(57)【要約】装置をある一定の進入部位から脊髄クモ膜下腔中に経皮的に挿入することを含む、生体内の脊髄クモ膜下腔に誘導する方法を開示する。この装置は、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつこれと協働するようにサイズ決めされている第１の通路を有する。この装置はカテーテルまたはシースであり得る。本方法はまた、進入部位から少なくとも１０センチメートルよりも多く装置を脊髄クモ膜下腔内部に前進させることを含み得る。別法として、本方法は、第１の通路を介して導入される第２の装置による脳内進入を容易にするために、装置を脊髄クモ膜下腔内部に前進させることを含み得る。細長部材、柔軟な皮膚付着フラップを有する皮膚付着装置、および弁装置を含む、シースなどの患者の皮膚に付着するのに適した装置も開示する。皮膚付着装置と弁装置は、相互に離間した関係で細長部材に結合可能である。
2004534590.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつ同ガイドワイヤと協働するようにサイズ決めされている第１の通路を有する装置を、ある一定の進入部位から経皮的に脊髄クモ膜下腔中に導入する工程と、
該装置を該進入部位から少なくとも１０センチメートルよりも多く脊髄クモ膜下腔内部に前進させる工程と、
からなる生体中の脊髄クモ膜下腔に誘導する方法。
【請求項２】
前記生体中の脳の一部を除去する工程から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記生体が脳脊髄液を有し、同脳脊髄液から血液を除去するために少なくとも一部の脳脊髄液を洗浄する工程から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項４】
少なくとも一部の脳組織おいて低体温を引き起こす工程から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記装置の前記第１の通路を介して導入した第２の装置によって、頭部内部に位置する少なくとも１つの脳室に進入する工程から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項６】
頭部内部に位置する少なくとも１つの脳室を除液する工程から更になる請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記装置が、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつ同ガイドワイヤと協働するようにサイズ決めされている第２の通路を含む請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記装置の前記第１の通路を介して内視鏡を導入する工程から更になる請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記装置が、前記第１の通路を有する第１の小細長部材と、
該第１の小細長部材に結合された、前記第２の通路を有する第２の小細長部材と、を含む請求項７に記載の方法。
【請求項１０】
前記装置が、前記第１および第２の小細長部材に巻き付けられた編組材料を更に含む請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記装置に沿って取った断面が、非円である形状を有する、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
ポンプ装置を使用して少なくとも一部の脳組織の温度を変更する工程から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
頭蓋内クモ膜下腔に薬物を送出する工程から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
前記装置が、脳波記録法用の電極が取り付けられる壁を含む請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
前記装置が、生化学的特性をモニタするのに有用なセンサが取り付けられる壁を有し、更に、
該センサを使用してｐＨ、グルコース濃度、酸素圧、二酸化炭素濃度、またはナトリウム濃度をモニタする工程からなる請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
前記装置が体温をモニタするのに有用な熱センサが取り付けられる壁を含み、更に、該熱センサを使用して体温をモニタする工程からなる請求項１に記載の方法。
【請求項１７】
前記装置の前記第１の通路を介して器具を導入する工程と、
該器具を使用して前記生体内部の組織に電流、熱、または凍結刺激を加える工程と、から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項１８】
前記装置の前記第１の通路を介して放射性ペレットを導入する工程と、
腫瘍を照射するために該放射性ペレットを前記生体内部に配置する工程と、から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項１９】
前記装置の前記第１の通路を介して検出器を導入する工程と、
前記生体内部に該検出器を配置する工程と、から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項２０】
前記検出器を使用して生理学的または生化学的特性をモニタする工程から更になる請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記装置の前記第１の通路を介して、相互に滑動自在に結合された、外部スリーブ部品と内部穿刺部品と、を含む穿通装置を導入する工程と、
該穿通装置を使用して軟膜を穿刺する工程と、から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項２２】
前記生体の脳中に外傷を創出する工程から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項２３】
前記前進させる工程がロボット装置によって実現される請求項１に記載の方法。
【請求項２４】
磁気共鳴画像法、蛍光透視法、内視鏡検査法、コンピュータ断層撮影法、熱画像法、音響映像法、またはこれらの任意の組合せを使用して、ある一定の時間の間、前記装置の位置をモニタする工程から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項２５】
前記装置の前記第１の通路を介して電極を導入する工程と、
前記生体内部に該電極を配置する工程と、から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項２６】
前記電極が脳波記録法用の電極であり、前記配置する工程が、該脳波記録法用の電極を脳組織に近接して配置する工程を含む請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記装置の前記第１の通路を介して材料を導入する工程と、
神経症状の治療を補助するために、該材料を脳神経に近接して配置する工程と、から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項２８】
前記装置の前記第１の通路を介して遺伝子材料を導入する工程と、
神経症状の治療を補助するために、該遺伝子材料を前記生体内部に配置する工程と、から更になる請求項１に記載の方法。
【請求項２９】
少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつ同ガイドワイヤと協働するようにサイズ決めされている第１の通路、を有する装置をある一定の進入部位から経皮的に脊髄クモ膜下腔中に導入する工程と、
該第１の通路を介して導入した第２の装置による脳内進入を容易にするために、該装置を脊髄クモ膜下腔内部に前進させる工程と、からなる生体中の脊髄クモ膜下腔に誘導する方法。
【請求項３０】
前記生体中の脳の一部を除去する工程から更になる請求項２９に記載の方法。
【請求項３１】
前記生体が脳脊髄液を有し、
同脳脊髄液から血液を除去するために少なくとも一部の脳脊髄液を洗浄する工程から更になる請求項２９に記載の方法。
【請求項３２】
少なくとも一部の脳組織おいて低体温を引き起こす工程から更になる請求項２９に記載の方法。
【請求項３３】
前記装置の前記第１の通路を介して導入した第２の装置によって頭部内部に位置する少なくとも１つの脳室に進入する工程、から更になる請求項２９に記載の方法。
【請求項３４】
前記装置が、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつ同ガイドワイヤと協働するようにサイズ決めされている第２の通路を含む請求項２９に記載の方法。
【請求項３５】
前記装置が、前記第１の通路を有する第１の小細長部材と、同第１の小細長部材に結合され、前記第２の通路を有する第２の小細長部材と、を含む請求項３４に記載の方法。
【請求項３６】
前記装置が、生化学的特性をモニタするのに有用なセンサが取り付けられる壁を有し、
該センサを使用してｐＨ、グルコース濃度、酸素圧、二酸化炭素濃度、またはナトリウム濃度をモニタする工程から更になる請求項２９に記載の方法。
【請求項３７】
前記装置の前記第１の通路を介して器具を導入する工程と、
該器具を使用して前記生体内部の組織に電流、熱、または凍結刺激を加える工程と、から更になる請求項２９に記載の方法。
【請求項３８】
前記装置の前記第１の通路を介して放射性ペレットを導入する工程と、
腫瘍を照射するために該放射性ペレットを前記生体内部に配置する工程と、から更になる請求項２９に記載の方法。
【請求項３９】
前記装置の前記第１の通路を介して検出器を導入する工程と、
