアヌル酸ハライド」とは、トリアジン環の非ヘテロ原子位置に共有結合で結合した少なくとも１つのハロゲン原子を有するｓ−トリアジン又はａｓ−トリアジン環を指す。好ましくは、シアヌル酸ハライド分子は、塩化シアヌルのように３つのハロゲン原子がトリアジン環の非ヘテロ原子位置に結合している。
【００２７】
「トリアジン誘導体のポリマー複合体」とは、ここで定義されたようなトリアジン誘導体に共有結合で結合した水溶性及び非ペプチドのポリマー骨格であって、複合体のトリアジン環部分が（ｉ）ハロ置換基、及び（ｉｉ）共有結合で結合したタンパク質を欠いているものである。すなわち、本発明のポリマー置換されたトリアジン誘導体は、タンパク質修飾因子ではなく、それ自体が薬剤複合体である。
【００２８】
ＩＩ．ポリマー複合体
本発明は、いくつかの新しいトリアジン誘導体のポリマー複合体の発見に基づいている。本発明の複合体は、親であるトリアジン誘導体の化学的な不安定性及び不溶性の問題を克服し、好ましくは低収率と親化合物の二量体化の問題を回避する合成方法で調製されて複合体前駆体が高い収率で得られる。複合体とその合成方法について以下でさらに詳しく説明する。
【００２９】
本発明のポリマー複合体は、少なくとも１つの水溶性の非ペプチドポリマー骨格を（ｉ）トリアジン誘導体のｓ−トリアジン環、又は（ｉｉ）トリアジン誘導体のａｓ−トリアジン環のヘテロ原子位置への結合によって共有結合で結合された形で含む。好ましくは、非ペプチドポリマー複合体は、ポリマー骨格を誘導体のトリアジン環内のただ１つの非ヘテロ原子（すなわち、非窒素）位置に共有結合で結合された形で含む。
【００３０】
「トリアジン誘導体」という用語は、１，３，５−トリアジン又は１，２，４−トリアジン環を含むあらゆる構造を包含することが意図される。本明細書で用いる場合、この用語は縮合環を含むトリアジン環、例えばベンゾトリアジン環、を含む。トリアジン誘導体はヘテロ原子位置で置換されている及び／又はポリマー骨格に共有結合で結合していないトリアジン環構造の残りの非ヘテロ原子位置で置換されていることがある。トリアジン環の非ヘテロ原子位置での置換基の例としては、アミノ、置換されたアミノ（例えば、アルキルアミノ及びジアルキルアミノ）、アリール（例えば、フェニル）、置換されたアリール（例えば、フェニルを１つ以上のハロゲン原子などで置換したもの）、などがあげられる。
【００３１】
上記のトリメラモルの他に、本発明のポリマー複合体のトリアジン誘導体部分を構成することができる具体的なトリアジン化合物の他の例としては、アルトレタミン（２，４，６−ジメチルアミノ−１，３，５−トリアジン）、ラモトリジン（３，４− ジアミノ−６−（２，３−ジクロロフェニル）−１，２，４−トリアジン）、及びチラパザミン（３−アミノ−１，２，４−ベンゾトリアジン−１，４−ジオキシド）などがあり、すべて下に示される。アルトレタミンは、難治性の卵巣がんに対する活性が実証された抗腫瘍剤である（Ｄａｍｉａ ｅｔ ａｌ．， Ｃｌｉｎ． Ｐｈａｒｍａｃｏｋｉｎｅｔ．， １９９５， ２８（６）：４３９−４４９）。水に対する溶解度が低いので、この薬は普通経口的に投与される。チラパザミンは、低酸素性の主要細胞を選択的に殺す能力を示す生体内還元ベンゾトリアジン化合物の一部類に属する鉛化合物である（Ｋｏｃｈ， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓｅａｒｃｈ， １９９３， ５３： ３９９２−３９９７）。ラモトリジンは、てんかんの治療に有効な抗けいれん剤であり、糖尿性の神経障害及びＳＵＮＣＴ（サンクトＳｈｏｒｔ ｌａｓｔｉｎｇ，Ｕｎｉｌａｔｅｒａｌ， Ｎｅｕｒａｌｇｉｆｏｒｍ ｈｅａｄａｃｈｅ ａｔｔａｃｋｓ ｗｉｔｈ Ｃｏｎｊｕｎｃｔｉｖａｌ Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ ａｎｄ Ｔｅａｒｉｎｇ）症候群に関連した痛みの治療とコントロールにも有望である（Ｅｉｓｅｎｂｅｒｇ， ｅｔ ａｌ．， Ｎｅｕｒｏｌｏｇｙ， ２００１， ５７（３）：５０５−５０９； Ｄ’Ａｎｄｒｅａ， ｅｔ ａｌ．， Ｎｅｕｒｏｌｏｇｙ， ２００１， ５７（９）： １７２３−１７２５）。
【００３２】
【化１５】
2004514701.tif 000005
【００３３】
ラモトリジンに関して言うと、ポリマー骨格はトリアジン環のアミノ置換位置のどちらに結合させてもよい。あるいはまた、ポリマー骨格はフェニル環上で利用できるどの炭素原子に結合させてもよい。チラパザミンに関して言うと、ポリマー骨格は縮合環構造上で利用できるどの炭素原子に結合させても又はアミノ置換位置で結合させてもよい。
【００３４】
ある特別の実施の形態では、本発明は、ここで化学式Ｉと呼ばれる以下の構造に結合された水溶性の非ペプチドポリマー骨格を含むトリアジン誘導体のポリマー複合体に関する。
【００３５】
【化１６】
2004514701.tif 000006
【００３６】
ここで：
Ｌ は、ポリマー骨格との結合点であり、
Ｘ は、Ｏ 又はＮＲ２ などの結合基、ここでＲ２はＨ、Ｃ１−６アルキル、又は置換されたＣ１−６アルキル（例えば、ＣＨ２ＯＨ）であり；そして
Ｙ１とＹ２ は、各々独立にアミノ、置換されたアミノ、Ｃ１−６アルキル、置換されたＣ１−６アルキル、アリール、又は置換されたアリールである。
【００３７】
さらに別の実施の形態では、Ｙ１ とＹ２ は、それぞれＮＲＲ１である、ここでＲ はＣ１−６アルキル（例えば、メチル）、置換されたＣ１−６アルキル、又は電子求引基であり、Ｒ１はＨ、Ｃ１−６アルキル、又は置換されたＣ１−６アルキルである。ポリマー骨格に結合されるトリアジン誘導体がアルトレタミンであるときには、Ｒ とＲ１ はどちらもＣ１−６アルキル、具体的にはメチルである。ポリマー骨格に付着されるトリアジン誘導体がトリメラモルであるときには、Ｒ はメチルであり、Ｒ１ は−ＣＨ２ＯＨ である。
【００３８】
Ａ．ポリマー骨格
化学式Ｉの水溶性の非ペプチドポリマー骨格は、ポリ（エチレングリコール）（すなわち、ＰＥＧ）であってもよい。しかし、他の関連したポリマーも本発明の実施で用いるのに適しており、ＰＥＧ 又はポリ（エチレングリコール）という用語の使用は、この点に関して包含的であることを意図し、排除的であることを意図していないことは言うまでもない。ＰＥＧ という用語は、ポリ（エチレングリコール）の線状、枝分かれ、又はマルチアーム形態のいずれをも含み、以下で詳しく述べるように、アルコキシＰＥＧ 、二官能ＰＥＧ 、フォーク状ＰＥＧ 、枝分かれＰＥＧ 、ペンダントＰＥＧ 、または分解する結合を含むＰＥＧ など、を含む。
【００３９】
ここで記述される何れの形態でも、ＰＥＧ は普通、透明、無色、無臭、水溶性、熱に対して安定、多くの化学物質に対して不活性、であり、（特にそうなるように設計した場合を除き）加水分解も劣化もせず、一般に無毒である。ポリ（エチレングリコール）は、生体適合性であると考えられる。それはすなわち、ＰＥＧ は生きている組織又は生物に害を与えることなく共存することができるということである。さらに具体的に言うと、ＰＥＧ は実質的に非免疫原性であり、それはすなわち、ＰＥＧ には体に免疫応答を生ずる働きがないということである。体に対して何らかの望ましい機能を有する分子、例えば本発明の生物的に活性なトリアジン誘導体に結合させたとき、ＰＥＧ はその物質をマスクするように働き、免疫応答を減少させたりなくしたりして生物がその物質の存在を許容できるようにすることができる。ＰＥＧ 複合体は、実質的な免疫応答が生じないように、又は凝固その他の望ましくない効果が生じないように働く。化学式 ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−ＣＨ２ＣＨ２− （ここで、ｎ は、約３ 乃至約４０００、普通は約３ 乃至約２０００）を有するＰＥＧ は本発明の実施に有用なポリマーの１つである。数平均分子量が約１００ Ｄａ 乃至約１００，０００ Ｄａ であるＰＥＧ、好ましくは約３５０ Ｄａ 乃至約４０，０００ Ｄａ であるＰＥＧ、はポリマー骨格として特に有用である。
【００４０】
本発明で有用な１つの形態では、自由な又は結合していないＰＥＧ は各端がヒドロキシル基で終端する線状ポリマー：
ＨＯ−ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−ＣＨ２ＣＨ２−ＯＨ
である。
