(57)【要約】本発明による１つの実施形態では、ステントは、一連の交互の第１ピーク部及び第１トラフ部から成る第１波状バンドと、一連の交互の第２ピーク部及び第２トラフ部から成る第２波状バンドとから成り得る。第１波状バンドは第１波長及び第１振幅を有し、第２波状バンドは第２波長及び第２振幅を有し、同第２振幅は同第１振幅と異なり、同第２波長は同第１波長と異なる。長手方向に配置された複数の第１連結部は第１ピーク部と第２ピーク部との間に延びる。
2004517697.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基端部及び先端部を有するステントであって、
一連の交互の先端方向に指向された第１ピーク部と基端方向に指向された第１トラフ部とから成り、第１波長及び第１振幅を有する第１波状バンドと、
一連の交互の先端方向に指向された第２ピーク部と基端方向に指向された第２トラフ部とから成り、第１波長とは異なる第２波長及び第１振幅とは異なる第２振幅を有する第２波状バンドと、
第１ピーク部と第２ピーク部との間に延びる長手方向に指向された複数の第１連結部と、
から成るステント。
【請求項２】
ステントの外周に沿って等しく離間された少なくとも３つの第１連結部から成る請求項１に記載のステント。
【請求項３】
一連の交互の先端方向に指向された第３ピーク部と基端方向に指向された第３トラフ部とから成り、第１波長と等しい第３波長及び第１振幅と等しい第３振幅を有する第３波状バンドと、
第２トラフ部と第３トラフ部との間に延びる長手方向に指向された複数の第２連結部と、
を更に備えた請求項１に記載のステント。
【請求項４】
前記第１振幅は前記第２振幅より大きい請求項３に記載のステント。
【請求項５】
前記第１波長は前記第２波長より大きい請求項４に記載のステント。
【請求項６】
前記波長は前記第２波長より大きい請求項３に記載のステント。
【請求項７】
前記ステントの外周に沿って等しく離間された３つの第１連結部と前記ステントの外周に沿って等しく離間された３つの第２連結部とから成る請求項３に記載のステント。
【請求項８】
円周方向に隣接した第１連結部及び第２連結部は少なくとも１つの第２ピーク部と１つの第２トラフ部によって分離される請求項７に記載のステント。
【請求項９】
一連の交互の先端方向に指向された第４ピーク部と基端方向に指向された第４トラフ部とから成り、第２波長と等しい第４波長及び第２振幅と等しい第４振幅を有する第４波状バンドと、
第３ピーク部と第４ピーク部との間に延びる長手方向に指向された複数の第３連結部と、
を更に備えた請求項３に記載のステント。
【請求項１０】
前記第１、第２、第３連結部は互いに円周方向にずれる請求項９に記載のステント。
【請求項１１】
前記第１波長は前記第２波長の１．５倍である請求項１に記載のステント。
【請求項１２】
前記第１波状バンドは第１幅により特徴付けられ、前記第２波状バンドは前記第１幅とは異なる第２幅により特徴付けられる請求項１に記載のステント。
【請求項１３】
請求項１２の幅において前記第１波状バンドの幅が第２波状バンドの幅よりも大きい請求項１２に記載のステント。
【請求項１４】
前記第１波状バンドは第１幅により特徴付けられ、前記第２波状バンドは前記第１幅とは異なる第２幅により特徴付けられ、前記第３波状バンドは第３幅により特徴付けられ、前記第４波状バンドは第４幅により特徴付けられ、前記第１幅と前記第３幅は互いに等しく、前記第２幅と前記第４幅は互いに等しく、前記第１幅は前記第２幅より広い請求項９に記載のステント。
【請求項１５】
少なくとも１つの第１拡張セルを備えたステントであって、前記第１拡張セルは、
基端部と、
先端部と、
前記基端部と先端部との間を延びる第１辺と、
前記基端部と先端部との間を延び、前記第１辺に対向する第２辺とから成り、
前記セルの基端部は、
先端方向の第１トラフ型開口部と、
先端方向の第２トラフ型開口部と、
前記第１トラフ部と前記第２トラフ部との間に位置する基端方向の第１ピーク型開口部とを有する波状部分から構成され、
前記セルの先端部は、第１半ピーク部と第２半ピーク部及び先端方向の３つのトラフ型開口部と基端方向の２つのピーク型開口部を有し、前記ピーク部とトラフ部は互いに交互であり且つ前記第１及び第２半ピーク部との間に配置される波状部分から構成され、
前記第１辺及び第２辺はほぼ直線に長手方向に延びる部材であるステント。
【請求項１６】
複数の第１拡張セルから成る請求項１５に記載のステント。
【請求項１７】
前記第１拡張セルは前記ステントの外周に延びる円周バンドに配置される請求項１６に記載のステント。
【請求項１８】
前記第１拡張セルに対して鏡像対称である第２拡張セルを更に備えた請求項１７に記載のステント。
【請求項１９】
前記第２拡張セルは前記ステントの外周に延びる円周バンドに配置される請求項１８に記載のステント。
【請求項２０】
第１拡張セルのバンド及び第２拡張セルのバンドはステントの長さに沿って交互する請求項１９に記載のステント。
【請求項２１】
互いに隣接した第１及び第２拡張セルはステントの円周方向にずらして配置される請求項２０に記載のステント。
【請求項２２】
ステントの一端における第１拡張セルの円周バンドと、前記ステントの他端における第２拡張セルの円周バンドとから成る請求項１８に記載のステント。
【請求項２３】
基端部及び先端部を有するステントであって、
一連の交互の先端方向に指向された第１ピーク部と基端方向に指向された第１トラフ部とから成り、第１波長及び第１振幅を有する第１波状バンドと、
一連の交互の先端方向に指向された第２ピーク部と基端方向に指向された第２トラフ部とから成り、第１波長とは異なる第２波長と第２振幅とを有する第２波状バンドと、
第１ピーク部と第２ピーク部との間に延びる長手方向に指向された複数の第１連結部と、
から成るステント。
【請求項２４】
前記第１振幅と第２振幅が等しい請求項２３に記載のステント。
【請求項２５】
前記第１バンドと前記第２バンドはそれぞれ第１幅及び第２幅により特徴付けられ、前記第１幅は前記第２幅とは異なる請求項２３に記載のステント。
【請求項２６】
前記第１バンドと前記第２バンドはそれぞれ第１厚さ及び第２厚さにより特徴付けられ、前記第１厚さは前記第２厚さとは異なる請求項２３に記載のステント。
【請求項２７】
基端部及び先端部を有するステントであって、
一連の交互の先端方向に指向された第１ピーク部と基端方向に指向された第１トラフ部とから成る第１波状バンドと、
一連の交互の先端方向に指向された第２ピーク部と基端方向に指向された第２トラフ部とから成る第２波状バンドと、
前記第１ピーク部の１つが第２ピーク部のうちの１つと長手方向に整列され、第１ピーク部の別の１つが第２トラフ部のうちの１つと長手方向に整列されることと、
長手方向に整列された第１ピーク部と第２ピーク部との間に長手方向に延びる第１連結部と、
長手方向に整列された第１ピーク部と第２トラフ部との間を延びる第２連結部と、
から成るステント。
【請求項２８】
長手方向に整列された少なくとも２つの第１及び第２ピーク部と長手方向に整列された少なくとも２つの第１及び第２トラフ部とから成る請求項２７に記載のステント。
【請求項２９】
前記第２ピーク部のうちの１つと長手方向に整列された各第１ピーク部は連結部によって該前記第２ピーク部のうちの１つに連結される請求項２７に記載のステント。
【請求項３０】
前記第２トラフ部のうちの１つと長手方向に整列された各第１ピーク部は該前記第２トラフ部のうちの１つに連結される請求項２９に記載のステント。
【請求項３１】
前記第１波状バンドと第２波状バンドとの間を延びる複数の第２連結部から成る請求項２７に記載のステント。
【請求項３２】
一連の交互の先端方向に指向された第３ピーク部と基端方向に指向された第３トラフ部とから成り、少なくとも１つの第３トラフ部は１つの第２ピーク部と長手方向に整列され、少なくとも１つの第３ピーク部は別の第２ピーク部と長手方向に整列される第３波状バンドと、
長手方向に整列された第２ピーク部と第３ピーク部との間に長手方向に延びる第３連結部と、
長手方向に整列された第２ピーク部と第３トラフ部との間に延びる第４連結部と、
を更に備えた請求項２７に記載のステント。
【請求項３３】
第３ピーク部と長手方向に整列された複数の第２ピーク部及び第３トラフ部と長手方向に整列された複数の第２ピーク部から成る請求項３２に記載のステント。
【請求項３４】
前記第３ピーク部のうちの１つと長手方向に整列された各第２ピーク部は前記第３ピーク部のうちの１つに連結される請求項３３に記載のステント。
【請求項３５】
前記第３トラフ部のうちの１つと長手方向に整列された各第２ピーク部は前記第３トラフ部のうちの１つに連結される請求項３４に記載のステント。
【請求項３６】
長手方向に整列された第２ピーク部及び第３ピーク部は長手方向に整列された第２トラフ部及び第３トラフ部に比べて概ね更に距離を置いて離間される請求項３５に記載のステント。
【請求項３７】
前記第１トラフ部は前記第３ピーク部と長手方向に整列される請求項３６に記載のステント。
【請求項３８】
各第１連結部は前記第４連結部のうちの１つと長手方向に整列される請求項３６に記載のステント。
【請求項３９】
各第２連結部は前記第３連結部のうちの１つと長手方向に整列される請求項３８に記載のステント。
【請求項４０】
一連の交互の先端方向に指向された第４ピーク部と基端方向に指向された第４トラフ部とから成り、少なくとも１つの第４トラフ部は１つの第３ピーク部と長手方向に整列され、少なくとも１つの第４ピーク部は別の第３ピーク部と長手方向に整列される第４波状バンドと、
長手方向に整列された第３ピーク部と第４ピーク部との間に長手方向に延びる第５連結部と、
長手方向に整列された第３ピーク部と第４トラフ部との間に延びる第６連結部と、
を更に備えた請求項３９に記載のステント。
【請求項４１】
第４ピーク部と長手方向に整列された複数の第３ピーク部及び第４トラフ部と長手方向に整列された複数の第３ピーク部から成る請求項４０に記載のステント。
【請求項４２】
前記第４ピーク部のうちの１つと長手方向に整列された各第３ピーク部は前記第４ピーク部のうちの１つに連結される請求項４１に記載のステント。
【請求項４３】
前記第４トラフ部のうちの１つと長手方向に整列された各第３ピーク部は前記第４トラフ部のうちの１つに連結される請求項４２に記載のステント。
【請求項４４】
長手方向に整列された第３ピーク部及び第４ピーク部は長手方向に整列された第３トラフ部及び第４トラフ部に比べて概ね更に距離を置いて離間される請求項４３に記載のステント。
【請求項４５】
前記トラフ部は前記第３ピーク部と長手方向に整列された請求項４４に記載のステント。
【請求項４６】
ステントの長さに沿って連続して配置された第１、第２、第３、第４、第５波状バンドを含む少なくとも５つの波状バンドから成り、各波状バンドは交互する複数のピーク部及びトラフ部を有し、第１波状バンドと第５波状バンドは互いに位相が同じであり、第１波状バンドと第３波状バンドは互いに１８０°位相がずれており、
前記第１波状バンドと前記第２波状バンドとの間に延びる複数の連結部と、
前記第２波状バンドと前記第３波状バンドとの間に延びる複数の連結部と、
前記第３波状バンドと前記第４波状バンドとの間に延びる複数の連結部と、
前記第４波状バンドと前記第５波状バンドとの間に延びる複数の連結部とから成り、
少なくとも前記第１波状バンドと前記第２波状バンドとの間に延びるいくつかの連結部及び前記第２波状バンドと前記第３波状バンドとの間に延びるいくつかの連結部が円周方向に整列されるステント。
【請求項４７】
少なくとも前記第２波状バンドと前記第３波状バンドとの間に延びるいくつかの連結部及び前記第３波状バンドと前記第４波状バンドとの間に延びるいくつかの連結部が円周方向に整列される請求項４６に記載のステント。
【請求項４８】
少なくとも前記第３波状バンドと前記第４波状バンドとの間に延びるいくつかの連結部及び前記第４波状バンドと前記第５波状バンドとの間に延びるいくつかの連結部が円周方向に整列される請求項４７に記載のステント。
【請求項４９】
前記第１波状バンドにおけるいくつかのピーク部は前記第２波状バンドにおける長手方向に隣接したトラフ部に直接連結されていない請求項４６に記載のステント。
【請求項５０】
前記第１、第３、第５波状バンドの波長及び振幅は概ね等しく、前記第２、第４波状バンドの波長及び振幅は概ね等しく、前記第１、第３、第５波状バンドの波長及び振幅は前記第２、第４波状バンドの波長及び振幅よりも大きい請求項４６に記載のステント。
【請求項５１】
前記第１、第３、第５波状バンドの波長及び振幅は概ね等しく、前記第２、第４波状バンドの波長及び振幅は概ね等しく、前記第１、第３、第５波状バンドの波長及び振幅は前記第２、第４波状バンドの波長及び振幅よりも小さい請求項４７に記載のステント。
【請求項５２】
交互するピーク部及びトラフ部を有する第１波状バンドと、交互するピーク部及びトラフ部を有する第２波状バンドと、前記第１波状バンドと前記第２波状バンドとの間に延びる概ね長手方向の第１連結部と、前記第１波状バンドと前記第２波状バンドとの間に延びる極短の第２連結部とから成り、前記第１連結部は極短の第２連結部と比べて概ね長いステント。
【請求項５３】
前記第１連結部は前記第１波状バンドにおける１つのピーク部と前記第１波状バンドと円周方向に整列された前記第２バンドにおけるピーク部との間を延び、極短の前記第２連結部は前記第１バンドにおける別のピーク部と前記第１波状バンドと円周方向に整列された前記第２バンドにおけるトラフ部との間を延びる請求項５２に記載のステント。
【請求項５４】
前記第２バンドは振幅及び幅により特徴付けられ、前記第１連結部の長さは少なくとも前記第２バンドの振幅と等しく、極短の前記第２連結部は前記第２バンドの幅の３倍以下である請求項５３に記載のステント。
【請求項５５】
前記第２バンドは振幅及び幅により特徴付けられ、前記第１連結部の長さは少なくとも前記第２バンドの振幅と等しく、極短の前記第２連結部は前記第２バンドの幅の３倍以下である請求項５２に記載のステント。
【請求項５６】
複数の第１連結部及び複数の極短の第２連結部から成り、前記第１連結部は極短の第２連結部より概ね長い請求項５２に記載のステント。
【請求項５７】
第１端部及び第２端部を有し、第１波長を有する第１波状バンドと、第１端部及び第２端部を有し、前記第１波長よりも小さい第２波長を有する第２波状バンドと、前記第１波状バンドと前記第２波状バンドとの間に延びる概ね長手方向の連結部とから成り、前記長手方向の連結部は前記第１波状バンドの第１端部から前記第１波状バンドの第２端部まで延びて前記第２波状バンドの第１端部を越えるステント。
【請求項５８】
前記第１波状バンドの第１端部から前記第１波状バンドの第２端部まで延びて前記第２波状バンドの第１端部を越える複数の概ね長手方向の連結部を備えた請求項５７に記載のステント。
【請求項５９】
前記第１振幅は前記第２振幅より大きい請求項５８に記載のステント。
【請求項６０】
第１端部及び第２端部を有し、第３波長及び第３振幅を有する第３波状バンドと、前記第１、第２、第３波状バンドは連続して配置され、前記第３波長は前記第１波長と等しいことと、
前記第３波状バンドの第２端部から前記第３波状バンドの第１端部まで延びて前記第２波状バンドの第２端部を越える概ね長手方向の連結部と、
を更に備えた請求項５７に記載のステント。
【請求項６１】
前記第１波状バンドの第１端部から前記第１波状バンドの第２端部まで延びて前記第２波状バンドの第１端部を越える複数の概ね長手方向の連結部と、前記第３波状バンドの第２端部から前記第３波状バンドの第１端部まで延びて前記第２波状バンドの第２端部を越える複数の概ね長手方向の連結部とから成る請求項６０に記載のステント。
【請求項６２】
前記第３振幅は前記第１振幅と等しい請求項６１に記載のステント。