前記生体内部に該検出器を配置する工程と、から更になる請求項２９に記載の方法。
【請求項４０】
前記検出器を使用して生理学的または生化学的特性をモニタする工程から更になる請求項３９に記載の方法。
【請求項４１】
前記前進させる工程がロボット装置によって実現される請求項２９に記載の方法。
【請求項４２】
磁気共鳴画像法、蛍光透視法、内視鏡検査法、コンピュータ断層撮影法、熱画像法、音響映像法、またはこれらの任意の組合せを使用して、ある一定の時間の間、前記装置の位置をモニタする工程から更になる請求項２９に記載の方法。
【請求項４３】
前記装置の前記第１の通路を介して電極を導入する工程と、
前記生体内部に該電極を配置する工程と、から更になる請求項２９に記載の方法。
【請求項４４】
前記電極が脳波記録法用の電極であり、前記配置する工程が、該脳波記録法用の電極を脳組織に近接して配置する工程を含む請求項４３に記載の方法。
【請求項４５】
通路を有する非内視鏡装置を脊髄クモ膜下腔中に導入する工程と、
該通路を介して導入した第２の装置による脳内進入を容易にするために、該非内視鏡装置を生体の脊髄クモ膜下腔内部、および頭部に向かって前進させる工程と、
内視鏡以外の画像法を使用して、ある一定の時間の間、該非内視鏡装置の位置をモニタする工程と、からなる生体内部のクモ膜下腔に誘導する方法。
【請求項４６】
２つの端部と、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつ同ガイドワイヤと協働するようにサイズ決めされている第１の通路とを有する部材と、
該２つの端部の間にある結合位置で該部材と結合すべく構成され、かつ、皮膚に付着すべく構成された柔軟な皮膚付着フラップを有する皮膚付着装置と、
該部材の一方の端部と結合するように構成された弁装置であって、同弁装置と該皮膚付着装置は、両者が該部材に結合されるときに、これらの間に柔軟な部材部分を形成する弁装置と、からなる患者の皮膚に付着するのに適した医療装置。
【請求項４７】
前記結合位置が処置時に可変である請求項４６に記載の医療装置。
【請求項４８】
前記結合位置から離間する第２結合位置で前記部材と結合するように構成されている第２の皮膚付着装置から更になる請求項４６に記載の医療装置。
【請求項４９】
前記柔軟な部材部分が少なくとも２センチメートルの長さを有する請求項４６に記載の医療装置。
【請求項５０】
前記部材に沿って取った断面が、非円型である形状を有する、請求項４６に記載の医療装置。
【請求項５１】
前記部材が第２の通路を有する請求項４６に記載の医療装置。
【請求項５２】
前記部材が第１の通路を有する第１の小細長部材を有し、前記医療装置が、該第１の小細長部材に結合され、かつ、第２の通路を有する第２小細長部材から更になる請求項５１に記載の医療装置。
【請求項５３】
前記部材が可屈曲性であり、かつ屈曲した後、ある一定の形状を保持するように構成されている請求項４６に記載の医療装置。
【請求項５４】
前記弁装置がロボット装置と一緒に使用するように構成されている請求項４６に記載の医療装置。
【請求項５５】
前記部材が長さと、該長さに沿って可変の剛性とを有する請求項４６に記載の医療装置。
【請求項５６】
前記部材の前記２つの端部が第１および第２の端部を有し、前記弁装置が該第１の端部と結合するように構成され、前記部材が該第２の端部の近くに遠位部分を有し、さらに同遠位部分が、その中に脳波記録法用の電極を有する壁を含む請求項４６に記載の医療装置。
【請求項５７】
前記部材の前記２つの端部が第１および第２の端部を有し、前記弁装置が該第１の端部と結合するように構成され、前記部材が該第２端部の近くに遠位部分を有し、さらに該遠位部分が、生化学的特性をモニタするのに有用なセンサを有する壁を含む請求項４６に記載の医療装置。
【請求項５８】
前記生化学的特性が、ｐＨ、グルコース濃度、酸素圧、二酸化炭素濃度、またはナトリウム濃度である請求項５７に記載の医療装置。
【請求項５９】
前記部材の前記２つの端部が第１および第２の端部を有し、前記弁装置が該第１端部と結合するように構成され、前記部材が該第２端部の近くに遠位部分を有し、さらに該遠位部分が、体温をモニタするのに有用な熱センサを有する壁を含む請求項４６に記載の医療装置。
【請求項６０】
前記弁装置に結合された洗浄配管から更になる請求項４６に記載の医療装置。
【請求項６１】
前記柔軟な皮膚付着フラップが充填材料を含む請求項４６に記載の医療装置。
【請求項６２】
前記弁装置が他の医療装置に取り付けるように構成されているハブを含む請求項４６に記載の医療装置。
【請求項６３】
第１の端部と、第２の端部と、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつ同ガイドワイヤと協働するようにサイズ決めされている第１の通路と有する部材と、
該第１の端部と該第２の端部の間にあるが、該第１の端部から少なくとも２センチメートルの結合位置で該非剛性部材と結合するように構成され、皮膚に付着するように構成されている柔軟で充填材料を詰めた皮膚付着フラップを有する皮膚付着装置と、
該部材の該第１の端部に結合するように構成された弁装置であって、同弁装置と該皮膚付着装置が、該部材に結合されるときこれらの間に柔軟な部材部分を形成する、弁装置と、からなり、該結合位置が、皮膚に該シースを付着する前または後で変更可能である、患者の皮膚に付着するの適したシース。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に外科的方法および医療装置に関する。さらに具体的には、本発明は、脊髄と脳内のクモ膜下腔を含めて、クモ膜下腔に誘導するのに有用な方法および装置に関する。本発明はまた、皮膚に付着するのに適切な、シースなどの医療機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
２０世紀には、脳神経外科が、顕微鏡を使用した手術技法の導入、動脈瘤クリップなどの新たな器具の開発、および新たな手術手法の説明によって進歩を遂げてきた。外科医は、頭蓋を構成する骨の一部を取り除き（開頭手術）、脳内の深部構造に手術を施し、他方でその方法による合併症を最小限に留めようとする洗練されたメカニズムを開発してきた。（例えば、非特許文献１参照。）。さらには、脳内および脊髄のクモ膜下腔に対する外科的方法は、歴史的には、皮膚切開、頭蓋または脊椎骨の外被切開、骨の部分的除去、神経構造に進入するための髄膜切開からなる。画像手段が診断評価に組み込まれるようになったが、コンピュータ断層撮影法、血管造影法、および実際の外科的処置を走査する最新の磁気共鳴（ＭＲ）走査法を統合しようとする本格的な試みはつい前世紀末のことであった。
【０００３】
残念ながら、外科医は、患者の頭部に立ち、開頭手術によって脳に適宜に手術を施し、無菌状態を維持し、かつ患者を内部に収容する必要がある大型の走査装置を使用して脳を走査することが同時には不可能なので、開頭手術では、このような画像法の適用が限定されてきた。画像を入手する手段と脳に手術を施す手段とは矛盾するので、現時点で利用可能な画像装置を使用して、このような手術を適宜に実行することは理論的限界がある。更に、従来の神経外科では、脳表面は容易に開頭手術の手術が可能であるが、より深部の構造に進入するのは、収縮損傷（すなわち、開頭後に脳内または脳周辺の様々な領域に進入しやすくするために、しばしば脳を収縮させる）の観点から言えば、侵襲性が高くなるか、または進入するために脳組織を除去する必要さえある。
【０００４】
最近２０年間の成果として、血管内神経外科の発達によって動脈内部に応用するための特殊装置が生み出された。これらの装置には、カテーテルおよびガイドワイヤばかりでなく、カテーテルを介して導入可能な塞栓材料が含まれ、それによって塞栓形成後に開頭手術によって行われる幾つかの処置の改善が可能になり、またそれによって他の事例ではまったく開頭手術の必要がなくなる。しかし、これらの技法がこれまで血管内腔（すなわち、血管内部の空間）に限定されてきたのは、この血管内腔が脳内の内容物にカテーテル処置を施す唯一の利用可能な進入経路であると見なされていたからである。
【０００５】
開頭後にこれまで実施されてきた種類の処置を容易に行うために、血管外から頭内の部位に進入することは、本発明者の知る限りでは報告されていない。クモ膜下腔は、このような血管外経路の１つであるが、それは脊髄本体と脳脊髄液（ＣＳＦ）を収容する隔室であり、この脳脊髄液とは、脳と脊髄の室（空洞）を充満しかつ取り囲む体液で、潤滑液および衝撃に対する機械的隔壁の役割を果たすものである。
【０００６】
何人かの著者によってクモ膜下腔中に内視鏡検査法を用いる実験データが記述されている。内視鏡は、端部に光源とレンズを有する、体内の様々な領域を視るために使用可能なチューブである。スウェーデンの１グループは、クモ膜下腔の長さを移動し、最終的には後頭窩の内容物を視覚化すると共に、脳室系にも進入するために、相対的に大型（４ミリメートル）の気管支鏡（内視鏡の一種）を利用した。（非特許文献２）。これらの研究は、死体で実施され、腰椎腔を切開し内視鏡誘導装置のみを使用して、その部位から気管支鏡を導入するものであった。臨床現場での応用は提唱されなかった。
【０００７】
日本のグループはより小型の内視鏡を死体に使用したが、脊髄と後頭窩の周囲のクモ膜下腔に進入しただけであった。（非特許文献３）。脳室またはテント上脳槽に進入しようとする試みはなされなかった。使用された内視鏡にも指向能力が備わっていなかった。（非特許文献４）は、患者グループの脊髄を損傷せずに、安全に脊髄クモ膜下腔に進入するのに十分小さい（０．５〜２ｍｍ）「ミエロスコープ（ｍｙｅｌｏｓｃｏｐｅ）」（内視鏡の一種）も使用した。これらの論文にはいずれも、脳内進入を容易にする目的か、それとも別の目的のためであるかを問わず、クモ膜下腔にカテーテル処置を施すことは論じられていない。しかも、これらのグループはいずれも、制御装置をより正確に配置したり、または他の器具を挿入したりするために、カテーテルおよびガイドワイヤまたは他の手段を使用してクモ膜下腔を移動する試みはなされなかった。