上記のポリマー、アルファ−、オメガ−ジヒドロキシルポリ（エチレングリコール）、は簡潔な形、ＨＯ−ＰＥＧ−ＯＨ，で表すことができ、ここで−ＰＥＧ−という記号は次の構造単位を表す：
−ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−ＣＨ２ＣＨ２−
ここで、ｎ は普通約３乃至約４０００の範囲にある。このタイプの線状ポリマー骨格は実施例７における出発物質として用いられる。
【００４１】
本発明の複合体を形成するのに有用な別のタイプのＰＥＧ は、メトキシ−ＰＥＧ−ＯＨ、又は簡潔にｍＰＥＧ 、であり、そこでは一端は比較的不活性のメトキシ基であり、他端は容易に化学的に修飾されるヒドロキシル基である。ｍＰＥＧ の構造を下に示す。
ＣＨ３Ｏ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−ＣＨ２ＣＨ２−ＯＨ
ここで、ｎ は上述のとおりである。ｍＰＥＧの形のポリマー骨格の使用は実施例１−５及び８で示される。
【００４２】
下に示すエチレンオキシドとプロピレンオキシドのランダム又はブロックコポリマーは、その化学がＰＥＧ と密接に関連しており、これも本発明の複合体のポリマー骨格として用いることができる。
ＨＯ−ＣＨ２ＣＨＲＯ（ＣＨ２ＣＨＲＯ）ｎＣＨ２ＣＨＲ−ＯＨ
ここで、各Ｒ は独立にＨ 又はＣＨ３ であり、ｎ は上述の通りである。
【００４３】
ポリマー骨格はまた、枝分かれ構造を含むこともあり、これは普通、枝分かれする中央コア部分と、この中央コアに結合した複数のポリマー鎖、好ましくは線状ポリマー鎖を有する。ある実施の形態では、ＰＥＧ が枝分かれした形態で用いられ、これは例えば、いろいろなポリオール中央コア構造、例えば、グリセロール、グリセロールオリゴマー、ペンタエリスリトール及びソルビトール、にエチレンオキシドを添加して調製される。本発明では、ポリマー鎖に結合するための複数のヒドロキシル基を提供する任意のポリオールが使用できる。ポリオールの枝分かれするコア構造は、約３ 乃至約１００ 個の利用できるヒドロキシ基（普通は約３ 乃至約２０ 個）を提供し、枝分かれしたポリマー構造は約３ 乃至約１００ 個のポリマー鎖を含むことになる。このタイプの枝分かれしたポリ（エチレングリコール）分子は一般的な形でＲ（−ＰＥＧ−ＯＨ）ｍと表すことができ、ここでＲ は中央コア部分に由来する、グロセロール、グリセロールオリゴマー、又はペンタエルスリトールなどであり、ｍ はアームの数で、普通約３ 乃至約２０ である。ペンタエルスリトールを中央コアとして用いて形成された枝分かれＰＥＧ 構造の使用は実施例６で例示される。中央コア部分はまた、リシンなど、いくつかのアミノ酸のいずれかから誘導することができ、その中央コア部分はポリマー鎖を結合させるために普通２つ以上の部位、例えばアミノ酸を備えている。参照によって全体が本明細書に取り込まれる米国特許Ｎｏ． ５，９３２，４６２ に記載されているようなマルチアームＰＥＧ 分子もポリマー骨格として使用できる。 米国特許Ｎｏ． ５，９３２，４６２ に記載されているポリマー骨格については、化学式Ｉｅに関連して以下で詳しく論じる。
【００４４】
ポリマー骨格は、また、フォーク状ＰＥＧ を含むこともできる。フォーク状ＰＥＧ の一例は、ＰＥＧ−ＹＣＨＺ２で表され、ここでＹ は結合基であり、Ｚ は一定の長さの原子の鎖でＣＨ に結合される活性化された末端基である。国際特許出願Ｎｏ． ＰＣＴ／ＵＳ９９／０５３３３ は、本発明のある実施の形態で使用されるいろいろなフォーク状ＰＥＧ 構造を開示しており、その内容は参照によって本明細書に取り込まれる。Ｚ 官能基を枝分かれする炭素原子に結合している原子の鎖は、係留基の役目をし、例えば、アルキル鎖、エーテル鎖、エステル鎖、アミド鎖、及びそれらの組み合わせ、を含む。Ｚ 官能基は、本発明においてトリアジン誘導体と反応してトリアジン誘導体とポリマー骨格の間の結合を形成するように用いることができる。フォーク状ポリマーの実施の形態は、以下で化学式Ｉｄに関連して詳しく論じられる。
【００４５】
ポリマー骨格は、ペンダントＰＥＧ を含むこともできる。これは、反応性の基、例えばカルボキシル基、がＰＥＧ 骨格の末端ではなく、その長さに沿って共有結合で結合しているものである。ペンダント反応基は、ＰＥＧ 骨格に直接に、又はアルキレンなどの結合部分によって、結合することができる。
【００４６】
上述の形のＰＥＧ の他に、ポリマーは１つ以上の弱い又は劣化する結合を、上述のポリマーを含めて骨格に有するように調製することもできる。例えば、ＰＥＧ は、ポリマー骨格に加水分解されるエステル結合を含んで調製することができる。以下に示すように、この加水分解はポリマーを低い分子量の断片に次のように開裂する：
−ＰＥＧ−ＣＯ２−ＰＥＧ− ＋ Ｈ２Ｏ → −ＰＥＧ−ＣＯ２Ｈ ＋ ＨＯ−ＰＥＧ−
同様に、ポリマー骨格は、弱い又は分解する結合部分によって生物的に活性な物質、例えばトリアジン誘導体、に共有結合で結合させることができる。例えば、ＰＥＧ カルボン酸又は活性化されたＰＥＧ カルボン酸とアルコール基との反応によって生物的に活性な物質に形成されたエステル結合は一般に生理的条件の下で加水分解してその物質を放出する。
【００４７】
ポリマー骨格内部の分解できる結合として又はポリマー骨格を生物的に活性な物質と結合する分解できる結合として使用できるその他の加水分解で分解される結合としては次のようなものがある：炭酸塩結合；イミン結合、これは、例えばアミンとアルデヒドの反応から得られる（例えば、Ｏｕｃｈｉ ｅｔ ａｌ．， Ｐｏｌｙｍｅｒ Ｐｒｅｐｒｉｎｔｓ， ３８（１）： ５８２−３ （１９９７）、これは参照によって本明細書に取り込まれる）；リン酸塩エステル結合、これは、例えばアルコールをリン酸塩基と反応させて形成される；ヒドラゾン結合、これは普通ヒドラジドとアルデヒドの反応によって形成される；アセタール結合、これは普通、アルデヒドとアルコールの反応によって形成される；オルトエステル結合、これは、例えばギ酸塩とアルコールの反応によって形成される；ペプチド結合、これはＰＥＧ などのポリマーの一端におけるアミン基などとペプチドのカルボキシル基によって形成される；及びオリゴヌクレオチド結合、これは、例えばポリマーの一端におけるホスホラミディト（ｐｈｏｓｐｈｏｒａｍｉｄｉｔｅ）基などとオリゴヌクレオチドの５’ヒドロキシル基によって形成される。
【００４８】
ポリ（エチレングリコール）又はＰＥＧ という用語は上記のすべての形態のＰＥＧ を含むということは当業者には理解される。
【００４９】
その他にも多くのポリマーが本発明に適している。非ペプチドで水溶性であり、２ 個から約３００ 個までの末端を有するポリマー骨格が特に本発明に有用である。適当なポリマーの例としては次のようなものが上げられるが、それだけに限定されない：すなわち、他のポリ（アルキレングリコール）、例えばポリ（プロピレングリコール）（“ＰＰＧ”）、エチレングリコールとプロピレングリコールのコポリマーなど、ポリ（オレフィンアルコール）、ポリ（ビニルピロリドン）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリルアミド）、ポリ（ヒドロキシアルキルメタクリレート）、ポリ（サッカライド）、ポリ（α−ヒドロキシ酸）、ポリ（ビニルアルコール）、ポリホスファゼン、ポリオキサゾリン、ポリ（Ｎ−アクリロイルモルフォリン）、例えば米国特許Ｎｏ． ５，６２９，３８４に記載されているもの（この特許は参照によって本明細書に取り込まれる）、及びそれらのコポリマー、ターポリマー及び混合物。ポリマー骨格の各鎖の数平均分子量はいろいろであるが、普通、約１００ Ｄａ 乃至約１００，０００ Ｄａ の範囲にあり、多くの場合約３５０ Ｄａ 乃至約４０，０００ Ｄａ の範囲にある。これらのポリマーは、線状であっても、上述の形態のいずれか（例えば、枝分かれした、フォーク状など）であってもよい。
【００５０】
実質的に水溶性で非ペプチドのポリマー骨格についての前述のリストは決してすべてを尽くすものではなく、単に例示的なものであり、本発明では上で述べた性質を有するすべてのポリマー物質が考えられているということは当業者には認識されるであろう。
【００５１】
Ｂ．ポリマー骨格とトリアジン誘導体の間の結合