【請求項６３】
第１端部及び第２端部を有し、第３波長及び第３振幅を有する第３波状バンドと、前記第１、第２、第３波状バンドは連続して配置され、前記第３波長は前記第１波長と等しいことと、
前記第３波状バンドの第２端部から前記第３波状バンドの第１端部まで延びて前記第２波状バンドの第１端部を越える概ね長手方向の連結部と、
を更に備えた請求項５７に記載のステント。
【請求項６４】
前記第１波状バンドの第１端部から前記第１波状バンドの第２端部まで延びて前記第２波状バンドの第１端部を越える複数の概ね長手方向の連結部と、前記第３波状バンドの第２端部から前記第３波状バンドの第１端部まで延びて前記第２波状バンドの第１端部を越える複数の概ね長手方向の連結部とから成る請求項６３に記載のステント。
【請求項６５】
第１波長及び第１振幅により特徴付けられた第１波状バンドと、前記第１波長及び第１振幅と比べて小さい第２波長及び第２振幅により特徴付けられた第２波状バンドとを含む複数の波状バンドから成り、前記第１波状バンドはステントの外周周囲の前記第１波状バンドの全経路長がステントの外周の第２波状バンドの全経路長と概ね等しいことを特徴とするステント。
【請求項６６】
すべての波状バンドの全経路長が等しい請求項６５に記載のステント。
【請求項６７】
第１波長及び第１振幅により特徴付けられた第１波状バンドと、前記第１波長及び第１振幅と比べて小さい第２波長及び第２振幅により特徴付けられた第２波状バンドとを含む複数の波状バンドから成り、前記第１波状バンドはその径方向の強度が第２波状バンドの径方向の強度と概ね等しいことにより特徴付けられるステント。
【請求項６８】
すべての波状バンドの径方向の強度が等しい請求項６７に記載のステント。
【請求項６９】
ステントの長手方向に沿って互いに交互する第１及び第２波状バンドを有し且つピーク部及びトラフ部を有する複数の波状バンドから成り、前記第２波状バンドは前記第１波状バンドより多くのピーク部及びトラフ部を有し、前記第１波状バンドは前記第２波状バンドより更に長手方向に延び、
ステントは更に、複数の長手方向の連結部であって、該連結部のいくつかは第２波状バンドのピーク部と前記第２波状バンドの基端方向に隣接する第１波状バンドのピーク部との間の中を延び、また該連結部のいくつかは第２波状バンドのトラフ部と前記第２波状バンドの先端方向に隣接する第１波状バンドのトラフ部との間を延びる複数の長手方向の連結部を備えるステント。
【請求項７０】
前記第１波状バンドの幅は前記第２波状バンドの幅より広い請求項６９に記載のステント。
【請求項７１】
前記基端部の剛性と前記先端部の剛性は概ね等しい請求項７０に記載のステント。
【請求項７２】
１つの前記波状バンドにおけるピーク部と該１つの波状バンドに隣接する別の波状バンドにおけるトラフ部との間にそれぞれ延びる複数の極短の連結部を更に備え、前記ピーク部及び前記トラフ部は円周方向に整列され且つ互いに対向する請求項７０に記載のステント。
【請求項７３】
極短の連結部は互いに隣接する第１波状バンドと第２波状バンドとの間に設けられる請求項７２に記載のステント。
【請求項７４】
極短の連結部は互いに隣接するいくつかの第１波状バンドと第２波状バンドとの間に設けられるが、すべての隣接する第１波状バンドと第２波状バンドとの間には設けられない請求項７２に記載のステント。
【請求項７５】
第１端部及び第２端部を有し、ステントの前記第１端部における最端部の第１波状バンドと第２波状バンドとの間に延びる極短の連結部の数がステントの前記第２端部における最端部の第１波状バンドと第２波状バンドとの間に延びる極短の連結部の数よりも多い請求項７２に記載のステント。
【請求項７６】
第１端部領域及び第２端部領域を有し、前記第１端部領域は１つの第１波状バンドと、１つの第２波状バンドと、前記第１波状バンドと前記第２波状バンドとの間に延びる極短の連結部とを備え、前記第２端部領域は１つの第１波状バンド及び１つの第２波状バンドを備え、前記第２端部領域はいかなる極短の連結部も有さず、前記第１端部領域は前記第２端部領域に比べて硬度が高い請求項７２に記載のステント。
【請求項７７】
第１端部領域及び第２端部領域を有し、前記第１端部領域は１つの第１波状バンドと、１つの第２波状バンドと、前記第１波状バンドと前記第２波状バンドとの間に延びる極短の連結部とを備え、前記第２端部領域は１つの第１波状バンドと、１つの第２波状バンドと、前記第１波状バンドと前記第２波状バンドとの間に延びる極短の連結部とを備え、前記第１端部領域は前記第２端部領域に比べて短い連結部を有する請求項７２に記載のステント。
【請求項７８】
第１端部領域及び第２端部領域を有し、前記第１端部領域は１つの第１波状バンドと、１つの第２波状バンドと、前記第１波状バンドと前記第２波状バンドとの間に延びる極短の連結部とを備え、前記第２端部領域は１つの第１波状バンドと、１つの第２波状バンドと、前記第１波状バンドと前記第２波状バンドとの間に延びる極短の連結部とを備え、前記第１端部領域は前記第２端部領域と同じ数の極短の連結部を有する請求項７２に記載のステント。
【請求項７９】
基端部及び先端部を有するステントであって、前記ステントは、前記ステントの長さに沿って互いに交互する第１及び第２波状バンドを有し且つピーク部及びトラフ部を有する複数の波状バンドから成り、前記第２波状バンドは前記第１波状バンドに比べてより多くのピーク部及びトラフ部を有し、前記第１波状バンドは前記第２波状バンドより更に長手方向に延び、
ステントは更に第２波状バンドから前記第２波状バンドに隣接する第１波状バンドまで延びる複数の長手方向の連結部を更に備え、
１つの第１波状バンドに対して基端方向に隣接し且つ別の第１波状バンドに対して先端方向に隣接する各第２波状バンドは、前記第２波状バンドの先端部から基端方向に隣接する第１波状バンドの先端部まで延びる複数の長手方向の連結部を介して基端方向に隣接する第１波状バンドに接続され、前記第２波状バンドの基端部から先端方向に隣接する第１波状バンドの基端部まで延びる複数の長手方向の連結部を介して先端方向に隣接する第１波状バンドに接続されるステント。
【請求項８０】
前記第１波状バンドの幅は前記第２波状バンドの幅より広い請求項７９に記載のステント。
【請求項８１】
互いに隣接するすべての波状バンドは一定の距離を置いて互いに離間される請求項８０に記載のステント。
【請求項８２】
隣接した波状バンドは互いに離間され、ステントの両端における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔はステントの中間における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔より大きい請求項８０に記載のステント。
【請求項８３】
隣接した波状バンドは互いに離間され、ステントの両端のうちの少なくとも一端における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔はステントの中間における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔よりも小さい請求項８０に記載のステント。
【請求項８４】
隣接した波状バンドは互いに離間され、ステントの両端における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔はステントの中間における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔よりも小さい請求項８０に記載のステント。
【請求項８５】
ステントの最も基端側にある前記波状バンドは前記第１波状バンドのうちの１つより長手方向に更に延び且つ前記第１波状バンドのうちの１つと同じ数のピーク部及びトラフ部を有し、該バンドに隣接する前記波状バンドは前記第２波状バンドのうちの１つより長手方向に更に大きく延び且つ前記第２波状バンドのうちの１つと同じ数のピーク部及びトラフ部を有する請求項８２に記載のステント。
【請求項８６】
ステントの最も先端側にある前記波状バンドは前記第１波状バンドのうちの１つより長手方向に更に延び且つ前記第１波状バンドのうちの１つと同じ数のピーク部及びトラフ部を有し、該バンドに隣接する前記波状バンドは前記第２波状バンドのうちの１つより長手方向に更に延び且つ前記第２波状バンドのうちの１つと同じ数のピーク部及びトラフ部を有する請求項８５に記載のステント。
【請求項８７】
ステントの最も基端側にある前記波状バンドは前記第１波状バンドのうちの１つより長手方向に更に延び且つ前記第１波状バンドのうちの１つと同じ数のピーク部及びトラフ部を有し、該バンドに隣接する前記波状バンドは前記第２波状バンドのうちの１つより長手方向に更に延び且つ前記第２波状バンドのうちの１つと同じ数のピーク部及びトラフ部を有する請求項８０に記載のステント。
【請求項８８】
ステントの最も先端側にある前記波状バンドは前記第１波状バンドのうちの１つより長手方向に更に延び且つ前記第１波状バンドのうちの１つと同じ数のピーク部及びトラフ部を有し、該バンドに隣接する前記波状バンドは前記第２波状バンドのうちの１つより長手方向に更に延び且つ前記第２波状バンドのうちの１つと同じ数のピーク部及びトラフ部を有する請求項８５に記載のステント。
【請求項８９】
互いに隣接し、且つ円周方向に整列され互いに対向するピーク部とトラフ部との間に延びる複数の極短の連結部により一方から他方へ更に接続された、少なくとも１組の第１及び第２波状バンドから成る請求項８０に記載のステント。
【請求項９０】
各波状バンドは複数の交互するピーク部とトラフ部と、前記ピーク部と前記トラフ部との間に延びる長尺支持部材とから成り、前記長尺支持部材のいくつかはステントの長手方向軸に対して非平行である請求項８０に記載のステント。
【請求項９１】
各第１波状バンドの１つおきの突出部はステントの長手方向軸に対して非平行であり、残りの突出部はステントの長手方向軸に対して平行である請求項９０に記載のステント。
【請求項９２】
すべての長尺支持部材はステントの長手方向軸に対して非平行であり、互いに概ね平行である請求項９０に記載のステント。
【請求項９３】
すべての長尺支持部材はステントの長手方向軸に対して非平行であり、前記第１波状バンドの長尺支持部材は互いに概ね平行であり、前記第２波状バンドの突出部は互いに概ね平行であると共に前記第１波状バンドの突出部に対して非平行である請求項９０に記載のステント。
【請求項９４】
前記第１波状バンドの長尺支持部材はステントの長手方向軸に対して第１方向に傾斜し、前記第２波状バンドの長尺支持部材はステントの長手方向軸に対して前記第１方向の反対の第２方向に傾斜する請求項９３に記載のステント。
【請求項９５】
各々の前記第１波状バンドは互いに平行であると共に、ステントの長手方向軸に対して傾斜された長尺支持部材から成る請求項９０に記載のステント。
【請求項９６】
前記第１波状バンドの長尺支持部材の配向は、前記長手方向軸に対して連続した第１波状バンドの間で交互する請求項９５に記載のステント。
【請求項９７】
前記第２波状バンドの長尺支持部材の配向は、前記長手方向軸に対して連続した第２波状バンドの間で交互する請求項９５に記載のステント。
【請求項９８】
各第２波状バンドはステントの長手方向軸に対して第１方向に指向された複数の連続した長尺支持部材と、ステントの長手方向軸に対して第１の反対の第２方向に指向された複数の連続した長尺支持部材とから成る請求項９５に記載のステント。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（関連出願）
本出願は、１９９８年１１月２０日に出願された米国特許出願第０９／１９７，２７８号の一部継続出願であり、２０００年９月２２日に出願された米国仮出願第６０／２３４５４８号、２００１年３月１日に出願された米国仮出願第６０／２７２６５１号及び２００１年３月１日に出願された米国仮出願第６０／２７２９０６号の利益を主張する。上記のすべての出願は、それら全体の参照によって本願に援用される。
【０００２】
（発明の背景）
体内の管腔におけるステントの使用は公知である。ステントは一般に、拡張していない状態で体内の管腔における所望の位置に搬送された後に拡張される。ステントはバルーン等の機械装置の使用によって拡張されてもよく、又はステントは自己拡張してもよい。
【０００３】
ステントは屈折した生体組織を通じて搬送されなければならないことが多いため、ステントは柔軟であることが望まれる。更に、ステントは拡張した状態で高い支持性を示すことが望まれる。しかし、一般的に、ステントの可撓性が向上すると支持性は減少し、同様に支持性が向上すると可撓性は減少する。
【０００４】
拡張していない状態での高度な可撓性及び拡張した状態での高い支持性を有するステントが必要とされる。
米国仮出願第６０／２３４５４８号、第６０／２７２６５１号、第６０／２７２９０６号及び米国出願第０９／１９７，２７８号の内容は、それら全体の参照によって本願に援用される。
【０００５】
本願において言及されたすべての米国特許及び出願、及び他のすべての公開文献は、それら全体の参照によって本願に援用される。
本発明の特許請求された実施形態のうちのいくつかの要約は、本発明の範囲を制限することなく、以下に記載する。本発明の要約された実施形態の更なる詳細及び本発明の更なる実施形態は、以下の発明の詳細な説明において見出される。
【０００６】
本明細書における技術的な開示の簡潔な要約は、３７Ｃ．Ｆ．Ｒ．１．７２（米国特許施行規則）の意向に沿う目的で提供される。
（発明の簡潔な要約）
１つの実施形態では、本発明は、基端部及び先端部を有し、第１波状バンド及び第２波状バンドから成るステントに関する。第１波状バンドは、一連の交互の先端方向に指向された第１ピーク部と基端方向に指向された第１トラフ部とから成る。第１波状バンドは第１波長及び第１振幅を有する。第２波状バンドは、一連の交互の先端方向に指向された第２ピーク部と基端方向に指向された第２トラフ部とから成る。第２波状バンドは第１波長とは異なる第２波長及び第１振幅とは異なる第２振幅を有する。長手方向に指向された複数の第１連結部は第１ピーク部と第２ピーク部との間を延びる。選択的に、第１及び第２波状バンドの幅は異なる場合がある。
【０００７】
ステントは更なる波状バンドを任意に有する場合がある。そのため、一連の交互の第３ピーク部と第３トラフ部から成る第３波状バンドが存在し得る。第３波状バンドは第３波長及び第３振幅を有する。第３波長及び第３振幅は、第１及び／又は第２の波長及び振幅とは異なる場合がある。好ましくは、第３波長は第１波長と等しく、第３振幅は第１振幅と等しい。より好ましくは、第３波状バンドの構造は第１波状バンドの構造と同一である。長手方向に指向された複数の第２連結部は第２波状バンドの第２トラフ部と第３波状バンドの第３トラフ部との間を延びる場合がある。交互する第４ピーク部及び第４トラフ部を有する第４波状バンドが更に設けられてもよい。好ましくは、第４バンドの波長及び振幅は第２バンドの波長及び振幅と同一である。より好ましくは、第４波状バンドの構造は、第２波状バンドの構造と同一である。
【０００８】
好ましくは、ステントは、ステントの長手方向に沿って交互する複数の第１及び第２波状バンドから成る。
更に、本発明は少なくとも一つの第１拡張セルから成るステントに関する。第１拡張セルは、基端部、先端部、同基端部と同先端部との間に延びる第１辺、同第１辺の反対で同基端部と同先端部との間を延びる第２辺を有する。セルの基端部は、先端方向の第１トラフ型開口部と、先端方向の第２トラフ型開口部と、基端方向の第１ピーク型開口部とから構成される。第１ピーク部は、第１トラフ部と第２トラフ部との間に配置される。セルの先端部は、第１半ピーク部及び第２半ピーク部を有する波状部分と、先端方向の３つトラフ型開口部と、基端方向の２つのピーク型開口部とから構成される。ピーク部とトラフ部は互いに交差し、第１半ピーク部と第２半ピーク部との間に配置される。第１辺及び第２辺は、ほぼ直線に長手方向に延びる部材である。好ましくは、ステントは複数の第１拡張セルから成る。第１拡張セルは、ステントの外周に沿って延びる円周バンドに配置され得る。ステントは第２拡張セルを更に有する場合もあり、第２拡張セルは第１拡張セルと対称である。第１拡張セル及び／又は第２拡張セルの基端部や先端部のうちの一方の幅は、セルの他端部とは異なる場合がある。