【０００８】
最近になって、（非特許文献５）が、薬物導入のために脊髄硬膜外腔にカテーテルを挿入する手法を説明した。しかし、この技法はクモ膜下腔にカテーテルを挿入するものではなく、また脳内進入を容易にするものでもなかった。カテーテルを使用して麻酔薬および他の治療薬をクモ膜下腔に送出する他の手法も（特許文献１および２）に記載されている。
【０００９】
これらの特許に開示されている手法は、カテーテルをクモ膜下腔に導入後に、患者の頭部に向かってカテーテルを進めるものではない。それらは脳内進入を容易にする工程を含むものでもない。いずれの特許でも、脳内進入を容易にする目的で、これらのカテーテル中の通路を介して他の医療装置を導入するためにカテーテルを使用することは開示していない。
【００１０】
本発明者は、他にもカテーテルを使用してクモ膜下腔に薬物を送出する手法を承知している。しかし、これらのうちのいずれも、脳内進入を容易にする目的のためにカテーテルを使用するものではない。（例えば、非特許文献６参照。）。
【００１１】
さらには、クモ膜下腔中に内視鏡およびカテーテルの導入を容易にするために上述の技法に使用する医療装置（例えば、シース）は、ＭＲ走査法などの画像法と共に使用するにはそれほど適していない。一般には、一旦、シースを患者の体内の定位置に配置すると、このシース内部の通路を介して内視鏡およびカテーテルなど、その他の装置を患者の体内に導入可能である。換言すれば、一旦、シースを定位置に配置すると、このシースの一端は患者の皮膚下に位置すると共に、他端が患者の皮膚から突き出し、それによって外科医は、シースの通路を介して、例えば、内視鏡またはカテーテルを患者の体内に導入可能である。このような導入を行う操作は、患者の体外に位置決めされているシースの他端で行われる。しかし、従来のシースは、一旦、所望位置に挿入した後に、患者の体外にそれほど遠くまで延長するようにはサイズ決めまたは構成されていない。したがって、シースは操作に十分なだけ患者から突き出しているにすぎないために、患者をＭＲスキャナ装置（主に大型の磁石からなる）内部に配置する一方で、シースを介して導入した他の医療装置の操作を実際に行うことは不可能である。しかも、この同じ欠点が外科医の妨げになって、これらの操作を補助したりまたは完全に実施したりするための１つ以上のロボット装置を使用することができない。
【００１２】
上記に基づいて、開頭手術の欠点を伴わず、かつ様々な画像法を介してモニタまたは誘導可能な、脳内進入を容易にする新たな方法が必要である。内視鏡以外の装置によって導入される装置を介して脳内進入を容易にする新たな方法も必要である。さらには、クモ膜下腔などの領域への進入を達成するために有用であり、かつロボット機器と共に、または患者をＭＲスキャナ装置内部に配置しながら使用可能な新たな医療装置が必要である。
【特許文献１】
米国特許第５，０８５，６３１号明細書
【特許文献２】
米国特許第５，４７０，３１８号明細書
【非特許文献１】
フリーズら（Ｆｒｉｅｓ  ｅｔ．ａｌ．），“Ｂｉｐｏｒｔａｌ  ｎｅｕｒｏｅｎｄｏｓｃｏｐｉｃ  ｍｉｃｒｏｓｃｕｒｇｉｃａｌ  ａｐｐｒｏａｃｈｅｓ  ｔｏ  ｔｈｅ  ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  ｓｕｂａｒａｃｈｏｉｄ  ｃｉｓｔｅｒｎｓ．Ａ  ｃａｄａｖｅｒ  ｓｔｕｄｙ，”Ｍｉｎｉｍ．Ｉｎｖａｓ．Ｎｅｕｒｏｓｕｒｇ．，３９（４）：９９−１０４，１９９６
【非特許文献２】
ステファノフら（Ｓｔｅｆａｎｏｖ  ｅｔ．ａｌ．），“Ａ  ｎｅｗ  ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｔｒａｎｓｃｕｔａｎｅｏｕｓ  ｃｏａｘｉａｌ  ｎｅｕｒｏｅｎｄｏｓｃｏｐｙ，”Ａｎａｔ  Ｅｍｂｒｙｏｌ  （Ｂｅｒｌ），１９４（４）：３１９−２６，１９９６
【非特許文献３】
エグチら（Ｅｇｕｃｈｉ  ｅｔ．ａｌ．），“Ｅｎｄｏｓｃｏｐｙ  ｏｆ  ｓｐｉｎａｌ  ｃｏｒｄ  ａｎｄ  ｐｏｓｔｅｒｉｏｒ  ｆｏｓｓａ  ｂｙ  ａ  ｌｕｍｂａｒ  ｐｅｒｃｕｔａｎｅｏｕｓ  ａｐｐｒｏａｃｈ：ｅｎｄｏｓｃｏｐｉｃ  ａｎａｔｏｍｙ  ｉｎ  ｃａｄａｖｅｒｓ，”Ｍｉｎｉｍ．Ｉｎｖａｓ．Ｎｅｕｒｏｓｕｒｇ．，４２（２）：７４−７８，１９９９
【非特許文献４】
ウチヤマら（Ｕｃｈｉｙａｍａ  ｅｔ．ａｌ．），“Ｕｌｔｒａｆｉｎｅ  ｆｌｅｘｉｂｌｅ  ｓｐｉｎａｌ  ｅｎｄｏｓｃｏｐｅ（ｍｙｅｌｏｓｃｏｐｅ）ａｎｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｏｆ  ａｎ  ｕｎｒｅｐｏｒｔｅｄ  ｓｕｂａｒａｃｈｎｏｉｄ  ｌｅｓｉｏｎ，”Ｓｐｉｎｅ，２３（２１）：２３５８−２３６２，１９９８
【非特許文献５】
アマールら（Ａｍａｒ  ｅｔ．ａｌ．），“Ｍｉｃｒｏｃａｔｈｅｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｃｅｒｖｉｃａｌ  ｅｐｉｄｕｒａｌ  ｓｐａｃｅ  ｖｉａ  ｌｕｍｂａｒ  ｐｕｎｃｔｕｒｅ：Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  ｎｏｔｅ，”Ｎｅｕｒｏｓｕｒｇｅｒｙ，４８（５）：１１８３−１１８７，２００１
【非特許文献６】
デルハース（Ｄｅｌｈａａｓ），１９９６
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明は、骨の除去が伴わずにクモ膜下腔に誘導する方法を提供することによって従来技術の欠点に対処する。さらに、本発明は、皮膚に付着するのに適し、かつ本発明を実施する際の操作に柔軟性のある医療装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
一態様では、本発明は生体内の脊髄クモ膜下腔に誘導する方法である。本方法は、装置をある一定の進入部位から脊髄クモ膜下腔中に経皮的に導入することを含む。装置は、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつこれと協働するようにサイズ決めされている第１の通路を有する。本方法はまた、装置をこの進入部位から少なくとも１０センチメートルよりも多く脊髄クモ膜下腔内部に前進させることを含む。
【００１５】
一実施形態では、本方法はまた、生体の脳の一部を取り出すことを含む。生体は、脳脊髄液を有し、別の実施形態では、本方法はまた、この脳脊髄液から血液を除去するために少なくとも一部の脳脊髄液を洗浄することを含む。別の実施形態では、本方法はまた、少なくとも一部の脳組織において低体温を引き起こすことを含む。別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して導入した第２の装置によって頭部内部に位置する少なくとも１つの脳室に進入することを含む。別の実施形態では、本方法はまた、脳室に進入後、頭部内部に位置する少なくとも１つの脳室を除液することを含む。
【００１６】
別の実施形態では、装置は、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつこれと協働するようにサイズ決めされている第２の通路を含む。別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して内視鏡を導入することを含む。別の実施形態では、装置は、第１の通路を有する第１小細長部材と、この第１小細長部材に結合され、第２の通路を有する第２小細長部材とを含む。別の実施形態では、装置はまた、第１および第２小細長部材に巻き付けられた編組材料を含む。
【００１７】
別の実施形態では、装置に沿って取った断面が、非円である形状を有する。別の実施形態では、本方法はまた、ポンプ装置を使用して少なくとも一部の脳組織の温度を変更することを含む。別の実施形態では、本方法はまた、頭蓋内クモ膜下腔に薬物を送出することを含む。別の実施形態では、装置は、脳波記録法用の電極が取り付けられる壁を含む。別の実施形態では、装置は、生化学的特性をモニタするのに有用なセンサが取り付けられる壁を有し、本方法はまた、このセンサを使用してｐＨ、グルコース濃度、酸素圧、二酸化炭素濃度、またはナトリウム濃度をモニタすることを含む。別の実施形態では、装置は、体温をモニタするのに有用な熱センサが取り付けられる壁を有し、さらに本方法はまた、この熱センサを使用して体温をモニタすることを含む。
【００１８】
別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して器具を導入し、かつこの器具を使用して生体内部の組織に電流、熱、または凍結刺激を加えることを含む。別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して放射性ペレットを導入し、かつ腫瘍を照射するためにこの放射性ペレットを生体内部に配置することを含む。別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して検出器を導入し、かつこの検出器を生体内部に配置することを含む。別の実施形態では、本方法はまた、この検出器を使用して生理学的または生化学的特性をモニタすることを含む。
【００１９】