トリアジン誘導体とポリマー骨格の間の結合、例えば上の化学式ＩのＸ 部分、は、少なくとも部分的にはポリマー骨格に結合した官能基とトリアジン誘導体分子の反応から生ずる。具体的な結合は、用いられる官能基のタイプに依存する。ポリマー骨格がフォーク状の端末や枝分かれ構造を含まない比較的単純な構造、例えば米国特許Ｎｏ． ５，９３２，４６２ に記載されているようなもの、であり、トリアジン誘導体に結合するための少なくとも１つのヒドロキシル末端をもっていると仮定すると、Ｘ はＯになる。同様に、比較的単純なポリマー骨格が官能基としてアミン基を持つ場合、Ｘ はＮＲ２になり、Ｒ２ はＨ， Ｃ１−６アルキル、又はＣＨ２ＯＨ である。マルチアーム、枝分かれ、又はフォーク状のポリマー骨格が用いられる場合、Ｘ 部分は比較的複雑になり、結合構造がもっと長くなる。例えば、以下で示すように、ある例示的な「フォーク状」ポリマー実施形態では（化学式Ｉｄ）、Ｘ 部分はポリマー骨格の端末とトリアジン誘導体部分の間に−Ｘ１−（Ｗ）ｐ−ＣＨ−Ｙ’− 結合を含む。Ｘ 結合全体は、ポリマー骨格とトリアジン誘導体分子の間の全体の長さが１ 乃至約２０個の原子、好ましくは１ 乃至約１０個の原子、である結合を包含する。
【００５２】
Ｃ．複合体構造の例
次に、本発明の複合体のもっと具体的な構造の実施形態について説明するが、それらはすべて、上の化学式Ｉの構造に包含されるものである。以下に示す具体的な構造は単に例示的な構造として示されるものであって、本発明の範囲を制限する意図はない。化学式Ｉａ−Ｉｄで示される特定の１，３，５−トリアジン誘導体の代わりに、上で言及したような他のトリアジン誘導体を用いることができる。例えば、１，２，４−トリアジン誘導体を複合体のトリアジン誘導体部分に用いることができるだろう。
【００５３】
ある実施の形態では、本発明のポリマー複合体の実質的に線状の形態は次の構造を有する：
【化１７】
2004514701.tif 000007
【００５４】
ここで、ＰＯＬＹ は、水溶性の非ペプチドポリマー骨格；
Ｚ は、以下で説明するキャッピング（ｃａｐｐｉｎｇ）基；
Ｘ は、Ｏ 又はＮＲ２ などの結合基、ここでＲ２ はＨ， Ｃ１−６アルキル、又は置換されたＣ１−６アルキル（例えば、ＣＨ２ＯＨ）；そして
Ｙ１ とＹ２ は、各々独立にアミノ、置換されたアミノ、Ｃ１−６アルキル、又は置換されたＣ１−６アルキル、アリール、又は置換されたアリールである。
【００５５】
Ｚ 部分は、ここで記述されるタイプのポリマーに適当などんなキャッピング基でもよい。例えば、ｚ キャッピング基は、アルコキシ基（例えば、メトキシ又はエトキシ）など比較的不活性な基であってもよい。あるいはまた、Ｚ 部分は、反応性の官能基、場合により保護された形のもの、例えばヒドロキシル、保護されたヒドロキシル、活性エステル（例えば、Ｎ−ヒドロキシスクシニミジルエステル又は１−ベンゾトリアゾリルエステル）、活性カーボネート（Ｎ−ヒドロキシスクシニミジルカーボネート又は１−ベンゾトリアゾリルカーボネート）、アセタール、アルデヒド、アルデヒド水和物、アルケニル、アクリレート、メタクリレート、アクリルアミド、活性スルホン、アミン、保護されたアミン、ヒドラジド、保護されたヒドラジド、チオール、保護されたチオール、カルボン酸、保護されたカルボン酸、イソシアネート、マレイミド、ビニルスルホン、ジチオピリジン、ビニルピリジン、ヨードアセタミド、エポキシド、グリオキサル、ジオン、メシレート、トシレート、又はトレシレートであってもよい。
【００５６】
当業者には理解されるように、「保護された」という用語は、ある反応条件の下で化学的に反応性の官能基の反応を阻止する保護基又は保護部分の存在を指す。保護基は、保護される化学的に反応性の基のタイプ及び用いられる反応条件によって異なる。例えば、化学的に反応性の基がアミン又はヒドラジドである場合、保護基は、テルト−ブチルオキシカルボニル（ｔ−Ｂｏｃ）及び９−フルオレニルメトキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）の群から選択することができる。化学的に反応性の基がチオールである場合、保護基はオルトピリジルジスルフィドにすることができる。化学的に反応性の基がカルボン酸、例えばブタン酸又はプロピオン酸、であるか又はヒドロキシル基である場合、保護基はベンジル又はアルキル基、例えばメチル、エチル又はｔｅｒｔ−ブチルにすることができる。当業者に公知の他の保護基も本発明で使用できる、例えば、Ｇｒｅｅｎｅ， Ｔ． Ｗ． ｅｔ ａｌ．， Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ Ｇｒｏｕｐ ｉｎ Ｏｒｇａｎｉｃ Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ， ２ｎｄ ｅｄ．， Ｊｏｈｎ−Ｗｉｌｅｙ ＆ Ｓｏｎｓ， Ｎｅｗ Ｙｏｒｋ， ＮＹ （１９９１）を参照されたい。
【００５７】
本発明のポリマー骨格の末端官能基の具体的な例としては、Ｎ−スクシンイミジルカルボネート（例えば、米国特許Ｎｏｓ． ５，２８１，６９８， ５，４６８，４７８ を参照）、アミン（例えば、Ｂｕｃｋｍａｎｎ ｅｔ ａｌ．， Ｍａｋｒｏｍｏｌ． Ｃｈｅｍ． １８２： １３７９ （１９８１）、Ｚａｐｌｉｐｓｋｙ ｅｔ ａｌ．， Ｅｕｒ． Ｐｏｌｙｍ． Ｊ． １９： １１７７ （１９８３）を参照）、ヒドラジド（例えば、Ａｎｄｒｅｓｚ ｅｔ ａｌ．　Ｍａｋｒｏｍｏｌ． Ｃｈｅｍ． １７９： ３０１ （１９７８）を参照）、スクシンイミジルプロピオネート及びスクシンイミジルブタノエート（例えば、Ｏｌｓｏｎ ｅｔ ａｌ． ｉｎ Ｐｏｌｙ（ｅｔｈｙｌｅｎｅ ｇｌｙｃｏｌ） Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ ａｎｄ Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ， ｐｐ １７０−１８１， Ｈａｒｒｉｓ ＆ Ｚａｐｌｉｐｓｋｙ ｅｄｓ．， ＡＣＳ， Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ， ＤＣ， １９９７を参照；また、米国特許Ｎｏ． ５，６７２，６６２ を参照）、スクシンイミジルスクシネート（例えば、Ａｂｃｈｏｗｓｋｉ ｅｔ ａｌ． Ｃａｎｃｅｒ Ｂｉｏｃｈｅｍ． Ｂｉｏｐｈｙｓ． ７：１７５ （１９８４） 及びＪｏｐｐｉｃｈ ｅｔ ａｌ． Ｍａｋｒｏｍｏｌ． Ｃｈｅｍ． １８０： １３８１ （１９７９））、スクシンイミジルエステル（例えば、米国特許Ｎｏ． ４，６７０， ４１７ を参照）、ベンゾトリアゾールカルボネート（例えば、米国特許Ｎｏ． ５，６５０，２３４ を参照）、グリシジルエーテル（例えば、Ｐｉｔｈａ ｅｔ ａｌ． Ｅｕｒ． Ｊ． Ｂｉｏｃｈｅｍ． ９４：１１ （１９７９）， Ｅｌｌｉｎｇ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｔｅｃｈ． Ａｐｐｌ． Ｂｉｏｃｈｅｍ． １３：３５４ （１９９１） を参照）、オキシカルボニルイミダゾール（例えば、Ｂｅａｕｃｈａｍｐ， ｅｔ ａｌ．， Ａｎａｌ． Ｂｉｏｃｈｅｍ． １３１：２５ （１９８３）， Ｔｏｎｄｅｌｌｉ ｅｔ ａｌ． Ｊ． Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ Ｒｅｌｅａｓｅ １：２５１ （１９８５）を参照）、ｐ−ニトロフェニルカルボネート（例えば、Ｖｅｒｏｎｅｓｅ ｅｔ ａｌ． Ａｐｐｌ． Ｂｉｏｃｈｅｍ． Ｂｉｏｔｅｃｈ． １１：１４１ （１９８５）；及び Ｓａｒｔｏｒｅ ｅｔ ａｌ．， Ａｐｐｌ． Ｂｉｏｃｈｅｍ． Ｂｉｏｔｅｃｈ． ２７：４５ （１９９１） を参照）、アルデヒド（例えば、Ｈａｒｒｉｓ ｅｔ ａｌ． Ｊ． Ｐｏｌｙｍ． Ｓｃｉ． Ｃｈｅｍ． Ｅｄ． ２２：３４１ （１９８４）， 米国特許Ｎｏ． ５，８２４，７８４， 米国特許Ｎｏ． ５，２５２，７１４， を参照）、マレイミド（例えば、Ｇｏｏｄｓｏｎ ｅｔ ａｌ． Ｂｉｏ／Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ ８：３４３ （１９９０）， Ｒｏｍａｎｉ ｅｔ ａｌ． ｉｎ Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ ｏｆ Ｐｅｐｔｉｄｅｓ ａｎｄ Ｐｒｏｔｅｉｎｓ ２：２９ （１９８４）， 及び Ｋｏｇａｎ， Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ Ｃｏｍｍ． ２２：２４１７ （１９９２）， を参照）、オルトピリジル−ジスルフィド（例えば、Ｗｏｇｈｉｒｅｎ， ｅｔ ａｌ． Ｂｉｏｃｏｎｊ． Ｃｈｅｍ． ４：３１４ （１９９３）， を参照）、アクリロル（例えば、Ｓａｗｈｎｅｙ ｅｔ ａｌ．， Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ ２６：５８１ （１９９３）， を参照）、ビニルスルホン（例えば、米国特許Ｎｏ． ５，９００，４６１ を参照）などがあげられる。上記の文献はすべて参照によって本明細書に取り込まれる。