【０００９】
本発明の更なる詳細及び／又は実施形態は以下において明確となる。
（発明の詳細な説明）
本体部が様々な形態で実施され得る一方、本発明の特定の好ましい実施形態は本明細書において詳細に説明される。この説明は、本発明による原理の実施形態であり、記載された特定の実施形態に制限するものではない。
【００１０】
別の方法で指示されていない場合、この開示の目的に異なる図の中で使用される同一の参照番号は、同じ構成要素を示す。
１つの実施形態において、本発明は図１〜４に概ね示すようなパターンを有するステントに関する。ステント１００は、基端部１０２、先端部１０４及び長手方向軸１０６に沿ってステント１００を通過する流路を有する。ステント１００は、一連の交互の第１ピーク部１１０ａ（山部）及び第１トラフ部１１２ａ（谷部）から成る第１波状バンド１０８ａを備える。第１ピーク部１１０ａは先端方向に指向され、第１トラフ部１１２ａは基端方向に指向される。第１波状バンド１０８ａは第１波長及び第１振幅によって特徴付けられる。
【００１１】
ステント１００は、一連の交互の第２ピーク部１１６ａ及び第２トラフ部１１８ａから成る第２波状バンド１１４ａを更に備える。第２ピーク部１１６ａは先端方向に指向され、第２トラフ部１１８ａは基端方向に指向される。第２波状ハンド１１４ａは第２波長及び第２振幅により特徴付けられる。第２振幅は第１振幅とは異なり、第２波長は第１波長とは異なる。
【００１２】
長手方向に指向された複数の第１連結部１１９ａは、第１ピーク部１１０ａと第２ピーク１１６ａとの間に延びる。連結部を有する第２ピーク部１１６ａは任意に、連結部を有さない第２ピーク部に比べて、より大きな外径を有する。
【００１３】
ステント１００は、一連の交互の第３ピーク部１１０ｂ及び第３トラフ部１１２ｂから成る第３波状バンド１０８ｂと、交互の第４ピーク部１１６ｂ及び第４トラフ部１１８ｂから成る第４波状バンド１１４ｂを更に備える。第３ピーク部１１０ｂ及び第４ピーク部１１６ｂは先端方向に指向され、第３トラフ部１１２ｂ及び第４トラフ部１１８ｂは基端方向に指向される。第３波状バンドは、第３波長及び第３振幅を有する。好ましくは、第３波長は第１波長と等しく、第３振幅は第１振幅と等しい。より好ましくは、第３バンドの構造は、図１〜４に示される第１バンドの構造と同一である。長手方向に指向された複数の第２連結部１２６は、第２トラフ部１１８ａと第３トラフ部１１２ｂとの間に延びる。連結部を有する第２トラフ部１１６ａは任意に、連結部を有さない第２トラフ部に比べて、より大きな外径を有する。第４波状バンドは第４波長及び第４振幅を有する。好ましくは、第４波長は第２波長と等しく、第４振幅は第２振幅と等しい。より好ましくは、図１〜４に示すように、第４バンドの構造は第２バンドの構造と同一である。追加的なバンドが存在してもよい。長手方向に指向された複数の第３連結部１１９ｂは、第３ピーク部１１０ｂと第４ピーク部１１６ｂとの間に延びる。追加的な波状バンドが同ステントに存在してもよい。好ましくは、図１〜８に示すように、ステントの波状バンドは、第１の波長及び第１振幅を有する第１波状バンドと第２波長及び第２振幅を有する第２波状バンドとの間で交互する。波状バンドの他の配置は、以下に討議されるような本発明の範囲内でもある。例えば、１つ以上の第１波状バンドは、ステントの基端部及び先端部の少なくともいずれか一方に設けられ、残りのバンドが第２波状バンドであってもよい。同様に、１つ以上の第２波状バンドは、ステントの基端部及び先端部の少なくともいずれか一方に設けられ、残りのバンドが第１波状バンドであってもよい。
【００１４】
別の本発明によるステントは、図５の符号１００に概ね示される。図５のステントは、第１ピーク部１１０ａ及び第１トラフ部１１２ａを備えた第１波状バンド１０８ａ、第２ピーク部１１６ａ及び第２トラフ部１１８ａを備えた第２波状バンド１１４ａ、第３ピーク部１１０ｂ及び第３トラフ部１１２ｂを備えた第３波状バンド１０８ｂ、第４ピーク部１１６ｂ及び第４トラフ部１１８ｂを備えた第４波状バンド１１４ｂとから成る。第１及び第２波状バンドは、第１トラフ部１１２ａから第２トラフ部１１８ａまで延びる３つの第１連結部１１９ａにより連結される。第２及び第３波状バンドは、第２トラフ部１１８ａから第３トラフ部１１２ｂまで延びる３つの第２連結部１２６により連結される。第３及び第４波状バンドは、第３トラフ部１１２ｂから第４トラフ部１１８ｂまで延びる３つの第３連結部１１２ｂにより連結される。図５に示すように、隣接した波状バンドの間のすべての連結部はトラフ部からトラフ部に延びる。波状バンド１１４ａ及び１１４ｂのそれぞれのトラフ部は、長いトラフ部２１８と短いトラフ部３１８との間を交互する。
【００１５】
図６に示すような本発明による別の実施形態では、ステント１００は、第１波長、第１幅及び第１振幅を有する第１波状バンド１０８と、第２波長、第２幅及び第２振幅を有する第２波状バンド１１４とから成る。第１波長、第１幅及び第１振幅は第２波長、第２幅及び第２振幅を上回る。ステントは、図６に示すようにトラフ部からトラフ部まで延びる連結部と、ピーク部からピーク部まで延びる連結部と両方を備えてもよく、或いはトラフ部からトラフ部まで（ピーク部からピーク部まで）延びる連結部のみを備えてもよい。以下に議論されるように、ステント１００は、多様な波長及び振幅を有するバンド１１４を備える。各々の波状バンド１１４のトラフ部は、長いトラフ部２１８と短いトラフ部３１８との間で交互する。同様に、各々の波状バンド１１４のピーク部は、長いピーク部２１０と短いピーク部３１０との間で交互する。
【００１６】
図７の本発明によるステントは図６のステントに類似しているが、第１連結部１１９及び第２連結部１２６が波状バンド１１４のピーク部及びトラフ部の横から延びる点で異なる。図７に示すように、第１及び第２連結部は、波状バンドから延び、長手方向に延びる同波状バンドの一部と同一線上にある。図７のステントは、隣接する波状バンドの間を延びる異なる数の第１連結部と隣接する波状バンドの間を延びる第２連結部とにより更に特徴付けられる。詳細には、第１連結部により連結された隣接するバンドは、そのバンドの間に延びる２つの第１連結部を有する。第２連結部によって連結された隣接するバンドは、そのバンドの間に延びる３つの連結部を有する。
【００１７】
ピーク部の横から延びる連結部を有し、図７のステントに類似した本発明による別のステントは、図８の符号１００に示される。図８のステントは、４つの第２連結部１２６が隣接する第２及び第１波状バンドを共に連結する一方、３つの第１連結部１１９が隣接する第１及び第２波状バンドを共に連結する点において、図７のステントとは異なる。
【００１８】
好ましくは、例えば図１に示すように、第１及び第２波状バンドの全円周長は等しくなる。更に、本発明は異なる全円周長を有する第１及び第２波状バンドの使用も考慮する。例えば、図５に示すように、第２波状バンドは第１波状バンドよりも長い全円周長を有し得る。第１波状バンドが第２波状バンドよりも長い円周長を有することも、本発明の範囲内である。
【００１９】
好ましくは、第１波状バンドは第２波状バンドと同じ径方向の剛性を示す。本発明は、第１波状バンドが第２波状バンドと比較してより大きな径方向の剛性を示す実施形態も考慮する。これは、第１バンドの幅を広くし、第１バンドを厚くし、第１バンドを波状の第２バンドより強い材料から作成することの少なくともいずれか一方により達成され得る。本発明は、第２波状バンドが第１波状バンドより大きな径方向の剛性を示す実施形態も考慮する。
【００２０】
好ましくは、例えば図１〜８と同様に多数の他の図に示すように、第１波長は第２波長より大きい。より好ましくは、本明細書に開示された任意の実施形態において、第１波長対第２波長の比は、約１．１：１〜約５：１の範囲であり、より好ましくは、約１．２５：１〜２．５：１の範囲である。更に、より好ましくは、その比は１．２５：１〜２：１の範囲である。波長の別の好ましい比は約１．３：１である。図１に示すように、更に好ましくは、第１波状バンドの波長は第２波状バンドの波長の１．５倍になる。第１波長と第２波長の比が１．５であることは、３つ毎の第２ピーク部に対する２つの第１ピーク部の比に相当する。図１に示したステントの第１波状バンドは８個のピーク部を有し、第２波状バンドは１２個のピーク部を有する。本発明は、２つのバンドの波長が異なる限り、第１及び第２バンドのピーク部とトラフ部のいかなる数もより一般的に考慮する。図２，３のステントに示すように、６つの第１ピーク部と９つの第２ピーク部が存在する。本発明の別の実施形態では、第１波長対第２波長の比が４：３であり、更なる別の実施形態では、第１波長対第２波長の比が５：４である。第１波長が第２波長より小さい場合でも、本発明の範囲内である。
【００２１】
更に好ましくは、第１振幅は第２振幅より大きい。より好ましくは、第１振幅対第２振幅の比は約１．１：１〜約４：１の範囲であり、より好ましくは、約１．２５：１〜約２．５：１の範囲である。更により好ましくは、比は約１．２５：１〜約２：１である。より一層好ましくは、第１波状バンドの振幅対第２波状バンドの振幅の比は、図１〜３のステントに示すように、１．５：１である。模範的な振幅比は、約１．２１：１、１．２９：１、１．３：１及び１．５：１である。本発明は、第１振幅が第２振幅より小さいステントも考慮する。
【００２２】
図１〜８に示すように、第１波状バンド１０８ａは、第２波状バンド１１４ａ，１１４ｂの幅Ｗ２を超えるＷ１を有する。好ましくは、第１バンドの幅対第２バンドの幅の比は約１：１〜２．５：１の範囲である。より一層好ましくは、第１バンドの幅対第２バンドの幅の比は、約３：２〜約４：３の範囲にある。本発明の別の実施形態では、第１及び第２波状バンドの幅は、バンド異なる強度をもたらす同じ幅であってもよい。本発明の更なる別の実施形態では、第２波状バンド（より小さい振幅のバンド）の幅は、第１波状バンド（より大きな振幅のバンド）の幅より広い場合がある。
【００２３】
発明の別の実施形態では、第１波状バンドは第２波状バンドに比べて厚くても薄くてもよい。
隣接する第１及び第２波状バンドは、それらの間に延びる連結部によって連結される。図１に示すように、ステントの外周に沿って等しく離間された４つの第１連結部１１９は、第１波状バンド１０８ａと第２波状バンド１１４ａとの間に延びる。追加的な第１連結部が設けられても、より少数の第１連結部が設けられてもよい。例えば、図３のステントは３つの第１連結部を有する。同様に、ステントの外周に沿って等しく離間された４つの第２連結部１２６は、図１のステントの第２波状バンド１１４ａと第３波状バンド１０８ｂとの間に延びる。追加的な第２連結部が設けられても、より少数の第２連結部が設けられてもよい。図３のステントは、第１波状バンドと第２波状バンドとの間に３つの第２連結部を有する。図７のステントは、第１波状バンドと第２波状バンドに２つの第１連結部を有する。ステントは同じ数の第１連結部及び第２連結部を有し得る。本発明は、第１波状バンドと第２波状バンドとの間の第１連結部の数が第２波状バンドと第３波状バンドとの間の第２連結部の数より多い又は少ないことも考慮する。
【００２４】
好ましくは、図１〜４に示すように、円周方向に隣接する第１連結部１１９及び第２連結部１２６は、少なくとも１つの第２ピーク部及び少なくとも１つの第２トラフ部１１８により分離される。更に好ましくは、円周方向に隣接した第１連結部１１９及び第２連結部１２６は、少なくとも１つの第１トラフ部１１２により分離される。
【００２５】
図１に示すように、第１ピーク部対第１連結部の比は２：１である。第２トラフ部対第２連結部の比は３：１である。第１ピーク部対第１連結部の他の比及び第２トラフ部対第２連結部の他の比を有するステントも同様に、本発明の範囲内である。第１ピーク部対第１連結部の比は１：１であっても、１：１を超えてもよく、より好ましくは１．５：１であっても、１．５：１を超えてもよい。第２トラフ部対第２連結部の比は１：１であっても、１：１を超えてもよく、より好ましくは３：１であっても、３：１を超えてもよい。
【００２６】
図１〜８に示すように、第１及び第２連結部は好ましくは直線であり、長手方向に延びる。別の実施形態では、本発明は、直線の第１及び第２連結部に加えて、或いはそれらに代わり、湾曲した第１連結部及び湾曲した第２連結部の少なくともいずれか一方を有するステントに関する。そのために、図９ａ〜９ｃに示したいずれかの連結部は、所望のステントの特性に依存して用いられる場合もある。その上、本発明は、第１及び第２端部が互いに相対して円周方向に分岐している連結部材を用いることも考慮する。そのような連結部材の例は、国際特許公報第ＷＯ９６２６６８９及びＷＯ００３０５６３において開示されている。
【００２７】
図１〜８に示すように、直線の連結部が使用される場合、隣接する波状バンドの間とバンドの幅による所望の隙間が第１及び第２連結部の長さを決定する。好ましくは、第１及び第２連結部の長さほぼ同じであり、第２波状バンドの振幅よりわずかに長い。本発明は、第１及び第２連結部の長さが第２バンドの振幅と同じであるか、第２バンドの振幅よりわずかに長いことも考慮する。更に、第１及び第２連結部は、第１及び第２振幅の長さとは異なる長さで設けられてもよい。上記に示すように、長さが互いに異なる第１及び第２連結部を設けることは発明の範囲内である。第１連結部は第２連結部より長くてもよい。別の実施形態では、第１連結部は第２連結部より短い場合もある。本発明によるステントは、異なる長さを有する追加的な連結部を有し得る。図２７のステントは、第１連結部４１９及び第３連結部４３１より長い第２連結部４２６を有する。図２７のステントは、第１、第２及び第３連結部より短い任意の第４連結部４３３を更に有する。図２７のステントは、以下により詳細に議論される。
【００２８】
本発明の範囲以内にある他の実施形態は、バンドに沿った第１及び第２連結部材の位置が変化する実施形態を含む。図１〜４の実施形態では、各々の第１連結部材１１９が波状の第１バンド１０８のピーク部１１０から隣接する第２波状バンド１１４のピーク部１１６まで先端方向に延びる一方、各々の第２連結部材１２６は波状の第２バンド１１４のトラフ部１１８から隣接する第１波状バンド１０８のトラフ部１１２まで先端方向に延びる。本発明は、隣接したバンドの間の第１及び第２連結部材の他の配置も考慮する。例えば、第２連結部材はあるバンドのピーク部から隣接するバンドのトラフ部まで先端方向に延びてもよく、第１連結部材はあるバンドのトラフ部から隣接するバンドのピーク部まで先端方向に延びてもよい。本発明の他の実施形態では、第１及び第２連結部材は、ピーク部とトラフ部との間であれば、他の位置からバンドに沿って延びてもよい。
【００２９】
本発明は、第１波状バンドのピーク部から第２波状バンドのピーク部まで延びる連結部により連結され、わずか１つの第１波状バンドと、異なる波長及び振幅と任意に異なる幅とを有する１つの第２波状バンドとを備えたステントを考慮する。しかし、好ましくは、複数の第１波状バンド及び第２波状バンドは、ステントの長さに沿って互いに交互する。
【００３０】
隣接するバンドの間の位相配置は図１〜４に示す実施形態であっても、他のいかなる位相配置であってもよい。隣接するバンドは、第１波状バンドのピーク部が第２波状バンドのピーク部と整列するように配置されてもよく、第１波状バンドのピーク部が第２波状バンドのピーク部と整列しないように配置されてもよい。