別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して、相互に滑動自在に結合された外部スリーブ要素と内部穿刺要素を含む、穿通装置を導入し、かつこの穿通装置を使用して軟膜を穿刺することを含む。別の実施形態では、本方法はまた、生体の脳中に外傷を創出することを含む。別の実施形態では、本方法の前進させる工程が、ロボット装置によって実現される。別の実施形態では、本方法はまた、磁気共鳴画像法、蛍光透視法、内視鏡検査法、コンピュータ断層撮影法、熱画像法、音響映像法、またはこれらの任意の組合せを使用して、ある一定の時間の間、装置の位置をモニタすることを含む。別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して電極を導入し、かつ生体内部にこの電極を配置することを含む。別の実施形態では、電極が脳波記録法用の電極であり、その配置は、この脳波記録法用の電極を脳組織に近接して配置することを含む。別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して材料を導入し、かつ神経症状の治療を補助するために、この材料を脳神経に近接して配置することを含む。別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して遺伝子材料を導入し、かつ神経症状の治療を補助するために、この遺伝子材料を生体内部に配置することを含む。
【００２０】
別の態様では、本発明は生体内の脊髄クモ膜下腔に誘導する方法である。本方法は、装置を脊髄クモ膜下腔中に経皮的に導入することを含む。装置は、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつこれと協働するようにサイズ決めされている第１の通路を有する。本方法はまた、この第１の通路を介して導入した第２の装置による脳内進入を容易にするために、装置を脊髄クモ膜下腔内部に前進させることを含む。
【００２１】
一実施形態では、本方法はまた、生体の脳の一部を取り出すことを含む。生体は、脳脊髄液を有し、別の実施形態では、本方法はまた、この脳脊髄液から血液を除去するために少なくとも一部の脳脊髄液を洗浄することを含む。別の実施形態では、本方法はまた、少なくとも一部の脳組織における低体温を引き起こすことを含む。別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して導入した第２の装置によって頭部内部に位置する少なくとも１つの脳室に進入することを含む。別の実施形態では、装置は、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつこれと協働するようにサイズ決めされた第２の通路を含む。別の実施形態では、装置は、第１の通路を有する第１小細長部材と、この第１小細長部材に結合され、第２の通路を有する第２小細長部材とを含む。別の実施形態では、装置は、生化学的特性をモニタするのに有用なセンサが取り付けられる壁を有し、本方法はまた、このセンサを使用してｐＨ、グルコース濃度、酸素圧、二酸化炭素濃度、またはナトリウム濃度をモニタすることを含む。
【００２２】
別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して器具を導入し、かつこの器具を使用して生体内部の組織に電流、熱、または凍結刺激を加えることを含む。別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して放射性ペレットを導入し、かつ腫瘍を照射するためにこの放射性ペレットを生体内部に配置することを含む。別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して検出器を導入し、かつこの検出器を生体内部に配置することを含む。別の実施形態では、本方法はまた、この検出器を使用して生理学的または生化学的特質をモニタすることを含む。別の実施形態では、本方法の前進させる工程が、ロボット装置によって実現される。別の実施形態では、本方法はまた、磁気共鳴画像法、蛍光透視法、内視鏡検査法、コンピュータ断層撮影法、熱画像法、音響映像法、またはこれらの任意の組合せを使用して、ある一定の時間の間、装置の位置をモニタすることを含む。
【００２３】
さらに別の実施形態では、本方法はまた、装置の第１の通路を介して電極を導入し、この電極を生体内部に配置することを含む。別の実施形態では、この電極が脳波記録法用の電極であり、その配置は、この脳波記録法用の電極を脳組織に近接して配置することを含む。
【００２４】
別の態様では、本発明は生体内部の脊髄クモ膜下腔に誘導する方法である。本方法は、非内視鏡装置を脊髄クモ膜下腔中に導入することを含む。この非内視鏡装置は通路を有する。本方法はまた、この通路を介して導入した第２の装置による脳内進入を容易にするために、非内視鏡装置を生体の脊髄クモ膜下腔内部におよび頭部に向かって前進させ、かつ内視鏡以外の画像法を使用して、ある一定の時間の間、非内視鏡装置の位置をモニタすることを含む。本明細書（特許請求の範囲を含む）では、「非内視鏡装置」とは、内視鏡ではない装置である。本明細書（特許請求の範囲を含む）では、「内視鏡」とは、レンズが直接取り付けられた装置（通常は装置の先端に）である。したがって、内視鏡が通過しかつ内視鏡が一緒に使用される、後述するカテーテルまたはシースのうちの１つなどの装置は内視鏡にはならない。
【００２５】
別の態様では、本発明は、患者の皮膚に付着するのに適した医療装置である。医療装置は、２つの端部と、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつこれと協働するようにサイズ決めされた第１の通路とを有する部材と、これらの２つの端部の間にある結合位置でこの部材と結合するように構成されている皮膚付着装置とを含む。皮膚付着装置は、皮膚に付着するように構成された柔軟な皮膚付着フラップを有する。医療装置はまた、部材の一方の端部と結合するように構成されている弁装置を含む。弁装置と皮膚付着装置は、両方が部材に結合されると、これらの間に柔軟な部材部分を形成する。
【００２６】
一実施形態では、結合位置が処置時に可変である。一実施形態では、医療装置はまた、この結合位置から離間する第２結合位置で部材と結合するように構成されている第２皮膚付着装置を含む。一実施形態では、この柔軟な部材部分は、少なくとも２センチメートルの長さを有する。一実施形態では、部材に沿って取った断面が、非円である形状を有する。一実施形態では、部材が第２の通路を有する。一実施形態では、部材が第１の通路を有する第１小細長部材を有し、さらに医療装置はまた、この第１小細長部材に結合され、第２の通路を有する第２細長部材を含む。
【００２７】
別の実施形態では、部材が可屈曲性であり、かつ屈曲した後、ある一定の形状を保持するように構成されている。別の実施形態では、弁装置がロボット装置と一緒に使用するように構成されている。別の実施形態では、部材が長さと、その長さに沿って可変の剛性とを有する。別の実施形態では、部材の２つの端部が第１および第２端部を有し、弁装置が第１端部と結合するように構成され、部材が第２端部の近くに遠位部分を有し、さらにこの遠位部分が、その中に脳波記録法用の電極を有する壁を含む。別の実施形態では、部材の２つの端部が、第１および第２端部を有し、弁装置が第１端部と結合するように構成され、部材が第２端部の近くに遠位部分を有し、さらにこの遠位部分が、生化学的特性をモニタするのに有用なセンサを有する壁を含む。別の実施形態では、この生化学的特性が、ｐＨ、グルコース濃度、酸素圧、二酸化炭素濃度、またはナトリウム濃度である。別の実施形態では、部材の２つの端部が第１および第２端部であり、弁装置が第１端部と結合するように構成され、部材が第２端部の近くに遠位部分を有し、さらに遠位部分が体温をモニタするのに有用な熱センサを有する壁を含む。
【００２８】
さらに別の実施形態では、医療装置はまた、弁装置に結合された洗浄配管を含む。別の実施形態では、柔軟な皮膚付着フラップが充填材料を含む。別の実施形態では、弁装置が他の医療装置に取り付けるように構成されたハブを含む。
【００２９】
別の態様では、本発明は、患者の皮膚に付着するのに適したシースである。このシースは、第１端部と、第２端部と、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつこれと協働するようにサイズ決めされている第１の通路とを有する部材を含む。シースはまた、第１端部と第２端部の間にあるが、第１端部から少なくとも２センチメートルの結合位置で非剛性部材と結合するように構成されている皮膚付着装置を有する。皮膚付着装置は、皮膚に付着するように構成された、柔軟で充填材料を詰めた皮膚付着フラップを有する。医療装置はまた、部材の第１端部と結合するように構成されている弁装置を含む。弁装置と皮膚付着装置は、部材に結合されるとき、これらの間に柔軟な部材部分を形成する。結合位置は、皮膚にシースを付着する前または後で変更可能である。
【００３０】
以下の図面は、本明細書の一部を構成し、かつ本方法および装置の幾つかの態様をさらに説明するためである。本明細書に提示する例示的な実施形態の説明と併せて、これらの図面の１つまたは複数を参照することによって、本方法および装置をさらに適切に理解することができる。これらの図面は例として示すもので、限定するものではなく、図面では同じ参照符号が同様の要素を示す。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
予備事項として、本明細書（特許請求の範囲を含む）では、「からなる（ｃｏｍｐｒｉｓｅ）」（「ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ」および「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ」など、そのいずれの語形も）、「有する（ｈａｖｅ）」（「ｈａｓ」および「ｈａｖｉｎｇ」など、そのいずれも語形も）、および「含む（ｉｎｃｌｕｄｅ）」（「ｉｎｃｌｕｄｅｓ」および「ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ」など、そのいずれの語形も）という用語は、非限定的な移行語であることに留意されたい。したがって、１つまたは複数の要素「からなる」、「を有する」、または「を含む」事物は、これらの１つまたは複数の要素を保有するが、これらの１つまたは複数の要素を保有することのみに限定されるものではない。例えば、「少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつこれと協働するようにサイズ決めされている第１の通路を有する」装置は、説明の第１の通路を有するが、それを有することのみに限定されない装置である。換言すれば、この装置は、第１の通路を有するが、追加的な通路または列挙されていない他の要素の保有を排除するものではない。