【００５８】
上の化学式Ｉａに対応するホモ二官能ポリマー複合体で、中央ポリマー骨格が２つのトリアジン誘導体を結合している形も本発明に含まれ、その場合、Ｚ は次の構造を有する：
【化１８】
2004514701.tif 000008
【００５９】
ここで、Ｘ’ は結合基（ｌｉｎｋｅｒ）、Ｌ’ はＰＯＬＹ への結合点、そしてＹ１ とＹ２ は上で定義した通りである。ある好ましい実施の形態では、Ｘ とＸ’はＯ であり、ＰＯＬＹ はポリ（エチレングリコール）である。
【００６０】
本発明はまた、例えば３ 個乃至約１００ 個の末端（ｔｅｒｍｉｎｉ）を有するマルチアームポリマー複合体を含む。中央コア分子に結合した複数のポリマーアームを有するマルチアーム又は枝分かれ複合体の一例は次の構造をもつ：
【化１９】
2004514701.tif 000009
【００６１】
ここで：
ｎ は、３ から約１００ までの、好ましくは３ から約２０ までの整数；
Ｒ’は、中央コア分子；
Ｘ 及びＹ は、各々独立に選択される、Ｏ 又はＮＲ２などの結合基、ここでＲ２ はＨ、Ｃ１−６ アルキル、又はＣＨ２ＯＨ である；
各ＰＯＬＹ は、独立に選ばれる水溶性の非ペプチドポリマー骨格であり；そして　Ｙ１ とＹ２ は上で定義した通りである。
【００６２】
中央コア分子、Ｒ、は好ましくは、ポリオール、例えばグリセロール、グリセロールオリゴマー、ペンタエリスリトール、又はソルビトール、ポリアミン、例えばポリリシン、又は他のポリアミノ酸及びアルコールとアミン基の組み合わせを有する分子から成る群から選択される分子から誘導される。あるいはまた、Ｒ 部分は米国特許Ｎｏ． ５，８３０，９８６ に記載されたタイプのデンドリマー（樹状体）、例えばポリアミドアミンデンドリマー、ポリ（プロピレンイミン）デンドリマー、などを含む。この特許は参照によって全体が本明細書に取り込まれる。好ましくは、Ｒ の分子量は約２０００ 未満である。中央コア分子は、結合Ｙ によってｎ 個のポリマー骨格、ＰＯＬＹ、に付着できるｎ 個の官能部位を有する分子から誘導される。複数のポリマー骨格を中央コア分子に結合させることができるため、ポリマーの積載能力が増大し、それは比較的低い活性の生物的に活性な物質に取って特に有効である。
【００６３】
本発明のマルチアーム複合体の１つの具体的な例は次の構造を有する：
【化２０】
2004514701.tif 000010
【００６４】
ここで、ＰＥＧ は、平均分子量が約１００ Ｄａ 乃至約１００，０００ Ｄａのポリ（エチレングリコール）、そしてＹ１ とＹ２ は上で定義した通りである。
本発明の「フォーク状」ポリマー複合体のある特定の例を下記に示す：
【００６５】
【化２１】
2004514701.tif 000011
【００６６】
ここで、Ｘ１ とＹ’ は独立に選ばれた結合基、例えばＯ 又はＮＲ２ 、そしてＲ２ はＨ， Ｃ１−６ アルキル、又はＣＨ２ＯＨ である；Ｌ はポリマー骨格への結合点、各ｐ は独立に０ 又は１ であり、各Ｗ は係留基、例えば−（ＣＨ２）ｍ−， −（ＣＨ２）ｍ−Ｏ−， −Ｏ−（ＣＨ２）ｍ−， −（ＣＨ２）ｍ−Ｏ２Ｃ−ＣＨ２ＣＨ２−， 及び−（ＣＨ２）ｍ−Ｏ−（ＣＨ２）ｒ−， ここで各ｍ 及びｒ は独立に１−１０であり、各Ｄ はトリアジン誘導体、例えば次の構造を有するトリアジン誘導体である：
【００６７】
【化２２】
2004514701.tif 000012
【００６８】
ここで、Ｙ１ とＹ２ は上で定義した通りである。
【００６９】
別の実施の形態では、ポリマー複合体は、米国特許Ｎｏ． ５，９３２，４６２ に記載されているタイプの枝分かれポリマー骨格を用いて形成され、ポリマー骨格は次のような構造を有する：
【００７０】
【化２３】
2004514701.tif 000013
【００７１】
ここで：
ｐｏｌｙａ とｐｏｌｙｂ は、水溶性の非ペプチドポリマー骨格、例えばメトキシポリ（エチレングリコール）；
Ｒ” は、非反応性部分、例えばＨ， メチル、又は水溶性の非ペプチドポリマー骨格；そして
Ｐ とＱ は、非反応性結合である。
【００７２】
ある好ましい実施の形態では、枝分かれしたポリマー骨格はメトキシポリ（エチレングリコール）二置換リシンを含む。
【００７３】
ＩＩＩ ．ポリマー複合体の調製
本発明の別の様態は、上述のポリマー複合体を形成する間接的な方法である。この方法では、ポリマー骨格は、通常のやり方のように活性薬剤部分に直接結合されない。その代わりに、ポリマーは、活性薬剤の市販されている前駆物質に結合されてペグ化されたトリアジン薬剤前駆物質を形成し、それをさらにトリアジン骨格との反応によって修飾して分子の活性薬剤部分を構成する。
【００７４】
このアプローチは、活性トリアジン誘導体、トリメラモルに水溶性のポリマーを直接結合することは信じがたいほど困難であり、収率が低く、一部はトリメラモルの加水分解のために生成物の複雑な混合物が生ずるということが発見された後に開発された。用いられたトリアジン薬剤前駆物質の例、塩化シアヌル、は以前、ポリエチレングリコールをインターフェロンなどの活性タンパク質に結合するための結合基として用いられたが（Ａｂｕｃｈｏｗｓｋｉ， ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｂｉｏｌ． Ｃｈｅｍ． ２５２： ３５７８ （１９７７）； 米国特許Ｎｏ． ５，３４２，９４０）、これまでトリアジンをベースとする抗腫瘍化合物などの活性薬剤部分を生成するための合成前駆物質として用いられたことはなかった。
【００７５】
一般に、この方法は、上述のような水溶性ポリマーをシアヌル酸ハライド又はそれと同等なものと反応させて、トリアジン環の非ヘテロ原子位置の１つでポリマーアームが置換された反応性のトリアジン中間物質を形成する。普通、ポリマー、例えばＰＥＧ が一端で活性化されてシアヌル酸ハライドのハロゲン原子の１つを追い出し／置換する。好ましいのは、ヒドロキシ終端ＰＥＧ 又はアミノ終端ＰＥＧ の対応するアルコキシド塩などの反応性部分であるが、当業者であれば容易に決定できるように、いくつかの反応性の基の何れを用いてもよい。トリアジン環の性質によって、ポリマー置換は普通ただ１つの位置でのみ起こり、これをきわめて選択的な合成ルートにする。すなわち、普通、二−及び三−ポリマー置換されたトリアジンは認められるほど形成されず、それによってこれが高収率の合成方法となる。さらに、本発明の基礎を成している活性物質は小さな分子であるために、トリアジン環内の１つの部位だけにポリマーが結合することが一般に好ましい。例示的なＰＥＧ骨格を塩化シアヌルに結合する代表的な反応が実施例１， ４， ６， ７， 及び８ に示されている。
【００７６】
ポリマー骨格の結合に続いて、シアヌル酸ハライド中間物質は、１つ又は一連の化学的修飾工程で修飾されて、複合体の活性トリアジン誘導体部分に対応するトリアジン環のハライド位置に官能基が導入される。本発明の好ましい実施の形態では、この官能基は、アミノ、置換されたアミノ（例えば、アルキルアミノ及びジアルキルアミノ）、アリール（例えば、フェニル）、置換されたアリール（例えば、フェニルを１つ以上のハロゲン原子などで置換したもの）から成る群から選択される。
【００７７】
具体的に言うと、この方法はシアヌル酸ハライドと反応する官能基に結合された水溶性の非ペプチドポリマー骨格を提供する工程を含む。官能基は好ましくはヒドロキシル又はアミノである。例えば、１，３，５−トリアジン誘導体のポリマー誘導体を形成するとき、ポリマー骨格を次の構造を有するシアヌル酸ハライドと反応させることが好ましい：
【００７８】
【化２４】
2004514701.tif 000014
【００７９】
ここで、各Ｘｈ はハロゲン、好ましくは塩素である。
【００８０】