【００３１】
更に図１〜８に示すように、ステントの基端部及び先端部の両方は、第１波状バンドにおいて終端する。ステントは、第２波状バンドの両端部においても終端してもよく、一端が第１波状バンドで終端しても、他端が第２波状バンドで終端してもよい。好ましくは、ステントの基端部及び先端部は、第２波状バンドに対して径方向の剛性が向上した第１波状バンドにおいて終端する。端部においてより小さい径方向の剛性が望まれる場合、ステントの基端部及び先端部の少なくともいずれか一方は、ステントの他の波状バンドと比較してより小さい径方向の剛性を示す波状バンドを有する場合がある。更に好ましくは、本発明によるステントは、図１に示すように、ステントの中央部において第１波状バンドを有する。
【００３２】
本発明は更に、図１〜４に示され、図４において強調されるように、少なくとも１つ、好ましくは複数の第１拡張セル１５２及び／又は第２拡張セル１５４を有するステントに関する。図１０に更に詳細に示される第１拡張セルは、基端部１５６及び先端部１５８を有する。第１辺１６０は基端部１５６と先端部１５８との間に延び、第１辺１６０の反対の第２辺１６２は基端部１５６と先端部１５８との間に延びる。好ましくは、第１辺及び第２辺は直線である。基端部１５６は、先端方向に開口する２つのトラフ部１１２と基端方向に開口するピーク部１１０とを有する波状部分から成る。ピーク部１１０はトラフ部１１２の間に配置される。先端部１５８は、２つのピーク部１１６及び３つのトラフ部１１８を有する波状部分から成り、ピーク部とトラフ部は互いに交互四、セルの第１辺と第２辺との間に配置される。好ましくは、第１拡張セルは、円周バンドに並行に配置される。
【００３３】
好ましくは、図１〜４に示され、図１１においてより詳細に示されるように、ステントは第２拡張セル１５４を更に有する。第２拡張セル１５４は、第１拡張セル１５２の鏡像対称であると理解される。第２拡張セルも円周バンドに並行に配置される。第１及び第２拡張セルの円周バンドは、ステントの長さの少なくとも一部、より好ましくはステントの全長に渡って交互する。図１〜４に示すように、第１及び第２セルはステントの外周に対して互いに相対してずらして配置される。
【００３４】
本発明は、拡張した状態及び拡張していない状態での上記に説明した実施形態等のステントに関する。拡張していない状態の本発明によるステントは図１２の符号１００に示される。ステント１００は支持部１７５に配置される。図１２のステントは、図１３において拡張した状態で示される。拡張した第２セル１５４を含む拡張した状態の本発明によるステントの一部は図１４に示される。
【００３５】
拡張した状態の本発明によるステントの剛性は、連結部材を適切に配置することにより調節される。例えば、硬い端部を備えたステントや柔軟性に優れた中央部が望まれる場合、より多くの連結部材が端部に設けられてもよい。同様に、柔軟性に優れた端部を備えたステントは、端部により少数の連結部を設けることにより達成され得る。ステントの長さに沿って剛性が増大するステントは、ステントの長さに沿った連結部の数を増加させるか、剛性が徐々に増大する波状バンドを設けることにより提供され得る。
【００３６】
いかなる適切な波状バンドも本発明によるステントに使用され得る。図１〜４の波状バンド１０８の波長及び振幅は単一である。複数の振幅及び／又は波長を有する波状バンドも本発明によるステントに使用されてもよい。図５の本発明によるステントは、複数の振幅によって特徴付けられるバンド１１４を有する。波状バンド１１４は、小さな振幅１１４′の領域及び大きな振幅１１４″の領域を有することで特徴付けられ得る。図５のステントは、ピーク部が互いに長手方向に整列され、一つおきのトラフ部が長手方向に整列される波状バンド１１４を有する。図５に示すように、大きな振幅の領域におけるトラフ部は隣接する波状バンドのトラフ部と整列される。本発明は、すべてのトラフ部は長手方向に整列されるがすべてのピーク部は長手方向に整列されていない状態で、大きな振幅の領域と小さな振幅の領域を備えた波状バンドを有する可能性も考慮する。
【００３７】
図６は、複数の振幅を有する波状バンド１１４を備えた本発明による別のステントを示す。図６の実施形態では、波状バンド１１４の一つおきのトラフ部が長手方向に整列され、更に波状バンド１１４の一つおきのピーク部が長手方向に整列される。波状バンド１１４の隣接したトラフ部は互いから長手方向に移動し、波状バンド１１４の隣接したピーク部は互いから移動する。
【００３８】
図１５は、本発明によるステントに使用され得る複数の振幅を有する別のバンド１０８を示す。図１０８に示すバンドの振幅は、徐々に増加して、減少する。
複数の周波数によって特徴付けられた波状バンドも本発明によるステントに使用され得る。図６に示すバンド１１４は、個々のピーク部の波長及び２つのピーク部の繰り返しパターンの波長によって特徴付けられる。図１５のバンド１０８は、複数の異なる波長によって同様に特徴付けられる。
【００３９】
本明細書に開示された本発明によるステントのうちいずれにも使用され得るバンドパターン他の例は、図１６〜２０に示される。図１６の波状バンド１０８は、波状バンドの概ね一定の径方向の拡張を提供する、変化する曲率半径を有するピーク部１１０を設けることにより特徴付けられる。そのようなバンドの更なる詳細は米国特許第５，５６９，２９５号に見出される。図１７に示すように、長手方向軸１０６に対して傾斜する波状バンド１０８は本発明によるステントに使用され得る。図１８は本発明によるステントに使用するための適切な波状バンド１０８の別例を示す。更なる別の適切な波状バンドの一部は図１９に示される。波状バンド１０８のピーク部１１０及びトラフ部１１２は長尺支持部材１０７よりも薄い。バンドのピーク部及び／又はトラフ部のすべてか、そのいくつかは、長尺支持部材より薄いか、長尺支持部材より厚い場合がある。より厚いピーク部及びより薄いトラフ部を有する波状バンドの一部は、図２０及び図２７に示される。バンドの幅は、バンドがピーク部からＷｂを超えるＷａを備えたトラフ部に向かって横断するにつれて次第に細くなる。好ましくは、波状バンドの部分はピーク部及び／又はトラフ部に隣接し、連結部はピーク部及び／又はトラフ部から延びる。更に好ましくは、波状バンドに沿った最大幅対波状バンドに沿った最小幅の比は、１：１〜１．５：１の範囲である。国際公開公報ＷＯ００３０５６３に開示された波状バンドのうちいずれも本発明によるステントに使用され得る。
【００４０】
上記の開示において議論された波状バンドは、先端部及び基端部においてすべて開口している。基端部及び先端部において閉口しているバンドを使用することも本発明の範囲内である。そのようなバンドの例は図２１及び２２の符号２０８に示される。図２１及び図２２のバンド１０８は２１と２２は、バンド１０８に完全に閉口した開口部を有する。
【００４１】
バンドは規則的なパターンを有しても、不規則なパターンを有してもよい。
本発明は、連結された第１波状バンドと第２波状バンドとを有する螺旋状のステントにも関する。図１又は本明細書に開示された他の図のいずれかは、波状の第１及び第２バンドをステントの長手方向軸に対して螺旋状に延びるように改良することにより螺旋状に設けられ得る。非螺旋状のステントに関する上記又は下記に議論される特徴のうちのいずれも、同様に螺旋状に設けられ得る。
【００４２】
本発明は、側枝用アクセスを備えたステントにも関する。そのようなステントは、もう一つの第１波状バンド及び／又は第２波状バンドを取り除くことにより提供され得る。そのようなステントの例は、図２３の符号１００に概ね示される。
【００４３】
ステント１００は図４に示されたステントに類似しているが、波状の第２バンドが取り除かれ、隣接する第１バンドは側枝用連結部１７１により取り除かれた波状第２バンドの領域に渡って連結される点において異なる。側枝用アクセスのための位置の両面の隣接する第１波状バンドにおける複数のピーク部及び対向するトラフ部は側枝用連結部１７１により連結され、少なくとも１つのピーク部及び対向するトラフ部は連結部により連結されず、拡大した開口部を提供する側枝用アクセスをもたらす。側枝用開口部１７３は図２３において強調される。増大された側枝用アクセスは、図２３に示されるように複数の隣接する連結されていないピーク部及びトラフ部を設けることにより達成され得る。更に大きな側枝用アクセスは、第１波状バンド１０８ｂ及び／又は第１波状バンド１０８ｃの代わりにより大きな波長を備えた波状バンドを提供することにより達成され得る。
【００４４】
側枝用アクセスは、第１波状バンドを取り除き、結果的に隣接する第２波状バンドのすべてではないが、いくつかのピーク部とトラフ部との間に連結部を設けることにより提供され得る。本明細書に開示された本発明によるいかなるステントにおいて、側枝用アクセスは隣接する波状バンドの間の連結部の位置を変更することにより更に達成され得る。例えば、本発明によるステントは波状の第１及び第２バンドと共に設けられ、更に側枝アクセスが望まれる領域を除いた隣接するバンドの間にＮ個の連結部が設けられる。ステントの上記の領域では、Ｎ個より少ないＭ個の連結部が設けられ得る。図２４に示すように、側枝用開口部をより詰めて形成し且つ第１波状バンド１０８ａと第２波状バンド１１４ａとを繋げる連結部１１９ｄ〜ｆのいくつかを離間し、任意の他の１組の隣接する第１及び第２波状バンドの間の連結部（例えば、１１９ａ〜ｃ）の間隔と比べて更に離間された連結部（例えば、１１９ｅ及び１１９ｆ）のうちのいくつかを離間する一方、側枝用アクセスは、ステント全体を通して第１波状バンドと第２波状バンドとの間にある連結部の一定の数を維持することにより達成され得る。連結部１１９ｅは、１つの波状バンドのピーク部とそのピーク部と対向する隣接する波状バンドのトラフ部とを共に連結する極短の連結部である。
【００４５】
側枝用アクセスを提供する本発明の別のステントは図２５に示される。ステント１００は、複数の位置で連結される２つの隣接した第２波状バンドを有する。側枝用開口部１７３は図２５において強調される。側枝用開口部のいずれか一方の面の隣接した第２波状バンド１１４ｂ，１１４ｃは、図２５に示されるように、互いに位相が一致しており、連結部１７１によりピーク部とピーク部及びトラフ部とトラフ部で連結されている。隣接した第２波状バンド１１４ａ，１１４ｂは、互いに位相が一致していない場合があり、ピーク部とピーク部で連結され得る。図２５に示すように、隣接した連結部１７１は小さい側枝用開口部を形成するようにより近傍に離間され、大きい側枝用開口部を形成するように更に遠方に離間され得る。側枝用開口部に関する更なる情報は、同時係属の本発明の譲受人に譲受された米国特許出願番号第０９／６５９５７１号において見出すことができる。
【００４６】
本発明は、１つ以上の第１波状バンドと１つ以上の第２波状バンドとを有するステントにも関し、同第１及び第２波状バンドは異なる波長及び振幅を有する。少なくとも第１波状バンドが第２波状バンドに連結されている限り、第１波状バンド及び第２波状バンドは、いかなる順序で配置されてもよい。好ましくは、少なくとも１つの第１波状バンドはピーク部とピーク部又はトラフ部とトラフ部を介して隣接した第２波状バンドと連結される。本発明の１つの実施形態では、ステントは、互いに隣接するＭ個の第１波状バンドから成るグループと、互いに隣接するＮ個の第２波状バンドのグループとから成り、Ｍ個の第１波状バンドのグループはＮ個の第２波状バンドのグループと隣接し且つ連結される。Ｍ及びＮは１以上である。隣接したバンドは、ピーク部とピーク部及び／又はトラフ部とトラフ部を介して連結される。例えば、本発明によるステントは、ピーク部とピーク部及び／又はトラフ部とトラフ部を介して連結された３つの連結された第１波状部分と、ピーク部とピーク部及び／又はトラフ部とトラフ部を介して連結された２つの連結された第２波状バンドとから成り得る。隣接した第１及び第２波状バンドは、ピーク部とピーク部及び／又はトラフ部とトラフ部を介して更に接続される。
【００４７】
本発明は、図２６の平面図の符号４００に概ね示されるステントにも関する。ステント４００は、第１振幅及び第１波長を有する第１波状バンド４０８ａと、第２振幅及び第２波長を有する第２波状バンドとを含む複数の波状バンドから成る。各々の波状バンドは交互するピーク部４１０とトラフ部４２０とから成る。図２６ａに示すように、第１波長は第２波長より大きく、第１振幅は第２振幅より大きい。より一般的に、第１波長は第２波長より大きく、及び／又は第１振幅は第２振幅より大きい場合がある。第１波状バンド４０８ａは、第１波状バンド４０８ａのトラフ部４１２から第２波状バンド４０８ｂのトラフ部４１２まで延びる長手方向の第１連結部により第２波状バンド４０８ｂに連結される。
【００４８】
ステントは好ましくは、交互するピーク部４１０とトラフ部４１２を有する第３波状バンド４０８ｃから更に成る。好ましくは、第３波状バンドの波長及び振幅は、第１波状バンドの波長及び振幅と等しい。第２波状バンド４０８ｂと第３波状バンド４０８ｃは、第２波状バンド４０８ｂのピーク部４１０から第３波状バンド４０８ｃのピーク部４１０まで延びる第２連結部４２６により連結される。
【００４９】
図２６ａに示すように、波状バンド４０８ａ〜ｃ及び連結部４１９，４２７のステントのパターンは、ステント全体を通して繰り返されてもよく、或いはステントの一部だけに存在してもよい。
【００５０】
本発明は、第１波長を有する第１波状バンド４０８ａと、第１波長より小さい第２波長を有する第２波状バンド４０８ｂとから成る、図２６ａの平面図における符号４００に示されたステント等にも関する。第１波状バンド４０８ａは第１端部４２８及び第２端部４３０を有し、第２波状バンド４０８ｂは第１端部４２８及び第２端部４３０を有する。少なくとも１つ、好ましくは、複数の概ね長手方向の連結部４１９は、第１波状バンドと第２波状バンドとの間に延びる。１つ以上の概ね長手方向の連結部４１９は、第１波状バンド４０８ａの第１端部から第１波状バンド４０８ａの第２端部４３０まで延び、第２波状バンド４０８ｂの第１端部４２８まで越えて延びる。
【００５１】
好ましくは、ステントは、第３波長及び振幅を有し且つ第１端部４２８及び第２端部４３０と有する第３波状バンド４０８ｃを更に備える。第１，第２及び第３波状バンド４０８ａ〜ｃは連続して配置される。第３波長は第１波長と等しいことが好ましく、第３振幅は第１振幅と等しいことが好ましい。
【００５２】
概ね長手方向の少なくとも１つの連結部４２６は、第３波状バンド４０８ｃの第２端部４３０から第３波状バンド４０８ｃの第１端部４２８まで延び、第２波状バンド４０８ｂの第２端部４３０まで越えて延びる。
【００５３】
より大きな波長のバンドの一端からより大きな波長のバンドの他端まで延び、より小さな波長のバンドまで越えて延びる連結部を備えた図２６ａに示すステントは、連結部がより小さな波長のバンドの一端からより小さな波長のバンドの他端まで延び、より大きな波長のバンドまで越えて延びるステントよりも小さい直径に縮小する。その上、波状バンド間の固定された分離については、そのようなステントの隣接するバンドの間の連結部は、より小さな波長のバンドの長さを越えて延びるステントの連結部よりも長い。より長い連結部は、ステントの可撓性を向上させる。
【００５４】
より大きな振幅を有する波状バンドの長さに延びる連結部を有する更なるステントは、図２６ｂ〜ｅに示される。
図２６ｂのステントは、第１波状バンド４０８ｃから第２波状バンド４０８ｂまで基端方向に延びる第２連結部４２６と、第１波状バンド４０８ｃから第２波状バンド４０８ｄまで先端方向に延びる第１連結部４１９とを有する。最も隣接する第１連結部４１９と第２連結部４２６は、第１波状バンド４０８ｃに沿った１つの長尺支持部材４７１により分離される。
