(57)【要約】特定のプロテインキナーゼ活性を調節および／または抑制する、式Ｉまたは式ＩＩ、この際ＸはＣ−ＹまたはＮであり、ＷはＯまたはＳである、の化合物が記載されている。これらの化合物およびこれを含む医薬組成物は、望ましくない細胞増殖を調節および／または阻害するためにチロシンキナーゼシグナル伝達を媒介することができる。本発明はまた、前記化合物を含む医薬組成物の治療、もしくは予防のための使用、ならびに、前記化合物の有効量を投与することによる、癌、および糖尿病性網膜症、縁内障、慢性関節リウマチ、乾癬などの望ましくない血管形成および／または細胞増殖に関連する疾患状態への治療方法に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ：
【化１】
2004506720.tif 000025
式中：
Ｒ５およびＲ６はそれぞれ独立して水素、ハロ、または置換もしくは非置換のＣ１〜Ｃ８のアルキル、Ｃ１〜Ｃ８のアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アシル、チオアルキル、スルホニル、もしくはスルホキシルであり；および
Ｘは、Ｃ−ＹまたはＮであり、ここで、Ｙは水素、ハロ、ＮＨ２、ＮＯ２、または置換もしくは非置換のアルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アルコキシ、アルケニル、アリール、ヘテロアリール、アリールオキシ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、チオアルキル、アシル、スルホニル、スルホキシド、もしくはチオアリールである；
の化合物、または前記化合物の薬剤学的に許容されるプロドラッグ、前記化合物の薬剤学的に活性なメタボライト、または前記化合物もしくはメタボライトの薬剤学的に許容される塩。
【請求項２】
Ｒ５およびＲ６がそれぞれ独立して水素、ハロ、または置換もしくは非置換のＣ１〜Ｃ８のアルキルであり；およびＸが、Ｃ−ＹまたはＮであり、ここで、Ｙが水素、ハロ、ＮＨ２、ＮＯ２、または置換もしくは非置換のアルキル、もしくはアリールである、請求項１に係る化合物、プロドラッグ、メタボライト、または塩。
【請求項３】
Ｒ５およびＲ６がそれぞれ独立して水素、またはハロであり；およびＸが、Ｃ−ＹまたはＮであり、ここで、Ｙが水素、ＮＨ２、またはＮＯ２である、請求項１に係る化合物、プロドラッグ、メタボライト、または塩。
【請求項４】
式ＩＩ：
【化２】
2004506720.tif 000026
式中：
Ｒ５およびＲ６はそれぞれ独立して水素、ハロ、または置換もしくは非置換のＣ１〜Ｃ８のアルキル、Ｃ１〜Ｃ８のアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アシル、チオアルキル、スルホニル、もしくはスルホキシルであり；および
ＷはＯまたはＳである；
の化合物、または前記化合物の薬剤学的に許容されるプロドラッグ、前記化合物の薬剤学的に活性なメタボライト、または前記化合物もしくはメタボライトの薬剤学的に許容される塩。
【請求項５】
Ｒ５およびＲ６がそれぞれ独立して水素、ハロ、または置換もしくは非置換のＣ１〜Ｃ８のアルキル基であり；およびＷがＯまたはＳである、請求項４に係る化合物、プロドラッグ、メタボライト、または塩。
【請求項６】
Ｒ５およびＲ６がそれぞれ独立して水素、ハロであり；およびＷがＯまたはＳである、請求項４に係る化合物、プロドラッグ、メタボライト、または塩。
【請求項７】
治療上有効な量の請求項１記載の化合物、薬剤学的に許容されるプロドラッグ、薬剤学的に活性なメタボライト、または薬剤学的に許容される塩を、プロテインキナーゼ活性により媒介される疾患状態の治療を必要とする哺乳動物に投与することを含む、プロテインキナーゼ活性により媒介される、哺乳動物における疾患状態を治療する方法。
【請求項８】
前記疾患状態は、腫瘍成長、細胞増殖、または血管形成に関与するものである、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
請求項１に記載の化合物、薬剤学的に許容されるプロドラッグ、薬剤学的に活性なメタボライト、または薬剤学的に許容される塩の有効量をプロテインキナーゼ受容体にデリバリーすることを含む、プロテインキナーゼ受容体の活性を調節または阻害する方法。
【請求項１０】
前記プロテインキナーゼ受容体がＣＤＫ複合体、ＶＥＧＦ−Ｒ、ＦＧＦ−１、ＣＨＫ−１、ＣＤＳ１、またはＬＣＫである、請求項９記載の方法。
【請求項１１】
治療上有効な量の請求項４記載の化合物、薬剤学的に許容されるプロドラッグ、薬剤学的に活性なメタボライト、または薬剤学的に許容される塩を、プロテインキナーゼ活性により媒介される疾患状態の治療を必要とする哺乳動物に投与することを含む、プロテインキナーゼ活性により媒介される、哺乳動物における疾患状態を治療する方法。
【請求項１２】
前記疾患状態は、腫瘍成長、細胞増殖、または血管形成に関与するものである、請求項１１に記載の方法
【請求項１３】
請求項４に記載の化合物、薬剤学的に許容されるプロドラッグ、薬剤学的に活性なメタボライト、または薬剤学的に許容される塩の有効量をプロテインキナーゼ受容体にデリバリーすることを含む、プロテインキナーゼ受容体の活性を調節または阻害する方法。
【請求項１４】
プロテインキナーゼ受容体がＣＤＫ複合体、ＶＥＧＦ−Ｒ、ＦＧＦ−１、ＣＨＫ−１、ＣＤＳ１、またはＬＣＫである、請求項１３記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
発明の分野
本発明は特定のプロテインキナーゼの活性を媒介および／または阻害する複素環式ヒドロキシイミノフルオレン核、ならびに、前記化合物を含有する医薬組成物に関するものである。また本発明は、前記化合物および組成物の治療上または予防上の使用、並びに、このような化合物の有効量を投与することによる、癌、および好ましくない血管形成および／または細胞増殖に関連する、その他の疾患状態の治療方法に関するものである。
【０００２】
発明の背景
プロテインキナーゼは、タンパク質中の特定のチロシン、セリン、またはセレオニン残基の水酸基のリン酸化を触媒する酵素群である。一般的に、前記リン酸化はタンパク質の機能を劇的に変化させ、ゆえにプロテインキナーゼは代謝、細胞増殖、細胞分化、および細胞生存を含む広範囲に渡る細胞プロセスの調節において重要なものである。プロテインキナーゼの活性が必要であることが知られる多くの異なる細胞機能のうちで、プロセスによっては、特定の疾患状態の治療介入の魅力的な標的を表す。二つの例としては、細胞周期の制御および血管形成があり、これらはプロテインキナーゼが重要な役割を担うもので、前記プロセスは充実性腫瘍の成長に、および他の疾患にとって重要なものである。
【０００３】
制御されていない細胞増殖は癌の証である。細胞の増殖および分裂の過程である細胞分裂周期の統制がなくなることにより、様々な刺激に応じた細胞増殖が現れる。癌細胞は一般的に、細胞分裂周期を通じて、進行を直接または間接的に調節する遺伝子に損傷を与えている。
【０００４】
サイクリン依存性キナーゼ（ｃｙｃｌｉｎ−ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ ｋｉｎａｓｅｓ， ＣＤＫ）は、Ｇ１（新しい細胞分裂周期のための有糸分裂とＤＮＡ複製の開始との間隙）の静止期からＳ（活発なＤＮＡ合成の期間）への進行、またはＧ２から活発な有糸分裂および細胞分裂が起こるＭ期への進行など、細胞周期内の様々な段階間での移行の調節において重要な役割を担うセリン−セレオニンプロテインキナーゼである。例えば、Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２７４， １６４３−１６７７ （１９９６）および Ａｎｎ． Ｒｅｖ． Ｃｅｌｌ Ｄｅｖ． Ｂｉｏｌ．， １３， ２６１−２９１ （１９９７） に編集された論文を参照。ＣＤＫ複合体は調節サイクリンサブユニット（例えば、サイクリンＡ、Ｂ１、Ｂ２、Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３、およびＥ）ならびに、触媒性キナーゼサブユニット（例えば、ｃｄｃ２（ＣＤＫ１）、ＣＤＫ２、ＣＤＫ４、ＣＤＫ５、およびＣＤＫ６）の会合を通して形成される。その名の通り、ＣＤＫは、その標的基質をリン酸化するためにサイクリンサブユニットに完全な依存性を示し、異なるキナーゼ／サイクリンペアが、細胞周期の特定部分を通して、進行を調節するために機能している。
【０００５】
ＣＤＫ４／サイクリンＤおよびＣＤＫ２／サイクリンＥの作用によって成し遂げられるＧからＳ期への進行は、負と正の両方の増殖調節機構の多様性に従属する。有糸分裂促進剤のような増殖刺激剤はサイクリンＤ１の合成の増加、およびこのような機能性ＣＤＫ４の増加を引き起こす。これに対し、ＤＮＡ損傷、または内因性阻害タンパク質の誘導による負の増殖刺激、に応答して、細胞増殖は負の調節を受けうる。これらの天然タンパク質阻害因子はｐ２１ＷＡＦ１／Ｃ１Ｐ１、ｐ２７ＫＩＰ１、およびｐ１６ＩＮＫ４ファミリーを含み、最後のものはＣＤＫ４を独占的に阻害する（ Ｈａｒｐｅｒ， Ｃａｎｃｅｒ Ｓｕｒｖ．， ２９， ９１−１０７ （１９９７）を参照）。この制御系における異常、特にＣＤＫ４およびＣＤＫ２の機能に影響する異常は、家族性黒色腫、食道癌、および膵臓癌のような悪性腫瘍に特有の高度に増殖性の状態への細胞の進行に関与している。例えば、 Ｈａｌｌ ｅｔ ａｌ．， Ａｄｖ． Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ．， ６８， ６７−１０８ （１９９６） 、 Ｋａｍｂ， Ｔｒｅｎｄｓ ｉｎ Ｇｅｎｅｔｉｃｓ， １１， １３６−１４０ （１９９５） 、および Ｋａｍｂ ｅｔ ａｌ．， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２６４， ４３６−４４０ （１９９４） を参照。
【０００６】
サイクリンＤ１の過剰な発現は食道癌、乳房癌、扁平上皮癌に関連している（例えば、ＤｅｌＳａｌ ｅｔ ａｌ．， Ｃｒｉｔｉｃａｌ Ｒｅｖ． Ｏｎｃｏｇｅｎｅｓｉｓ， ７１， １２７−１４２ （１９９６）を参照）。家族性黒色腫、神経膠腫、白血病、肉腫、および膵臓癌、非肺小細胞癌、ならびに頭部および頚部癌において、ｐ１６ファミリーのＣＤＫ４特異的阻害因子をエンコードする遺伝子は、欠失および突然変異を頻繁に有している（ Ｎｏｂｏｒｉ ｅｔ ａｌ．， Ｎａｔｕｒｅ， ３６８， ７５３−７５６ （１９９４）を参照）。非常に様々な充実性腫瘍においてサイクリンＥの増幅および／または過剰な発現が観察されており、また上昇したサイクリンＥレベルは、予後不良と相互関係がある。さらにＣＤＫ２／サイクリンＥの基質と阻害因子双方として作用するＣＤＫ阻害因子ｐ２７の発現細胞レベルは乳癌、結腸癌、前立腺癌において異常に低く、またｐ２７の発現レベルは逆に疾患の段階に相互関係がある（Ｌｏｄａ ｅｔ ａｌ．， Ｎａｔｕｒｅ Ｍｅｄｉｃｉｎｅ， ３， ２３１−２３４ （１９９７））を参照）。最近、 Ｓｈｅｒｒ ｅｔ ａｌ．， Ｇｅｎｅｓ Ｄｅｖ．， １３， １５０１−１５１２ （１９９９）において検討されたように、ＣＤＫ４／サイクリンＤがｐ２７を封鎖しているかもしれないという証拠がある。ｐ２１タンパク質はまたｐ５３腫瘍抑制シグナルをＣＤＫに伝達すると考えられる（ Ｅｌ−Ｄｅｉｒｙ ｅｔ ａｌ．， Ｃｅｌｌ， ７５， ８１７−８２５ （１９９３）を参照。）、かようにして、ヒトの全ての癌の約５０％におけるｐ５３の突然変異により、ＣＤＫ活性の脱調節が間接的におこる。
【０００７】
プロテインキナーゼ活性を阻害する抗増殖性治療剤としての化合物の用法は、様々な特許や刊行物の主題である。例えば、国際公開ＷＯ　９７／４５３９７号は哺乳類におけるプロテインキナーゼＣ活性（例えば、ＣＤＣ２キナーゼ活性）を制御する特定のアルキルオキシアミノ置換フルオレノンを開示している。国際公開ＷＯ　９９／２１８４５号は、ＣＤＫ阻害剤として４−アミノチアゾールを開示している。抗癌剤として有用なイソチアゾール誘導体は、国際公開ＷＯ　９９／６２８９０号に開示されている。キソング（Ｘｉｏｎｇ）らに対する米国特許第５６２１０８２号は、ＣＤＫ６の阻害剤をコード化する核酸誘導体を開示している。基質部位の拮抗物質などのペプチドおよびペプチド様阻害剤は、欧州特許公報第０６６６２７０　Ａ２号、Ｂ ａｎｄａｒａ ｅｔ ａｌ．， Ｎａｔｕｒｅ Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ， １５， ８９６−９０１ （１９９７）、 および Ｃｈｅｎ ｅｔ ａｌ．， Ｐｒｏｃ． Ｎａｔｌ． Ａｃａｄ． Ｓｃｉ．， ＵＳＡ， ９６， ４３２５−４３２９ （１９９９） に記載されている。ペプチドアプタマーは Ｃｏｈｅｎ ｅｔ ａｌ．， Ｐｒｏｃ． Ｎａｔｌ． Ａｃａｄ． Ｓｃｉ．， Ｕ． Ｓ． Ａ．， ９５， １４２７２−１４２７７ （１９９８） において同定されている。別の小分子がＣＤＫ阻害剤として同定されている （最近のレビューとして、 Ｗｅｂｓｔｅｒ， Ｅｘｐ． Ｏｐｉｎ． Ｉｎｖｅｓｔ． Ｄｒｕｇｓ， ７， ８６５−８８７ （１９９８）、 Ｓｔｏｖｅｒ ｅｔ ａｌ．， Ｃｕｒｒｅｎｔ Ｏｐｉｎｉｏｎ ｉｎ Ｄｒｕｇ Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ ａｎｄ Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ， ２， ２７４−２８５ （１９９９）、および Ｒｏｓａｎｉａ ｅｔ ａｌ．， Ｅｘｐ． Ｏｐｉｎ． Ｔｈｅｒ． Ｐａｔｅｎｔｓ， １０， ２１５−２３０ （２０００）を参照）。