普通、ポリマー骨格とシアヌル酸ハライドとの間の反応は適当な溶剤、例えばトルエン、テトラヒドロフラン、又はジオキサン、好ましくは無水の形の存在下で起こる。ある実施の形態では、水溶性の非ペプチドポリマー骨格の末端官能基はヒドロキシルであり、それが強い塩基、例えばｎ−ブチル又はｔ−ブチルリチウムとの反応によって対応するアルコキシドに変換され、続いてシアヌル酸ハライドと反応する。
【００８１】
こうして形成される、ポリマーアームが結合したジハロトリアジン中間物質はさらに修飾されて、トリアジン環上に残っているハロゲン又は他の置換基が活性トリアジン誘導体に対応するもので置換される。例えば、ジハロトリアジンポリマー中間物質を、アミン、例えばメチルアミンなどのアルキルアミンと反応させて次の構造に結合されたアミノ置換トリアジンポリマー複合体が形成される：
【００８２】
【化２５】
2004514701.tif 000015
【００８３】
ここで、Ｒ’はアルキル、好ましくはＣ１−６ アルキルであり、Ｌ とＸ は上で定義された通りである。残っているハライドを置換されたアミノ基で置換する反応の例は実施例２， ４， 及び６−８で示される。
【００８４】
この例では、ポリマー誘導されたジハロトリアジン中間物質分子の２つのハロ官能基は同一の官能基で置換され、それがさらに所望のトリアジン誘導体製品に応じて化学的に修飾される。最終トリアジン誘導体におけるトリアジン環上の置換された官能基が異なる場合には、所望の官能基の段階的な導入が用いられる。
【００８５】
普通、ポリマー誘導されたジハロ置換トリアジン前駆物質から対応する活性トリアジン誘導体の複合体への変換、例えばアルキルアミンとの反応による変換、は適当な溶剤、例えばトルエン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、アセトニトリル、塩化メチレン、又はクロロホルムの存在下で起こる。
【００８６】
トリアジン誘導体のポリマー複合体は、例えば導入されたアミノ基において炭酸カリウムなどのアルカリ金属炭酸塩の存在下で水性ホルムアルデヒドとの反応によってさらに修飾されて、下に示すようなトリアジン環に二置換されたアミノ基を有するポリマー複合体が形成される：
【００８７】
【化２６】
2004514701.tif 000016
【００８８】
ここで、Ｌ， Ｘ， 及びＲ’は上で定義された通りである。ホルムアルデヒドとの反応の例は、実施例３， ５， 及び６−８ で示される。
【００８９】
上述の合成方法は、中間のポリマー複合体が最初の工程で形成されて、各合成工程のポリマー生成物がジエチルエーテル、イソプロパノール、又はそれらの混合物など、適当な溶剤からの析出物として集めることができるので最終製品の精製を非常に強化／単純化する。すなわち、各反応工程で形成されるポリマーが結合した化合物の分離が容易であるために、プロセスの最後だけでなく全合成の各段階で精製を容易に行うことができる。
【００９０】
ＩＶ．ポリマー複合体を含む組成物／調合物
ここで提供される化学的に修飾されたトリアジン誘導体は、普通、次のような特性の１つ以上を備えている。本発明のトリアジン誘導体の複合体は、高い純度／均一性を有する他に、少なくとも測定できる程度の特異的活性を保持する。すなわち、本発明によるトリアジン複合体は、修飾されない親トリアジン化合物の特異的活性の約２％ 乃至約１００％を保持する。この活性は、特定親トリアジン化合物の公知の活性に応じて、適当なｉｎ ｖｉｖｏ 又はｉｎ ｖｉｔｒｏ 抗腫瘍モデルを用いて決定することができる。例えば、複合体の抗腫瘍活性は、標準的な抗白血病、肺がん、乳がん、及びＣＮＳ腫瘍評価を用いて、例えばヒトがん細胞ライン又はマウス白血病細胞ラインを用い、複合体の活性を修飾されない親トリアジン化合物の活性と比較測定することによって容易に決定できる。一般に、本発明のトリアジン複合体は、当業者に周知の適当な抗腫瘍モデルで測定して、修飾されない親トリアジンの活性に比べて少なくとも約２％， ５％， １０％， １５％， ２５％， ３０％， ４０％ 以上の特異的活性を保有する。
【００９１】
本発明のポリマー複合体は、それ自体で投与することも又は製薬的に受容される塩の形で投与することもできる。用いる場合、ポリマー複合体の塩は、薬理的にも製薬的にも受容できるものでなければならないが、製薬的に受容できない塩も自由な活性化合物又は製薬的に受容されるその塩を調製するために好適に使用することができるので本発明の範囲から除外されない。このような薬理的及び製薬的に受容される塩は、文献に詳しく記載されている標準的な方法を用いて、ポリマー複合体と有機又は無機の酸との反応によって調製できる。使用できる塩の例としては、それだけに限定されないが、次の酸から調製されるものがある：塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸、マレイン酸、酢酸、サリチル酸、ｐ−トルエンスルホン酸、酒石酸、クエン酸、メタンスルホン酸、ギ酸、マロン酸、コハク酸、ナフタレン−２−スルホン酸、及びベンゼンスルホン酸、など。また、製薬的に受容される塩は、アルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩として、例えばカルボン酸のナトリウム、カリウム、又はカルシウム塩として、調製することもできる。
【００９２】
本発明はまた、獣医学的及びヒトの医学的用途のための製薬調合物又は組成物であって、１つ以上の本発明のポリマー複合体、又は製薬的に受容されるその塩、を１つ以上の製薬的に受容されるキャリア、及び場合により他の治療成分、安定化剤、などと共に含む製薬調合物又は組成物を提供する。キャリア（単数又は複数）は、調合物の他の成分と適合し、そのレシピエントに不当に有害ではないという意味で製薬的に受容されるものでなければならない。本発明の組成物はまた、ポリマー賦形剤／添加剤又はキャリア、例えば、ポリビニルピロリドン、誘導体化セルローズ、例えばヒドロキシメチルセルローズ、ヒドロキシエチルセルローズ、ヒドロキシプロピルメチルセルローズ、Ｆｉｃｏｌｌｓ （ポリメリックシュガー）、ヒドロキシエチルスターチ（ＨＥＳ）、デキストレート（例えば、シクロデキストリン、すなわち、２−ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン、及びスルホブチル−β−シクロデキストリン）、ポリエチレングリコール、及びペクチンを含むことがある。さらに、組成物は、希釈剤、緩衝剤、結合剤、崩壊剤、増粘剤、潤滑剤、保存剤（抗酸化剤を含む）、芳香剤、味覚麻痺剤、無機塩（例えば、塩化ナトリウム）、抗菌剤（例えば、塩化ベンザルコニウム）、甘味料、帯電防止剤、表面活性剤（例えば、“ＴＷＥＥＮ ２０” と“ＴＷＥＥＮ ８０” などのポリソルベート、Ｆ６８とＦ８８ などのＰｌｕｒｏｎｉｃｓ 、ＢＡＳＦ から入手できる）、ソルビタンエステル、脂質（例えば、レシチンなどのリン脂質、及びその他のホスファチジルコリン、ホスファチジルエタノールアミン、脂肪酸及び脂肪酸エステル、ステロイド（例えば、コレステロール））、及びキレート化剤（例えば、ＥＤＴＡ， 亜鉛、及び他のそのような適当な陽イオン）、を含むことがある。本発明による組成物で使用するのに適したその他の製薬的な賦形剤及び／又は添加剤は以下にリストされている、“Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ： Ｔｈｅ Ｓｃｉｅｎｃｅ ＆ Ｐｒａｃｔｉｃｅ ｏｆ Ｐｈａｒｍａｃｙ”，　１９ｔｈ ｅｄ．， Ｗｉｌｌｉａｍｓ ＆ Ｗｉｌｌｉａｍｓ， （１９９５）， 及び “Ｐｈｙｓｉｃｉａｎ’ｓ Ｄｅｓｋ ｏｆ Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ”， ５２ｔｈ ｅｄ．， Ｍｅｄｉｃａｌ Ｅｃｏｎｏｍｉｃｓ， Ｍｏｎｔｖａｌｅ， ＮＪ （１９９８）， 及び“Ｈａｎｄｂｏｏｋ ｏｆ Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ｅｘｃｉｐｉｅｎｔｓ”， Ｔｈｉｒｄ Ｅｄ．， Ｅｄ． Ａ． Ｈ． Ｋｉｂｂｅ， Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ｐｒｅｓｓ， ２０００。
【００９３】