【００５５】
図２６ｃのステントもまた、第１波状バンド４０８ｃに沿った１つの長尺支持部材４７１により分離される最も隣接する第１連結部４１９と第２連結部４２６を有する。円周方向に隣接した連結部４１９は第１波状バンドに沿った２つのピーク部４１０により分離される。
【００５６】
図２６ｄのステントでは、最も隣接した第１連結部４１９及び第２連結部４２６は、第１波状バンド４０８ｃに沿った３つの長尺支持部材４７１によって分離される。最も隣接する第１連結部及び第２連結部の２つが３つを超える長尺支持部材により分離されることも本発明の範囲内である。第１波状バンドに沿った４つ、５つ、６つ、或いは７つ以上の長尺支持部材による分離は、本実施形態と同様に本明細書に開示された本発明による他の実施形態のうちのいずれにおいても考慮される。
【００５７】
本発明によるステントの別の実施形態は図２６ｅに示される。図２６ｅのステントにおける隣接する第１波状バンド４０８ａ及び第２波状バンド４０８ｂは、図２６ｄのステントと比較するとより近傍に離間されている。図２６ｅのステントでは、隣接した波状バンドＤの間の分離は第１波状バンドのピーク部とトラフ部の幅Ｗｃ１の約４０パーセントである。図２６ｄのステントでは、分離Ｄは、幅Ｗｃ１と概ね等しい。
【００５８】
図２６ｄ及び図２６ｅのステントは第１波長対第２波長の比が４：３であり、図２６ａ及び図２６ｂのステントは第１波長対第２波長の比が３：２である。図２６ｃ及び図２６ｄのステントにおける円周方向に離間された連結部４１９は、図２６ａ及び図２５ｂのステントより多い数の第１ピーク部により分離される。
【００５９】
大小の波長を有する波状バンドと、バンドの大きい波長の長さを超えて延びる連結部とを備えた更なる別のステントは図２７の平面図において符号４００に示される。
【００６０】
図２７に示すように、ステント４００の連結部４１９は、第１端部４２８から、より大きな波長を有する第１波状バンド４０８ａ第２端部４３０まで延び、より小さい波長を有する第２波状バンド４０８ｂの第１端部４２８まで越えて延びる。
【００６１】
図２７のステントは任意に、複数の追加的な波状バンドを更に含む。
第３波状バンド４０８ｃは、第２バンド４０８ｂの第１端部４２８から第３波状バンド４０８ｃの第２端部４３０まで延びる複数の連結部４２６により第２波状バンド４０８ｂに連結される。
【００６２】
波状バンド４０８ａ〜ｃ及び連結部４１９，４２６のパターンは、ステントの全体を通して繰り返され（図示略）、又は、図２７に示すように、波状バンド及び連結部の他のパターンがステントの他の部分に設けられ得る。例えば、図２７に示すように、ステント４００は、１つ以上の第３連結部４３１により第３波状バンド４０８ｃに連結された任意の第４波状バンド４０８ｄを更に備える場合もある。第３連結部４３１は好ましくは第１連結部４１９とほぼ同じ長さである。本発明は、第１連結部４１９より長い又は短い第３連結部を設けることも考慮する。図２７のステントは任意に、第５波状バンド４０８ｅと、第４波状バンド４０８ｄと第５波状バンド４０８ｅとの間に延びる１つ以上の任意の第４連結部４３３とを更に備える。任意に、第４連結部４３３は第１，第２及び第３連結部より短い。
【００６３】
本明細書に開示されたいずれの実施形態を改良することは、本発明の範囲内である。その結果、長手方向の連結部は、より大きな振幅を有する波状バンドの第１辺からより大きな振幅を有するバンドの第２辺まで延び、より小さな振幅を有する波状バンドの第１辺まで超えて延びることができる。
【００６４】
本発明は、図２８の平面図における符号５００に示されたステント等にも関する。ステント５００は、ステントの長さに沿って連続的に配置された第１（５０８ａ）、第２（５０８ｂ）及び第３（５０８ｃ）の波状バンドを含む少なくとも３つの波状バンド５０８から成る。各々の波状バンド５０８は、交互する複数のピーク部５１０及びトラフ部５１２を有する。第１波状バンド５０８ａ及び第３波状バンド５０８ｃは互いに１８０°位相がずれている。長手方向に延びる連結部５１９の第１集合は、第１波状バンド５０８ａのピーク部５１０の少なくともいくつかから第３波状バンド５０８ｃのトラフ部５１２のいくつかまで延びる。連結部５１９のうちの１つは図２８に示されている。連結部５１９は、隣接した波状バンド５０８ａと波状バンド５０８ｂとの間の極短の連結部５３６と、隣接した波状バンド５０８ｂと波状バンド５０８ｃとの間に延びる長い連結部５２１とを有することが留意される。非常に長い連結部５２１がステントに可撓性を提供する一方、極短の連結部５３６はステントの剛性を増大させる。
【００６５】
ステントは、図２８に示すように、追加的な波状バンドを備えると同時に、隣接した波状バンドの間に追加的な連結部も備える。図２８のステントは、隣接したバンドの間にのみ延びる連結部５２１を有する。
【００６６】
本発明によると、いくつかのピーク部が第３波状バンドの長手方向に隣接したトラフ部に直接連結されないように、第１波状バンド５０８ａのピーク部５１０より少ない連結部５１９を備え得る。本発明による１つの実施形態（図示略）では、単一の連結部５１９だけが設けられる。
【００６７】
図２８の実施形態では、ステントの基端部及び先端部は追加的な極短の連結部５３６により更なる剛性が提供される。本発明は、ステントの一端がその他端より剛性が高くなるように、ステントの基端部及び先端部のうちのいずれか一方に極短の連結部５３６が設けられる実施形態を更に考慮する。
【００６８】
本発明は、図２９に示すように、第１波状バンド５０８ａのすべてのピーク部が第３波状バンド５０８ｃのトラフ部に連結される実施形態も更に考慮する。
図２９ａ，ｂの実施形態は、少なくとも３つの波状バンド、好ましくは、ステントの長さに沿って連続的に配置された第１（５０８ａ），第２（５０８ｂ），第３（５０８ｃ），第４（５０８ｄ）及び第５（５０８ｅ）の波状バンドを含む少なくとも５つの波状バンドから成る。第１波状バンド５０８ａ及び第５波状バンドは互いに位相が一致している。第１波状バンド５０８ａ及び第３波状バンド５０８ｃは、それらの間を延びる１つ以上のほぼ長手方向の第１連結部により連結される。隣接した波状バンドは、極短の連結部５３６及び長手方向の連結部５２９によって連結される。極短の連結部５３６はステントに剛性を与え、長手方向の連結部５２９はステントに可撓性を与える。各々の極短の連結部５３６は、長手方向の連結部５２９と円周方向に整列される。好ましくは、図２９に示すように、ステントは、第３波状バンド５０８（ｃ）をピーク部５１０のうちの少なくともいくつかから第５波状バンド５０８（ｅ）のトラフ部５１２のうちのいくつかまで長手方向に延びる連結部５２６の第２集合を更に備える。第１連結部５１９は、第２連結部５２６から円周方向に相殺される。好ましくは、第１連結部５１９は第２バンド５０８ｂに沿ったトラフ部５１２において第２波状バンド５０８ｂと交差し、第２連結部５２６は第４バンド５０８ｄに沿ったトラフ部５１２において第４波状バンド５０８ｄと交差する。第１，第３及び第５の波状バンドに対する第２及び第４の波状バンドの他の配置は本発明の範囲内でもある。例えば、第１連結部は、第２バンドに沿ったピーク部又は第２バンドに沿ったピーク部とトラフ部との間において第２波状バンドと交差してもよい。同様に、第２連結部は、第４バンドに沿ったピーク部又は第４バンドに沿ったピーク部とトラフ部との間において第４波状バンドと交差してもよい。図２８及び図２９の実施形態では、第１（５０８ａ），第３（５０８ｃ）及び第５（５０８ｅ）の波状バンドの波長及び振幅は第１波長及び第１振幅であり、第２（５０８ｂ）及び第４（５０８ｄ）の波状バンドの波長及び振幅は第１波長及び第１振幅より小さい第２波長及び第２振幅である。本発明は、第１波長及び第１振幅が第２波長及び第２振幅より小さい実施形態と、第１及び第２の振幅及び波長が等しい実施形態も考慮する。
【００６９】
ステントは、図２８及び図２９に示すように、追加的なの波状バンド及び長手方向の連結部を任意に備える場合がある。
本発明は、交互するピーク部５１０とトラフ部５１２とを有する第１波状バンド５０８ａと、交互するピーク部５１０とトラフ部５１２とを有する第２波状バンド５０８ｂとから成る図３０〜３４に示されるステント等にも関する。好ましくは、第１波状バンドの波長及び振幅は、第２波状バンドの波長及び振幅より大きい。しかし、選択的に、第１及び第２波状バンドの波長及び／又は振幅は等しくてもよい。一定の強度を有する１つ以上のほぼ長手方向の第１連結部５２９は、第１波状バンド５０８ａと第２波状バンド５０８ｂとの間に延びる。一定の強度を有する１つ以上の極短の連結部５３６は、第１波状バンド５０８ａと第２波状バンド５０８ｂとの間に延びる。第１連結部５２９は極短の連結部５３６より概ね長い。第１連結部５２９の長さは第２波状バンド５０８ｂの振幅に少なくとも等しくてもよく、極短の第２連結部５３６の長さは、第２波状バンドの幅の２倍を超えないことが好ましく、第２波状バンドの幅と概ね等しいことが更に好ましい。本明細書に開示された他の実施形態のうちのいずれも、長手方向の第１連結部と、隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間に延びる極短の連結部と共に設けられる場合があり、長手方向の第１連結部は極短の第２連結部より概ね長い。
【００７０】
図３０ａの実施形態では、極短の第２連結部及び第１連結部５２９は、ステント５００の前半部５３７に補強部材５４１（斜線部）を形成し、ステント５００の後半部５３９の補強部材５４３（斜線部）を形成するように互いに相対して配置される。
【００７１】
図３０ｂ及び図３０ｃの実施形態では、基端側の第１波状バンド５０８ａのピーク部５３０のすべては、長手方向の連結部により第２波状バンド５０８のピーク部５１０又はトラフ部５１２に連結される。第１波状バンド５０８ａの第２ピーク部５１０のすべては、長手方向の連結部５１９により第３波状バンド５０８ｃに連結される。最も先端側にある第１バンド５０８ｉのトラフ部５１２のすべては、第２波状バンド５０８ｈのピーク部５１０又はトラフ部５１２に連結される。長手方向の連結部５１９は、２つの隣接した波状バンドの間の極短の連結部５３６と、隣接した波状バンドの間の長い長手方向の連結部５２６とを有する。連結部５２６がステントに可撓性を提供する一方、極短の連結部５３６はステントに剛性を提供する。
【００７２】
図３１の実施形態では、極短の第２連結部５３６及び第１連結部５２９は、ステントの基端部からステントの先端部まで延びる補強部材５４５（斜線部）を形成するように、互いに相対して配置される。
【００７３】
図３２の実施形態では、極短の第２連結部５３６及び第１連結部５２９は、補強部材５４７ａ〜ｄ（斜線部）を形成するように、互いに相対して配置される。補強部材５４７ａ，５４７ｂはステントの一部に対して第１方向に螺旋状に進み、補強部材５４７ｃ及び５４７ｄはステントの一部に対して第２の反対方向に螺旋状に進む。
【００７４】
図３３の実施形態では、極短の第２連結部５３６及び第１連結部５２９は、補強部材５４７ａ〜ｃ（斜線部）を形成するように互いに相対して配置される。補強部材５４７ａ〜ｃはステントの一部に対して第１方向に螺旋状に進み、且つ互いに平行している。
【００７５】
図３４の実施形態では、極短の第２連結部５３６及び第１連結部５２９は、補強部材５４７ａ〜ｄ（斜線部）を含む複数の補強部材を形成するように、互いに相対して配置される。補強部材５４７ａ及び５４７ｂはステントの一部に対して第１方向に螺旋状に進み、補強部材５４７ｃ及び５４７ｄはステントの一部に対して第２の反対方向に螺旋状に進む。
【００７６】
図５３の実施形態では、長手方向の第１連結部５２９は、第１波状バンド５０８ａ，ｃ，ｅ等のトラフ部と第２波状バンド５０８ｂ，ｄ，ｆ等のトラフ部との間に延びる。極短の連結部５３６は、隣接した波状バンドのいくつかのピーク部とトラフ部との間に延びる。図５３に示すように、極短の連結部は隣接した波状バンドの各組の間に延びる。本発明による他の実施形態では、極短の連結部が、隣接した波状バンドのいくつかの間にのみ延びる場合もある。例えば、本発明の１つの実施形態では、極短の連結部は、最も基端側及び／又は最も先端側の隣接した波状バンドの間に延びるが、ステントの中央部における隣接した波状バンドの間には延びない。
【００７７】
図５３に示すように、第１波状バンドの振幅は第２波状バンドの振幅より大きく、第１波状バンドの波長は第２波状バンドの波長より大きい。更に、第１波状バンドの幅Ｗ１は第２波状バンドの幅Ｗｓより大きいことが好ましい。図５３の実施形態では、第１及び第２波状バンドの全長は、ステントの外周と同一であることが好ましい。本発明の他の実施形態では、第１及び第２波状バンドが異なる全長であってもよい。
【００７８】
図３０〜３４の実施形態では、各々の補強部材は、第１波状バンド５０８ａから別の第１波状バンド５０８ａまで延び、第２波状バンド５０８ｂと交差する１つ以上の連結部５１９を有することが留意される。図３４の実施形態では、連結部５１９はステントの長さに沿って延びる非連続的な線で配置される。連結部５１９ａ〜ｄはそのような非連続的な線を形成する。上記に議論されるように、連結部５１９はステントに剛性を提供する極短の要素と、ステントに可撓性を提供する長い要素とを備える。
【００７９】
好ましくは、図２６〜３４の実施形態では、第１波状バンドの幅Ｗ１対第２波状バンドの幅Ｗ２の比は、約１：１〜２：１の範囲である。更に好ましくは、第１バンドの幅Ｗ１対第２バンドの幅Ｗ２の比は約４：３である。より一層好ましくは、第１波長対第２波長の比は約１．２５：１〜約２．５：１の範囲である。最も好ましくは、第１及び第２波状バンドの相対的な幅は、第１及び第２波状バンドの強度が等しくなるように、第１及び第２波状バンドの相対的波長及び振幅を組み合せて選択される。典型的には、より大きな振幅を有する波状バンドは、より小さな振幅を有するバンドと比較してより大きな幅を有することにより特徴付けられる。本発明の他の実施形態のいずれにも、これらの相対した寸法を設けることができる。
【００８０】
本発明は、第２波状バンドより厚い第１波状バンドを設けるか、第２波状バンドより薄い第１波状バンドを設けることを考慮する。本明細書に開示された実施形態のいずれも上記のように構成され得る。
【００８１】
本発明は、第１波状バンド及び第２波状バンドの少なくともいずれか一方より薄い又は厚い、及び／又は第１波状バンド及び第２波状バンドの少なくともいずれか一方の幅より広い又は狭い、長手方向の連結部を提供することを更に考慮する。本明細書に開示されたステントのうちいずれも、そのような特徴と共に提供され得る。長手方向の連結部は、第１波状バンド及び／又は第２波状バンドのピーク部及び／トラフ部に整合するように十分な狭さを有する。好ましくは、長手方向の連結部は、第１波状バンドの幅Ｗ１よりも広くない幅Ｗｃを有する。より好ましくは、Ｗ１対Ｗｃの比は、約１．１：１〜５：１の間である。より一層好ましくは、Ｗ１対Ｗｃの比は、約１．１：１〜２．５：１の間である。更に好ましくは、長手方向の連結部は、第２波状バンドの幅Ｗ２よりも広くない幅Ｗｃを有する。より好ましくは、Ｗ２対Ｗｃの比は、約１：１〜５：１の間である。更に好ましくは、Ｗ２対Ｗｃの比は、約１．１：１〜２．５：１の間である。更に狭い及び／又は厚い連結部を設けることにより、ステントの可撓性は増大され得る。
【００８２】
更に別の実施形態では、図３５ａ〜ｃに示すように、本発明は、交互するピーク部６１０及びトラフ部６１２を備え且つ第１波長及び第１振幅を有する少なくとも１つの第１波状バンド６０８ａと、交互するピーク部６１０及びトラフ部６１２を備え且つ第２波長及び第２振幅を有する少なくとも１つの第２波状バンド６０８ａとから成るステント６００に関する。第１連結部６１９は第１波状バンド６０８ａと第２波状バンド６０８ｂとの間に延びる。