フラボンフラボピリドールは他のキナーゼに勝ってＣＤＫの阻害に対して適度な選択性を示すが、０．１〜０．３μＭのＩＣ５０でＣＤＫ４、ＣＤＫ２、およびＣＤＫ１を同等に阻害する。現在は、フラボピリドールは腫瘍学化学療法としてフェーズＩＩの臨床試験中である（Ｓｔａｄｌｅｒ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｃｌｉｎ． Ｏｎｃｏｌ．， １８， ３７１−３７５ （２０００）、および Ｓｅｄｌａｃｅｋ ｅｔ ａｌ．， Ｉｎｔ． Ｊ． Ｏｎｃｏｌ．， ９， １１４３−１１６８ （１９９６））。フラボピリドールの類似体は、他の刊行物、例えば、Ｍａｎｓｕｒｉらに対する米国特許第５，７３３，９２０号（国際公開ＷＯ　９７／１６４４７号）並びに、国際公開ＷＯ　９７／４２９４９号およびＷＯ　９８／１７６６２号の主題である。Ｓｃｈｏｗ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｏｒｇ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． Ｌｅｔｔ．， ７， ２６９７−２７０２ （１９９７）、Ｇｒａｎｔ ｅｔ ａｌ．， Ｐｒｏｃ． Ａｍｅｒ． Ａｓｓｏｃ． Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ，． ３９， Ａｂｓｔ． １２０７ （１９９８）、 Ｌｅｇｒａｖｅｒｅｎｄ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｏｒｇ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． Ｌｅｔｔ．， ８， ７９３−７９８ （１９９８）、 Ｌｅｇｒａｖｅｒｅｎｄ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ．， ４３， １２８２−１２９２ （２０００）、 Ｇｒａｙ ｅｔ ａｌ．， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２８１， ５３３−５３８ （１９９８）； Ｃｈ��ｎｇ ｅｔ ａｌ．， Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ ＆ Ｂｉｏｌｏｇｙ， ６， ３６１−３７５ （１９９９）、並びに、国際公開ＷＯ　９９／０２１６２号、ＷＯ　９９／４３６７５号、およびＷＯ　９９／４３６７６号においては、プリンを基礎とする誘導体を用いたＣＤＫの阻害の結果が記載されている。
【０００８】
さらに、以下の刊行物は、サイクリン依存性キナーゼおよび成長因子が媒介するキナーゼを阻害するある種のピリミジンを開示している：国際公開ＷＯ　００／１２４８５、ＷＯ　００／１２４８６、ＷＯ　９８／３３７９８号、およびＲｕｅｔｚ ｅｔ ａｌ．， Ｐｒｏｃ． Ａｍｅｒ． Ａｓｓｏｃ． Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ．， ３９， Ａｂｓｔ． ３７９６ （１９９８）、および Ｍｅｙｅｒ ｅｔ ａｌ．， Ｐｒｏｃ． Ａｍｅｒ． Ａｓｓｏｃ． Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ．， ３９， Ａｂｓｔ． ３７９４ （１９９８）。Ｇ１における細胞を遮断するベンゼンスルホンアミドがＥｉｓａｉによって開発されておりＯｗａ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ．， ｖｏｌ． ４２ （１９９９）， ｐｐ． ３７８９−３７９９を参照。オキシインドールＣＤＫ阻害剤がＧｌａｘｏ−Ｗｅｌｌｃｏｍｅによって開発されており、Ｌｕｚｚｉｏ ｅｔ ａｌ．， Ｐｒｏｃ． Ａｍｅｒ． Ａｓｓｏｃ． Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ． （１９９９）， Ａｂｓｔ． ４１０２ （１９９９）、および国際公開ＷＯ　９９／１５５００号を参照。パウロン（Ｐａｕｌｌｏｎ）はＮＣＩとの共同研究中であり、 Ｓｃｈｕｌｔｚ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ．， ２９０９−２０１９ （１９９９） および Ｋｕｎｉｃｋ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｏｒｇ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． Ｌｅｔｔ．， １０， ５６７−５６９ （２０００）を参照。インデノピラゾールは、国際公開ＷＯ　９９／１７７６９号、および国際公開ＷＯ　９９／５４３０８号により記載されている。ピラゾロピリジン（Ｐｙｒａｚｏｌｏ−ｐｙｒｉｄｉｎｅｓ）は国際公開ＷＯ　９９／３０７１０号に報告されている。以下の比較例１および２に示されるフルオレン誘導体も知られており、Ｐａｎ ｅｔ ａｌ．， Ｃｈｅｍ． ＆ Ｉｎｄ．， ２４０−２４１ （１９６９）をも参照、これは比較例２（ａ）および他の下記９−オキソフルオレンオキシムを開示している：
【０００９】
【化３】
2004506720.tif 000002
【００１０】
しかしながら、容易に合成でき、１以上のＣＤＫまたはＣＤＫ／サイクリン複合体の強力な阻害剤である他の小分子化合物がなお要求されている。Ｇｒａｙ ｅｔ ａｌ．， Ｃｕｒｒ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ．， ６， ８５９−８７５ （１９９９）、およびＳｉｅｌｅｃｋｉ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ．， ４３， １−１８ （２０００）を参照。ほとんどの細胞における細胞分裂の一般的な活性剤としてＣＤＫ４が作用できるため、またＣＤＫ４／サイクリンＤおよびＣＤＫ２／サイクリンＥの複合体が細胞周期のＧ１初期を支配しているので、１以上の型の腫瘍の治療を目的とするＣＤＫ４および／またはＣＤＫ２の効果的で特異的な阻害剤が必要とされている。また、Ｇ１／Ｓ期、およびＧ２／Ｍ移行における、サイクリンＥ／ＣＤＫ２およびサイクリンＢ／ＣＤＫ１キナーゼの重要な役割は、それぞれ癌の非統制細胞周期の進行の抑制に関する治療の介入への付加的な標的を示す。
【００１１】
別のプロテインキナーゼである、ＣＨＫ−１は細胞周期の進行におけるチェックポイントとして重要な役割を担っている。チェックポイントとは、サイクリン依存性キナーゼの形成、活性化、およびその後の不活性化に影響を及ぼすことにより、細胞周期の進行を調節する制御システムである。チェックポイントは不適当な時期の細胞周期の進行を防ぎ、細胞が停止されている間の細胞の代謝バランスを維持し、さらに、場合によっては、チェックポイントの必要性がない時には、（計画的に細胞死させた）アポプトシスを誘導することができる。例えば、Ｃｈｅｎ ｅｔ ａｌ．， Ｃｅｌｌ， １００， ６８１−６９２ （２０００）、Ｏ’Ｃｏｎｎｏｒ， Ｃａｎｃｅｒ Ｓｕｒｖｅｙｓ， ２９， １５１−１８２ （１９９７）、 Ｎｕｒｓｅ， Ｃｅｌｌ， ９１， ８６５−８６７ （１９９７）、Ｈａｒｔｗｅｌｌ ｅｔ ａｌ．， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２６６， １８２１−１８２８ （１９９４）、およびＨａｒｔｗｅｌｌ ｅｔ ａｌ．， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２４６， ６２９−６３４ （１９８９）を参照。
【００１２】
一連のチェックポイントはゲノムの完全性を検出し、さらにＤＮＡの損傷を感知すると、これら”ＤＮＡ損傷チェックポイント”はＧ１およびＧ２期における細胞周期の進行を防ぎ、ならびにＳ期を経る進行を遅らせる。Ｏ’Ｃｏｎｎｏｒ， Ｃａｎｃｅｒ Ｓｕｒｖｅｙｓ， ２９， １５１−１８２ （１９９７）、およびＨａｒｔｗｅｌｌ ｅｔ ａｌ．， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２６６， １８２１−１８２８ （１９９４）。この作用は、ゲノムの複製、およびこの遺伝物質の新しい娘細胞のその後の分離が行われる前に、ＤＮＡ修復プロセスにその仕事を終らせることが可能である。重要なことは、ヒト癌において最も共通して、突然変異された遺伝子であるｐ５３腫瘍抑制遺伝子は、Ｇ１期における細胞周期の進行を遮断する、および／またはＤＮＡ損傷後のアポプトシス（計画的に細胞死させた）を誘発する、ＤＮＡ損傷チェックポイントタンパク質を生じる。Ｈａｒｔｗｅｌｌ ｅｔ ａｌ．， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２６６， １８２１−１８２８ （１９９４）。また、ｐ５３腫瘍抑制因子は、細胞周期のＧ２期における、ＤＮＡ損傷チェックポイントの作用を増強することがわかった。例えば、Ｂｕｎｚ ｅｔ ａｌ．， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２８， １４９７−１５０１ （１９９８）、Ｗｉｎｔｅｒｓ ｅｔ ａｌ．， Ｏｎｃｏｇｅｎｅ， １７， ６７３−６８４ （１９９８）、およびＴｈｏｍｐｓｏｎ， Ｏｎｃｏｇｅｎｅ， １５， ３０２５−３０３５ （１９９７）を参照。
【００１３】
ヒト癌におけるｐ５３腫瘍抑制経路に重要な特性が示されると、ｐ５３欠陥癌の易損性を利用した治療介入が積極的に研究されている。ｐ５３欠陥癌細胞のＧ２チェックポイントの作用において、ある易損性が出現する。Ｇ１チェックポイントの制御がないために、癌細胞はＤＮＡ損傷剤、Ｇ２チェックポイントの癌を殺す効果からそれらを保護する最後に残存するバリアに、特に弱い。Ｇ２チェックポイントは酵母からヒトまで保存されている制御システムによって調節されている。この保存システムにおいて重要なものがキナーゼ、ＣＨＫ−１であり、これらは有糸分裂の開始を促進するサイクリンＢ／Ｃｄｃ２キナーゼの活性化を阻害するようにＤＮＡ損傷感知複合体（ｔｈｅ ＤＮＡ−ｄａｍａｇｅ ｓｅｎｓｏｒｙ ｃｏｍｐｌｅｘ）からのシグナルを変換する。例えば、Ｐｅｎｇ ｅｔ ａｌ．， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２７７， １５０１−１５０５ （１９９７）、およびＳａｎｃｈｅｚ ｅｔ ａｌ．， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２７７， １４９７−１５０１ （１９９７）を参照。ＣＨＫ−１の不活性化は、抗癌剤または内因性ＤＮＡ損傷のどちらかにより加えられたＤＮＡ損傷によって誘発されるＧ２停止を阻害し、さらに生じたチェックポイント欠陥細胞を優先的に殺すことがわかった。例えば、Ｓｕｇａｎｕｍａ ｅｔ ａｌ．， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ．， ５９， ５８８７−５８９１ （１９９９）； Ｎｕｒｓｅ， Ｃｅｌｌ， ９１， ８６５−８６７ （１９９７）、Ｗｅｉｎｅｒｔ， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２７７， １４５０−１４５１ （１９９７）、Ｗａｌｗｏｒｔｈ ｅｔ ａｌ．， Ｎａｔｕｒｅ， ３６３， ３６８−３７１ （１９９３）、およびＡｌ−Ｋｈｏｄａｉｒｙ ｅｔ ａｌ．， Ｍｏｌｅｃ． Ｂｉｏｌ． Ｃｅｌｌ， ５， １４７−１６０ （１９９４）を参照。
【００１４】
癌細胞のチェックポイント制御の選択的な操作は癌の化学療法および放射線療法の処方において広く用いられ、さらに癌細胞破壊への選択的なベースとして開発されるヒト癌の”ゲノムの不安定性”の共通の特徴を提供しうる。様々な因子はＣＨＫ−１をＤＮＡ−損傷チェックポイント制御における重要な標的としている。これの阻害剤の解明、およびＣＤＳ１／ＣＨＫ−２のような機能上関連するキナーゼ、Ｓ期への進行を調節するのにＣＨＫ−１と協力することが近年、発見されたキナーゼ（Ｚｅｎｇ ｅｔ ａｌ．， Ｎａｔｕｒｅ， ３９５， ５０７−５１０ （１９９８）； Ｍａｔｓｕｏｋａ， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２８２， １８９３−１８９７ （１９９８）、 Ｃａｒｒ， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２８７， １７６５−１７６６ （２０００）、 および Ｈｉｒａｏ ｅｔ ａｌ．， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２８７， １８２４−１８２７ （２０００）参照）により、癌治療に有益な新しい治療の存在が提供される。
【００１５】
チロシンキナーゼには（細胞外、膜内外、および細胞内にドメインを有する）受容体型、または（完全に細胞内である）非受容体型がある。非受容体プロテインチロシンキナーゼのうちの少なくとも一つであるＬＣＫは、架橋した抗Ｃｄ４抗体との細胞表面とタンパク質（Ｃｄ４）の相互作用からのシグナルのＴ細胞への形質導入を媒介すると考えられている。より詳細な非受容体チロシンキナーゼの議論がＢｏｌｅｎ， Ｏｎｃｏｇｅｎｅ， ８， ２０２５−２０３１ （１９９３）に記載され、参考により本明細書中に引用される。
【００１６】