本発明の複合体は、経口、直腸、局所、経鼻、眼、又は非経口（腹腔内、静脈内、皮下、又は筋肉内注射、を含む）投与に適したものを含む組成物で調合することができる。この組成物は、単位服用の形で好適に提供することができ、製薬の分野で周知のどんな方法によっても調製できる。すべての方法が、活性物質又は化合物（すなわち、ポリマー複合体）を１つ以上の付属成分を構成するキャリアと関連させる工程を含む。一般に、この組成物は活性化合物を液体のキャリアと関連させて溶液又は懸濁液を形成するか、あるいはまた、活性化合物を固体の、場合により粒状の製品を形成し、そしてもしも必要ならその後その製品を所望の配給形態に成形するための適当な調合成分と関連させる。本発明の固体調合物は、粒状である場合、普通粒径が約１ ナノメートルから約５００ ミクロンの範囲にある粒子を含む。一般に、静脈内注射を意図した固体調合物の場合、粒子の直径は普通約１ ｎｍ から約１０ ミクロンまでの範囲にある。
【００９４】
調合物内のトリアジン誘導体の複合体の量は、用いられる特定トリアジン誘導体、複合体の形でのその活性、その分子量、その他の因子、例えば服用形態、標的患者の集団、及びその他の要因によって異なるが、一般に当業者であれば容易に決定できる。調合物内の複合体の量は、治療的に有効な量のトリアジン誘導体をそれを必要としている患者に送給して、トリアジン誘導体に結びつけられる治療効果の少なくとも１つ、例えば腫瘍崩壊活性、を達成するのに必要な量である。実際には、これは、特定複合体、その活性、治療使用とする状態の重篤性、患者の集団構成、調合物の安定性、などによって大きく異なる。組成物は一般に、約１ 重量％乃至約９９ 重量％のトリアジン誘導体の複合体を含み、典型的には約２ 重量％乃至約９５ 重量％の複合体、さらに典型的には約５ 重量％乃至約８５ 重量％の複合体を含み、これはまた組成物に含まれる賦形剤／添加剤の相対的な量にも依存する。もっと詳しく言うと、組成物は普通、少なくとも約１つの次のパーセンテージ：すなわち、重量で２％， ５％， １０％， ２０％， ３０％， ４０％， ５０％， ６０％ 又はそれ以上、のトリアジン複合体を含む。
【００９５】
経口投与に適した本発明の組成物は、カプセル、カシェ剤、錠剤、ロゼンジ、など、各々が所定の量の活性物質を粉末又は顆粒として含む離散的な単位として；又は、水性の液体又はシロップなどの非水性の液体中の懸濁液、エリクシール、エマルジョン、ドラフト（ｄｒａｕｇｈｔ）など、の形で提供することができる。
【００９６】
錠剤は、圧縮または成型によって、場合により１つ以上の付属成分を用いて作ることができる。圧縮錠剤は、活性化合物が粉末又は顆粒など自由に流れる形で、場合により結合剤、崩壊剤、潤滑剤、不活性の希釈剤、表面活性剤、又は分散剤をミックスしたものを適当な機械で圧縮して調製することができる。適当なキャリアを含む成型錠剤は、適当な機械で成型して作ることができる。
【００９７】
シロップは、砂糖、例えばスクロースの濃縮溶液に活性化合物を加えて作られ、それにさらに付属成分（単数又は複数）を加えることもできる。そのような付属成分としては、芳香剤、適当な保存剤、砂糖の結晶化を遅らせる物質、及び多価アルコール、例えばグリセロールやソルビトール、など他の成分の溶解度を高める物質、などがある。
【００９８】
非経口投与に適当な調合物は活性化合物の無菌水性製剤を好適に含み、レシピエントの血液と等張になるように調合することができる。
【００９９】
鼻スプレー調合物は、保存剤及び等張剤を合わせた活性物質の精製された水溶液を含む。この調合物は、鼻の粘膜に適合するｐＨ及び等張状態に調整することが好ましい。
【０１００】
直腸投与のための調合物は、適当なキャリア、例えばココアバター、又は水素添加された脂肪、又は水素添加された脂肪カルボン酸、などを用いた座薬として提供することができる。
【０１０１】
眼科用の調合物は、鼻スプレーと同様な方法で調製されるが、ｐＨと等張因子は眼にマッチするように調整されることが好ましい。
【０１０２】
局所治療調合物は、鉱物油、石油、ポリヒドロキシアルコール、その他の局所治療調合物に用いるベースの１つ以上の媒質に活性化合物を溶解又は懸濁させて含む。上記のような他の付属成分の添加が望ましいことがある。
【０１０３】
さらに、本発明は、ポリマー複合体又はその塩のリポゾーム調合物（ｌｉｐｏｓｏｍａｌ ｆｏｒｍｕｌａｔｉｏｎ）を提供する。リポゾーム懸濁液を形成する方法は当業者には周知である。本発明の水溶性ポリマー複合体、又はその塩、は従来のリポゾームテクノロジーを用いて脂質小胞（ｌｉｐｉｄ ｖｅｓｉｃｌｅ）に組み込むことができる。そのような場合、複合体又はその塩の水溶性のために、複合体又はその塩は実質的にリポゾームの親水性センター又はコアに引き込まれる。用いられる脂質層は通常のどんな組成のものであってもよく、コレステロールを含んでいても含んでいなくてもよい。生成されるリポゾームは、例えば標準的な音波処理及び均質化方法を用いてサイズを小さくすることができる。本発明のポリマー複合体を含むリポゾーム調合物は、凍結乾燥して凍結乾燥物を生成することができ、それを製薬的に受容されるキャリア、例えば水によって再形成してリポゾーム懸濁液を再生することができる。
【０１０４】
エアロゾルとして吸入によって投与するのに適した製薬調合物も提供される。この調合物は、所望のポリマー複合体又はその塩の溶液又は懸濁液を含む。所望の調合物は小さなチャンバにいれて噴霧化することができる。噴霧化は、圧縮空気又は超音波エネルギーによって行われ、複合体又はその塩を含む複数の液滴又は固体粒子が形成される。
【０１０５】
Ｖ．ポリマー複合体を利用する方法
本発明のポリマー複合体はヒトを含む哺乳類におけるトリアジン誘導体に応答する状態を治療するのに用いることができる。治療に好ましい１つの状態はがんである。治療の方法は、治療に有効な量の上述のようなトリアジン誘導体のポリマー複合体を含む組成物又は調合物をその哺乳類に投与する工程を含む。特定の複合体の治療に有効な用量は、複合体によって、患者によって、多少異なり、患者の状態、ポリマー複合体の負荷容量（ｌｏａｄｉｎｇ ｃａｐａｃｉｔｙ）、及び送給ルートに依存する。一般的な命題としては、約０．５ 乃至約２０ ｍｇ／ｋｇ 体重、好ましくは約０．５ 乃至約２０ ｍｇ／ｋｇ、という用量が治療に効力を有する。他の製薬的に活性な物質と合わせて投与される場合、それよりも少ない量のポリマー複合体でも治療に有効なことがある。
【０１０６】
ポリマー複合体は、１日に１回又は数回投与できる。治療の継続期間は、１日１回で２週間乃至３週間にわたることもあり、数ヶ月又は数年にわたって続くこともある。１日の用量は、１個の服用単位又は数個の小さな服用単位で１回の投与によるか、又は小さく分けた用量をある一定の間隔で何回も投与するやり方でもよい。可能な送給ルートとしては、舌下錠による、皮下注射による、経皮的、筋肉内注射による、静脈注射による、経口的、又は吸入によるルートがある。
【０１０７】
ＶＩ．実験
ｍＰＥＧ 及びその他の形のＰＥＧ が用いられる以下の実施例は本発明を例示するためのものであり、本発明を限定するものと考えてはならない。本発明の実施において用いることができる他の形のＰＥＧ 及び同様のポリマーは、上述のように本発明に包含される。さらに、以下の実施例は特定のトリアジン前駆物質及びトリアジン誘導体構造を用いているが、本発明は例示した特定のトリアジン構造に限定されない。
【０１０８】
添付された実施例で言及されるすべてのＰＥＧ 試薬は、Ｓｈｅａｒｗａｔｅｒ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ ｏｆ Ｈｕｎｔｓｖｉｌｌｅ， ＡＬ． から入手できる。全てのＮＭＲデータは、Ｂｒｕｋｅｒ 製の３００ ＭＨｚ ＮＭＲ 分光計によって生成された。
【０１０９】
実施例１
２−ｍＰＥＧｙｌｏｘｙ５ｋ−４，６−ジクロロ−１，３，５−トリアジン（Ｉ）の合成
【化２７】
2004514701.tif 000017
【０１１０】
丸底フラスコで、１０ グラムのメトキシ−ＰＥＧ５Ｋ（ｍ−ＰＥＧ５Ｋ）（２ ｍｍｏｌｅ）が５０ ｍｌ の無水トルエンに加えられた。トルエン（２５ ｍｌ）は、２ 時間の蒸留で除去された。残留物は４５ ℃に冷却された。得られた溶液に、０．２ ｗｔ％ の１，１０ フェナントロリンを含むｎ−ブチルリチウム（ヘキサン中２．５ Ｍ）が一滴ずつ加えられた。溶液が黄色からブラウン−オレンジに変わったときに添加を終了した。次に、得られた溶液を無水トルエン中の塩化シアヌル（３．６ グラム、２０ ｍｍｏｌｅ）溶液に加えた。最終溶液を一晩攪拌した後、２００ ｍｌのエチルエーテルに直接加えた。沈澱（Ｉ）が濾過によって集められ、新しいエーテルで洗浄され、真空下で乾燥された。１Ｈ ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）： δ３．５０（ｂｒ ｍ， ＰＥＧ）， ４．３９ （ｔ， ＣＨ２Ｏ）。