【００８３】
ステントは、交互するピーク部６１０及びトラフ部６１２を有する少なくとも１つ好ましくは複数の第３波状バンド６０８ｃと、第４ピーク部６１０及び第４トラフ部６１２を有する少なくとも１つ好ましくは複数の第４波状バンド６０８ｄとから更に成る。第３波状バンド６０８ｃは、第３波長及び第３振幅によって特徴付けられる。好ましくは、第３波長及び第３振幅は、第１波長及び第１振幅とそれぞれ等しい。第４波状バンド６０８ｄは第４波長及び第４振幅によって特徴付けられる。好ましくは、第４波長及び第４振幅は、第２波長及び第２振幅とそれぞれ等しい。
【００８４】
少なくとも１つ、好ましくは複数の第２連結部６２６は、第２波状バンド６０８ｂと第３波状バンド６０８ｃとの間に延びる。少なくとも１つ、好ましくは複数の第３連結部６３２は第２波状バンド６０８ｃと第３波状バンド６０８ｄとの間に延びる。
【００８５】
第１波状バンド６０８ａは、第３波状バンド６０８ｃバンドの幅Ｗ３より広い幅Ｗ１を有する。第２波状バンド６０８ｂは、第４波状バンド６０８ｄの幅Ｗ４より広い幅Ｗ２を有する。
【００８６】
中央の波状バンド（例えば第３及び第４波状バンド）より広く且つ強度の高い基端側及び／又は先端側の波状バンドを設けることにより、ステントの中央部分は、ステントの本体部に沿ってほぼ一様な拡張圧力を提供するバルーンによる拡張の際に展開され得る。本明細書に開示された他のステントのいずれも、そのような特徴と共に設けられ得る。
【００８７】
好ましくは、第１及び第２波状バンドの相対的な幅は、第１及び第２波状バンドの強度が等しくなるように、第１及び第２波状バンドの相対的な波長及び振幅を組み合せて選択される。更に好ましくは、第３及び第４波状バンドの相対的な幅は、第３及び第４波状バンドの強度が等しくなるように、第３及び第４波状バンドの相対的な波長及び振幅を組み合せて選択される。
【００８８】
本発明は、第１波状バンドが第３波状バンドより狭く、第２波状バンドが第４波状バンドより狭い実施形態も考慮する。そのようなステントは、ステントの本体部に沿ってほぼ一様な拡張圧力を提供するバルーンによる拡張の際に基端部及び／又は先端部に展開され得る。本明細書に開示された他のステントのいずれも、そのような特徴と共に設けられ得る。
【００８９】
他の配置及び形状による連結部は、長手方向及び円周方向にずれた第１端部及び第２端部を有する連結部と一箇所以上湾曲した連結部の少なくともいずれか一方を備えた本発明による他の実施形態の範囲内でもある。
【００９０】
図３５ａ〜ｃに示すような本発明によるステントは、ステントの基端部に１つの第１波状バンド及び１つの第２波状バンドを備え、ステントの先端部に１つの第１波状バンド及び１つの第２波状バンドを備える。本発明は、ステントの基端部及び先端部のうちの一方にのみ第１及び第２波状バンドを設けることも考慮する。
【００９１】
図３５ａ〜ｃの本発明によるステントは、２つの第３波状バンド６０８ｃ及び１つの第４波状バンド６０８ｄと共に示される。好ましくは、ステントは、２ｎ個の第３波状バンド及び２ｎ−１個の第４波状バンドを有し、「ｎ」は１以上の整数である。
【００９２】
第１及び第３波状バンドが第２及び第４波状バンドより弱いことは発明の範囲内である。そのために、本明細書に開示されたステントのいずれも、そのような特徴を有し得る。
【００９３】
第１及び第３波状バンドの厚さが異なり、第２及び第４波状バンドの厚さも異なることは、本発明の範囲内でもある。好ましくは、第１波状バンドは第３波状バンドより厚く、第２波状バンドは第４波状バンドより厚い。そのような実施形態では、第１及び第３波状バンドの幅が等しくてもよく、第２及び第４波状バンドの幅が等しくてもよい。そのために、本明細書に開示されたステントのいずれも、そのような特徴を有し得る。
【００９４】
本発明は、図３６〜図３９の平面図における符号７００に示すステント等にも関する。
図３６のステントは、少なくとも１つの第１波状バンド７０８ａ及び少なくとも１つの第２波上バンド７０８ｂを有する。好ましくは、第１波状バンド７０８の第１波長及び第１振幅は、第２波状バンド７０８ｂの波長及び振幅より大きい。長手方向の１つ以上の第１連結部７２９は、第１波状バンドと第２波状バンドとの間に延び、好ましくは、第１波状バンド７０８ａのピーク部７１０から第２波状バンド７０８ｂまで延びる。
【００９５】
好ましくは、ステントは、追加的な交互する第１波状バンド７０８ｃ，７０８ｅ等と第２波状バンド７０８ｄ，７０８ｆ等から更に成る。長手方向の１つ以上の第２連結部７２６は、第２波状バンド７０８ｂ，７０８ｄ等のトラフ部７１２と第１波状バンド７０８ｃ，７０８ｅ等とのそれぞれの間に延びる。
【００９６】
図３６のステントにおける第１波状バンドは１２個のピーク部及び１２個のトラフ部を有し、第２波状バンドは１８個のピーク部及び１８個のトラフ部を有する。本発明は、より少数のピーク部及びトラフ部を備えた第１及び第２波状バンドと、追加的なピーク部及びトラフ部を備えた第１及び第２波状バンドとを設けることも考慮する。第１及び第２波状バンドの長さは、図３６の実施形態では同じである。本発明の他の実施形態では、第１及び第２波状バンドの長さが異なる場合もある。第１及び第２波状バンドの振幅の比は、約３：２である。本明細書のいずれかで議論されるように、他の振幅の比は発明の範囲内である。第１及び第２波状バンドの幅Ｗ１及びＷ２は、約３：２の比で設けられる。本明細書のいずれかで議論されるように、他の幅の比は発明の範囲内である。図３６の実施形態は、７つの第１波状バンド及び６つの第２波状バンドを有する。追加的な又は小数の第１及び第２波状バンドを設けることにより提供により、ステントの長さを増大又は減小する。
【００９７】
図３６の実施形態では、隣接した第１及び第２波状バンドは、第１波状バンド７０８ａ，７０８ｃ等のピーク部７１０の幅Ｗｃ１と概ね等しい距離Ｄにより分離される。距離Ｄはまた、第２波状バンド７０８ｂ，７０８ｄ等のピーク部７１０の幅Ｗｃ２の約１．５倍である。
【００９８】
図３６の本発明によるステントは、長い連結部が使用される実施形態において提供され得る。図３７に示すように、連結部７２９は第１波状バンド７０８ａのトラフ部７１２から第２波状バンド７０８ｂのトラフ部まで延び、連結部７２６は第２波状バンド７０８ｂのピーク部７１０から第２波状バンド７０８ｃのピーク部まで延びる。連結部７２９，７２６の長さは同じであることが好ましい。
【００９９】
本発明による別の実施形態は、図３８の符号７００に概ね示される。図３８のステントは、第１波状バンド７０８ａのピーク部７１０から第２波状バンド７０８ｂのピーク部まで先端方向に延びる連結部７２９と、第２波状バンド７０８ｂのトラフ部から第１波状バンド７０８ｃのトラフ部まで先端方向に延びる連結部７２６とを備える。第１波状バンドは１０個のピーク部及び１０個のトラフ部を有し、第２波状バンドは１５個のピーク部及び１５個のトラフ部と第２波状バンドを有する。第１及び第２波状バンドのピーク部及びトラフ部は、本明細書において議論されるように他の比で設けられてもよい。
【０１００】
図３８のステント７００は、７つの第１波状バンド及び６つの第２波状バンドを有する。ステントの長さは、追加的な又は小数の第１及び第２波状バンドを設けることと、波状バンドの振幅を交互させることと、隣接した波状バンドの分離を交互させることとの少なくともいずれか一方により、増大又は減小させることができる。
【０１０１】
少数の波状バンドから成るステントの例は、図３９の符号７００に示される。ステント７００は６つの第１波状バンド７０８ａ，７０８ｃ等と、５つの第２波状バンド７０８ｂ，７０８ｄ等を有する。図３８のステントによると、ステントは第１波状バンドのピーク部７１０対第２波状バンドのピーク部７１０の比が３：２で設けられる。
【０１０２】
本発明は、図４０〜４３に示すように、第１波長及び第１振幅を有する少なくとも１つの第１波状バンド５０８ａと第２波長及び第２振幅を有する少なくとも１つの第２波状バンドを備えたステントにも関する。好ましくは、第１波長及び第１振幅は第２波長及び第２振幅より大きい。隣接した第１波状バンド５０８ａ及び第２波状バンド５０８ｂの少なくとも一組は、それらの間に延び且つ第１長さを有するほぼ長手方向の１つ以上の第１連結部と、それらの間に延びる１つ以上の極短の第２連結部５２６とを有する。極短の第２連結部５２６は、円周方向に整列され且つ互い対向するピーク部とトラフ部との間に延びる。
【０１０３】
図４０の実施形態では、ステント５００の基端部５０２及び先端部５０４は、第２波状バンド５０８ｂにおいて終端する。第１連結部５２９及び極短の第２連結部５２６は、最も基端側の第２波状バンド５０８ｂと最も基端側の第１波状バンド５０８ａの間にのみ延びる。他のすべての第１及び第２波状バンドは同じ長さを有する連結部５２９のみにより連結される。本発明は、最も基端側及び最も先端側の第１及び第２波状バンドの両方が、それらの間に延びる長い連結部５２９及び極短の連結部５２６を有するステントも考慮する。第１及び第２波状バンドの波長は３：２の比で設けられる。他の比も用いられる場合がある。
【０１０４】
図４１の実施形態では、長手方向の連結部は、第１連結部５２９が極短の第２連結部５２６とステントの円周を交互する状態で、第１波状バンド５０８ａのすべてのピーク部５１０から延びる。ステントは、すべての第１連結部５２９が極短の第２連結部５２６と長手方向に隣接するように配置される。図４１の実施形態では、第１及び第２波状バンドは、第１波状バンドの端部の幅Ｗｅ１の約０．８５倍である距離Ｄだけ分離される。第１及び第２振幅の比と、第１及び第２波長の比は、すべて約３：２である。第１幅Ｗ１及び第２幅Ｗ２の比は、約１．３：１である。
【０１０５】
本発明の１つの実施形態では、第１及び第２波状バンドの幅の比が、第１及び第２波状バンドの振幅の比と好ましくはほぼ等しく、更に好ましくは第１及び第２波状バンドの波長の比と等しい。
【０１０６】
図４２の実施形態は、図４１の実施形態と類似しており、６つの第１波状バンド５０８ａ，５０８ｃ等と、５つの第２波状バンド５０８ｂ，５０８ｄ等とから成る。図４２の実施形態では、第１幅Ｗ１対第２幅Ｗ２の比は、すべて約３：２である。
【０１０７】
図４３の実施形態は、図４１及び図４２の実施形態と類似しており、５つの第１波状バンド５０８ａ，５０８ｃ等と、４つの第２波状バンド５０８ｂ，５０８ｄ等とから成る。図４２の実施形態では、第１幅Ｗ１対第２幅Ｗ２の比は、すべて約３：２である。
【０１０８】
本明細書に開示されたいずれのステントも、ピーク部及び／又はトラフ部の辺から、又はピーク部とトラフ部との間の位置から延びる連結部を設けることにより改良され得る。上記の例は、図７において示される。そのようなステントの他の例は、図４４〜４７において設けられる。図４４に示すように、ステント８００は１つ以上の第１波状バンド８０８ａ及び１以上の第２波状バンド８０８ｂを有する。好ましくは、第１波上バンド８０８ａの振幅の波長は、第２波状バンド８０８ｂの振幅の波長より大きい。第１連結部８２９は、第１波状バンド８０８ａのピーク部８１０の辺８１０ａから第２波状バンド８０８ｂのピーク部８１０まで非対称的に延びる。好ましくは、第１連結部８２９は、第２波状バンド８０８ｂのピーク部８１０の中央まで延びる。第１連結部が第２波状バンド８０８ｂのピーク部８１０の一辺まで延びることは本発明の範囲内である。
【０１０９】
図４４のステント８００は、第２波上バンド８０８ｂのトラフ部８１２と第１波状バンド８０８ａのトラフ部８１２との間に先端方向に延びる１つ以上の第２連結部８２６を更に備える。
【０１１０】
ステント８００は第２波状バンド８０８ｂを更に備える。１つ以上の連結部８２９は、第１波状バンド８０８ｃのピーク部８１０の辺８１０ｂと第２波状バンド８０８ｂのピーク部８１０との間に延びる。
【０１１１】
図４４に示すように、長手方向に連続した連結部８２９は、ピーク部の第１辺８１０ａ及び連続した第１波状バンドのピーク部８１０ｂの第２辺から交互に延びる。
【０１１２】
長手方向に連続する連結部８２９が連続する第１波状バンド８０８ａ，８０８ｃ等のピーク部の同じ辺８１０ａから延びる本発明による実施形態は、図４５の符号８００に概ね示される。
【０１１３】
ピーク部及び／又はトラフ部の辺から延びる連結部を有するステントの更なる例は、図４６に示される。図４７のステント８００は、ピーク部８１０の辺８１０ｂから第２波状バンド８０８ｂのピーク部８１０まで延びる１つ以上の連結部８２９により第２波状バンド８０８ｂに連結された第１波状バンド８０８ａを備える。第２波状バンド８０８ｂは、第２波状バンドのトラフ部８１２からトラフ部８１２の辺８１２ａまで延びる１つ以上の連結部により第１波状バンド８０８ｃに連結される。
【０１１４】
図４６の実施形態では、連続した第２波状バンドは、長手方向に隣接した連結部８２６，８２９と、第１波状バンドの一部とを含む長手方向の連結部により一方から他方に連結されることを留意する。
【０１１５】
図４６の実施形態では、第１波状バンド８０８ａ，８０８ｃ等は、ステントの長手方向軸に並行であり且つ相互連結された複数の交互する長尺支持部材８７１と、ステントの長手方向軸に対して一定の傾斜角で傾けられた長尺支持部材８７３とにより形成される。本発明は、第２波状バンドが交互する平行に配置された長尺支持部材及び傾けて配置された長尺支持部材を有する実施形態も考慮する。
【０１１６】
本発明に従った別のステントは、図４７の符号８００に概ね示される。図４７のステントは、ステントの長手方向軸８０６に対して平行である長尺支持部材８７１と、ステント８７３の長手方向軸に対して一定の傾斜角で傾けられた長尺支持部材８７３とから成る第１波状バンド８０８ａ，８０８ｃ，８０８ｅ等を有する。隣接した波状バンドは、第１波状バンド８０８ａのピーク部８１０から第２波状バンド８０８ｂのピーク部まで先端方向に延び、第２波状バンド８０８ｂのトラフ部８１０から第１波状バンド８０８ｃのトラフ部まで延びる１つ以上連結部８２９により連結される。
【０１１７】
本明細書に開示された本発明による他のステントのいずれも、図１６〜２２に示される構成を含む本明細書に開示された他のいかなる構成の第１及び／第２バンドと共に設けられ得る。
【０１１８】
上記のいずれの実施形態では、波状バンドの幅を変化させるよりも、波状バンドの振幅及び波長だけでなく、波状バンドの厚さを変化させることにより、異なる波長及び振幅を有し且つ同じ強度を有する交互したハンドを供えたステントを提供することが可能になり得る。
【０１１９】
異なる波長及び振幅を有する隣接したバンドが同じ強度を有し得るように、隣接した波状バンドは、異なる材料又は互いに異なる処理をされた材料から形成されることも本発明の範囲内である。異なる処理の例には、いくつかの波状バンドを異なるアニール処理にかけること、又はいくつかの波状バンドを異なる熱処理に掛けることが含まれる。
【０１２０】
図３５ａ〜ｃの実施形態では、第１波状バンドは第３波状バンドより強度が高く、バンドは異なる材料又は異なる処理をした材料からなり得る。同様に、第２波状バンドは、第２波状バンドが第４波状バンドより強度が高くなるように、異なる材料又は第４波状バンドとは異なる処理をした材料から成り得る。
【０１２１】
上記のいずれの実施形態では、隣接した波状バンドの間の分離は、より幅の広い２つの隣接した波状バンドの約１．５〜３倍の幅であることが好ましく、より幅の広い２つの隣接した波状バンドの約１〜２倍の幅であることが更に好ましい。
【０１２２】
更に好ましくは、上記のいずれの実施形態では、波状バンドの頂点又は曲線の幅は、波状バンドの直線部分の幅より約５０％狭い幅から約１００％広い幅までの範囲にある。より好ましくは、波状バンドの頂点又は曲線の幅は、波状バンドの直線部分の幅より約０〜５０％広く、より一層好ましくは１５〜４０％広い。