細胞周期制御におけるその役割のほかに、プロテインキナーゼが血管形成においても重要な役割を担い、それらは現存する血管から新しい毛細血管を形成する機構である。必要に応じて、組織および臓器の適切な機能を維持するために、血管系は新しい毛管ネットワークを生じる潜在能力を有している。しかしながら成体において、血管形成はかなり制限され、創傷治癒、および月経期間中の子宮内膜の血管形成においてのみ生じる。Ｍｅｒｅｎｍｉｅｓ ｅｔ ａｌ．， Ｃｅｌｌ Ｇｒｏｗｔｈ ＆ Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｔｉｏｎ， ８， ３−１０ （１９９７）を参照。他方では、不必要な血管形成は網膜症、乾癬、慢性関節リウマチ、加齢黄斑変性、および癌（充実性腫瘍）などの様々な疾患の特徴である。Ｆｏｌｋｍａｎ， Ｎａｔｕｒｅ Ｍｅｄ．， １， ２７−３１ （１９９５）を参照。血管形成のプロセスに関連するとわかったプロテインキナーゼは、成長因子受容体チロシンキナーゼ系統群の三種を含む：ＶＥＧＦ−Ｒ２（血管内皮成長因子受容体２、ＫＤＲ（キナーゼインサートドメイン受容体）、ＦＬＫ−１としても知られている）；ＦＧＦ−Ｒ（線維芽細胞成長因子受容体）、およびＴＥＫ（Ｔｉｅ−２としても知られている）。
【００１７】
ＶＥＧＦ−Ｒ２は、内皮細胞上でのみ発現し、強力な血管形成成長因子ＶＥＧＦに結合し、そしてその細胞内キナーゼ活性の活性化を通して次のシグナル形質導入を媒介する。ゆえに、シグナル形質導入を媒介できないＶＥＧＦ−Ｒ２の突然変異体で示されるように、ＶＥＧＦ−Ｒ２のキナーゼ活性への直接的な阻害は、外因性のＶＥＧＦの存在下でさえ血管形成を抑制するのではないかと期待されている（ Ｓｔｒａｗｎ ｅｔ ａｌ．， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓｅａｒｃｈ， ５６， ３５４０−３５４５ （１９９６）を参照）。Ｍｉｌｌａｕｅｒ ｅｔ ａｌ．， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓｅａｒｃｈ， ５６， １６１５−１６２０ （１９９６）。さらに、ＶＥＧＦ−Ｒ２はＶＥＧＦの血管形成活性を媒介するものを超えた成体における機能を持たないと考えられている。それゆえ、ＶＥＧＦ−Ｒ２のキナーゼ活性の選択的阻害剤には、ほとんど害がないのではないかと期待される。
【００１８】
同様に、ＦＧＦ−Ｒは血管形成成長因子ａＦＧＦとｂＦＧＦに結合し、次の細胞内シグナル形質導入を媒介する。近年、ｂＦＧＦなどの成長因子が、特定の大きさに達した充実性腫瘍における血管形成を誘導するのに重要な役割を担うのではと提案されている。Ｙｏｓｈｉｊｉ ｅｔ ａｌ．， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓｅａｒｃｈ， ５７， ３９２４−３９２８ （１９９７）を参照。しかしながらＶＥＧＦ−Ｒ２とは異なって、ＦＧＦ−Ｒは、体中で多くの異なる細胞型中で発現し、成体における他の正常な生理的プロセスにおいて重要な役割を果たしていたり、果たしていないかもしれない。それにもかかわらず、ＦＧＦ−Ｒのキナーゼ活性の小分子阻害剤の全身系投与は、明らかな毒性はなくマウスにおいてｂＦＧＦで誘導される血管形成を防ぐと報告されている。例えば、Ｍｏｈａｍｍａｄｉ ｅｔ ａｌ．， ＥＭＢＯ Ｊｏｕｒｎａｌ， １７， ５８９６−５９０４ （１９９８）を参照。
【００１９】
ＴＥＫ（Ｔｉｅ−２としても知られている）は、血管形成において役割を担うことがわかっている内皮細胞においてのみ発現する別の受容体チロシンキナーゼである。因子ａｎｇｉｏｐｏｉｅｔｉｎ−１の結合はＴＥＫのキナーゼドメインの自己リン酸化を生じ、内皮周辺の指示細胞（ｐｅｒｉ−ｅｎｄｏｔｈｅｌｉａｌ ｓｕｐｐｏｒｔ ｃｅｌｌｓ）との内皮細胞の相互作用を媒介すると思われるシグナル形質導入過程を生じ、これにより新しく形成された血管の成熟を円滑にする。他方では、因子ａｎｇｉｏｐｏｉｅｔｉｎ−２は、ＴＥＫ上のａｎｇｉｏｐｏｉｅｔｉｎ−１の作用に拮抗し、血管形成を中断する。Ｍａｉｓｏｎｐｉｅｒｒｅ ｅｔ ａｌ．， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２７７， ５５−６０ （１９９７）を参照。
【００２０】
上述の開発の結果、ＶＥＧＦ−Ｒ２、ＦＧＦ−Ｒ，および／またはＴＥＫのキナーゼ活性を阻害する化合物を用いることによる血管形成の治療が提案されている。例えば、国際公開ＷＯ　９７／３４８７６号はＶＥＧＦ−Ｒ２の阻害剤である特定のシノリン（ｃｉｎｎｏｌｉｎｅ）誘導体を開示し、これは異常な血管形成および／または癌、糖尿病、乾癬、リウマチ様関節炎、カポジー肉腫、血管腫、急性ならびに慢性腎症、アテローム、動脈の再狭窄、自己免疫疾患、急性炎症、および網膜血管増殖をともなう眼性炎症などの血管透過性の増加に関連する疾患状態の治療に使用されるかもしれない。
【００２１】
上記で同定されたプロテインキナーゼに加えて、他の多くのプロテインキナーゼは治療の標的であると考えられ、またキナーゼ活性の阻害剤が下記のように数多く開示されている：ＭｃＭａｈｏｎ ｅｔ ａｌ．， Ｏｎｃｏｌｏｇｉｓｔ， ５， ３−１０ （２０００）； Ｇａｒｃｉａ−Ｅｃｈｅｖｅｒｒｉａ ｅｔ ａｌ．， Ｍｅｄ． Ｒｅｓ． Ｒｅｖ．， ２０， ２８−５７ （２０００）； Ｈｏｌａｓｈ ｅｔ ａｌ．， Ｏｎｃｏｇｅｎｅ， １８， ５３５６−５３６２ （１９９９）； Ｓｔｏｖｅｒ ｅｔ ａｌ．， Ｃｕｒｒ． Ｏｐｉｎ． Ｄｒｕｇ Ｄｉｓｃ． Ｄｅｖ．， ２， ２７４−２８５ （１９９９）； Ｔｏｌｅｄｏ ｅｔ ａｌ．， Ｃｕｒｒ Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ．， ６， ７７５−８０５ （１９９９）； Ｔｈｏｍａｓ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｂｉｏｌ． Ｃｈｅｍ．， ２７４， ３６６８４−３６６９２ （１９９２）； Ｃｏｈｅｎ， Ｃｕｒｒ． Ｏｐ． Ｃｈｅｍ． Ｂｉｏｌ．， １０， ５４４−５４９ （１９９９）； Ａｄａｍｓ ｅｔ ａｌ．， Ｃｕｒｒ． Ｏｐｉｎ． Ｄｒｕｇ Ｄｉｓｃ． Ｄｅｖ．， ２， ９６−１０９ （１９９９）； ＭｃＭａｈｏｎ ｅｔ ａｌ．， Ｃｕｒｒ． Ｏｐｉｎ． Ｄｒｕｇ Ｄｉｓｃ． Ｄｅｖ．， １， １３１−１４６ （１９９８）； ａｎｄ Ｓｔｒａｗｎ ｅｔ ａｌ．， Ｅｘｐ． Ｏｐｉｎ． Ｉｎｖｅｓｔ． Ｄｒｕｇｓ， ７， ５５３−５７３ （１９９８）。
【００２２】
しかしながら、プロテインキナーゼの効果的な阻害剤は未だに必要とされている。さらに、当業者によって理解されるであろうが、キナーゼ阻害剤が、標的キナーゼに対する高い親和性、さらには他のプロテインキナーゼに比べて高い選択性の両方を有することが望ましい。
【００２３】
発明の要約
従って、発明の目的は、プロテインキナーゼの強力な阻害剤を得ることである。本発明の他の目的は、特定のキナーゼに強力かつ選択的な親和性を有する有効なキナーゼ阻害剤を得ることである。
【００２４】
本発明のこれら、および他の目的は下記の記載から明白であり、プロテインキナーゼ活性を調節および／または阻害する、下記に記載の、複素環式ヒドロキシイミノフルオレン核化合物、薬剤学的に許容されるプロドラッグ、薬剤学的に活性なメタボライト、および薬剤学的に許容される塩、（このような化合物、プロドラッグ、メタボライト、および塩は、一括して阻害剤と称する。）の発現によって達成された。前記阻害剤を含む薬剤組成物は、癌、さらには糖尿病性網膜症、縁内障、慢性関節リウマチ、再狭窄、および乾癬などの望ましくない血管形成、および／または細胞増殖に関連する他の疾患状態などのキナーゼ活性により媒介される疾患の治療に有用である。さらに、前記阻害剤は、ＣＤＫ複合体、ＣＨＫ−１、ＣＤＳ１、ＬＣＫ、ＶＥＧＦ−Ｒ、および／またはＦＧＦ−Ｒと関連するキナーゼ活性の調節、および／または阻害に関し、有用な特性を有する。
【００２５】
一般的な態様において、本発明は式Ｉの化合物に関し：
【００２６】
【化４】
2004506720.tif 000003
【００２７】
式中：
Ｒ５およびＲ６はそれぞれ独立して水素、ハロ、または置換もしくは非置換のＣ１〜Ｃ８のアルキル、Ｃ１〜Ｃ８のアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アシル、チオアルキル、スルホニル、もしくはスルホキシルであり；および
Ｘは、Ｃ−ＹまたはＮであり、ここで、Ｙは水素、ハロ、ＮＨ２、ＮＯ２、または置換もしくは非置換のアルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アルコキシ、アルケニル、アリール、ヘテロアリール、アリールオキシ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、チオアルキル、アシル、スルホニル、スルホキシド、もしくはチオアリールである。
【００２８】
本発明はまた、薬剤学的に許容されるプロドラッグ、薬剤学的に活性なメタボライト、ならびに式Ｉの化合物および薬剤学的に活性なメタボライトの薬剤学的に許容される塩に関する。式Ｉの化合物の好ましい製造方法もまた、記載する。
【００２９】
好ましい一般的な実施形態において、本発明は式Ｉを有する化合物に関し、式中：Ｒ５およびＲ６はそれぞれ独立して水素、ハロ、または置換もしくは非置換のＣ１〜Ｃ８のアルキルであり；Ｘは、Ｃ−ＹまたはＮであり、ここで、Ｙは水素、ハロ、ＮＨ２、ＮＯ２、または置換もしくは非置換のアルキルもしくはアリールである。他の好ましい実施形態において、本発明は式Ｉを有する化合物に関し、式中：Ｒ５およびＲ６はそれぞれ独立して水素またはハロであり；ＸはＣ−ＹまたはＮであり、ここでＹは水素、ＮＨ２もしくはＮＯ２である。
【００３０】
他の一般的な態様において、本発明は式ＩＩの化合物に関し：
【００３１】
【化５】
2004506720.tif 000004
【００３２】
式中：
Ｒ５およびＲ６はそれぞれ独立して水素、ハロ、または置換もしくは非置換のＣ１〜Ｃ８のアルキル、Ｃ１〜Ｃ８のアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アシル、チオアルキル、スルホニル、もしくはスルホキシルであり；および
ＷはＯまたはＳである。
【００３３】
本発明はまた、式ＩＩの化合物の薬剤学的に許容されるプロドラッグ、薬剤学的に活性なメタボライト、および薬剤学的に許容される塩、ならびにこれらの薬剤学的に活性なメタボライトに関する。また、式ＩＩの化合物の好ましい製造方法が記載される。
【００３４】
好ましい一般的な実施形態において、本発明は式ＩＩを有する化合物に関し、式中：Ｒ５およびＲ６はそれぞれ独立して水素、ハロ、または置換もしくは非置換のＣ１〜Ｃ８のアルキルであり；および、ＷはＯまたはＳである。他の好ましい実施態様において、本発明は式ＩＩを有する化合物に関し、式中：Ｒ５およびＲ６はそれぞれ独立して水素またはハロであり；およびＷはＯまたはＳである。
【００３５】
また本発明は、式Ｉもしくは式ＩＩの化合物または薬剤学的に許容されるプロドラッグ、薬剤学的に活性なメタボライト、または前記化合物もしくはそれらのメタボライトの塩の投与による、ＣＤＫ複合体、ＶＥＧＦ−Ｒ、ＦＧＦ−Ｒ、ＣＨＫ−１、ＣＤＳ１、および／またはＬＣＫのキナーゼ活性の調節および／または抑制方法に関する。好ましくは、本発明の化合物は選択的キナーゼ活性を有する−すなわち、異なるキナーゼに対してより少ないまたは最小限の活性を有したまま、ある特定のキナーゼに対し有意な活性を有する。
【００３６】
また本発明は、式ＩおよびＩＩの化合物、および薬剤学的に活性なメタボライト、薬剤学的に許容されるプロドラッグ、前記化合物およびメタボライトの薬剤学的に許容される塩から選択される薬剤を有効量、ならびに前記薬剤用の薬剤学的に許容される担体または媒体を含む薬剤組成物に関する。さらに本発明は、癌ならびに望ましくない血管形成および／または細胞増殖に関連する他の疾患状態の治療が必要な患者に対し、１以上の前記薬剤の有効量を投与することを有する、上記癌や他の疾患状態の治療方法を提供する。
【００３７】
発明の詳細な説明および好ましい実施形態
本発明の式ＩおよびＩＩで示される化合物は、プロテインキナーゼ活性の調節において有用なものである。とくに本化合物は抗血管形成剤として、ならびにプロテインキナーゼ活性の調節および／または阻害剤として有用なものであり、これにより癌またはプロテインキナーゼにより媒介される細胞増殖に関与する他の疾患の治療方法を提供するものである。
【００３８】
本明細書中に用いられる“から成る”および“を含む”なる用語は、他のものを含みうるものであり、本発明を何ら制限するものでない。
【００３９】
本明細書中に用いられる“アルキル”なる用語は、１〜１２の炭素原子を有する直鎖状および分岐状のアルキル基を意味する。具体的なアルキル基としては、メチル（Ｍｅ）、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル（ｔＢｕ）、ペンチル、イソペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、ヘキシル、およびイソへキシルなどを含む。“低級アルキル”なる用語は、１〜８の炭素原子を有するアルキル（Ｃ１−８−アルキル）を意味する。具体的に置換されたアルキルとしては、フルオロメチル、ジフルオロメチル、トリフルオロメチル、２−フルオロエチル、３−フルオロプロピル、ヒドロキシメチル、２−ヒドロキシエチル、３−ヒドロキシプロピルなどが含まれる。
【００４０】
“アルケニル”なる用語は、２〜１２の炭素原子有する直鎖状および分岐状アルケニル基を意味する。具体的なアルケニル基としては、プロポ−２−エニル、ブト−２−エニル、ブト−３−エニル、２−メチルプロポ−２−エニル、へキソ−２−エニルなどが含まれる。
【００４１】