【００３２】
本発明の方法は、脊髄クモ膜下腔を含めて、クモ膜下腔に誘導するものである。幾つかの実施例では、脳内のクモ膜下腔にも誘導する。本発明の方法は、クモ膜下腔を経由して脳内進入を容易にする。例えば、本方法を用いて、脳内進入を容易にするために第１装置をクモ膜下腔中に導入し、この第１装置内部に位置する１つまたは複数の通路を介して別の装置を導入し得る。本明細書（特許請求の範囲を含め）では、「脳内進入」とは、大後頭孔の上部にある頭蓋内空間に進入することである。さらには、脳内クモ膜下腔とは、大後頭孔の上部に位置するクモ膜下腔であり、この脊髄クモ膜下腔とは、大後頭孔の下部に位置するクモ膜下腔であるが、これらの空間は、それらの間に物理的な隔壁がなく連続している。本明細書（特許請求の範囲を含む）では、「脳内進入を容易にするために」１つの装置を移動し、この第１装置を介して別の装置を導入することを含む工程は、この第２の装置を使用して脳内進入を可能にしようとするために実施される工程である。
【００３３】
開頭手術または骨除去を一切伴わない本発明の最小限の侵襲的方法は、脳および脊髄外科に新たな進入経路を提供するものである。有利なことに、本方法は、手手術者が患者の頭部から遠隔にいながら実施可能である。進入経路は、腰椎中などの脊髄クモ膜下腔の標準的な穿刺穴である。次いで、幾つかの事例では脳内クモ膜下腔を含めて、クモ膜下腔に誘導するために血管内処置に従来から用いられている技法を適用する。本方法は、脳を感染物資に露出させる問題がより少なく、かつ進入を実現するために脳収縮または脳除去を行うことなく数多くの構造に誘導する機会を提供するはずである。
【００３４】
図１は、本技法を用いて誘導された患者の中枢神経系の幾つかの態様を示す。特に、図１は、硬膜１０、脊髄１２、クモ膜下腔１４、腰椎Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、およびＬ５、仙骨１６、および小脳２０を含む脳１８を示す。図１はまた、シース２４として皮膚２２に付着するのに適切な医療装置を示すが、それには細長部材２６、第１端部２８、第２端部３０、皮膚付着装置３２、第１端部２８に結合する弁装置３６、および洗浄配管３８が含まれる。本明細書（特許請求の範囲を含む）で使用するように、「細長」とは、単に一定の長さを有することを意味する。皮膚付着装置３２は、皮膚２２に付着するように（実際に図示のように付着されている）構成された柔軟な皮膚付着フラップ３４を含む。さらに、皮膚付着装置３２は、本明細書（特許請求の範囲を含む）で「結合位置」と説明される細長部材２６沿いの一定の位置で細長部材２６に結合するように構成されている。図１は、皮膚付着装置３２および弁装置３６が両方とも細長部材２６に結合し、それらの間に柔軟な部材部分４０を形成することを示す。
【００３５】
図１に示すように、細長部材２６は、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容しかつそれと協働するようにサイズ決めされている第１の通路を含む。本明細書（特許請求の範囲を含む）では、「少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされている」通路とは、この通路が少なくともガイドワイヤのサイズであり得る医療装置と一緒に通常の手術で使用するように構成されていることを意味する。したがって、そのようにサイズ決めされている通路はまた、ガイドワイヤと一緒に通常の手術で使用するように構成され、かつ幾つかのシース、カテーテル、および拡張器を含めて、より大型の医療装置と一緒に通常の手術で使用するように構成可能である。図１に示すように、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされている第１の通路を有する別の装置がカテーテル４２として示してあるが、これは進入部位５０から細長部材２６の第１の通路を介してクモ膜下腔１４中に経皮的に導入してある。ガイドワイヤ４４は、カテーテル４２と細長部材２６の第１の通路を介して、進入部位５０からクモ膜下腔１４中に経皮的に導入されたところを図１に示す。本明細書（特許請求の範囲を含む）で使用するように、「装置をクモ膜下腔中に導入する」とは、装置が脊髄クモ膜下腔を画定する境界を通過することを意味する。この境界は物理的なものである必要はなく、したがって装置がクモ膜下腔と接触している必要はない。したがって、例えば、クモ膜下腔内部に位置決めされているシース中の通路をガイドワイヤまたはカテーテルが貫通することは、ガイドワイヤまたはカテーテルがクモ膜下腔の始まりを画定する境界を越えて通過する限り、ガイドワイヤまたはカテーテルをクモ膜下腔中に導入することになる。さらには、本明細書（特許請求の範囲を含む）では、装置を「経皮的に導入する」とは、例えば、最初に開頭手術またはバリ穴開けによって骨を切り取らずに装置を導入することである。
【００３６】
進入部位５０からシース２４をクモ膜下腔１４中に経皮的に導入する前に、手手術者は、シース２４の導入を容易にするために、ガイドワイヤを皮膚２２および硬膜１０に通してクモ膜下腔１４中に、さらに詳細には、脊髄クモ膜下腔中に導く。このようなガイドワイヤの導入は、例えば、針を任意の腰椎骨間の皮膚と硬膜に通して導くことによって実現可能である。隣接する腰椎骨間の空間は、要素４６として標示された椎間Ｌ１〜２などの椎間として知られている。
【００３７】
図１は、腰椎領域内のクモ膜下腔中（詳細には脊髄クモ膜下腔中）への導入を示すが、進入部位は、脊椎の胸椎および頸椎領域を含めて、他の領域に設けてもよい。したがって、カテーテル、シース、およびガイドワイヤ（図１に示すものを含めて）などの装置は、次の椎間、すなわち、Ｃ１〜２、Ｃ２〜３、Ｃ３〜４、Ｃ４〜５、Ｃ５〜６、Ｃ６〜７（すなわち、頸椎の椎間）、Ｔ１〜２、Ｔ２〜３、Ｔ３〜４、Ｔ４〜５、Ｔ５〜６、Ｔ６〜７、Ｔ７〜８、Ｔ８〜９、Ｔ９〜１０、Ｔ１０〜１１、およびＴ１１〜１２（すなわち、胸椎の椎間）を貫通してもよい。針を定位置に配して、ガイドワイヤを針内部の通路（時に「内腔」と呼ぶ）に通して脊髄クモ膜下腔中に導入することができる。次いで、このガイドワイヤを上方に向けて脊髄クモ膜下腔内部に進め、さらに患者の頭部に向かって所望部位に導く。クモ膜下腔の様々な領域内を含めて、患者の体内にあるガイドワイヤの位置は、磁気共鳴映像法、螢光透視法、内視鏡検査法、コンピュータ断層撮影法、熱画像法、音響映像法、またはこれらの組合せなど、任意適切な画像法を使用してモニタすることができる。しかも、これらの画像法は、適切な条件（十分な放射線不透過性など）が存在すれば、他の医療装置の様々な位置をモニタするために処置全体を通して使用可能である。
【００３８】
ガイドワイヤ４４などのガイドワイヤをクモ膜下腔中に導入後に、手術者は、拡張器などの、拡張する目的に適した１つまたは複数の医療装置を使用してガイドワイヤによって創出された通り路を拡張することができる。これは針の取出し後に行うことができる。別法として、同じ拡張目的のために、また脳内進入を容易にするためにも、適切に構成したシースをガイドワイヤ上に導入し、このシースの通路に通して第２の装置を導入することができる。手術者が拡張器を使用する場合は、シース２４などの医療装置をこの拡張器上を伝って通してもよく、次いで拡張器をシースの通路を介して取り出し可能である。
【００３９】
シースの配置後に、処置中に適用した血管造影法などの技法を用いて、脊髄および脳内クモ膜下腔を含めて、クモ膜下腔に誘導することができる。この点に関して、脊髄に対して前側または背側に向けられている先端を有する別のガイドワイヤをシースに通してクモ膜下腔中に導入することができる。次いで、カテーテルなどの医療装置をガイドワイヤ上に導入し、カテーテルの通路を介して導入した装置を使用して脳内進入を容易にする。
【００４０】
上に説明した誘導は、様々な医療装置をクモ膜下腔中に導入し、これらの装置をクモ膜下腔内部で、時には、患者の頭部に向かって進める１つまたは複数の工程を含めて、ロボット装置を全体的にまたは一部使用して実現することができる。さらには、以下に論じる本方法の代表的な応用例は、ロボット装置を全体的にまたは一部使用して実行可能である。このような方式でロボット装置を使用する潜在的な利点は、例えば、神経組織を通過して誘導することに関する。脳を取り囲む軟膜は穿通に対して障壁となるが、一旦、この膜を穿刺すると、大脳組織には誘導に対して抵抗となるものは基本的に存在しない。大脳組織に誘導する助けとなるロボット装置の使用は、ロボット装置を使用してカテーテルまたはガイドワイヤの移動を制御し、かつ画像法を使用して観察することが可能となる範囲が大きければ有益となり得る。
【００４１】