【０１２３】
本発明は、第１波長及び第１振幅を有する第１波状バンドと第２波長及び第２振幅を有する第２波状バンドとから成り、第１波長及び第２振幅は第２波長及び第２振幅より大きく、第１波状バンドはバンドがステントの外周に沿って展開する際の全経路長が同じであることに特徴付けられるステントにも関する。ステントは、追加的な波状バンドを備える場合があり、各々の追加的な波状バンドは同じ全経路長又は異なる経路長を有する。好ましくは、ステントの外周に対する各波状バンドの全経路長さは、ほぼ同じである。本明細書に開示されたいずれの実施形態は、同じ全経路長を有する第１及び第２波状バンド、或いは第２波状バンドより長い第１波状バンドと共に提供され得る。
【０１２４】
本発明は、第１波長及び第１振幅を有する第１波状バンドと第２波長及び第２振幅を有する第２波状バンドとから成り、第１波状バンドの径方向の強度が第２波状バンドの径方向の強度と同じであるステントにも関する。ステントは追加的な波状バンドを備えてもよく、各々の追加的な波状バンドの径方向の強度は第１及び第２波状バンドと同じであるか、異なる強度を有する。好ましくは、各々の波状バンドの径方向の強度は同じである。
【０１２５】
本明細書に開示された本発明によるいずれのステントは、より大きな波長及び振幅を有する波状バンドがより小さい振幅を有する波状バンドより狭い幅を有するように、改良されてもよい。この例は図４８に示される。第１波状バンド９０８ａは、第２波状バンド９０８ｂより大きな振幅及び波長を有するが、第２波状バンド９０８ｂの幅Ｗ２より狭い幅Ｗ１を有する。図４８のステントは、追加的な第１及び第２波状バンドを有し得る。
【０１２６】
本発明による別のステントは図４９の符号５００に概ね示される。図４９のステント５００は、第１波長及び第１振幅を有する複数の第１波状バンド５０８ａと、第２波長及び第２振幅を有する複数の第２波状バンド５０８ｂとを備える。好ましくは、図４９に示すように、第１波長及び第１振幅は第２波長及び第２振幅より大きい。更に好ましくは、図４９に示すように、第１波状バンドは第２波状バンドより幅が広い。隣接した第１波状バンド５０８ａ及び第２波状バンド５０８ｂの少なくとも一組は、隣接した第１波状バンド５０８ａ及び第２波状バンド５０８ｂの間に延び且つ第１長さを有する少なくとも１つのほぼ長手方向の第１連結部と、隣接した第１波状バンド５０８ａ及び第２波状バンド５０８ｂの間に延びる少なくとも１つ以上の極短の第２連結部とを有する。
【０１２７】
極短の第２連結部５２６は円周方向に整列され且つ互いに対向したピーク部とトラフ部との間に延び、ステントに剛性を提供する。隣接した第１波状バンド５０８ａ及び第２波状バンド５０８ｂの少なくとも別の一組５９９は、隣接した第１波状バンド５０８ａと第２波状バンド５０８ｂとの間に延びる第１長さを有するほぼ長手方向の第１連結部を有し、２つのバンドの間に延びる追加的な連結部は有さない。小さい連結部をいくつかの隣接するバンドの間に提供するが、他のバンドの間には提供しないことにより、剛性が変化する特徴を有するステントを提供することが可能になる。図４９の実施形態では、短い連結部は、ステントの基端部における最初の４つの隣接した波状バンドの間に延びる。従って、ステントの基端部は、ステントの中央部及びステントの先端部に比べて剛性が高い。より詳細には、ステントの最も基端側の２つの波状バンドは、ステントの最も先端側の２つの波状バンドより剛性が高い。更に、ステントの最も基端側の２つの波状バンドは、ステントの中央部における２つの隣接した波状バンドより剛性が高い。
【０１２８】
より一般的に、１つの実施形態における本発明は、極短の連結部を有するステントの領域においてより大きな剛性を達成し且つ短い連結部を有さないステントの領域においてより小さな剛性を達成するように、いくつかの波状バンドが長手方向の連結部及び極短の第２連結部により相互連結され、他の波状バンドが長手方向の連結部のみにより相互連結される、複数の波状バンドを備えたステントに関する。そのようなステントの例として、基端部は、ステントの中央部及び／又は先端部より剛性が高い場合がある。本発明によるステントは、より剛性が高い中央の部分及びより剛性が低い端部分を更に有し得る。本発明による更に別のステントは、より剛性が高い先端部分、及びより剛性が低い中央部と基端部を有し得る。本発明による更に別のステントは、より剛性が高い基端部（又は先端部）と中心部、及びより剛性が低い先端部（又は基端部）を有し得る。
【０１２９】
隣接した波状バンドの対向するピーク部とトラフ部との間に延びる極短の連結部の数を変更することにより、ステントの剛性を調整することは本発明の範囲内でもある。図５０に示すように、隣接した波状バンドの間の極短の連結部５２６の数は、ステントの一端からステントの他端までに減少する。ステントの最も基端側の２つの第１波状バンド５０８ａ，５０８ｂは、一つおきのピーク部から延びる極端の連結部を有する。ステントの最も中央部にある波状バンド、即ち第１波状バンドは、最も基端側の第１波状バンドよりも少数の極端の連結部を有する。上記のように、ステントの基端部５０１は、ステントの中央部分５０２及びステント先端部分５０３よりも高い剛性を有する。
【０１３０】
本発明は、ピーク部７７０，７７２及びトラフ部７７１，７７３を有する複数の波状バンド７０８ａ〜ｅを備える、図３９の例及び他の図においても同様に示されたステント等にも関する。第１波状バンド７０８ａ，ｃ，ｅ及び第２波状バンド７０８ｂ，ｄを含む波状バンドは、ステントの長さに沿って互いに交互する。第２波状バンド７０８ｂ，ｄは、第１波状バンド７０８ａ，ｅ，ｃよりも多い数のピーク部７７２及びトラフ部７７３を有する。第１波状バンドは、第２波状バンドより大きく長手方向に延びる。ステントは複数の長手方向の連結部７２６，７２９を更に備え、それらいくつかの連結部（７２９）はステントに対して基端方向に隣接する第２波状バンドのピーク部と第１波状バンドのピーク部との間の内側を延び、それらいくつかの連結部（７２６）はステントに対して先端方向に隣接する第２波状バンドのトラフ部と第１波状バンドのトラフ部との間に延びる。好ましくは、第１波状バンドは第２波状バンドより幅が広い。好ましくは、本明細書に開示された他のステントも同様に図３９のステントの場合では、基端部及び先端部の剛性はほぼ同じである。
【０１３１】
選択的に、他の図においても同様に図２８の例に示すように、ステントは複数の極短の連結部５３６を更に備え、各々の極端の連結部は、波状バンドのピーク部と該波状バンドと隣接する別の波状バンドのトラフ部との間に延び、ピーク部及びトラフ部は円周方向に整列され且つ互いに対向する。極短の連結部は、互いに隣接する第１波状バンドと第２波状バンドとの間に設けられる。
【０１３２】
図２８の実施形態に示すように、極短の連結部５３６は、隣接する第１波状バンドと第２波状バンドとの間のすべてではないが、いくつかの互いに隣接する第１波状バンドと第２波状バンドとの間に任意に設けられる。
【０１３３】
図５０の実施形態に示すように、ステントの第１端部における最端側の第１波状バンドと第２波状バンドとの間に延びる極端の連結部５３６の数は、ステントの第２端部における最端側の第１波状バンドと第２波状バンドとの間に延びる極端の連結部５３６の数より任意に多い。図５０の実施形態に更に示すように、第２端部の領域５０３はいかなる極短の連結部も有していない。ステントの第１端部の領域５０１は第２端部の領域５０３よりも剛性が高い。
【０１３４】
図４９の例に示すように、本発明による１つの実施形態では、短い連結部５３６の数は、ステントの一端５０１からステントの他端５０３までに減少し得る。
図２９ａの例に示すように、本発明による別の実施形態では、ステントは第１端部の領域５０１及び第２端部の領域５０３を有する場合があり、第１端部の領域は、第１波状バンドと第２波状バンドとの間に延びる極端の連結部５３６と共に１つの第１波状バンドと１つの第２波状バンドを有し、第２端部の領域は、第１波状バンドと第２波状バンドとの間に延びる極端の連結部５３６と共に、１つの第１波状バンドと１つの第２波状バンドを有し、第１端部の領域は第２端部の領域と同じ数の極短の連結部を有する。
【０１３５】
別の実施形態では、図３６の例に示すように、本発明は、基端部及び先端部を有する符号７００に概ね示されたステントに関する。同ステントは、ピーク部及びトラフ部を有する複数の波状バンドから成り、波状バンドにはステントの長さに沿って互いに交互する第１波状バンド７０８ａ，ｃ，ｅ及び第２波状バンド７０８ｂ，ｄが含まれる。第２波状バンドは第１波状バンドよりも多くのピーク部７１０及びトラフ部７１２を有し、第１波状バンドは第２波状バンドよりも長手方向に延びる。ステントは、第２波状バンドから第２波状バンドに隣接する第１波状バンドとの間に延びる長手方向の複数の連結部を備える。第１波状バンドに基端側に隣接し且つ別の第１波状バンドに先端側に隣接した各々の第２波状バンドは、第２波状バンドの先端部から基端側に隣接する第１波状バンドの先端部まで延びる長手方向の複数の連結部７２６により基端側に隣接する第１波状バンドに連結され、第２波状バンドの基端部から先端側に隣接した第１波状バンドの基端部まで延びる長手方向の複数の連結部７２９により先端側に隣接した第１波状バンドに連結される。好ましくは、図３６ａに示すように、第１波状バンド７０８ａ，ｃ，ｅは第２波状バンド７０８ｂ，ｄ，ｆよりも幅が広い。更に好ましくは、図３６ａに示すように、互いに隣接したすべての波状バンドは一定の距離をおいて離間される。
【０１３６】
本発明による更なる別の実施形態では、隣接した波状バンドは、ステントの中央部における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔を超えるステントの少なくとも１つの端部における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔により互いに離間される。選択的に、ステントの両端部における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔は、ステントの中央部における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔よりも大きい場合がある。
【０１３７】
更なる別の実施形態では、本発明は、上記に説明したように、ステントの中央部における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔より小さいステントの少なくとも１つの端部における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔により互いに離間される隣接した第１及び第２波状バンドを備えたステントに関する。選択的に、ステントの両端部における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔は、ステントの中央部における隣接した第１波状バンドと第２波状バンドとの間の間隔よりも小さい場合がある。
【０１３８】
波状バンドの間隔が一定でない上記に記載の実施形態では、ステントの最も基端側の波状バンドは任意に、１つの第１波状バンドよりも長手方向に更に延び、１つの第１波状バンドと同じ数のピーク部及びトラフ部を有し、該波状バンドに隣接した波状バンドは、１つの第２波状バンドよりも長手方向に更に延び、１つの第２波状バンドと同じ数のピーク部及びトラフ部を有する。好ましくは、ステントの最も先端側にある波状バンドは、１つの第１波状バンドより更に長手方向に延び、１つの第１波状バンドと同じ数のピーク部及びトラフ部を有し、該波状バンドに隣接した波状バンドは、１つの第２波状バンドよりも長手方向に更に延び、１つの第２波状バンドと同じ数のピーク部及びトラフ部を有する。より好ましくは、ステントの最も基端側にある波状バンドは、１つの第１波状バンドより更に長手方向に延び、１つの第１波状バンドと同じ数のピーク部及びトラフ部を有し、該波状バンドに隣接した波状バンドは、１つの第２波状バンドよりも長手方向に更に延び、１つの第２波状バンドと同じ数のピーク部及びトラフ部を有する。更により好ましくは、ステントの最も先端側にある波状バンドは、１つの第１波状バンドより更に長手方向に延び、１つの第１波状バンドと同じ数のピーク部及びトラフ部を有し、該波状バンドに隣接した波状バンドは、１つの第２波状バンドよりも長手方向に更に延び、１つの第２波状バンドと同じ数のピーク部及びトラフ部を有する。本明細書に開示されたいずれのステントは、そのようなステントを提供するために容易に改良され得る。
【０１３９】
選択的に、ステントは、互いに隣接し、且つ互いに対向して円周方向に整列されたピーク部とトラフ部との間に延びる複数の極端の連結部により一方から他方に更に連結された第１波状バンドと第２波状バンドの少なくとも１組から成り得る。
【０１４０】
本発明の更なる別の実施形態では、第１及び第２波状バンドはそれぞれに、第１波状バンドと第２波状バンドとの間に延びる長尺支持部材と共に、交互する複数のピーク部及びトラフ部とから成る。長尺支持部材の少なくともいくつかは、ステントの長手方向軸に対して非平行である。
【０１４１】
選択的に、図４７の例に示すように、第１波状バンド８０８ａ，ｃ，ｅのすべてにおける一つおきの長尺支持部材８０７ａは、ステントの長手方向軸に対して非平行であり、第１波状バンドの残りの長尺支持部材８０７ｂはステントの長手方向軸に対して平行である。
【０１４２】
本発明の更なる別の実施形態では、図５１の例に示すように、所定の波状バンド８０８ａ，ｂが互いにほぼ平行である場合、ステント８００のすべての長尺支持部材８０７はステントの長手方向軸に対して非平行である。図５１に示すように、すべての波状バンドは、互いに平行である長尺支持部材（図示略）を有してもよく、いくつかの波状バンドの長尺支持部材は反対方向に配置されてもよい。詳細には、図５１のステントでは、最も基端側の第１波状バンド８０８ａの長尺支持部材８０７ａは互いにほぼ平行であり、最も基端側の第２波状バンド８０８ｂの長尺支持部材８０７ｂは互いにほぼ平行であり且つ最も基端側の第１波状バンドの長尺支持部材に対して平行である。隣接する２つの波状バンド８０８ｃ，８０８ｄの長尺支持部材は互いに平行するが、波状バンド８０８ａ，８０８ｂの長尺支持部材に対して反対方向に配置される。隣接した波状バンドは、連結部８２９により連結される。第１波状バンド８０８ａ，ｃは第２波状バンド８０８ｄ，ｅよりも長く、好ましくは幅も広い。更に好ましくは、第１波状バンドは第２波状バンドよりも少数のピーク部及びトラフ部を有する。
【０１４３】
選択的に、図示されないが、第１波状バンドの長尺支持部材は、ステントの長手方向軸に対して第１方向へ傾斜してもよく、第２波状バンドの長尺支持部材は、ステントの長手方向軸に対して第１方向の反対の第２方向に傾斜してもよい。
【０１４４】
本発明は、図５１に示すように、第１波状バンドの長尺支持部材の配置は、連続した第１波状バンドの間を長手方向軸に対して交互する実施形態にも関する。選択的に、第２波状バンドの長尺支持部材の配置は、図５１に示すように、連続した第２波状バンドの間を長手方向に対して交互し得る。
【０１４５】
更なる別の実施形態では、図５２に示すように、各々の第２波状バンド８０８ｂ，ｄは、ステントの長手方向軸に対して第１方向に配置された複数の連続した長尺支持部材８０７′と、第１方向の反対の第２方向にステントの長手方向軸に対して配置された複数の連続した長尺支持部材８０７″とから成り得る。隣接した波状バンドは連結部８２９により連結される。第１波状バンド８０８ａ，ｃは第２波状バンド８０８ｄ，ｅよいも長く、好ましくは幅も広い。更に好ましくは、第１波状バンドは第２波状バンドより少数のピーク部及びトラフ部を有する。