“シクロアルキル”なる用語は、３〜１２の炭素原子を有する飽和炭素環を意味し、２環式、および３環式シクロアルキル構造を含む。具体的なシクロアルキルとしては、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチルなどが含まれる。
【００４２】
“ヘテロシクロアルキル”基とは、炭素原子、好ましくは４または５環の炭素原子、ならびに窒素、酸素、および硫黄から選ばれる少なくとも一つのヘテロ原子を含む単環の基を意味し、不飽和を含まない。
【００４３】
“アリール”（Ａｒ）および“ヘテロアリール”なる用語は、単環もしくは多環式不飽和または芳香環の構造を意味し、“アリール”とは炭素環であるものを意味し、ならびに“ヘテロアリール”とは複素環であるものを意味する。具体的な芳香環の構造としては、フェニル、ナフチル、１，２，３，４−テトラヒドロナフチル、フリル、チエニル、ピロリル、ピリジル、ピリジニル、ピラゾリル、イミダゾリル、ピラジニル、ピリダジニル、１，２，３−トリアジニル、１，２，４−オキサジアゾリル、１，３，４−オキサジアゾリル、１−Ｈ−テトラゾール−５−イル、インドリル、キノリニル、ベンゾフラニル、およびベンゾチオフェニル（チアナフテニル）などが含まれる。これらの部分は、一以上の適当な置換基、例えば、ハロゲン（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、またはＩ）；低級アルキル；ＯＨ；ＮＯ２；ＣＮ；ＣＯ２Ｈ；Ｏ−低級アルキル；アリール；アリール−低級アルキル；ＣＯ２ＣＨ３；ＣＯＮＨ２；ＯＣＨ２ＣＯＮＨ２；ＮＨ２；ＳＯ２ＮＨ２；ＯＣＨＦ２；ＣＦ３；ＯＣＦ３などから選ばれる置換基によって、必要であれば置換されてもよい。さらにこれらの部分は縮合環、または架橋、例えばＯＣＨ２−Ｏによって必要であれば置換されてもよい。
【００４４】
“アルコキシ”なる用語は−Ｏ−アルキル基を意味する。具体的な例としてはメトキシ、エトキシ、プロポキシ（ｐｒｏｐｏｘｙ）などを含む。
【００４５】
“アリールオキシ”なる用語は−Ｏ−アリールを表わし、ここでアリールとは上述の通りである。
【００４６】
“ハロゲン”なる用語は塩素、フッ素、臭素、またはヨウ素を表わす。“ハロ”なる用語はクロロ、フルオロ、ブロモ、またはヨードを表わす。
【００４７】
“アルキルアミノ”なる用語は−ＮＨＲを表わし、ここでＲは上述のアルキル基である。
【００４８】
“ジアルキルアミノ”なる用語は、−ＮＨＲａＲｂを表わし、ここでＲａＲｂはそれぞれ独立して上述のアルキル基である。
【００４９】
“チオアルキル”なる用語は−ＳＲ基を表わし、ここでＲは上述のアルキル基である。
【００５０】
“アシル”なる用語は−Ｃ（Ｏ）Ｈ、−Ｃ（Ｏ）ＯＨ、−Ｃ（Ｏ）Ｒ、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ、および−Ｃ（Ｏ）ＮＨＲａＲｂを意味し、ここでＲおよびＲａＲｂは上述の通りである。
“チオアリール”なる用語は−ＳＡｒ基を意味し、ここでＡｒは上述のアリール基である。
【００５１】
“スルホニル”なる用語は−ＳＯ２Ｒ、または−ＳＯ２Ａｒ基を表わし、ここでＲは上述のアルキル基、Ａｒは上述のアリール基である。
【００５２】
“スルホキシル”なる用語は−ＳＯＲ、または−ＳＯＡｒ基を表わし、ここでＲは上述のアルキル基、Ａｒは上述のアリール基である。
【００５３】
上述したように、式中の変数に関する様々な部分または官能基は、一以上の適切な置換基により、必要であれば置換されてもよい。典型的な置換基としては、ハロゲン（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、またはＩ）、低級アルキル、−ＯＨ、−ＮＯ２、−ＣＮ、−ＣＯ２Ｈ、−Ｏ−低級アルキル、−アリール、−アリール−低級アルキル、−ＣＯ２ＣＨ３、−ＣＯＮＨ２、−ＯＣＨ２ＣＯＮＨ２、−ＮＨ２、−ＳＯ２ＮＨ２、ハロアルキル（例えば、−ＣＦ３、−ＣＨ２ＣＦ３）、−Ｏ−ハロアルキル（例えば、−ＯＣＦ３、−ＯＣＨＦ２）などが含まれる。
【００５４】
本発明の化合物は、互変異性の現象を示しうる。式ＩおよびＩＩでは、考え得る全ての互変異性を示せないので、式ＩおよびＩＩは記載した化合物のいずれかの互変異性型を示すものと解し、また記載した式によって示される特定の化合物にのみ制限されるものではない。例えば、式Ｉは下記の構造式に互変異性化してもよい：
【００５５】
【化６】
2004506720.tif 000005
【００５６】
また、式ＩならびにＩＩの化合物は“Ｅ”もしくは“Ｚ”配列の異性体、またはＥおよびＺの異性体の混合物として存在してもよいと解される。例えば、オキシムのヒドロキシ（−ＯＨ）置換基が式Ｉで示される化合物の複素環式部の反対側にある場合に、Ｅ異性体が存在し、ヒドロキシ（−ＯＨ）置換基が、式Ｉに明確に記載される化合物の複素環式部と同じ側にある場合には、Ｚ異性体が存在する。実施例Ａ〜Ｆに明確に記載したように、ＥおよびＺ異性体の混合物は、窒素原子とヒドロキシ置換基との間の破線状の結合により示される。それゆえ、式ＩおよびＩＩは記載した化合物のいずれの配列形式を表わすことを意図し、また記載した特定の化合物の形式にのみ制限されるものではない。
【００５７】
本発明の化合物によっては、単一の立体異性体（例えば、他の立体異性体を本質的に含まない）、ラセミ体、および／またはエナンチオマーおよび／もしくはジアステレオマーの混合物として存在しうるものがある。かような全ての単一の立体異性体、ラセミ体、およびこれらの混合物は、本発明の範囲内のものである。好ましくは、光学的活性である本発明の化合物は光学的に純粋な形式で用いられる。
【００５８】
当業者によって一般に解されるように、一つのキラル中心（すなわち、一つの不斉炭素原子）を有する光学的に純粋な化合物は、実質的に、二つの可能なエナンチオマーのうちの一つからなる（すなわち、エナンチオ的に純粋である）ものであり、二以上のキラル中心を有する光学的に純粋な化合物は、ジアステレオ的に純粋およびエナンチオ的に純粋の双方であるものである。好ましくは、本発明の化合物は、少なくとも９０％の光学純度の形、すなわち、単一の異性体を少なくとも９０％（８０％エナンチオマー過剰（「ｅ．ｅ．」）またはジアステレオマー過剰（「ｄ．ｅ．」））、より好ましくは少なくとも９５％（９０％ｅ．ｅ．またはｄ．ｅ．）、さらにより好ましくは少なくとも９７．５％（９５％ｅ．ｅ．またはｄ．ｅ．）、および最も好ましくは少なくとも９９％（９８％ｅ．ｅ．またはｄ．ｅ．）、含有する形で使用される。
【００５９】
さらに、式は、同定された構造の溶媒和および非溶媒和型を含むことを意図されている。例えば、式Ｉは、示された構造の化合物の水和および非水和型双方を含む。溶媒和化合物の他の例は、イソプロパノール、エタノール、メタノール、ＤＭＳＯ、酢酸エチル、酢酸、またはエタノールアミンと結合した構造を含む。
【００６０】
式ＩおよびＩＩの化合物に加えて、本発明は薬剤学的に許容されるプロドラッグ、薬剤学的に活性なメタボライト、ならびに前記化合物およびメタボライトの薬剤学的に許容される塩を含む。
【００６１】
“薬剤学的に許容されるプロドラッグ”は、生理学的条件下で、または加溶媒分解により特定の化合物、または前記化合物の薬剤学的に許容される塩に変換される化合物である。
【００６２】
“薬剤学的に活性なメタボライト”は、特定の化合物またはそれらの塩から体内での代謝を通して生じる薬剤学的に活性な生成物を意味するものである。
【００６３】
化合物のプロドラッグおよび活性メタボライトは当該分野に既知の定常的な技術を用いて同定される。例えば、Ｂｅｒｔｏｌｉｎｉ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ．， ４０， ２０１１−２０１６ （１９９７）； Ｓｈａｎ， ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｐｈａｒｍ． Ｓｃｉ．， ８６ （７）， ７６５−７６７； Ｂａｇｓｈａｗｅ， Ｄｒｕｇ Ｄｅｖ． Ｒｅｓ．， ３４， ２２０−２３０ （１９９５）； Ｂｏｄｏｒ， Ａｄｖａｎｃｅｓ ｉｎ Ｄｒｕｇ Ｒｅｓ．， １３， ２２４−３３１ （１９８４）； Ｂｕｎｄｇａａｒｄ， Ｄｅｓｉｇｎ ｏｆ Ｐｒｏｄｒｕｇｓ （Ｅｌｓｅｖｉｅｒ Ｐｒｅｓｓ １９８５）； および Ｌａｒｓｅｎ， Ｄｅｓｉｇｎ ａｎｄ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ ｏｆ Ｐｒｏｄｒｕｇｓ， Ｄｒｕｇ Ｄｅｓｉｇｎ ａｎｄ Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ　（Ｋｒｏｇｓｇａａｒｄ−Ｌａｒｓｅｎ ｅｔ ａｌ．， ｅｄｓ．， Ｈａｒｗｏｏｄ Ａｃａｄｅｍｉｃ Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ， １９９１）を参照。
【００６４】
「薬剤学的に許容される塩」は、当該化合物の遊離酸および塩基の生物学的有効性を保持し、生物学的に、またはその他の点においても好ましい塩を意味することを意図されている。本発明の化合物は、充分に酸性、充分に塩基性、または双方の機能を有する基を有していてもよく、よって多くの無機もしくは有機塩基、または無機および有機酸と反応し、薬剤学的に許容できる塩を形成してもよい。典型的な薬剤学的に許容できる塩は、硫酸塩、ピロ硫酸塩、重硫酸塩、亜硫酸塩、重亜硫酸塩、リン酸塩、一水素リン酸塩、二水素リン酸塩、メタリン酸塩、ピロリン酸塩、塩化物、臭化物、ヨウ化物、酢酸塩、プロピオン酸塩、デカン酸塩、カプリル酸塩、アクリル酸塩、ギ酸塩、イソ酪酸塩、カプロン酸塩、へプタン酸塩、プロピオレート、シュウ酸塩、マロン酸塩、コハク酸塩、スベリン酸塩、セバシン酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、ブチン−１，４−ジオエート、へキシン−１，６−ジオエート、安息香酸塩、クロロ安息香酸塩、メチル安息香酸塩、ジニトロ安息香酸塩、ヒドロキシ安息香酸塩、メトキシ安息香酸塩、フタル酸塩、スルホン酸塩、キシレンスルホン酸塩、フェニル酢酸塩、フェニルプロピオン酸塩、フェニル酪酸塩、クエン酸塩、乳酸塩、γ−ヒドロキシ酪酸塩、グリコール酸塩、酒石酸塩、メタン−スルホン酸塩、プロパンスルホン酸塩、ナフタレン−１−スルホン酸塩、ナフタレン−２−スルホン酸塩、およびマンデル酸塩を含む塩のような、本発明の化合物の、無機もしくは有機酸または無機塩基との反応により調製されるこれらの塩を含む。
【００６５】
本発明の化合物が塩基である場合、薬剤学的に許容される塩として好ましくは、当該分野において利用可能な適当な方法を用いて調製されてよく、例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸などの無機酸による、または、酢酸、マレイン酸、コハク酸、マンデル酸、フマル酸、マロン酸、ピルビン酸、シュウ酸、グリコール酸、サリチル酸、グルクロン酸またはガラクツロン酸などのピラノシド酸、クエン酸または酒石酸などのアルファ−ヒドロキシ酸、アスパラギン酸またはグルタミン酸などのアミノ酸、安息香酸、またはケイ皮酸などの芳香族酸と、ｐ−トルエンスルホン酸またはエタンスルホン酸などのスルホン酸などの有機酸による、当該遊離塩基の処理がある。
【００６６】
本発明の化合物が酸の場合、好ましい薬剤学的に許容される塩は、適当な方法、例えば、アミン（一級、二級もしくは三級）、アルカリ金属水酸化物またはアルカリ土類金属水酸化物などのような無機または有機塩基による当該遊離酸の処理によって調製することができる。適当な塩の具体的な例としては、グリシンおよびアルギニン、アンモニア、一級、二級、および三級アミンのようなアミノ酸、並びにピペリジン、モルフォリンおよびピペラジンのような環状アミン、由来の有機塩、ならびに、ナトリウム、カルシウム、カリウム、マグネシウム、マンガン、鉄、銅、亜鉛、アルミニウムおよびリチウム由来の無機塩を含む。
【００６７】
薬剤が固体である場合、本発明の化合物および塩は、異なる結晶または多形形態で存在することができるということは当業者によって理解され、いずれも特定の式、および本発明の範囲内であることが意図されている。
【００６８】
本発明の薬剤の治療に有効な量は、プロテインキナーゼの調節または調製によって媒介される疾患の治療に用いられうる。“有効な量”とは薬剤の量が、前記治療が必要とされる哺乳動物に投与する場合において、チロシンキナーゼなど、１以上のプロテインキナーゼの活性により媒介される疾患の治療を行うのに十分な量であることを意味する。このように、例えば、式Ｉの化合物、塩、これの活性メタボライト、またはプロドラッグの治療に有効な量は、前記活性により媒介される疾患状態を緩和または軽減するように、１以上のプロテインキナーゼ活性を調節、調製、または阻害するのに十分な量である。
【００６９】
このような量に相当する所定の薬剤の量は、特定の化合物、疾患状態およびその重度、治療の必要な哺乳動物の同一性（例えば、体重）によって変化するが、それらは当業者によって定常的に決定できる。“治療”とは、少なくとも部分的に、チロシンキナーゼなど、１以上のプロテインキナーゼの活性が作用するヒトなどの哺乳動物の疾患状態の緩和を少なくとも意味し、下記を含む：特に哺乳動物がそれまでは疾患状態を有しているとは診断されていなかったが、その疾患状態を有しやすいと認められた場合において、その疾患状態が哺乳動物で生じるのを防止する；疾患状態を調節および／または阻害する；および／または疾患状態を緩和する。
【００７０】