【０１１１】
この実施例は、ヒドロキシル基を官能基とした単純なｍＰＥＧ 骨格をシアヌル酸ハライドに結合する方法を示しており、この方法ではヒドロキシル基が最初にアルコキシドに変換される。
【０１１２】
実施例２
２−ｍＰＥＧｙｌｏｘｙ５ｋ−４，６−ジ−（Ｎ−メチルアミノ）−１，３，５−トリアジン（ＩＩ）の合成
【化２８】
2004514701.tif 000018
【０１１３】
丸底フラスコで、４．５ グラムの２−ｍＰＥＧｙｌｏｘｙ５Ｋ−４，６−ジクロロ−１，３，５−トリアジン（Ｉ）が４０ ｍｌ の無水トルエンに溶解された。この溶液に１２ ｍｌのメチルアミン（ＴＨＦ中に２ Ｍ）が加えられた。溶液は３０ ℃で一晩攪拌された。溶液は濾過され、次に直接２００ ｍｌ のエチルエーテルに加えられた。沈澱２−ｍＰＥＧｙｌｏｘｙ５ｋ−４，６−ジ−（Ｎ−メチルアミノ）−１，３，５−トリアジン（ＩＩ）が濾過によって集められ、真空下で乾燥された。１Ｈ ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）： δ３．５０（ｂｒ ｍ， ＰＥＧ）， ７．０ （ｍ， ＮＨ）， ４．２６ （ｔ， ＣＨ２Ｏ）， ２．７３ （ｓ， ＣＨ３）。
【０１１４】
この実施例は、ポリマー誘導体化されたジハロトリアジン前駆物質とアルキルアミンを反応させて残っているハロゲン原子を置換されたアミノ基で置換する反応を例示している。
【０１１５】
実施例３
２−ｍＰＥＧｙｌｏｘｙ５ｋ−４，６−ジ−（Ｎ−メチル−Ｎ−ヒドロキシメチルアミノ）−１，３，５−トリアジン（ＩＩＩ ）の合成
【化２９】
2004514701.tif 000019
【０１１６】
丸底フラスコで、２ グラムの２−ｍＰＥＧｙｌｏｘｙ５ｋ−４，６−ジ−（Ｎ−メチルアミノ）−１，３，５−トリアジン（ＩＩ）が３０ ｍｌ の炭酸カリウムの水溶液（５０ ｍＭ）に溶解された。この溶液に１５ ｍｌ のホルムアルデヒド水溶液（３７ ｗｔ％）が加えられた。溶液は４５ ℃で一晩攪拌された。次に、溶液は室温まで冷却され、５ ｗｔ％ のＮａＣｌ溶液（９０ ｍｌ）で希釈された。得られた溶液は塩化メチレンで抽出された。有機相は硫酸ナトリウム上で乾燥され、濾過された。濾液は真空下で濃縮され、残ったシロップが５０ ｍｌ のエチルエーテルに加えられた。得られた沈澱は濾過して集められ、真空下で乾燥されて２−ｍＰＥＧｙｌｏｘｙ５ｋ−４，６−ジ−（Ｎ−メチル−Ｎ−ヒドロキシメチルアミノ）−１，３，５−トリアジン（ＩＩＩ ）が得られた。１Ｈ ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）： δ３．５０（ｂｒ ｍ， ＰＥＧ）， ４．３４ （ｔ， ＣＨ２Ｏ）， ３．０３ （ｓ， ＣＨ３）， ４．９９ （ｄ， ＣＨ２ＯＨ ）， ５．６８ （ｔ， ＣＨ２ＯＨ）。
【０１１７】
この実施例では、実施例２においてトリアジン環に加えられた置換されたアミノ基がさらにホルムアルデヒドとの反応によって修飾される。
【０１１８】
実施例４
２−ｍＰＥＧｙｌｏｘｙ３５０−４，６−ジ−（Ｎ−メチルアミノ）−１，３，５−トリアジン（ＩＶ）の合成
【化３０】
2004514701.tif 000020
【０１１９】
丸底フラスコで、１０ グラムのメトキシ−ＰＥＧ３５０が１００ ｍｌ の無水トルエンに加えられた。トルエン（４０ ｍｌ）は２時間の蒸留で除去された。残留物は４５ ℃に冷却された。得られた溶液に、０．２ ｗｔ％ の１，１０ フェナントロリンを含むブチルリチウム（ヘキサン中２．５ Ｍ）が一滴ずつ加えられた。溶液が黄色からブラウン−オレンジに変わったときに添加を終了した。得られた溶液を無水トルエン（１２０ ｍｌ）中の塩化シアヌル（３０ ｇ）の溶液に加え、得られた溶液は一晩攪拌された。溶液は濾過され、２００ ｍｌのメチルアミン（ＴＨＦ 中２ Ｍ）がそれに加えられた。得られた混合物は一晩３０ ℃で攪拌された。その後、溶液は濾過され、濾液が濃縮されて、２−ｍＰＥＧｙｌｏｘｙ３５０−４，６−ジ−（Ｎ−メチルアミノ）−１，３，５−トリアジン（ＩＶ）がオイルとして得られた。１Ｈ ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）： δ３．５０（ｂｒ ｍ， ＰＥＧ）， ７．０ （ｍ， ＮＨ）， ４．２６ （ｔ， ＣＨ２Ｏ）， ２．７３ （ｓ， ＣＨ３）。
【０１２０】
この実施例では、小さな分子量のｍＰＥＧ が上の実施例１及び２で述べたような反応に用いられる。
【０１２１】
実施例５
２−ｍＰＥＧｙｌｏｘｙ３５０−４，６−ジ−（Ｎ−メチル−Ｎ−ヒドロキシメチルアミノ）−１，３，５−トリアジン（Ｖ）の合成
【化３１】
2004514701.tif 000021
【０１２２】
丸底フラスコで、０．５ グラムの２−ｍＰＥＧｙｌｏｘｙ３５０−４，６−ジ−（Ｎ−メチルアミノ）−１，３，５−トリアジン（ＩＶ）が１５ ｍｌ の炭酸カリウム水溶液（５０ ｍＭ）に溶解された。この溶液に１５ ｍｌ のホルムアルデヒド水溶液（３７ ｗｔ％）が加えられ、溶液は一晩５０ ℃で攪拌された。次に、溶液は室温まで冷却され、５ ｗｔ％ ＮａＣｌ 溶液（６０ ｍｌ）で希釈された。得られた溶液は塩化メチレンで抽出された。有機相は硫酸ナトリウム上で乾燥され、濾過された。生成物、２−ｍＰＥＧｙｌｏｘｙ３５０−４，６−ジ−（Ｎ−メチル−Ｎ−ヒドロキシメチルアミノ）−１，３，５−トリアジン（Ｖ）、は真空下で溶剤を除去して集められた。１Ｈ ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）： δ３．５０（ｂｒ ｍ， ＰＥＧ）， ４．３４ （ｔ， ＣＨ２Ｏ）， ３．０３ （ｓ， ＣＨ３）， ４．９９ （ｄ， ＣＨ２ＯＨ）， ５．６８ （ｔ，ＣＨ２ＯＨ）。
【０１２３】
この実施例は、実施例４で生成されたポリマー複合体のトリアジン環の置換されたアミノ基をホルムアルデヒドとの反応によってさらに修飾している。
【０１２４】
実施例６
（ＶＩＩＩ）、すなわち（ＩＩＩ ）の４−アームＰＥＧ ２０Ｋ 類似体、の合成
【化３２】
2004514701.tif 000022
【０１２５】
丸底フラスコで、１０ グラムの４−アーム−ＰＥＧ ２０Ｋ （ポリエトキシ化されたペンタエリスリトール）が１６０ ｍｌ の無水トルエンに加えられた。トルエン（２０ ｍｌ）は２時間の共沸蒸留で除去された。残留物は４０ ℃に冷却された。得られた溶液に、０．２ ｗｔ％ の１，１０ フェナントロリンを含むブチルリチウム（ヘキサン中２．５ Ｍ）が一滴ずつ加えられた。ブチルリチウムの添加の間に溶液は非常に粘っこくなり、いくつかのゲルクラスターが出現した。混合物が黄色からブラウン−オレンジに変わったときに添加を終了した。得られた溶液に、無水トルエン中の塩化シアヌル（３ ｇ）の溶液（２５ ｍｌ）が加えられた。最終混合物は一晩攪拌された。得られた溶液は直接２００ ｍｌのエチルエーテルに加えられた。沈殿物（ＶＩ）が濾過によって集められ、新しいエーテルで洗浄され、真空下で乾燥された。
【０１２６】
丸底フラスコで、５ グラムの（ＶＩ）が５０ ｍｌ の無水トルエンに加えられた。この溶液に１２ ｍｌ のメチルアミン（ＴＨＦ 中で２ Ｍ）が加えられた。溶液は一晩３０ ℃で攪拌された。溶液は細かいフィルタで濾過され、２００ ｍｌ のエチルエーテルに直接加えられた。沈殿物（ＶＩＩ ）が濾過によって集められ、真空下で乾燥された。１Ｈ ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）： δ３．５０（ｂｒ ｍ， ＰＥＧ）， ７．０ （ｍ， ＮＨ）， ４．２６ （ｔ， ＣＨ２Ｏ）， ２．７３ （ｓ， ＣＨ３）。
【０１２７】