図２Ａは、中枢神経系の小部分の拡大図が示してあり、シース２４がクモ膜下腔１４内部に位置決めされているところを示す。図２Ａに示すように、クモ膜下腔１４は、脊髄クモ膜下腔である。この脊髄クモ膜下腔は、椎骨によって造られた骨管内部に位置し、上述した大後頭孔の上部に位置する脳内クモ膜下腔とは異なる。図示のように、カテーテル２４およびガイドワイヤ４４による脳内進入を容易にするために、導入部位５０から硬膜１０を貫通して脊髄クモ膜下腔中にシース２４を経皮的に導入し、続いて脊髄クモ膜下腔に通して患者の頭部に向かって進めた。シース２４の細長部材２６に結合するように構成し、実際に結合されている皮膚付着装置３２が、柔軟な皮膚付着フラップ３４中の穴５６（その１つのみを図示する）に通して配置した縫合材５４（その１つのみを図示する）を使用して皮膚２２に付着してあるところを示す。固定機構５２が、皮膚付着装置３２の位置を細長部材２６沿いに固定するために皮膚付着装置３２と一緒に使用されているところを図２Ａに示す。有利なことに、細長部材２６に皮膚付着装置３２を結合する位置は変更可能であり、それによって固定式の皮膚付着装置を有するシースに比べるとシース２４の融通性が増大する。さらには、皮膚付着装置３２を弁装置３６から離間することによって、柔軟な部材部分４０がこれらの間に形成される。
【００４２】
柔軟な部材部分４０は手術者に数多くの利点を与えるが、それは、シースが皮膚に付着する位置とシースが皮膚に進入する部位の両方から遠隔の（すなわち、離間した）位置で、手術者がシース２４の１つまたは複数の通路を介して装置を導入可能にするからである。例えば、手術中に患者が多少動いても柔軟な部材部分４０によって吸収可能である。また、柔軟な部材部分の長さは調節可能なので、本方法の様々な工程を実施するとき、手術者は、患者から遠隔に自分の位置決めが可能であり、かつ他方では磁気共鳴映像（ＭＲＩ）装置などの画像法を経由して様々な器具の位置をモニタすることができる。したがって、適切な長さがあれば、柔軟な部材部分４０は、患者がＭＲスキャナ内に設置されている間は接近不能となる患者領域から、細長部材２６を延長し得る。
【００４３】
本発明の柔軟な部材部分の長さ、したがって、本発明の皮膚付着装置の１つと本発明の細長部材の１つの第１端部との間の距離（この距離は当該弁装置の長さによっては本発明の柔軟な部材部分の長さとは異なることになる）は、１、１．５、２、２．５、３、３．５、４、４．５、５、５．５、６、６．５、７、７．５、８、８．５、９、９．５、１０、１０．５、１１、１１．５、１２、１２．５、１３、１３．５、１４、１４．５、１５、１５．５、１６、１６．５、１７、１７．５、１８、１８．５、１９、１９．５、２０、２０．５、２１、２１．５、２２、２２．５、２３、２３．５、２４、２４．５、２５、２５．５、２６、２６．５、２７、２７．５、２８、２８．５、２９、２９．５、３０、３０．５、３１、３１．５、３２、３２．５、３３、３３．５、３４、３４．５、３５、３５．５、３６、３６．５、３７、３７．５、３８、３８．５、３９、３９．５、４０センチメートル、またはそれ以上の距離を含めて、具体的な手術に適切な任意の距離になり得る。追加的な適切な距離には、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、および７０センチメートル、または具体的な応用例によっては、手術する外科医が皮膚の挿入部位からさらに離れてもよければ、さらに長い距離が含まれる。さらには、柔軟な部材部分４０の長さは、シース２４をロボット装置との併用に適するように調節可能である。
【００４４】
図２Ｂには、図２Ａに示したものと同様の図が示してある。特に、図２Ｂは、進入部位５０からクモ膜下腔１４（図示のように、これは脊髄クモ膜下腔である）中に経皮的に導入されたシース２４を示す。進入部位５０から、シース２４がこの進入部位から第２位置５１までの距離を前進した（点線によって示す）。この距離を図２ＢでＤ１によって示すが、それはシース２４が取った経路に沿った距離である。Ｄ１は、進入部位５０を越えて前進したシース２４の長さを測定することによって求めることが可能である。この距離をＤ２によっても示すが、それは進入部位５０と第２位置５１の間の直線距離である。さらにこの距離をＤ３によっても示すが、それは、シース２４が進入部位５０と第２位置５１の間を前進した、頭部方向の絶対距離である。Ｄ３は、進入部位５０と交差しかつ長手方向を向いた患者を横切って実質的に側方に向かう平面と第２箇所５１と交差しかつ長手方向を向く患者を横切って実質的に側方に向かう平面との間の距離を測定することによって求めることが可能である。
【００４５】
本明細書（特許請求の範囲を含む）では、装置を進入部位から一定距離前進させるとは、装置がＤ１、Ｄ２、およびＤ３のいずれとも矛盾しない距離を前進することである。したがって、装置を進入部位から少なくとも１０センチメートルよりも多く前進させることは、装置が進んだ経路に沿った距離（すなわち、Ｄ１）にしたがって、装置が少なくとも１０センチメートルよりも多く（すなわち、１０．１センチメートルなど、１０センチメートルよりも多い任意の距離）前進することであるか、進入部位からの直線距離（すなわち、Ｄ２）にしたがって、装置が少なくとも１０センチメートルよりも多く前進することであるか、または進入部位からの前進方向における絶対距離（すなわち、Ｄ３）にしたがって、装置が少なくとも１０センチメートルよりも多く前進することでもある。少なくともガイドワイヤ（シース２４およびカテーテル４２など）を滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされた通路を有する、本明細書に開示された装置が、本方法に整合して装置の進入部位から脊髄クモ膜下腔内部に前進可能な適切な距離には、１、１．５、２、２．５、３、３．５、４、４．５、５、５．５、６、６．５、７、７．５、８、８．５、９、９．５、１０、１０．１、１０．２、１０．３、１０．４、１０．５、１０．６、１０．７、１０．８、１０．９、１１、１１．５、１２、１２．５、１３、１３．５、１４、１４．５、１５、１５．５、１６、１６．５、１７、１７．５、１８、１８．５、１９、１９．５、２０、２０．５、２１、２１．５、２２、２２．５、２３、２３．５、２４、２４．５、２５、２５．５、２６、２６．５、２７、２７．５、２８、２８．５、２９、２９．５、３０、３０．５、３１、３１．５、３２、３２．５、３３、３３．５、３４、３４．５、３５、３５．５、３６、３６．５、３７、３７．５、３８、３８．５、３９、３９．５、４０センチメートル、またはそれ以上の距離が含まれる。さらには、少なくともガイドワイヤ（シース２４およびカテーテル４２など）を滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされた通路を有する、本明細書に開示された装置が、本方法に整合して脊髄クモ膜下腔内部を前進可能な適切な距離であり、かつ装置の進入部位から少なくとも１０センチメートルよりも大きい距離には、１０．１、１０．２、１０．３、１０．４、１０．５、１０．６、１０．７、１０．８、１０．９、１１、１１．５、１２、１２．５、１３、１３．５、１４、１４．５、１５、１５．５、１６、１６．５、１７、１７．５、１８、１８．５、１９、１９．５、２０、２０．５、２１、２１．５、２２、２２．５、２３、２３．５、２４、２４．５、２５、２５．５、２６、２６．５、２７、２７．５、２８、２８．５、２９、２９．５、３０、３０．５、３１、３１．５、３２、３２．５、３３、３３．５、３４、３４．５、３５、３５．５、３６、３６．５、３７、３７．５、３８、３８．５、３９、３９．５、４０センチメートル、またはそれ以上の距離が含まれる。さらにまた本方法に整合して、少なくともガイドワイヤ（シース２４およびカテーテル４２など）を滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされた通路を有する、本明細書に開示された装置は、少なくとも、１１、１１．５、１２、１２．５、１３、１３．５、１４、１４．５、１５、１５．５、１６、１６．５、１７、１７．５、１８、１８．５、１９、１９．５、２０、２０．５、２１、２１．５、２２、２２．５、２３、２３．５、２４、２４．５、２５、２５．５、２６、２６．５、２７、２７．５、２８、２８．５、２９、２９．５、３０、３０．５、３１、３１．５、３２、３２．５、３３、３３．５、３４、３４．５、３５、３５．５、３６、３６．５、３７、３７．５、３８、３８．５、３９、３９．５、４０センチメートル、またはそれ以上の距離よりも大きい距離を装置の進入部位から脊髄クモ膜下腔内部に前進可能である。
【００４６】
図３は、シース２４の上面図を示す。図３の切取り区間に示すように、細長部材２６は、少なくともガイドワイヤを収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされている第１の通路５８を有する。細長部材２６の第１端部２８に結合するように構成され、実際にそれに結合されている弁装置３６は、液体が第１端部２８を介してシース２４から流出するのを防止しながら、通路５８を介して他の装置を導入できるような方式で、第１の通路５８を横切って延在する薄膜６０を備える。本明細書（特許請求の範囲を含む）の中では、「弁装置」とは、細長部材２６に（直接または間接に）結合されるとき、液体が患者から特定の通路を通って一定の方向に流出しようとするのを防止するように、細長部材２６の１つまたは複数の通路（第１の通路５８など）を封止できる任意の装置のことである。薄膜６０は第１の通路５８内部の一定の箇所で第１の通路５８を横切って延在するのを示すが、本開示の利益を享受する当業者には、薄膜６０はまた、第１の通路５８の外部に位置決め可能であり、かつ同じ機能を果たし得ることが理解されよう。例えば、図示していないが、本教示の利益を享受する当業者には、薄膜６０を相互に螺合する２つの要素間に位置するゴム・ガスケットとして形成可能であり、かつ薄膜６０内部の開口を変更し、それによって調節可能な開口弁となし得ることが理解されよう。弁装置は、ねじ連結、干渉嵌め、インターロック部品、クランプ、接着剤、一体成形、その他の恒久的な付着手段、または同様のものを含めて、任意適切な手段を使用して細長部材２６に結合可能である。さらには、図３におけるように、洗浄配管３８を取付け可能に弁装置３６を構成することもできる。これは、弁装置３６の一部として形成され、かつ洗浄配管が結合可能な弁装置から離れるように延びる突出部（図示せず）を使用することを含めて、任意の従来方式で実現可能である。弁装置３６はまた、洗浄配管３８と第１の通路５８の間を流体連通するように構成し得る。別法として、バルブ装置は洗浄配管３８と、第１の通路５８以外の、細長部材２６の内部通路との間を流体連通するようにも構成可能である。さらには、弁装置３６は、ガイドワイヤ、シース、カテーテル、および導入器などの他の医療装置に取り付けるように構成されているハブ６２によって構成可能である。例えば、このようなハブは、オスまたはメスのルアー・ロック部品の形態を取り得る。