本発明の化合物の受容体への親和性は、好ましくは担体部位によって形成される足場を用いて、かなり近接した配位子の複数コピーを提供することで高められてもよい。部分間の最適な間隔を有するこのような多価化合物の提供は、受容体への結合性を劇的に向上させることが示された。例えば、Ｌｅｅ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ， ２３， ４２５５ （１９８４） 参照。多価性および間隔は適当な担体部分またはリンカー単位を選択することにより制御することができる。前記部分は、本発明の化合物に関連する官能基と反応し得る官能基の多様性を有する分子支持体を含む。もちろん、ＢＳＡ（ウシ血清アルブミン）またはＨＳＡ（ヒト血清アルブミン）のようなタンパク質、例えば、ペンタペプチド、デカペプチド、ペンタデカペプチドを含む様々なペプチドを含む、多様な担体を用いることができる。前記ペプチドまたはタンパク質は、側鎖に遊離アミノ基を含む、所望の数のアミノ酸残基を有することができるが、スルフヒドリル基またはヒドロキシル基のような、他の官能基もまた適切な結合を得るために用いることができる。
【００７１】
中でも、受容体ＣＤＫ複合体、ＶＥＧＦ、ＦＧＦ、ＣＨＫ−１、ＣＤＳ１、およびＬＣＫと関連するプロテインキナーゼ活性を強力に制御、調節、または阻害し、さらに血管形成および／または細胞増殖を阻害する物質が好ましい。本発明はさらに、本発明の薬剤を投与することによる、例えば、哺乳動物組織における、プロテインキナーゼ活性を調節または阻害する方法に関する。キナーゼ活性などのプロテインキナーゼ活性の調節剤としての本発明の薬剤の活性は、当業者に利用可能な如何なる方法によって測定さてもよく、生体内および／または生体内評価を含む。活性の測定の適切な測定方法の例としては、国際公開ＷＯ　９９／２１８４５号、Ｐａｒａｓｔ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ， ３７， １６７８８−１６８０１ （１９９８）、Ｊｅｆｆｒｅｙ ｅｔ ａｌ．， Ｎａｔｕｒｅ， ３７６， ３１３−３２０ （１９９５）、国際公開ＷＯ　９７／３４８７６号、および国際公開ＷＯ　９６／１４８４３号に記載されているものが含まれる。これらの特性は、例えば、下記実施例で記載される１以上の生物学的テスト手順を用いることで評価できる。
【００７２】
本発明の活性剤は、下記に記載するように、医薬組成物中に配合されてもよい。本発明の医薬組成物は、調節、制御、または阻害に有効な式Ｉ、または式ＩＩの化合物、および不活性な薬剤学的に許容できる担体または希釈剤からなる。医薬組成物の一実施形態において、プロテインキナーゼの調節を伴う治療上の利益を供給するように、本発明の薬剤の有効レベルが供給される。“有効レベル”とは、プロテインキナーゼの作用が、最小限で、制御されるレベルを意味する。これらの組成物は、非経口または経口投与などの、投与方法に適切な服用単位で調製される。
【００７３】
本発明の薬剤は、公知の処置に従って、適切な薬剤学的担体または希釈剤と活性成分としての治療上、有効な量の薬剤（例えば、式Ｉの化合物）を混合することで調製される通常の用法において投与できる。これらの処置は、所望の配合物に適切であるように、成分を混合、粒状化、および圧縮、または溶解することを含んでもよい。
【００７４】
薬剤学的担体は、固体または液体のどちらかでもよい。固体担体の例としては、ラクトース、スクロース、タルク、ゼラチン、寒天、ペクチン、アカシア、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸などである。液体担体の例としては、シロップ剤、落花生油、オリーブ油、水などである。同様に、担体または希釈剤は、モノステアリン酸グリセリルまたはジステアリン酸グリセリルなどを単独、または、ワックス、エチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、メタクリル酸メチルなどと共になど、当該分野において既知の時間遅延または特効性物質を含んでもよい。
【００７５】
多様な薬剤学的形状が用いられ得る。したがって、固体担体が用いられた場合には、製剤は錠剤にするか、散剤もしくはペレットの形状でハードゼラチンカプセル中に封入するかまたはトローチもしくは口内錠剤の形状が可能である。固体担体の量は様々であってよいが、一般的には約２５ｍｇから約１ｇであろう。液体担体が用いられた場合には、調製はシロップ剤、乳剤、ソフトゼラチンカプセル、アンプルもしくはバイアル中の滅菌注射液もしくは懸濁剤または非水懸濁液の形状が可能である。
【００７６】
安定で水溶性の投与形態を得るためには、本発明の薬剤の薬剤学的に許容できる塩が、０．３Ｍ−コハク酸またはクエン酸のような有機または無機酸の水溶液に溶解される。溶解可能な塩の形態が利用できない場合には、前記薬剤は適当な共溶媒または共溶媒の組み合わせ中に溶解してもよい。適当な共溶媒の例としては、以下に制限されないが、全容積の０〜６０％の範囲の濃度のアルコール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール３００、ポリソルベート８０、グリセリンなどを含む。典型的な実施形態において、式Ｉの化合物は、ＤＭＳＯに溶解され、水で希釈される。前記組成物はまた、水または等張の食塩水もしくはデキストロース溶液のような適切な水性媒体中における活性成分の塩型の溶液の形状であってもよい。
【００７７】
本発明の組成物中に使用される薬剤の実際の回分の投薬量は、使用される特定の複合体、配合される特定の組成物、投与方法、ならびに治療される特定の部位、宿主および疾患によって変わることは認識されるであろう。前記状態への最適な投薬量は、薬剤の実験値データを考慮して、公知の投与量測定試験を用いて当業者によって確認できる。経口投与では、一般的に使用される具体的な一日の服用量は、適当な間隔で繰り返される治療中、約０．００１〜１０００ｍｇ／ｋｇ体重である。プロドラッグの投与は、完全な活性形態の重量レベルと化学作用が同等の重量レベルで服薬されるのが一般的である。
【００７８】
本発明の組成物は、例えば、混合、溶解、顆粒化、糖衣化、研和、乳化、カプセル化、封入または凍結乾燥のような慣用技術を用いる、医薬組成物の調製のために一般的に知られている方法により製造することができる。医薬組成物は、賦形剤および、薬剤学的に用いられ得る製剤への活性成分の加工を促進する添加剤から選択される、一または複数の生理学的に許容できる担体を用いて、公知の方法により配合してもよい。
【００７９】
特定の配合は、選択される投与経路に依存している。注射のためには、本発明の薬剤は水溶液、好ましくはハンクス液、リンゲル液、または生理食塩水緩衝液のような生理学的に適合した緩衝液中に配合され得る。経粘膜投与のためには、浸透剤が、透過すべき障壁に適切であると当該分野において知られているものから選択される。このような浸透剤は、当該分野において通常知られている。
【００８０】
経口投与のためには、本化合物は、活性化合物を、当該分野において知られている薬剤学的に許容される担体と組み合わせることにより容易に配合することができる。このような担体により、本発明の化合物は、治療される患者による経口摂取のために、錠剤、丸剤、糖衣錠、カプセル剤、液剤、ゲル、シロップ剤、スラリー、懸濁剤などとして配合されることができる。経口使用のための薬剤学的製剤は、固体の添加剤を活性成分（薬剤）と混合して用い、必要であれば得られた混合物を粉砕し、必要であれば適当な助剤を添加した後に顆粒の混合物を加工することにより、錠剤または糖衣錠の核を得ることができる。適当な添加剤は：乳糖、ショ糖、マンニトール、またはソルビト−ルを含む糖のような増量剤、および、例えばトウモロコシデンプン、コムギデンプン、コメデンプン、バレイショデンプン、ゼラチン、ゴム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチル−セルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、またはポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）のようなセルロース製剤を含む。必要であれば、架橋ポリビニルピロリドン、寒天、もしくはアルギニン酸またはアルギニン酸ナトリウムのようなこれらの塩、のような崩壊剤を添加してもよい。
【００８１】
糖衣錠の核は適当な被覆とともに提供される。この目的のために、高濃度の糖溶液を用いることができ、必要であればアラビアゴム、ポリビニルピロリドン、カーボポールゲル、ポリエチレングリコール、および／または二酸化チタン、ラッカー溶液、並びに適当な有機溶媒または溶媒混合物を含んでいてもよい。識別、または活性薬剤の異なる組み合わせを特徴づけるために、錠剤または糖衣錠の被覆に染料または顔料を添加してもよい。
【００８２】
経口的に投与され得る薬剤学的製剤は、ゼラチンから作られる押し込みばめカプセル、並びに、ゼラチンおよびグリセロールもしくはソルビトールのような可塑剤から作られる軟封入カプセルを含む。前記押し込みばめカプセルは、活性成分を、乳糖のような増量剤、デンプンのような結合剤、および／またはタルクもしくはステアリン酸マグネシウムのような滑沢剤、並びに、必要であれば安定化剤と混合して含んでいてもよい。軟カプセルにおいては、活性阻害剤は、脂肪油、流動パラフィン、または流動ポリエチレングリコールのような適当な液体に溶解または懸濁されてもよい。さらに、安定化剤が添加されてもよい。経口投与のための配合は全て、このような投与に適当な量においてなされるべきである。バッカル剤投与のためには、組成物は公知の方法により錠剤または口内錠剤の形状をとってもよい。
【００８３】
経鼻または吸入剤による投与のために、本発明に係る化合物は、適当な噴射剤、例えば、ジクロロジフルオロメタン、トリクロロフルオロメタン、ジクロロテトラフルオロエタン、二酸化炭素または他の適当な気体を用いて、加圧容器またはネブライザーからのエアロゾル噴霧による提示により簡便に送達することができる。加圧エアロゾルの場合に、投与単位量は、一定量を送達するためのバルブを提供することにより決定してもよい。吸入器または注入器などにおいて使用するゼラチンのカプセルおよびカートリッジは、化合物と、乳糖またはデンプンのような適当な粉末基剤の混合粉末を含有して配合されてもよい。
【００８４】
前記化合物は、注射による、例えば単回注射または持続注入による非経口投与のために配合されてもよい。注射のための配合は、単位用量の形状で、例えば、アンプル中または複数用量容器中で、保存剤を添加して行ってもよい。前記組成物は、油性または水性媒体中で、懸濁剤、液剤または乳剤のような形状をとってもよく、懸濁化剤、安定化剤、および／または分散剤のような配合剤を含有してもよい。
【００８５】
非経口投与のための薬剤学的製剤は、活性化合物の水溶性型の水性溶液を含む。さらに、活性薬剤の懸濁剤は、適切な油性注射懸濁剤として調製されてもよい。適当な親油性の溶媒または媒体は、ゴマ油、またはオレイン酸エチルもしくはトリグリセリドのような合成脂肪酸エステル、またはリポソームを含む。水性注射懸濁剤は、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ソルビトール、またはデキストランのような、懸濁剤の粘度を増加させる物質を含んでもよい。必要であれば、前記懸濁剤はまた、高濃度溶液を調製するために、適当な安定化剤または化合物の溶解度を増加させる阻害剤を含んでもよい。
【００８６】
眼に対する投与のためには、式Ｉ、またはＩＩの化合物は、例えば前眼房、後眼房、硝子体、眼房水、硝子体液、角膜、虹彩／シラリー、水晶体、脈絡膜／網膜およびセレラを含む角膜および眼球内部領域に該化合物が浸透できるのに十分な時間、該化合物の眼球表面への接触が維持されるような薬剤学的に許容できる点眼用媒体により送達される。薬剤学的に許容できる点眼用媒体は軟膏、植物油、または封入材料であってもよい。前記化合物はまた、硝子体および眼房水に直接注入されてもよい。
【００８７】
あるいは、活性成分は、使用前に適当な媒体、例えば無発熱性物質滅菌水、と混合するために粉末状であってもよい。前記薬剤はまた、例えばカカオ脂または他のグリセリドのような慣用坐薬基剤を含有する座薬や停留浣腸のような経直腸組成物に配合されてもよい。
【００８８】
上記の配合に加えて、前記化合物はまた、デポー製剤として配合されてもよい。このような長時間作用配合剤は、埋め込み（例えば、皮下にもしくは筋肉内に）によりまたは筋肉内注射により投与されてもよい。したがって、例えば、前記化合物は適当な高分子もしくは疎水性の物質（例えば、許容できる油中の乳濁液）またはイオン交換樹脂と配合されてもよく、あるいは難溶性誘導体として、例えば難溶性塩として配合されてもよい。
【００８９】
疎水性化合物のための典型的な薬剤学的担体は、ベンジルアルコール、非極性界面活性剤、水混和性有機高分子、および水相を含む共溶媒系である。前記共溶媒系はＶＰＤ共溶媒系であってもよい。ＶＰＤは、無水エタノールでメスアップされた、３％ｗ／ｖベンジルアルコール、非極性界面活性剤であるポリソルベート８０の８％ｗ／ｖ、および６５％ｗ／ｖポリエチレングリコール３００の溶液である。ＶＰＤ共溶媒系（ＶＰＤ：５Ｗ）は、５％デキストロース水溶液で１：１に希釈されたＶＰＤを含む。この共溶媒系は疎水性化合物をよく溶解し、それ自身全身投与の際の毒性が低い。当然、共溶媒系の割合は、その溶解性および毒性特性を損なわずに変化させてもよい。さらに、前記共溶媒構成成分の同一性は変化し得る：例えば、ポリソルベート８０の代わりに、他の低毒性非極性界面活性剤を用いてもよく；ポリエチレングリコールのフラクションサイズは変化してもよく；他の生物学的に適合する高分子、例えばポリビニルピロリドン、がポリエチレングリコールと置き換わってもよく；他の糖または多糖がデキストロースと置換されてもよい。
【００９０】