丸底フラスコで、１ グラムの（ＶＩＩ ）が１０ ｍｌ の炭酸カリウム水溶液（５０ ｍＭ）に溶解された。この溶液に１０ ｍｌ のホルムアルデヒド水溶液（３７ ｗｔ％）が加えられた。溶液は一晩４５ ℃で攪拌された。次に、溶液は室温まで冷却され、５ ｗｔ％ ＮａＣｌ 溶液（６０ ｍｌ）で希釈された。得られた溶液は塩化メチレンで抽出された。有機相は硫酸ナトリウム上で乾燥され、濾過された。濾液は真空下で濃縮され、残留シロップが５０ ｍｌ のエチルエーテルに加えられた。得られた沈澱は、濾過によって集められ、真空下で乾燥されて（ＶＩＩＩ）が得られた。１Ｈ ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ３．５０（ｂｒ ｍ， ＰＥＧ）， ４．３４ （ｔ， ＣＨ２Ｏ）， ３．０３ （ｓ， ＣＨ３）， ４．９９ （ｄ， ＣＨ２ＯＨ）， ５．６８ （ｔ，ＣＨ２ＯＨ）。
【０１２８】
この実施例は、上の実施例１−３で述べた一般的な反応スキームにおいてポリオールコアを含むマルチアームポリマー骨格を用いている。
【０１２９】
実施例７
（ＸＩ）、すなわち（ＩＩＩ ）のホモ二官能ＰＥＧ ３４００ 類似体、の合成
【化３３】
2004514701.tif 000023
【０１３０】
丸底フラスコで、２０ グラムのＰＥＧ ３４００ が２００ ｍｌ の無水トルエンに加えられた。トルエン（４０ ｍｌ）は２時間の共沸蒸留で除去された。残留物は４０ ℃に冷却された。得られた溶液に、０．２ ｗｔ％ の１，１０ フェナントロリンを含む新しいブチルリチウム（ヘキサン中２．５ Ｍ）が一滴ずつ加えられた。ブチルリチウムの添加の間に溶液は粘っこくなり、いくつかのゲルクラスターが出現した。混合物が黄色からブラウン−オレンジに変わったときに添加を終了した。得られた溶液に、無水トルエン中の塩化シアヌル（２２ ｇ）の溶液（１００ ｍｌ）が加えられた。最終混合物は一晩攪拌された。得られた溶液は濾過され、７００ ｍｌのエチルエーテルに加えられた。沈殿物（ＩＸ）が濾過によって集められ、新しいエーテルで洗浄され、真空下で乾燥された。
【０１３１】
丸底フラスコで、１０ グラムの（ＩＸ）が１００ ｍｌ の無水トルエンに加えられた。この溶液に２０ ｍｌ のメチルアミン（ＴＨＦ 中で２ Ｍ）が加えられた。溶液は一晩４０ ℃で攪拌された。溶液は細かいフィルタで濾過され、６００ ｍｌ のエチルエーテルに直接加えられた。沈殿物（Ｘ）が濾過によって集められ、真空下で乾燥された。１Ｈ ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）： δ３．５０（ｂｒ ｍ， ＰＥＧ）， ７．０ （ｍ， ＮＨ）， ４．２６ （ｔ， ＣＨ２Ｏ）， ２．７３ （ｓ， ＣＨ３）。
【０１３２】
丸底フラスコで、３．９ グラムの（Ｘ）が２０ ｍｌ の炭酸カリウム水溶液（５０ ｍＭ）に溶解された。この溶液に２０ ｍｌ のホルムアルデヒド水溶液（３７ ｗｔ％）が加えられた。溶液は一晩室温で攪拌された。溶液は、５ ｗｔ％ ＮａＣｌ 溶液（８０ ｍｌ）で希釈された。得られた溶液は塩化メチレンで抽出された。有機相は硫酸ナトリウム上で乾燥され、濾過された。濾液は真空下で濃縮され、残留シロップが１００ ｍｌ のエチルエーテルに加えられた。得られた沈澱（ＸＩ）は、濾過によって集められ、真空下で乾燥された。１Ｈ ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ３．５０（ｂｒ ｍ， ＰＥＧ）， ４．３４ （ｔ， ＣＨ２Ｏ）， ３．０３ （ｓ， ＣＨ３）， ４．９９ （ｄ， ＣＨ２ＯＨ）， ５．６８ （ｔ，ＣＨ２ＯＨ）。
【０１３３】
実施例７は、上の実施例１−３で述べた一般的な反応スキームにおいて二官能ＰＥＧ骨格を用いている。
【０１３４】
実施例８
（２−Ｎ−ｍＰＥＧ ５Ｋ−２−Ｎ−ヒドロキシメチルアミノ）−４，６−ジ（Ｎ−メチル−Ｎ−ヒドロキシメチル）−１，３，５−トリアジン（ＸＩＶ）の合成
【化３４】
2004514701.tif 000024
【０１３５】
丸底フラスコで、１ グラムのメトキシ−ＰＥＧ アミン５ＫＤａ （０．２ ｍｍｏｌｅ）が６０ ｍｌ の無水トルエンに加えられた。トルエン（４０ ｍｌ）は２時間の共沸蒸留で除去された。残留物は３５ ℃まで冷却され、次に無水トルエン中の塩化シアヌル（０．３７ グラム）の溶液（１０ ｍｌ）に加えられた。（ＸＩＩ）を含む最終溶液は室温で４時間攪拌された。この溶液に１０ ｍｌ のメチルアミン（ＴＨＦ 中で２ Ｍ）が加えられた。溶液はキャップ付の丈夫なガラスチューブに移され、一晩オイルバス上で８０ ℃で攪拌された。溶液は濾過され、溶媒は濃縮されて１００ ｍｌ のエチルエーテルに直接加えられた。沈殿物（ＸＩＩＩ ）が濾過によって集められ、真空下で乾燥された。１Ｈ ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）： δ３．５０（ｂｒ ｍ， ＰＥＧ）， ２．６７ （ｓ， ＣＨ３）。
【０１３６】
丸底フラスコで、１ グラムの（ＸＩＩＩ ）が１０ ｍｌ の炭酸カリウム水溶液（５０ ｍＭ）に溶解された。この溶液に１０ ｍｌ のホルムアルデヒド水溶液（３７ ｗｔ％）が加えられた。溶液は一晩５０ ℃で攪拌された。溶液は室温まで冷却され、５ ｗｔ％ ＮａＣｌ 溶液（４５ ｍｌ）で希釈された。得られた溶液は塩化メチレンで抽出された。有機相は硫酸ナトリウム上で乾燥され、濾過された。濾液は真空下で濃縮され、残留シロップが５０ ｍｌ のエチルエーテルに加えられた。得られた沈澱（ＸＩＶ）は、濾過によって集められ、真空下で乾燥された。１Ｈ ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ３．５０（ｂｒ ｍ， ＰＥＧ）， ３．０１ （ｓ， ＣＨ３）， ４．９７ （ｄ， ＣＨ２ＯＨ）。
【０１３７】
この実施例は、実施例１−３で述べた一般的な反応スキームにおけるアミノ基を官能基とするポリマー骨格の利用を例示している。
【０１３８】
実施例９
Ｄ２Ｏ中の（ＩＩＩ ）、（Ｖ）、及び（ＸＩＶ）の安定性研究
化合物ＩＩＩ 、Ｖ、及びＸＩＶ（６ ｍｇ）が別々に０．７５ ｍｌ のＤ２Ｏ に３７ ℃で溶解された。メチレンピークの消滅、ならびにメチルピークのシフト、は３００ ＭＨｚ ＮＭＲ で時間的にモニターされた。ホルムアルデヒド放出反応の半減期は一次反応速度論（ｆｉｒｓｔ ｏｒｄｅｒ ｋｉｎｅｔｉｃｓ）を用いてモニターされた。ＩＩＩ とＶの半減期（ｔ１／２）はＤ２Ｏ 中で８１ 時間であり、ＸＩＶの半減期は１９．４ 時間であった。加水分解されたＶのＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ スペクトルは、検出できるほどの二量体化は何もないということを示した。
【０１３９】
この実施例は、本発明が提供するトリメラモルのポリマー複合体は生理的温度で溶液にホルムアルデヒドを放出することを示しており、これが親化合物、トリメラモルの可能な作用メカニズムであると考えられている。さらに、この実施例は、トリメラモルのポリマー複合体が、親化合物に比べて二量体化に対してもっと安定であることを示している。
【０１４０】
上述の説明及び関連した図面で明らかにされた教示の利点を有する本発明のいろいろな変形やその他の実施形態は、本発明が関わる分野の当業者にはすぐに思い浮かぶであろう。したがって、本発明は開示された特定の実施の形態に限定されるものではなく、いろいろな変形やその他の実施形態が添付された特許請求の範囲に含まれることは言うまでもない。特定の用語が本明細書でもちいられているが、それらは一般的な概念として説明の目的にのみ用いられたものであり、それに限定するためのものではない。
【国際公開パンフレット】
2004514701.tif 000037
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2004514701.tif 000039
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【国際公開パンフレット（コレクトバージョン）】
2004514701.tif 000085
2004514701.tif 000086
【国際調査報告】
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2004514701.tif 000088
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2004514701.tif 000090
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