【００４７】
本図では、１つのみの皮膚付着装置３２を示すが、幾つかの手術では、このような装置を２つ以上使用することが有益な場合もある。したがって、細長部材２６に結合するように構成した２，３、４、５個またはそれ以上の皮膚付着装置を細長部材２６に結合かつ使用可能である。これらの皮膚付着装置のそれぞれは、細長部材２６の両端から離間した結合位置で細長部材に結合可能である。皮膚付着装置の１つの組合せは、１つを恒久的に細長部材２６に取り付け、かつこの恒久的に取り付けた皮膚付着装置と細長部材の第１端部結合したバルブ装置の間に、別の皮膚付着装置を結合し、この第２皮膚付着装置の結合位置を可変にすることを含む。さらには、それぞれの皮膚付着装置は、患者の皮膚に付着するように構成された柔軟な皮膚付着フラップを有することができる。この点に関して、患者の皮膚に柔軟な皮膚付着フラップを付着するために、穴５６が柔軟な皮膚付着フラップ３４中に示してあるが、皮膚に付着するためのフラップの構成は、感温接着剤、位置替え可能な接着剤、クリップ（小さいワニ口クリップなど）、テープ、接着材、および同様のものを含めて任意適切な方式を用いてもよいことが理解されよう。
【００４８】
図４〜９は、皮膚付着装置３２の異なる実施形態を示す。図４では、一定の結合位置で細長部材２６に結合するように構成され、かつ柔軟な皮膚付着フラップ３４を含む皮膚付着装置３２は、細長部材２６に恒久的に取り付けるように細長部材２６に結合されている。これは、接着、一体成形、または同様の手段によって柔軟な皮膚付着フラップ３４を細長部材２６に固着することによって実施可能である。
【００４９】
図５は、皮膚付着装置を患者の皮膚に付着する前または後に、細長部材２６に皮膚付着装置を結合する位置を変更できる方式で、細長部材２６に結合されている皮膚付着装置３２を示す。特に、皮膚付着装置３２は、柔軟な皮膚付着フラップ３４、副フラップ６６、および固定機構５２を含み、この固定機構は、それを嵌めるとフラップを細長部材２６に締め付ける役目をする。固定機構は、（小さいワニ口クリップなど）、クランプ、留め合いフラップ、紐、またはこの固定機構５２を取り外すまで細長部材クリップ２６がフラップに対してずれるのを防止する方式で、フラップ３４および６６を細長部材２６の周りに一時的に固定する他の任意適切な手段の形態を取ってもよい。仰臥位に置かれている患者に対して皮膚付着装置３２の付着をより快適にするために、スポンジ、ゼラチン状材料、または閉じ込めた空気などの充填材をフラップ６６、３４および細長部材２６によって形成される空間６８に配置可能である。
【００５０】
図６〜８は、１つのみの固定機構５２を使用して細長部材２６に結合される皮膚付着装置３２を示す。さらに、図６の皮膚付着装置３２は、他図に示す穴５６の代わりに、柔軟な皮膚付着フラップ３４を患者の皮膚に付着する際に有用な粘着剤７０を含む。図７では、柔軟な皮膚付着フラップ３４が、上に説明したように有用な充填材７２（本発明の柔軟な皮膚付着フラップのいずれにも可能である）を含む。図６および７では、柔軟な皮膚付着フラップ３４が細長部材２６と固定機構５２の間に配置されている。図８は、対照的に固定機構５２が細長部材２６と直接接触し得るのを示す。図８に示す実施形態では、柔軟な皮膚付着フラップ３４は、接着剤、一体成形、または同様の手段を含めて任意適切な手段を使用して固定機構５２に固着可能である。
【００５１】
図４〜９に示さないが、柔軟な皮膚付着フラップ３４は、細長部材２６上に折り重ねて留め合うフラップ、すなわち、固定機構５２として機能する嵌合いスナップの形態で構成してもよいことを理解されたい。
【００５２】
図９に注目すると、図示の皮膚付着装置３２の実施形態が、柔軟な皮膚付着フラップ３４内部に充填材７２を含み、かつ隙間６８にも同じ充填材を含むことができる。図５および９に示したフラップ６６および３４は、本明細書に説明した任意適切な手段を使用して相互に付着可能である。
【００５３】
図１０、１１、および１２は、シース２４の細長部材２６の異なる実施形態を示す。これらの図は、細長部材２６、したがってシース２４について説明するものであるが、論及した実施形態は、図１０〜１２で論じる通路を介して導入可能な、図１に示したカテーテル４２などの装置にも同じく応用可能である。
【００５４】
図１０は、細長部材２６の断面を示し、それが所与の断面で非円形状を有し得ることが分かる。有利なことに、その長さの任意の部分に沿ってこのような形状を有する細長部材２６は、１つの寸法が別の寸法よりも幅が広いクモ膜下腔内部の幾つかの領域に誘導するのにうまく適合し得る。細長部材沿いの特定の箇所で取った断面の適切な形状は楕円および８の字形状を含む。さらには、本発明の細長部材および以下に論じる本発明の小細長部材は、その部材の長さに沿って変化する断面形状を有することができる。
【００５５】
図１１は、細長部材２６の別の断面を示し、それが第１の通路５８および第２の通路７４を有し得ることが明らかである。第１の通路５８と同様に、第２の通路７４は、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつそれを協働するようにサイズ決め可能である。しかも、細長部材２６は、本方法および装置に整合してこのような追加的な通路を有し得る。さらには、本明細書（特許請求の範囲を含む）で説明する通路は、当該の特定装置（図１のシース２４およびカテーテル４２など）の端部と一致する開口を貫通できるが、この通路を形成する役割を果たす本医療装置内部の開口は、本医療装置の端部以外の箇所に位置してもよい。したがって、一方または両方の端部が閉じたシースまたはカテーテルは、通路を形成する役割を果たす、この装置の外側に至る２つの開口が存在する限り、この用語を本明細書（特許請求の範囲を含む）で使用するとき、依然として通路を有する。例えば、本装置の１つは、この装置の壁の中に位置決めした開口によって形成される通路を有し得る。さらには、２つの通路が共通の開口を有し得るが、この共通の開口の位置は問題ではない。しかし、当該通路が、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされていると限定されていれば、当該開口の位置決めはこの条件を同様に満たさねばならない。
【００５６】
次に図１２に、手術者がチューブ部品を嵌合せ可能な結合装置８０を使用して相互に結合されている２つの小細長部材７６および７８を有する細長部材２６を示す。小細長部材７６および７８を結合する他の手段も使用可能であり、それらの手段には、小細長部材と一体成形されているインターロック部品、小細長部材に付着されているインターロック部品、小細長部材を相互に固定する役割を果たすが、それらの再位置決め及び再固定が可能な接着剤、小細長部材の相互融着、接着材、および同様の手段などがある。別法として、小細長部材７６および７８は、その断面構成が図１２に示すものと同様であるが、小細長部材７６と７８の間に介在する結合装置８０がなくても、製造時に接着することなどによっても接合可能である。小細長部材７６は第１の通路５８を有し、小細長部材７８は第２の通路７４を有する。本明細書（特許請求を含む）では、「小細長部材」は完璧な円形断面を有し得るが、そうである必要はない。したがって、小細長部材７６および７８は、それらの長さに沿った任意の箇所で図１０に示すものと同様の形状を備える断面を有し得る。
【００５７】
さらには、図１３Ａに示すように、シース２４は、異なる長さをもつ小細長部材７６および７８を有し得る細長部材２６を含むことが可能である。図示のように、小細長部材７６は第１端部２８および第２端部３０を有し、小細長部材７８は第１端部８２および第２端部８４を有する。図１３Ａはまた、弁装置３６が、皮膚付着装置３２と同様に、両方の小細長部材に結合可能であることを示す。さらに、端部８４が閉ざされており、小細長部材７８は、この小細長部材７８の第１端部８２の開口と一緒に第２の通路７４を形成する役割を果たす、小細長部材７８の壁内部に位置する開口８６を有する。
【００５８】
図１３Ｈは、図１３Ａに示すシース２４の小細長部材が、これら小細長部材の一方に、小細長部材７６に示すように、幾つかの開口８６を設けるように別法として配置可能であることを示す。小細長部材７６は、図１３Ｈに示す閉じた第２端部３０を有する。以下に説明するように、液体を一方の通路を介して所望の部位に導入し、別の通路を介して抜き取ることができる。図１３Ｈに示すシース２４の構成は、このような処置時に使用可能である。
【００５９】
図１３Ｂ〜Ｇは、小細長部材７６および７８の第２端部３０および８４の形状の異なる実施形態をそれぞれ示す。図１３Ｂは、小細長部材７６の第２端部３０が、小細長部材８４の第２端部８４からずらしてもよいことを示す。図１３Ｂはまた、小細長部材７６の第２端部３０を小細長部材８０の方に傾斜またはテーパを付け、それによってシース２４がその所期の目的部位に到達する前に他の構造に「引っ掛かる」可能性を少なくできることを示す。これは、図１３Ｃ、１３Ｄ、および１３Ｇに示すシース２４の構成（小細長部材７６および７８によって）を使用しても同じ利点が実現可能である。図１３Ｅおよび１３Ｆに示す構成も、応用例として使用可能である。
【００６０】