あるいは、疎水性薬剤組成物のための他の送達システムが用いられてもよい。リポソームおよび乳剤が、疎水性薬物の送達媒体または担体の知られている例である。通常高い毒性を示すが、ジメチルスルホキシドのようなある種の有機溶媒もまた用いられてもよい。さらに、前記化合物は、治療用薬剤を含有する固体疎水性高分子の半透性マトリックスのような持続放出システムを用いて送達されてもよい。様々な持続放出物質が確立され、当業者により知られている。化学的性質によるが、持続放出カプセルは数週間から１００日以上にわたって化合物を放出することができる。治療薬の化学的性質および生物学的安定性により、タンパク質安定化のためのさらなる戦略が用いられてもよい。
【００９１】
前記医薬組成物はまた、適当な固相またはゲル相の担体または添加剤を含んでもよい。このような担体または添加剤の例は、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、糖、デンプン、セルロース誘導体、ゼラチン、およびポリエチレングリコールのような高分子を含む。
【００９２】
本発明の化合物のいくつかは、薬剤学的に妥当な対イオンとの塩として提供されることができる。薬剤学的に妥当な塩は、塩酸、硫酸、酢酸、乳酸、酒石酸、リンゴ酸、コハク酸などを含む多くの酸と形成されることができる。塩は、対応する遊離塩基型よりも、水性または他のプロトン性溶媒に溶解しやすい。
【００９３】
本発明の薬剤は、容易に入手可能な出発物質を用いて、当該分野において既知の一般的な技術を利用し、以下に記載した反応経路および合成計画を用いて調製され得る。本発明の典型的な化合物の調製は、以下の実施例において詳細に記載されているが、熟練者は、記載された化学反応は、本発明の他の多くのプロテインキナーゼ阻害剤の調製に容易に適合すると認識するだろう。例えば、例示されていない本発明に係る化合物は、当業者にとっては明白な修飾、例えば、妨害する基を適切に保護すること、本技術分野で周知の他の適当な試薬に変化させること、または反応条件に通常の修飾を行うこと、によりうまく達成され得る。あるいは、ここに開示されているまたは本技術分野において周知の他の反応は、本発明の他の化合物を調製するための適応性を有していると認識されるだろう。
【００９４】
実施例
下記実施例において、特記しない限り全ての温度は摂氏温度、ならびに全ての割合および百分率は質量で記載した。試薬はアルドリッチケミカル社、またはランカスターシンセシスリミテッドなどの、商業供給業者から購入し、また特記しない限りは、さらに精製は行わずに用いた。テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）およびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）はアルドリッチからＳｕｒｅ ｓｅａｌ ｂｏｔｔｌｅｓで購入し、受け取ったまま使用した。全て溶媒は、特記しない限り、当業者に既知の一般的な方法を用いて精製した。
【００９５】
以下で表される反応は、一般的に、アルゴンの陽圧下、室温で（特記しない限り）、無水溶媒中で行われ、反応フラスコには基質および試薬をシリンジを通して導入するためにゴム壁がはめられた。ガラス器具はオーブン乾燥および／または熱風乾燥した。分析用薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）は、Ａｎａｌｔｅｃｈ製ガラス支持シリカゲル６０Ｆ２５４プレート（０．２５ｍｍ）上で行われ、適切な溶媒比（ｖ／ｖ）で溶出され、適切な場所に表示された。反応はＴＬＣによって分析され、出発物質の消費により終了を判断した。
【００９６】
ＴＬＣプレートの視覚化はヨード蒸気、紫外線照射、２０％の硫酸水溶液中２％Ｃｅ（ＮＨ４）４（ＳＯ４）４、またはｐ−アニスアルデヒド噴霧試薬で行い、適切である場合には熱で活性化した。精密な試験は、特記しない限り、通常、反応溶媒または抽出溶媒を用いて反応容積を２倍にし、次いで指示された水溶液を抽出容積の２５容積％用いて洗浄することにより行われた。生成物溶液は、濾過およびロータリーエバポレータによる真空下での溶媒の蒸発の前に無水Ｎａ２ＳＯ４および／またはＭｇＳＯ４で乾燥し、真空下での溶媒の除去を確認した。特記しない限り、Ｍｅｒｃｋ ＥＭフラッシュシリカゲル（４７〜６１μｍ）およびシリカゲル：粗生成物を約２０：１から５０：１の比で用いて、フラッシュカラムクロマトグラフィー（Ｓｔｉｌｌ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｏｒｇ． Ｃｈｅｍ．， ４３， ２９２３ （１９７８））を行った。実施例において示された圧力または室温において水素化分解を行った。
【００９７】
１Ｈ−ＮＭＲスペクトルは、ＢｒｕｋｅｒまたはＶａｒｉａｎ装置を用いて３００ＭＨｚで作動させて記録され、１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルは、７５ＭＨｚで作動させて記録された。ＮＭＲスペクトルは、クロロホルム（７．２５ｐｐｍおよび７７．００ｐｐｍ）もしくはＣＤ３ＯＤ（３．４および４．８ｐｐｍ並びに４９．３ｐｐｍ）、または適切な際にはテトラメチルシラン（０．００ｐｐｍ）を参照標準として用い、ＣＤＣｌ３溶液（ｐｐｍで報告される）として得られた。必要であれば他のＮＭＲ溶媒を用いた。ピーク多重度が報告される際、以下の略語が用いられる：ｓ（一重線）、ｄ（二重線）、ｔ（三重線）、ｑ（四重線）、ｍ（多重線）、ｂｒ（広がり）、ｄｄ（二重の二重線）、ｄｔ（二重の三重線）。カップリング定数が与えられる際には、ヘルツ（Ｈｚ）で報告される。
【００９８】
赤外スぺクトルはＰｅｒｋｉｎ−Ｅｌｍｅｒ ＦＴ−ＩＲスペクトロメーターによって、ニート油として、ＫＢｒペレットとして、またはＣＤＣＬ３溶液として記録され、与えられる際には波数（ｃｍ−１）で報告される。質量スペクトルはＬＳＩＭＳ、ＦＡＢ、またはエレクトロスプレーを用いて得られた。融点（ｍｐ）は全て修正されていない。
【００９９】
実施例Ａ：９（Ｅ／Ｚ）−ヒドロキシイミノ−３Ｈ−フルオレノ［２，３−ｄ］イミダゾール．
【０１００】
【化７】
2004506720.tif 000006
【０１０１】
（１）まず、
【０１０２】
【化８】
2004506720.tif 000007
【０１０３】
の構造式を有する、２，３−ジアミノ−フルオレン−９−オンを以下のように調製した。濃縮した塩酸（１．２ｍＬ）と氷酢酸（２ｍＬ）の混合物におけるＳｎＣｌ２・２Ｈ２Ｏ（７４９ｍｇ、３．３２ｍｍｏｌ）の溶液に、２−アミノ−３−ニトロ−フルオレン−９−オン（２００ｍｇ、０．８３ｍｍｏｌ、アルドリッチ社製）を添加した。その結果、生じた懸濁液を３時間還流し、室温まで冷却した。固体を濾別し、濾液がスミレ色になるまで濃塩酸および水でリンスした。濾液を１Ｎ ＮａＯＨでｐＨ９の塩基性にした。沈殿物を濾別し、水でリンスし、真空下で乾燥し、茶色の粉末１４０ｍｇ（収率８０％）が得られ、これは前に記載された Ｅｃｋｅｒｔ ｅｔ ａｌ．， Ｊｏｕｒｎａｌ ｆｕｒ Ｐｒａｋｔｉｓｃｈｅ Ｃｈｅｍｉｅ， １１８， ２６３−２８１ （１９２８）と一致し、さらに精製は行わずに使用した。　ＦＴＩＲ （ＫＢｒ） ３４１９， ３３３１， １７３５， １６７２， １６１９， １５８４， １４４８， １３９０ ｃｍ−１； １Ｈ ＮＭＲ （ＣＤ３ＯＤ） ・ ７．２６−７．３９ （ｍ， ４Ｈ）， ７．１２ （ｔ， ２Ｈ， Ｊ ＝ ７．２ Ｈｚ）， ６．９２ （ｓ， ２Ｈ）， ６．７９ （ｓ， ２Ｈ）．
（２）下記の構造式を有する、２，３−ジアミノ−９（Ｅ／Ｚ）−ヒドロキシイミノ−フルオレンを、Ｐａｎ ｅｔ ａｌ．， Ｃｈｅｍ． ＆ Ｉｎｄ．， ２４０−２４１ （１９６９） に従って調製した。
【０１０４】
【化９】
2004506720.tif 000008
【０１０５】
ＤＭＳＯ（１．５ｍＬ）の２，３−ジアミノ−フルオレン−９−オン（Ａ（１）から；２００ｍｇ，０．９５ｍｍｏｌ）溶液に、Ｈ２Ｏ（２５０μＬ）におけるヒドロキシアミン塩酸塩（７２ｍｇ，１．０ｍｍｏｌ）の溶液を添加した。その結果得られた溶液を３０分間、７０℃に加熱し、室温まで冷却し、水（５ｍＬ）で希釈した。得られた固体を濾別し、Ｈ２Ｏとベンゼンでリンスし、真空下で乾燥し、１９０ｍｇ（収率８９％）、ｍｐ１４５〜４７℃の茶色の粉末が得られた。 ＦＴＩＲ （ＫＢｒ） ３２０１， ３０３６， ２８４８， １６１９， １５９６， １４４９， １３７２， １３１３ ｃｍ−１； １Ｈ ＮＭＲ （ＤＭＳＯ−ｄ６） ・ ８．２４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ７．５ Ｈｚ）， ７．８２ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ３．１ Ｈｚ）， ７．４５ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ６．９ Ｈｚ）， ６．９４−７．４４ （ｍ， ８Ｈ）； ＭＳ （ＦＡＢ） ［Ｍ＋Ｎａ＋］：　２４８； ＨＲＭＳ （ＦＡＢ） ［ＭＨ＋］ 算出値 ２２６．０９８０， 実測値， ２２６．０９８７； Ａｎａｌ． Ｃ１３Ｈ１１Ｎ３Ｏ ・ ０．６３ ＤＭＳＯに関する算出値： Ｃ， ６２．４０； Ｈ， ５．４３； Ｎ， １５．３１．　実測値Ｃ， ６２．１５； Ｈ， ５．０４； Ｎ， １５．５２．
（３）標題の化合物を調製するために、トリエチルオルト蟻酸（０．５ｍＬ）と氷酢酸（０．５ｍＬ）との混合物における、２，３−ジアミノ−９（Ｅ／Ｚ）−ヒドロキシイミノ−フルオレン（Ａ（２）から、１００ｍｇ、０．４４ｍｍｏｌ）の縣濁液を３時間、還流し、室温に冷却し、濾過した。濾液を１Ｎ ＮａＯＨでｐＨ８の塩基性にし、その結果得られた固体を濾別し、Ｈ２Ｏでリンスし、真空下で乾燥し、ＥｔＯＨ／ＣＨＣＬ３から再結晶化し、８５ｍｇ（収率８２％）、ｍｐ２６２℃の茶色の粉末を得た。 ＦＴＩＲ （ＫＢｒ） ３３７５， ３０６５， ２９７４， ２２５６， １６９４， １５９５， １４５０， １２２５ ｃｍ−１； １Ｈ ＮＭＲ （ＣＤ３ＯＤ） ・ ８．１８ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ １３．１エラー ２ Ｈｚ）， ７．９４ （ｓ， １Ｈ）， ７．８８ （ｄ， ２Ｈ， Ｊ ＝ ８．１ Ｈｚ）， ７．６５−７．８１ （ｍ， ２Ｈ）， ７．２０−７．４８ （ｍ， ３Ｈ）； ＨＲＭＳ （ＦＡＢ） Ｃ１４Ｈ１０Ｎ３Ｏ （ＭＨ＋）に関する算出値： ２３６．０８２４．　実測値： ２３６．０８３４； Ａｎａｌ． Ｃａｌｃ’ｄ ｆｏｒ Ｃ１４Ｈ９Ｎ３Ｏ ・ ０．３ ＣＨＣｌ３ ・ ０．５ ＥｔＯＨに関する算出値： Ｃ， ６２．４９； Ｈ， ４．２２； Ｎ， １４．２９．　実測値： Ｃ， ６２．２６； Ｈ， ４．１７； Ｎ， １４．２１．
実施例Ｂ：２−アミノ−９（Ｅ／Ｚ）−ヒドロキシイミノ−３Ｈ−フルオレノ［２，３−ｄ］イミダゾール
【０１０６】
【化１０】
2004506720.tif 000009
【０１０７】
Ｈ２Ｏ（１．５ｍＬ）における、２，３−ジアミノ−９（Ｅ／Ｚ）−ヒドロキシイミノ−フルオレン懸濁液（実施例Ａ（２）から；１００ｍｇ、０．４４ｍｍｏｌ）の縣濁液に、ＢｒＣＮ（４７ｍｇ、０．４４ｍｍｏｌ）を添加した。その結果生じた混合物を室温で２４時間攪拌し、濾過した。濾液を１Ｎ ＮａＯＨでｐＨ８の塩基性にした。得られた固体を濾別し、Ｈ２Ｏおよび冷ＣＨ２Ｃｌ２でリンスし、真空下で乾燥し、１００ｍｇ（収率９１％）、ｍｐ２４０〜４２℃の茶色の粉末が得られた。 ＦＴＩＲ （ＫＢｒ） ３４７０， ３３４４， １５８８， １４９７， １３８５， １３１９， １２４８ ｃｍ−１； １Ｈ ＮＭＲ （ＤＭＳＯ−ｄ６） ・ ８．１２ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ７．２ Ｈｚ）， ８．１０ （ｓ， １Ｈ）， ７．１０−７．７０ （ｍ， ６Ｈ）， ６．３８ （ｓ， １Ｈ）， ６．２５ （ｓ， １Ｈ）； ＨＲＭＳ （ＦＡＢ） Ｃ１４Ｈ１１Ｎ４Ｏ ［ＭＨ＋］に関する算出値： ２５１．０９３３．　実測値： ２５１．０９４５； Ａｎａｌ． Ｃａｌｃ’ｄ ｆｏｒ Ｃ１４Ｈ１０Ｎ４Ｏ ・ ０．１２ ＣＨ２Ｃｌ２に関する算出値：　Ｃ， ６５．４５； Ｈ， ３．９７； Ｎ， ２１．６５．　実測値： Ｃ， ６５．３５； Ｈ， ４．２３； Ｎ， ２１．２５．
実施例Ｃ：９（Ｅ／Ｚ）−ヒドロキシイミノ−３Ｈ−フルオレノ［２，３−ｄ］−１，２，３−トリアゾール
【０１０８】
【化１１】
2004506720.tif 000010
【０１０９】
０℃のＨ２Ｏ（１．４ｍＬ）における、２，３−ジアミノ−９（Ｅ／Ｚ）−ヒドロキシイミノ−フルオレン（実施例Ａ（２）から；１００ｍｇ、０．４４ｍｍｏｌ）の縣濁液に氷酢酸（５１μＬ、０．８８ｍｍｏｌ）、およびＨ２Ｏ（０．６ｍＬ）における、ＮａＮＯ２（３３ｍｇ、０．４８ｍｍｏｌ）の溶液を添加した。得られた混合物を３０分間、７０℃に加熱し、室温に冷却し、濾過した。５８％のＮＨ４ＯＨ水溶液でｐＨ９の塩基性にした。沈殿物を濾別し、Ｈ２Ｏおよび冷ＣＨＣｌ３でリンスし、真空下で乾燥し、１００ｍｇ（収率９６％）、ｍｐ２２２〜２４℃の茶色の粉末を得た。 ＦＴＩＲ （ＫＢｒ） ３１９３， ３０６２， ２８７０， １６２６， １４４３， １３８１， １１９４ ｃｍ−１； １Ｈ ＮＭＲ （ＤＭＳＯ−ｄ６） ・ ８．３８ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ７．８ Ｈｚ）， ８．２２ （ｓ， １Ｈ）， ７．９８−８．１８ （ｍ， ２Ｈ）， ７．７０ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ７．５ Ｈｚ）， ７．３０−７．５８ （ｍ， ３Ｈ）； ＨＲＭＳ （ＦＡＢ）　Ｃ１３Ｈ９Ｎ４Ｏ ［ＭＨ＋］に関する算出値： ２３７．０７７６．　実測値： ２３７．０７７２；Ａｎａｌ． Ｃ１３Ｈ８Ｎ４Ｏ ・ ０．２４ ＣＨＣｌ３に関する算出値：　Ｃ， ６０．１４； Ｈ， ３．１４； Ｎ， ２１．１５．　実測値： Ｃ， ６０．１４； Ｈ， ３．４９； Ｎ， ２０．８４．