【０１４６】
本明細書に開示された本発明によるいずれのステントは、すべての波状バンドの幅が同じであるように改良されてもよい。本明細書に開示された本発明によるステントは、第１波状バンドの径方向の剛性が第２波状バンドの径方向の剛性より大きい、小さい、又は等しいように改良され得る。
【０１４７】
好ましくは、上記に開示されたいずれの実施形態では、すべての波状バンドの長さが同じである。しかし、第１及び第２波状バンドの長さが異なるのも本発明の範囲内である。
【０１４８】
本発明は、拡張されていない状態或いは拡張された状態での上記のステントに関する。
本発明は、１つ以上の部分が上記に開示された構造を有する分岐型ステントにも関する。例えば、分岐型ステントのそれぞれの脚、分岐型ステントの一つの脚、又は分岐型ステントの全体は、上記に開示された構造等の構造を有し得る。本発明の１つの実施形態では、分岐型ステントの１つのブランチ及び／又は本体は、例えば図２６ａに示すように、長い連結部を備えたステントから成る場合があり、別のブランチは、例えば図３４に示すように、短い連結部を備えたステントから成る場合がある。分岐型ステントに関する更なる詳細は、米国特許出願番号第０９／６５９５７１号と同様に米国特許第５，９１６，２６３号に見出され得る。
【０１４９】
上記に開示された本発明によるいずれのステントは、一定の直径と共に設けられてもよく、ステントの一部又は全長に渡って先細になってもよい。更に、本発明によるステントの様々な部分の幅及び／又は厚さは、ステントの所定の部分に沿って増大又は減少してもよい。例えば、波状バンド及び／又は長手方向の連結部の幅及び／又は厚さは、ステントの一部又は全長に渡って増大又は減少してもよい。連続した第１波状バンドの幅及び／又は厚さが減少する一方、いくつかの連続した第１波状バンドの振幅及び波長は一定のままであってもよい。同様に、連続した第２波状バンドの幅及び／又は厚さが減少する一方、いくつかの連続した第２波状バンドの振幅及び波長は一定のままであってもよい。
【０１５０】
本発明によるステントは、公知のステントを製造する技術を用いて製造され得る。本発明によるステントを製造する適切な方法には、レーザー切断、化学エッチング、又はチューブの絞り加工が含まれる。本発明によるステントは、平面シートをレーザー切断したり、化学エッチングしたり、絞り加工したり、圧延したり、溶接したり、電子放電機を使用したり、所望のデザインにステントを鋳型形成することにより、製造され得る。
【０１５１】
いかなる適切なステント材料も本発明によるステントの製造に使用されてもよい。そのような材料の例には、ポリマー材料、金属、セラミック及び合成物が含まれる。適切なポリマー材料には、サーモトロピック液晶ポリマー（ＬＣＰｓ）が含まれる。ステントが金属で作られている場合、金属はステンレス鋼、エルジロイ（ｅｌｇｉｌｏｙ ）、タンタル又は他の塑性的に変形可能な金属等のコバルトクロム合金であってもよい。他の適切な金属には、「ニチノール」、プラチナ／タングステン合金及びステンレス鋼、タンタル及びエルジロイ等のチタン合金として公知であるニッケルチタン合金等の形状記憶金属が含まれる本発明は、本発明によるステントに１つ以上の材料の使用も考慮する。例えば、第１波状バンド及び第２波状バンドは異なる材料から成る場合がある。選択的に、連結部は第１及び／又は第２波状バンドとは異なる材料から成る場合がある。
【０１５２】
本発明によるステントは機械的に拡張可能な形状、自己拡張する形状又はその２つの形状の複合で設けられてもよい。機械的に拡張可能なステントは、本発明によると、バルーンを備えた任意の適切な機械的な装置を使用して拡張され得る。
【０１５３】
本発明によるステントは適切な放射線不透過性被覆を備えてもよい。例えば、ステントは金又は他の貴金属で被膜されてもよく、タンタル又は他の金属でスパッタされてもよい。ステントは、放射線不透過性の被覆の要件を除去するために放射線不透過性材料から直接形成されてもよく、又は放射線不透過性の内核を有する材料で形成されてもよい。使用され得る他の放射線不透過性金属には、プラチナ、プラチナタングステン、パラジウム、プラチナイリジウム、ロジウム、タンタル、又は合金か、これらの金属から成る合成物が含まれる。
【０１５４】
本発明によるステントは、ステントの様々な特性を向上させるために、様々な生体適合性被覆と共に提供され得る。例えば、本発明によるステントは滑らかな被覆と共に提供され得る。本発明によるステントは更に、時間経過により薬物を放出する薬物を含んだ被覆と共に提供され得る。
【０１５５】
本発明によるステントは、所望の体内位置にステントを搬送する飯田間にステントをバルーン上に維持するために、糖分又は、より一般的に炭水化物及び／又はゼラチンと共に提供され得る。ステントを扱うための他の適切な成分には、生物分解性ポリマー及び体液内で溶解可能なポリマーが含まれる。ステントの内部及び／又は外部は、上記の合成物で被覆又は埋設され得る。機械的な保持装置が、搬送中にステントをバルーン上に維持するために使用されてもよい。
【０１５６】
本発明によるステントは移植片のための骨組として使用されてもよい。適切な被覆には、ナイロン、コラーゲン、ＰＴＦＥ及び拡張したＰＴＦＥ、ポリエチレンテレフタル酸塩及びケブラー（ＫＥＶＬＡＲ）、又は米国特許第５，８２４，０４６号及び米国特許第５，７５５，７７０に開示されたいずれの材料が含まれる。より一般的に、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリウレタン、ポリグリコール酸、ポリエステル、ポリアミド、これらの合成物、混合物及び共重合体等の合成ポリマーを含む任意の公知の移植片材料が使用されてもよい。
【０１５７】
本発明によるステントは、冠動脈、腎動脈、及び腸骨動脈と、首の動脈及び大脳動脈とを含む周辺の動脈における使用に見出される。本発明によるステントは、制限はしないが動脈、静脈、胆汁管、尿道、ファロピーオ管、気管支、気管、食道及び前立腺を含む他の身体構造において有益に使用され得るが、血管系における使用に制限されない。
【０１５８】
米国特許第６，１２３，７１２号、米国特許第６，１２０，５２２号及び米国特許第５，９５７，９３０号に開示された装置等の適切なステント搬送装置は、所望の身体位置に本発明によるステントを搬送するために使用されてもよい。搬送装置の選択は、自己拡張又はバルーン拡張可能なステントのいずれかが使用されることに依存する。本発明によるステントは、スリーブを保持する１つ以上のステントと組み合せて搬送され得る。スリーブを保持するステントの例は米国特許仮出願第６０／２３８１７８号に開示されている。
【０１５９】
上記の開示は、例示的であり、すべてを包含するものではない。本明細書は、本技術分野における当業者に多くの変形及び代替を提案する。これらのすべての代替物及び変形は特許請求項の範囲内に含まれ、用語「〜成る」は「〜を含むが、制限はされない」という意味でもある。本技術分野における当業者は、本明細書に特定の実施形態に対する他の均等物を認識し得、同均等物はまた、特許請求項により包含される。
【０１６０】
更に、従属請求項に記載された特定の特徴は他の方法において互いに組み合わされることができ、その結果、本発明は従属請求項の特徴による他の可能な組み合わせを有する他の実施形態に具体的に関するように認識されるべきである。例えば、特許請求項の開示を目的に、記載された従属請求項は、前項のすべての請求項からの複数の従属請求項に選択的に記載されたものとして理解される。そのような複数の従属請求項の形式が法的管轄内で受容された形式である場合（例えば、請求項１から直接従属する各請求項が前項のすべての請求項から従属するものとして選択的に理解されるべきである）、すべての前項の請求項はそのような従属請求項に参照されるすべての事項を包含する。複数の従属請求項の形式が禁止されている法的管轄区では、記載された従属請求項は、各々の単一の従属請求項の形式で代替的に記載されていると理解し得る。その単一の従属請求項は、記載されたそのような従属請求項における特定の請求項より、前項の事項を包含する請求項からの従属を意味する（例えば、請求項３は請求項２から代替的に従属していると理解され得、請求項４は請求項２又は請求項１から代替的に従属していると理解され得る）。
【０１６１】
上記の開示は、例示的であり、すべてを包含するものではない。本明細書は、本技術分野における当業者に多くの変形及び代替を提案する。これらのすべての代替物及び変形物は、添付の特許請求項の範囲内に含まれる。本技術分野における当業者は、本明細書に特定の実施形態に対する他の均等物を認識し得、同均等物はまた、添付の特許請求項により包含される。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明による拡張可能なステントのパターンを示す平面図。
【図２】本発明による拡張可能なステントのパターンを示す平面図。
【図３】本発明による拡張可能なステントのパターンを示す平面図。
【図４】本発明による拡張可能なステントのパターンを示す平面図。
【図５】本発明による拡張可能なステントのパターンを示す平面図。
【図６】本発明による拡張可能なステントのパターンを示す平面図。
【図７】本発明による拡張可能なステントのパターンを示す平面図。
【図８】本発明による拡張可能なステントのパターンを示す平面図。
【図９ａ】本発明によるステントに使用され得る連結部を示す図。
【図９ｂ】本発明によるステントに使用され得る連結部を示す図。
【図９ｃ】本発明によるステントに使用され得る連結部を示す図。
【図１０】本発明によるステントのセルを示す図。
【図１１】本発明によるステントのセルを示す図。
【図１２】支持部材に配置された拡張していないステントを示す図。
【図１３】支持部材に配置された拡張したステントを示す図。
【図１４】本発明による拡張したステントのセルのパターンを示す平面図。
【図１５】本発明のステントに使用され得る波状バンドを示す図。
【図１６】本発明のステントに使用され得る波状バンドを示す図。
【図１７】本発明のステントに使用され得る波状バンドを示す図。
【図１８】本発明のステントに使用され得る波状バンドを示す図。
【図１９】本発明のステントに使用され得る波状バンドの一部を示す図。
【図２０】本発明のステントに使用され得る波状バンドの一部を示す図。
【図２１】本発明によるステントに使用され得る、閉じたバンドを示す図。
【図２２】本発明によるステントに使用され得る、閉じたバンドを示す図。
【図２３】側枝用アクセスを有する本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図２４】側枝用アクセスを有する本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図２５】側枝用アクセスを有する本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図２６ａ】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図２６ｂ】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図２６ｃ】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図２６ｄ】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図２６ｅ】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図２７】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図２８】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図２９ａ】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図２９ｂ】図２９ａに示した本発明によるステントの拡大した部分を示す図。
【図３０ａ】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図３０ｂ】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図３０ｃ】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図３１】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図３２】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図３３】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図３４】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図３５ａ】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図３５ｂ】図３５ａに示した本発明によるステントの拡大した部分Ｂを示す図。
【図３５ｃ】図３５ａに示した本発明によるステントの拡大した部分Ｃを示す図。
【図３６ａ】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図３６ｂ】図３６ａに示した本発明によるステントの拡大した部分Ａを示す図。
【図３７】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図３８】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図３９】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図４０】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図４１ａ】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図４１ｂ】図４１ａに示した本発明によるステントの拡大した部分Ａを示す図。
【図４２】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図４３】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図４４】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図４５】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図４６】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図４７】本発明によるステントのパターンを示す平面図。
【図４８】本発明によるステントの一部を示す図。
【図４９】本発明による更なるステントのパターンを示す平面図。
【図５０】本発明による更なるステントのパターンを示す平面図。
【図５１】本発明による更なるステントのパターンを示す平面図。
【図５２】本発明による更なるステントのパターンを示す平面図。
【図５３】本発明による更なるステントのパターンを示す平面図。
【国際公開パンフレット】
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【国際公開パンフレット（コレクトバージョン）】
2004517697.tif 000109
2004517697.tif 000110
【国際調査報告】
2004517697.tif 000111
2004517697.tif 000112