実施例Ｄ：９（Ｅ／Ｚ）−ヒドロキシイミノ−７−ヨード−３Ｈ−フルオレノ［２，３−ｄ］−１，２，３−トリアゾール
【０１１０】
【化１２】
2004506720.tif 000011
【０１１１】
（１）まず、
【０１１２】
【化１３】
2004506720.tif 000012
【０１１３】
の構造式を有する、２−アミノ−７−ヨード−９Ｈ−フルオレンを、２−アミノ−３−ニトロ−フルオレン−９−オンの代わりに７−ヨード−２−ニトロフルオレン（Ｍａｒｈｅｖｋａ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ．， ２８， １８−２４ （１９８５）参照； またはアルドリッチ社から得た）を使用する以外は、実施例Ａ（１）の２，３−ジアミノ−フルオレン−９−オンに類似した方法で調製し、９１％収率で得た白色の粉末を得、これをさらに精製することなく使用した １Ｈ ＮＭＲ （ＤＭＳＯ−ｄ６） ・ ７．９４ （ｄ， ２Ｈ， Ｊ ＝ ８．１ Ｈｚ）， ７．７２ （ｄｄ， ２Ｈ， Ｊ ＝ １０．３， ８．１ Ｈｚ）， ７．４５ （ｓ， １Ｈ）， ７．６２ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８．１ Ｈｚ）， ３．９８ （ｓ， ２Ｈ）．
（２）次に、
【０１１４】
【化１４】
2004506720.tif 000013
【０１１５】
の構造を有する、２−アセトアミド−７−ヨード−９Ｈ−フルオレンを調製した。８０℃の氷酢酸中、２−アミノ−７−ヨード−９Ｈ−フルオレン（１．５０ｇ、４．８８ｍｍｏｌ）の懸濁液に、無水酢酸（３．２３ｍＬ、３４．２ｍｍｏｌ）を５分間滴下し、処理した。得られた混合物を９０℃、２時間加熱した後、室温に冷却した。得られた固体を濾過によって集め、Ｈ２Ｏでリンスし、真空下で乾燥し、１．３ｇ（７６％収率）白色の粉末を得、これをさらに精製することなく使用した。 １Ｈ ＮＭＲ （ＤＭＳＯ−ｄ６） ・ １０．０２ （ｓ， １Ｈ）， ７．８８ （ｓ， ２Ｈ）， ７．７８ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８．４ Ｈｚ）， ７．６８ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８．１ Ｈｚ）， ７．６０ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８．１ Ｈｚ）， ７．４８ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８．４ Ｈｚ）， ３．８２ （ｓ， ２Ｈ）， ２．０２ （ｓ， ３Ｈ）．
（３）次に、
【０１１６】
【化１５】
2004506720.tif 000014
【０１１７】
の構造式を有する、２−アセトアミド−７−ヨード−３−ニトロ−９Ｈ−フルオレンを調製した。９５℃の氷酢酸（２４５ｍＬ）における、２−アセトアミド−７−ヨード−９Ｈ−フルオレン（２．３７ｇ、６．７９ｍｍｏｌ）の懸濁液に３分間にわたり、氷酢酸（５ｍＬ）における、濃縮したＨＮＯ３（７３０μＬ、１１．５ｍｍｏｌ）溶液を滴下した。生じた混合物を３０分間、１００℃で加熱し、室温に冷却し、砕いた氷上に注いだ。その結果得られた固体を濾別し、Ｈ２Ｏでリンスし、次いで、真空下で乾燥し、黄色の固体１．８ｇ（６７％収率）を得、これをさらに精製することなく用いた。 １Ｈ ＮＭＲ （ＤＭＳＯ−ｄ６） ・ ８．５８ （ｓ， １Ｈ）， ７．９８ （ｓ， １Ｈ）， ７．８４ （ｔ， ２Ｈ， Ｊ ＝ ８．１ Ｈｚ）， ７．７５ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８．１ Ｈｚ）， ４．０２ （ｓ， ２Ｈ）， ２．０２ （ｓ， ３Ｈ）； Ａｎａｌ． Ｃ１５Ｈ９Ｎ２Ｏ４ ・ ０．２ Ｈ２Ｏに関する算出値：　Ｃ， ４３．７６； Ｈ， ２．３０； Ｎ， ６．８０．　実測値： Ｃ， ４３．４１； Ｈ， ２．３０； Ｎ， ６．５６．
（４）次に、
【０１１８】
【化１６】
2004506720.tif 000015
【０１１９】
の構造式を有する、２−アセトアミド−７−ヨード−３−ニトロ−フルオレン−９−オンを調製した。氷酢酸（１５０ｍＬ）における、２−アセトアミド−７−ヨード−３−ニトロ−９Ｈ−フルオレン（１．５ｇ、３．８１ｍｍｏｌ）の懸濁液に、重クロム酸カリウム（１．６８ｇ、５．７１ｍｍｏｌ）を添加した。生じた混合物を３時間加熱還流した。混合物を室温に冷却し、Ｈ２Ｏ上に注いだ。その結果得られた固体を濾別し、Ｈ２Ｏでリンスし、沸騰ＴＨＦから再結晶し、ピンクの粉末８５０ｍｇ（収率５５％）を得、これをさらに精製することなく使用した。 １Ｈ ＮＭＲ （ＤＭＳＯ−ｄ６） ・ １０．４２ （ｓ， １Ｈ）， ８．４２ （ｓ， １Ｈ）， ８．０４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ７．８ Ｈｚ）， ７．９２ （ｓ， １Ｈ）， ７．７８ （ｄｄ， ２Ｈ， Ｊ ＝ ７．８， ７．２ Ｈｚ）， ２．０２ （ｓ， ３Ｈ）．
（５）次に
【０１２０】
【化１７】
2004506720.tif 000016
【０１２１】
の構造式を有する、２−アミノ−７−ヨード−３−ニトロ−フルオレン−９−オンを調製した。ｎ−ブタノールおよびエタノール（４０ｍＬ、１：１）の混合液における、Ｎ−（７−ヨード−３−ニトロ−９−オキソ−９Ｈ−フルオレン−２−イル）−アセトアミド（４５０ｍｇ、１．１０ｍｍｏｌ）の懸濁液に５０％Ｈ２ＳＯ４（５ｍｌ）を添加した。生じた混合物を３時間、加熱還流した。混合物を室温に冷却し、Ｈ２Ｏで希釈した。その結果得られた固体を濾別し、Ｈ２Ｏでリンスし、茶色の固体４００ｍｇ（９９％収率）を得、これをさらに精製することなく使用した。 １Ｈ ＮＭＲ （ＤＭＳＯ−ｄ６） ・ ８．３８ （ｓ， １Ｈ）， ８．０８ （ｓ， ２Ｈ）， ７．９６ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝　７．８ Ｈｚ）， ７．８８ （ｓ， １Ｈ）， ７．７２ （ｄ， １Ｈ，　Ｊ ＝ ８．１ Ｈｚ）， ７．３６ （ｓ， １Ｈ）； ＭＳ （ＥＳＩ） ［ＭＨ＋］：　３６７．
（６）
【０１２２】
【化１８】
2004506720.tif 000017
【０１２３】
の構造式を有する、２，３−ジアミノ−７−ヨード−フルオレン−９−オンを、２−アミノ−３−ニトロ−フルオレン−９−オンの代わりに２−アミノ−７−ヨード−３−ニトロ−フルオレン−９−オンを使用する以外は、実施例Ａ（１）の２，３−ジアミノ−フルオレン−９−オンに類似の方法により調製し、７５％収率の茶色の粉末を得、これをさらに精製することなく使用した。 １Ｈ ＮＭＲ （ＤＭＳＯ−ｄ６） ・ ７．９２ （ｄｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ７．８， １．６ Ｈｚ）， ７．７６ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ １．６ Ｈｚ）， ７．４８ （ｓ， １Ｈ）， ７．４４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ７．８ Ｈｚ）， ７．０９ （ｓ， １Ｈ）； ＭＳ （ＥＳＩ） ［ＭＨ＋］：　３３７； Ａｎａｌ． Ｃ１５Ｈ９Ｎ２Ｏ４ ・ １ ＨＣｌに関する算出値：　Ｃ， ４１．９１； Ｈ， ２．７１； Ｎ， ７．５２． 実測値：　Ｃ， ４２．０９； Ｈ， ２．６７； Ｎ， ７．３４．
（７）
【０１２４】
【化１９】
2004506720.tif 000018
【０１２５】
の構造式を有する、７−ヨード−９−オキソ−フルオレノ［２，３−ｄ］−１，２，３−トリアゾールを２，３−ジアミノ−９（Ｅ／Ｚ）−ヒドロキシイミノ−フルオレンに代わって２，３−ジアミノ−７−ヨード−フルオレン−９−オンを使用する以外は、実施例Ｃの７−ヨード−９−オキソ−３Ｈ−フルオレノ［２，３−ｄ］−１，２，３−トリアゾールに類似した方法により調製し、９３％収率で得た茶色がかった黄色の粉末を得、これをさらに精製することなく用いた。 １Ｈ ＮＭＲ （ＤＭＳＯ−ｄ６） ・ ８．２２ （ｂｓ， １Ｈ）， ８．０３ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８．１ Ｈｚ）， ７．９０ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８．１ Ｈｚ）， ７．８３ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ６．９ Ｈｚ）， ７．７６ （ｓ， １Ｈ）， ７．６４ （ｄｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ７．８， ６．５ Ｈｚ）； ＭＳ （ＥＳＩ） ［ＭＨ＋］：　３４８； Ａｎａｌ． Ｃ１３Ｈ６Ｎ３Ｏ ・ ０．６Ｈ２Ｏに関する算出値： Ｃ， ４３．６２； Ｈ， ２．０３； Ｎ， １１．７４．　実測値： Ｃ， ４３．９０； Ｈ， ２．０５； Ｎ， １１．３６．
（８）標題の化合物は２，３−ジアミノ−フルオレン−９−オンに代わって７−ヨード−９−オキソ−３Ｈ−フルオレノ［２，３−ｄ］−１，２，３−トリアゾールを使用する以外は、実施例Ａ（２）に記載されているのと類似の方法により調製し、茶色の粉末が６５％収率、ｍｐ２７５〜７７℃で得られた。 ＦＴＩＲ （ＫＢｒ） ３１９４， ３０６１， ２９１２， １６２６， １５８８， １４３９， １３７７， １１９４ ｃｍ−１； １Ｈ ＮＭＲ （ＣＤ３ＯＤ） ・ ８．８０ （ｂｓ， １Ｈ）， ８．１７ （ｂｓ， １Ｈ）， ８．１０ （ｓ， １Ｈ）， ７．８６ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ７．８ Ｈｚ）， ７．６２−７．７８ （ｍ， ２Ｈ）； ＨＲＭＳ （ＦＡＢ） Ｃ１３Ｈ８ＩＮ４Ｏ ［ＭＨ＋］に関する算出値： ３６２．９７４３．　実測値： ３６２．９７５５； Ａｎａｌ． Ｃ１３Ｈ７ＩＮ４Ｏ ・ ０．５ ＣＨＣｌ３に関する算出値：　Ｃ， ３９．３５； Ｈ， ２．０８； Ｎ， １３．０２．　実測値： Ｃ， ３９．６１； Ｈ， ２．４８； Ｎ， １２．７２．
実施例Ｅ：７−ヨード−２−オキサ−９（Ｅ／Ｚ）−オキシイミノ−１，３−ジアザ−シクロペンタ［ｂ］フルオレン
【０１２６】
【化２０】
2004506720.tif 000019
【０１２７】
（１）
【０１２８】
【化２１】
2004506720.tif 000020
【０１２９】
の構造式を有する、７−ヨード−２−オキサ−１，３−ジアザ−シクロペンタ［ｂ］フルオレン９−オンを、Ｐｅｒｅｒａ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｃｈｅｍ． Ｓｏｃ． （Ｃ）， １３４８−１３５４ （１９７１） の多段階法に従って、２−アミノ−７−ヨード−３−ニトロ−フルオレン−９−オン（実施例Ｄ（５））から調製した。亜硝酸ナトリウムと塩酸水溶液で処理して、ジアゾニウム誘導体を生じ、これをアジ化ナトリウムで置換し、熱酢酸中で、標題の複素環に分解した。
【０１３０】
標題の化合物は、７−ヨード−２−オキサ−１，３−ジアザ−シクロペンタ［ｂ］フルオレン９−オンから、実施例Ａ（１）に記載のしたのと同類の方法で調製した。
【０１３１】
実施例Ｆ：７−ヨード−９（Ｅ／Ｚ）−オキシイミノ−１，３−ジアザ−２−チア−シクロペンタ［ｂ］フルオレン
【０１３２】
【化２２】
2004506720.tif 000021
【０１３３】
（１）
【０１３４】
【化２３】
2004506720.tif 000022
【０１３５】
の構造式を有する、７−ヨード−１，３−ジアザ−２−チア−シクロペンタ［ｂ］フルオレン−９−オンをＭａｔｓｕｍｏｔｏ ｅｔ ａｌ．， Ｃｈｅｍ． Ｐｈａｒｍ． Ｂｕｌｌ．， ４７， ９７１−９７９ （１９９９） （Ｋｈａｌｅｔｓｋｉ ｅｔ ａｌ．， Ｄｏｋｌａｄｙ Ａｋａｄ． Ｎａｕｋ Ｓ．Ｓ．Ｓ．Ｒ．， １０６， ８８−９１， Ｃｈｅｍ． Ａｂｓｔｒ．， ５０， １３８８５ｃ （１９５６）を引用）に記載の手順に従って、２，３−ジアミノ−７−ヨード−フルオレン−９−オン（実施例Ｄ（６））から調製した。ベンゼン中、トリエチルアミンと塩化チオニルと還流しながら反応させ、標題の複素環を得た。
【０１３６】
標題の化合物は、７−ヨード−１，３−ジアザ−２−チア−シクロペンタ［ｂ］フルオレン−９−オンから実施例Ａ（１）に記載したのと類似した方法で調製した。
【０１３７】
生物学的検査；酵素アッセイ
ＶＥＧＦなどの成長因子による細胞増殖の刺激は、それぞれの受容体チロシンキナーゼの自己リン酸化（ａｕｔｏｐｈｏｓｐｈｏｒｙｌａｔｉｏｎ）の誘発に依存している。ゆえに、これらの成長因子によって誘発される細胞増殖を遮断するプロテインキナーゼ阻害剤の効力は受容体自己リン酸化を遮断する効力に直接相関する。前記化合物のプロテインキナーゼ阻害活性の測定のため、次の構成が考案された。
【０１３８】
アッセイ用のＶＥＧＦ−Ｒ２構築物：
６８残基のキナーゼ挿入ドメインの５０個の中央の残基（ｃｅｎｔｒａｌ ｒｅｓｉｄｕｅｓ）が欠損している、ヒトの血管内皮成長因子受容体２（ＶＥＧＦ−Ｒ２）のサイトゾルドメイン（ｃｙｔｏｓｏｌｉｃ ｄｏｍａｉｎ）の構築物（ＶＥＧＦ−Ｒ２（５０）を、バキュロウィルス／昆虫細胞システム中に発現した。全長のＶＥＧＦ−Ｒ２の１３５６残基のうち、ＶＥＧＦ−Ｒ２（５０は、８０６−９３９および９９０−１１７１残基を含み、および、また野生型のＶＥＧＦ−Ｒ２に対してキナーゼ挿入ドメイン中に１個の点変異を有する。ＭｃＴｉｇｕｅ ｅｔ ａｌ．， Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ， ７， ３１９−３３０ （１９９９）； １９９９年９月７日付けの米国特許第０９／３９０，３２６号を参照。精製した構築物の自己リン酸化は、５％グリセロール、および５ｍＭ ＤＴＴを含む、１００ｍＭ　Ｈｅｐｅｓ、ｐＨ７．５における、３ｍＭ ＡＴＰおよび４０ｍＭ ＭｇＣｌ２の存在下、４μＭ濃度の酵素を４℃で２時間インキュベートすることによって行った。自己リン酸化の後、この構築物は、野生型の自己リン酸化キナーゼドメイン構築物と本質的に同等の触媒作用を有することがわかった。 Ｐａｒａｓｔ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ， ３７， １６７８８−１６８０１ （１９９８）を参照。
【０１３９】
アッセイ用のＣＨＫ−１構築物：
バキュロウィルス／昆虫細胞システムを使用して、Ｃ末端にＨｉｓが標識された全長のヒトＣＨＫ−１ （Ｃ−ｔｅｒｍｉｎａｌｌｙ Ｈｉｓ−ｔａｇｇｅｄ ｆｕｌｌ−ｌｅｎｇｔｈ ｈｕｍａｎ ＣＨＫ−１）（ＦＬ−ＣＨＫ−１）を発現した。それは、４７６アミノ酸のヒトＣＨＫ−１のＣ−末端に６つヒスチジン残基（６×Ｈｉｓタグ）を含む。タンパク質は公知のクロマトグラフ法により精製した。
【０１４０】
ＣＦＫ−１ ＫＨ２８９は、キナーゼドメインを含むヒトＣＨＫ−１の１−２８９残基を含む。それは残基２８９のＣ−末端で６つのヒスチジン残基（６×Ｈｉｓ−タグ）を含む。タンパク質はバキュロウィルス／昆虫細胞システム中に発現し、公知のクロマトグラフ法を用いて精製した。
【０１４１】
アッセイ用のＣＤＫ２／サイクリンＡ構築物：
ＣＤＫ２は公表されている方法論（Ｒｏｓｅｎｂｌａｔｔ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｏｌ． Ｂｉｏｌ．， ２３０， １３１７−１３１９ （１９９３））を用いて、バキュロウイルス発現ベクターを感染させた昆虫細胞から精製した。サイクリンＡは、全長組換えサイクリンＡを発現している大腸菌細胞Ｅから精製し、切断されたサイクリンＡ構築物を制限タンパク質分解により作製し、過去に記載されたように（Ｊｅｆｆｒｅｙ ｅｔ ａｌ．， Ｎａｔｕｒｅ， ３７６， ３１３−３２０ （１９９５））精製した。
【０１４２】
アッセイ用のＣＤＫ４／サイクリンＤ構築物：
ヒトＣＤＫ４とサイクリンＤ３との複合体、またはサイクリンＤ１およびヒトＣＤＫ４とグルタチオン−Ｓ−トランスフェラーゼとの融合タンパク質（ＧＳＴ−ＣＤＫ４）の複合体を、従来の生物学的クロマトグラフ法をもちいて、対応するバキュロウイルス発現ベクターを共感染させた昆虫細胞から精製した。
【０１４３】
アッセイ用のＣＤＳ１構築物：
ＣＤＳ１　ＣＥ４は、ヒトＣＤＳ１／ＣＨＫ−２のキナーゼドメインを有する２０９−５０２残基からなる（ＧｅｎＢａｎｋ 受託番号ＡＦＯ８６９０４， Ｍａｔｓｕｏｋａ ｅｔ ａｌ．， Ｓｃｉｅｎｃｅ， ２８２， １８９３−９７ （１９９８））。それは２０９残基のＮ−末端で、アミノ酸配列：ＭＧＳＳＨＨＨＨＨＨＳＳＧＬＶＰＲＳＨＭを含む。（初めのＭは、Ｎ−末端の翻訳後プロセシングにより発現タンパク質中には存在しない。）タンパク質はＥ．大腸菌中に発現し、公知のクロマトグラフ法によって精製された。
【０１４４】
ＶＥＧＦ−Ｒ２アッセイ
結合分光光度分析（ＦＬＶＫ−Ｐ）アッセイ
ホスホリル転写を伴うＡＴＰからＡＤＰの生成は、ホスホエノールピルビン酸（ＰＥＰ）およびピルベートキナーゼ（ＰＫ）と乳酸デヒドロゲナーゼ（ＬＨＤ）を有するシステムを使用したＮＡＤＨの酸化と結合させた。ＮＡＤＨの酸化は、ベックマンＤＵ６５０分光光度計を使用した、３４０ｎｍ（ｅ３４０ ＝ ６．２２ ｃｍ−１ ｍＭ−１）での吸光度の減少に従ってモニターした。リン酸化ＶＥＧＦ−Ｒ２（５０（下記表のＦＬＶＫ−Ｐとして示した）の評価条件は、次である：１ｍＭ ＰＥＰ；２５０（Ｍ ＮＡＤＨ；５０単位のＬＤＨ／ｍＬ ；２０単位のＰＫ／ｍＬ；５ ｍＭ ＤＴＴ；５．１ｍＭ ｐｏｌｙ（Ｅ４Ｙ１）；１ｍＭ ＡＴＰ；および２００ｍＭ Ｈｅｐｅｓ，ｐＨ７．５中、２５ｍＭ ＭｇＣｌ２。リン酸化されないＶＥＧＦ−Ｒ２（５０（表中、ＦＬＶＫとして示した）評価条件は次である：１ｍＭ ＰＥＰ；２５０（ＭＮＡＤＨ；５０単位のＬＤＨ／ｍＬ；２０単位のＰＫ／ｍＬ；５ｍＭ ＤＴＴ；２０ｍＭ ｐｏｌｙ（Ｅ４Ｙ１）；３ｍＭ ＡＴＰ；および２００ｍＭ Ｈｅｐｅｓ，ｐＨ７．５中、６０ｍＭ ＭｇＣｌ２ならびに２ｍＭ ＭｎＣｌ２。アッセイは酵素５〜４０ｎＭで始められた。試験化合物の濃度を変えて、酵素活性を測定することにより、Ｋｉ値を決定した。データは酵素動力学およびカレイダグラフソフトウェアを使用して、解析された。
【０１４５】
ＥＬＩＳＡアッセイ
ホスホガストリンの形成はビオチン化ガストリンペプチド（１〜１７）を基質として使用し、測定された。ビオチン化ホスホガストリンを、ストレプトアビジンで被覆した９６ウェルのマイクロタイププレートを用いて固定化した後、ホースラディッシュペルオキシターゼに共役させた抗ホスホチロシン抗体を抗いて検出した。ホースラディシュ・ペルオキシダーゼの活性は２，２′−アジノビス−［３−エチルベンズチアゾリンスルホネート］ジアンモニウム塩（ＡＢＴＳ）を使用して測定された。典型的なアッセイ溶液は次のものを含んだ：２μＭビオチン化ガストリンペプチド、５ｍＭ ＤＴＴ、２０μＭ ＡＴＰ；２６ｍＭ ＭｇＣｌ２、および２００ｍＭ Ｈｅｐｅｓ、ｐＨ７．５における、２ｍＭ ＭｎＣｌ２。アッセイはリン酸化ＶＥＧＦ−Ｒ２（５０、０．８ｎＭで始めた。ホースラディシュ・ペルオキシダーゼの活性はＡＢＴＳ１０ｍＭを使用してアッセイされた。ホースラディシュ・ペルオキシダーゼの反応は、酸（Ｈ２ＳＯ４）を添加することによって急冷し、次に４０５ｎｍの吸光度を読んだ。Ｋｉ値は、様々な濃度のテスト化合物の存在下での酵素活性を測定することで決定された。データは酵素動力学およびカレイダグラフソフトウェアを使用して、解析された。
【０１４６】
ＣＨＫ−１アッセイ
ホスホリル転写を合成基質Ｓｙｎｔｉｄｅ−２（ＰＬＡＲＴＬＳＶＡＧＬＰＧＫＫ）に加えるＡＴＰからのＡＤＰの生成は、ピルベートキナーゼ（ＰＫ）と乳酸デヒドロゲナーゼとの作用を介して、ホスホエノールピルビン酸（ＰＥＰ）を使用したＮＡＤＨの酸化と結合させた。ＮＡＤＨの酸化は、ＨＰ８４５２分光光度計を使用し、３４０ｎｍ（（３４０＝６．２２ｃｍ−１ｍＭ−１）での吸光度減少に従うことによりモニターされた。典型的な反応溶液は次のものを含んだ： ４ｍＭ ＰＥＰ；０．１５ｍＭ ＮＡＤＨ；２８単位のＬＤＨ／ｍｌ ；１６単位のＰＫ／ｍｌ ；３ｍＭ ＤＴＴ；０．１２５ｍＭ Ｓｙｎｔｉｄｅ２（；０．１５ｍＭ ＡＴＰ；５０ｍＭ ＴＲＩＳ，ｐＨ７．５における、２５ｍＭ ＭｇＣｌ２；および４００ｍＭ ＮａＣｌ。アッセイは、ＣＨＫ−１　ＫＨ２８９の１０ｎＭで始められた。Ｋｉ値は、様々な濃度のテスト化合物の存在下での初期酵素活性を測定することで決定された。データは酵素動力学（Ｅｎｚｙｍｅ Ｋｉｎｅｔｉｃ）およびカレイダグラフソフトウェアを使用して、解析された。
【０１４７】
ＣＤＳ１アッセイ
ＣＤＳ１アッセイは、ＣＤＳ１の１０ｎＭの使用を除き、ＣＨＫ−１アッセイの初期条件下で調製された。
【０１４８】
ＣＤＫ２／サイクリンＡおよびＣＤＫ４／サイクリンＤアッセイ
サイクリン依存性キナーゼ活性は、網膜芽細胞腫タンパク質の組換え断片中への［３２Ｐ］ＡＴＰからの放射性リン酸塩の酵素触媒性、時間依存的な取り込みを定量化することにより測定された。特記しない限りは、アッセイは、１０ｍＭ ＨＥＰＥＳ（Ｎ−［２−ヒドロキシエチル］ピペラジン−Ｎ’−［２−エタンスルホン酸］）（ｐＨ ７．４）、１０ｍＭ ＭｇＣｌ２、２５μＭアデノシン三リン酸（ＡＴＰ）、１ｍｇ／ｍＬ卵白アルブミン、５μｇ／ｍＬロイペプチン、１ｍＭジチオスレイトール、１０ｍＭβ−グリセロリン酸塩、０．１ｍＭバナジン酸ナトリウム、１ｍＭフッ化ナトリウム、２．５ｍＭエチレングリコール−ビス（β−アミノエチルエーテル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−四酢酸（ＥＧＴＡ）、２％（ｖ／ｖ）ジメチルスルホキシド、および０．０３〜０．２μＣｉ［３２Ｐ］ＡＴＰの存在下で５０μＬの総容量で９６ウェルプレートで行った。基質（０．３〜０．５μｇ）は、精製組換え網膜芽細胞腫タンパク質断片（Ｒｂ）（天然の網膜芽細胞腫タンパク質の残基３８６〜９２８；６２．３ｋＤａ、天然の１０６ｋＤａタンパク質に見られるリン酸化部位の大部分、および精製の容易のための６つのヒスチジン残基のタグを含む）であった。反応は、ＣＤＫ２（１５０ｎＭ　ＣＤＫ２／サイクリンＡ複合体）またはＣＤＫ４（５０ｎＭ　ＣＤＫ４／サイクリンＤ３複合体）で開始され、３０℃でインキュベートし、２０分後に２５０ｍＭまでエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）を添加することにより停止させた。次いでリン酸化基質をニトロセルロース膜に９６ウェル濾過マニホールドを用いて捕捉し、０．８５％リン酸を用いて繰り返し洗浄することにより未取り込み放射能を除去した。放射能は、ホスホリメージャーに乾燥ニトロセルロース膜をさらすことにより定量した。異なる化合物濃度の存在下で酵素活性を測定し、酵素非存在下で測定したバックグラウンド放射能を減じることにより、見かけのＫｉ値を測定した。動的パラメーター（ＡＴＰのｋｃａｔ、ｋｍ）は、ＡＴＰ濃度の初速度依存性を決定することにより、通例の評価条件下、それぞれの酵素について測定した。データはカレイダグラフ（Ｓｙｎｅｒｇｙ Ｓｏｆｔｗａｒｅ）を使用した競合的阻害式にフィットさせるか、もしくはソフトウェア ＫｉｎｅＴｉｃ （ＢｉｏＫｉｎ， Ｌｔｄ．）を使用して、競合的強固結合性阻害の式にフィットさせた。特定のＣＤＫ４活性は、全長サイクリンＤ３または切断されたサイクリンＤ３構築物に複合体形成しても同じものであり；また複合体は双方とも、選択された阻害剤に対して極めて類似したＫｉ値を生じた。
【０１４９】
細胞増殖の阻害：Ｕ２−ＯＳ、ＳＡＯＳ２、ＨＣＴ１１６癌細胞系との抗増殖
の評価
細胞増殖の阻害は、３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−［２Ｈ］−ジフェニルテトラゾリウムブロマイド（ＭＴＴ）をホルマザンに還元する生細胞の能力に基づく、テトラゾリウム塩アッセイ（Ｍｏｓｓｍａｎ， Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ Ｍｅｔｈｏｄｓ， ｖｏｌ． ６５ （１９８３）， ｐｐ． ５５−５８）を用いて測定した。次いで、水不溶性の紫色のホルマザン生成物を分光学的に検出した。ＨＣＴ１１６、Ｕ２−ＯＳおよびＳＡＯＳ２細胞系は、それぞれ９６ウェルプレートで増殖させた。細胞はマッコイの５Ａ培地中で、１３５μｌ／ウェルの容積で適切な培地中に播種した。阻害剤化合物を添加する前に、プレートを４時間インキュベートした。
【０１５０】
０．５％（ｖ／ｖ）ジメチルスルホキシド（μＬ／ウェル）中に、異なる濃度の阻害剤化合物を添加し、細胞を３７℃で４〜６日間（細胞の種類による）インキュベートした。インキュベーションが終了したら、ＭＴＴを最終濃度０．２ｍｇ／ｍＬで添加し、細胞をさらに４時間３７℃でインキュベートした。プレートを遠心分離し培地を除去した後、ホルマザン（ジメチルスルホキシドに溶解）の吸光度を５４０ｎｍで測定した。５０％の増殖の阻害を生じる阻害剤化合物の濃度を、阻害百分率に対する阻害剤濃度の片対数プロットの直線部分から決定した。結果は全て、０．５％（ｖ／ｖ）ジメチルスルホキシドのみで処置したコントロール細胞と比較した。
【０１５１】
様々なアッセイを用いた化合物の試験結果は以下に表に要約し、“％＠”の表記は記載した濃度での阻害百分率示す。
【０１５２】
【化２４】
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【０１５３】
【表１】
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【０１５４】
上記の典型的な化合物は、以下の一般例に従って医薬組成物に配合され得る。
【０１５５】
例１：非経口組成物
注射による投与に適切な非経口医薬組成物を調製するためには、１００ｍｇの、式ＩまたはＩＩの化合物の水溶性の塩をＤＭＳＯに溶解させ、次いで０．９％の滅菌食塩水１０ｍＬと混合する。混合物を注射による投与に適当な服用単位の形状にする。
【０１５６】
例２：経口組成物
経口送達のための医薬組成物を調製するためには、１００ｍｇの式ＩまたはＩＩの化合物を７５０ｍｇの乳糖と混合する。混合物を、経口投与に適当なハードゼラチンカプセルのような経口服用単位にする。
【０１５７】
例３：眼内組成物
眼内伝達のための特効性医薬組成物を調製するためには、式Ｉ、またはＩＩの化合物を、リン酸緩衝液（ｐＨ７．４）における、ヒアルロン酸（１．５％濃度）の中性の等張液に縣濁させ、１％懸濁液を生じた。
【０１５８】
前述の記載は本来具体的で説明のためであり、本発明ならびにその好ましい実施形態を詳細に説明するということを意図されているということは理解されるべきである。定常的な実験により、本発明の特質からそれることなく、なされ得る明らかな修飾および変更は、技工者に認知されるであろう。このように、本発明は、上記明細書によるものではなく、請求項、およびそれらの同等のものにより定義されることを意図する。
【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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