現在では、カテーテルの長さに沿って剛性が可変の複合壁構造を有するものが入手可能である。また捩れに対してより大きな強度と耐性がカテーテルに備わるようにカテーテルの壁に強化材料を編み込んだものも入手可能である。カテーテル４２およびシース２４などの本装置は、それらの長さに沿って変化する長さおよび剛性が備わり、それらは内部に編組材料を含む壁を有することができる。また、カテーテル４２およびシース２４などの本装置は可屈曲性であり、屈曲後も一定の形状が保持可能である。
【００６１】
当業者が理解するように、本装置（シース２４またはカテーテル４２など）の１つの装置の所与の通路のサイズは、所与の応用例に合わせて適切にサイズ決め可能である。所与の装置（シース２４、特に、細長部材２６、およびカテーテル４２など）の内部の通路の直径は、例えば、０．０２０、０．０２３、０．０２５、０．０２８、０．０３０、０．０３３、０．０３６、０．０３８、０．０４１、０．０４３、０．０４６、０．０４８、０．０５１、０．０５３、０．０５６、０．０５８、０．０６１、０．０６４、０．０６６、０．０６９、０．０７１、０．０７４、０．０７６、０．０７９、０．０８１、０．０８４、０．０８６、０．０８９、０．０９１、０．０９４、０．０９７、０．０９９、０．１０２、０．１０４、０．１０７、０．１０９、０．１１２、０．１１４、０．１１７、０．１１９、０．１２２、０．１２４、０．１２７、０．１３０、０．１３２、０．１３５、０．１３７、０．１４０、０．１４２、０．１４５、０．１４７、０．１５０、０．１５２、０．１５５、０．１５７、０．１６０、０．１６３、０．１６５、０．１６８、０．１７０、０．１７３、０．１７５、０．１７８、０．１８０、０．１８３、０．１８５、０．１８８、０．１９１、０．１９３、０．１９６、０．１９８、０．２０１、０．２０３、０．２０６、０．２０８、０．２１１、０．２１３、０．２１６、０．２１８、０．２２１、０．２２４、０．２２６、０．２２９、０．２３１、０．２３４、０．２３６、０．２３９、０．２４１、０．２４４、０．２４６、０．２４９、０．２５１、および０．２５４センチメートル（０．００８、０．００９、０．０１０、０．０１１、０．０１２、０．０１３、０．０１４、０．０１５、０．０１６、０．０１７、０．０１８、０．０１９、０．０２０、０．０２１、０．０２２、０．０２３、０．０２４、０．０２５、０．０２６、０．０２７、０．０２８、０．０２９、０．０３０、０．０３１、０．０３２、０．０３３、０．０３４、０．０３５、０．０３６、０．０３７、０．０３８、０．０３９、０．０４０、０．０４１、０．０４２、０．０４３、０．０４４、０．０４５、０．０４６、０．０４７、０．０４８、０．０４９、０．０５０、０．０５１、０．０５２、０．０５３、０．０５４、０．０５５、０．０５６、０．０５７、０．０５８、０．０５９、０．０６０、０．０６１、０．０６２、０．０６３、０．０６４、０．０６５、０．０６６、０．０６７、０．０６８、０．０６９、０．０７０、０．０７１、０．０７２、０．０７３、０．０７４、０．０７５、０．０７６、０．０７７、０．０７８、０．０７９、０．０８０、０．０８１、０．０８２、０．０８３、０．０８４、０．０８５、０．０８６、０．０８７、０．０８８、０．０８９、０．０９０、０．０９１、０．０９２、０．０９３、０．０９４、０．０９５、０．０９６、０．０９７、０．０９８、０．０９９、および０．１０インチ）を含むサイズから選択可能である。例えば、これらの同じ寸法は、非円形状を有する本装置（シース２４、特に細長部材２６、およびカテーテル４２など）の１つの装置の通路の最も広いかまたは最も狭い寸法のサイズとして役立てることができる。例えば、本装置（シース２４、特に細長部材２６、およびカテーテル４２などの）外径は、１、２、３、または４ミリメートルを含むサイズから選択可能である。例えば、これらの同じ寸法は、非円形状を有する本装置（シース２４、特に細長部材２６、およびカテーテル４２などの）の１つの装置の外表面の最も広いかまたは最も狭い寸法のサイズとして使用することができる。
【００６２】
図１を参照して説明したように、例えば、本装置（シース２４およびカテーテル４２など）は、硬膜１０を通過した後、脊髄クモ膜下腔に入る。処置後に硬膜１０を縫合するために、本装置（シース２４、特に細長部材２６、およびカテーテル４２など）は、それに結合される硬膜縫合装置を有することができる。硬膜縫合装置は、当該装置に結合するように構成可能であり、実際にそれに結合することができる。硬膜縫合装置は、本装置を脊髄クモ膜下腔から取り出すときに硬膜を縫合するように構成可能である。１つの実施形態では、硬膜縫合装置が、針を動かすことによるか、または縫合糸を硬膜に通して配置するために手術者が駆動する他の縫合糸送出装置によって縫合を実施するように構成可能である。別の実施形態では、硬膜縫合装置が、本装置を取り出した後で、硬膜中の穴を封止する化学化合物の注入によって縫合を行うように構成可能である。本装置の１つに改造して結合可能な硬膜縫合装置の１例はＴＨＥ  ＣＬＯＳＥＲである［９４０６３カリフォルニア州レッドウッド市サギノー・ドライブ（Ｒｅｄｗｏｏｄ  Ｃｉｔｙ  Ｓａｇｉｎａｗ  Ｄｒｉｖｅ）４００所在のパークローズインコーポレイテッド社（Ｐｅｒｃｌｏｓｅ  Ｉｎｃ．）、アボットラボラトリーズカンパニー社（Ａｂｂｏｔ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｃｏｍｐａｎｙ）から市販されている］。
【００６３】
図１９は、内部に小細長要素７６および７８が存在するシース２４の一実施形態（当然であるが、これはカテーテル４２にも応用可能である）を示すが、編組材料１３０（ワイヤであり得る）が小細長部品の長さ（全長を図示せず）に沿って小細長部品の周りに巻き付けてある。このような巻付けは、上面から眺めると８の字に見える。編組材料は、緊密に、または応用によっては、緩く巻き付け可能であり、巻付けの緊密度はシース２４の長さに沿って可変であり、それによってシースに可変の剛性が備わり、したがって柔軟性が備わる。図２０に示すように、同じタイプの巻付けを１つのみの通路を有するカテーテルに応用可能である。そこでは、カテーテル４２の壁にほぼ中点１３２を接触させて配置する１本のワイヤを使用して巻付けを行うことができる。次いで、編組材料１３０の半分ずつを交差させて望ましい編組を実現し、所望通りに巻付けの緊密度を変えてカテーテル４２の剛性を調節する。別法として、編組材料の一端をカテーテル４２に接触させて図２０に示す端部近くに配置し、この編組材料の自由端をカテーテル周りに一回巻き付け、次いで既に形成されているループと交差させるために巻き返し、次いでわずかにさらに巻き下げて、また同じ方式で巻き返し、所望の編組が実現するまでこの工程を反復することによって編組を行う。ここでもまた、巻付けの緊密度（編組材料の部分同士の密接度として考え得る）を変えてカテーテルの剛性を変更することができる。
【００６４】
編組模様は、得られるカテーテルまたはシースのＭＲ可視度に影響を与え得る。クモ膜下腔は、相対的に静的でありかつＴ２強調画像に対する信号の強さが大きい脳脊髄液が充満している。ＭＲに対して信号空隙を呈する材料は、血管腔中ではＴ１またはＴ２強調螢光透視法で不可視であったが（流れる血液はこれらの設定のいずれにおいても信号空隙を有する）、クモ膜下腔では、信号空隙を有する材料がＴ２強調画像法に対して非常に高感度である。プラチナは、本装置のＭＲ可視度を高めるのに適切な金属である。さらには、低い信号の強さを有する他の金属も適切である。例えば、ＭＲガイダンス（ＭＲ  ｇｕｉｄａｎｃｅ）［クックインコーポレイテッド社（Ｃｏｏｋ，Ｉｎｃ．）］下の生検用の幾本かの針に使用される非強磁性形態のステンレス鋼がある。また、ガイドワイヤに使用され、かつ過去には［標的治療法（Ｔａｒｇｅｔ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ）］、望ましい信号特性を有し得るカテーテル編組に使用されてきたニッケルとチタンの合金（ニチノール）がある。これらの材料は、本装置に関するマーカとして、また編組材料１３０に使用可能である。さらに、コーディス社（Ｃｏｒｄｉｓ）によってカテーテル編組の一部に最近使用されているステンレス鋼が、編組材料１３０として使用可能である。Ｋｅｖｌａｒ（登録商標）も編組材料１３０に使用可能である。
【００６５】
図１１および１２で論じた構成（すなわち、２つ以上の通路を有する）を有するシースおよびカテーテルなどの医療装置では、一方の通路中の内視鏡を使用して、例えば、他方の通路を介して導入した装置を使用して実行される操作、または他方の通路が有する他の小細長部材の位置さえも観察することが可能になる。図１１および１２で論じた構成（すなわち、２つ以上の通路を有する）を有するシースおよびカテーテルなどの医療装置ではまた、一方の通路に液体を導入し、他方の通路を介して抜き取ることもできる。図１１および１２で論じた構成（すなわち、２つ以上の通路を有する）を有するシースおよびカテーテルなどの医療装置では、一方の通路中にガイドワイヤを導入し、他方の通路中に治療装置を導入することが可能になる。それぞれの通路を介して実行される機能間の相互作用は、機能が協働または補完し合って治療目的を達成するように実現可能である。
【００６６】
さらには、図１１および１２で論じた構成（すなわち、２つ以上の通路を有する）を有するシースおよびカテーテルなどの医療装置は、血管にも応用例を有する。例えば、現在、動脈瘤の処置では、動脈瘤内部に配置するために一方の大腿動脈を介して１つのカテーテルを導入し、バルーンを動脈瘤のネックを越えて導入するために他方の大腿動脈を介して別のカテーテルを導入する事例がある。動脈瘤コイル塞栓を補助するためにバルーン以外の装置を使用して、動脈瘤のネックを改善するために図１１および１２で論じた構成（すなわち、２つ以上の通路を有する）の１つを有するシースまたはカテーテルなどの医療装置の一方の通路を介して装置を導入すると共に、他方の通路を介してコイルを導入し、それによって現在では双方向進入が必要であるところを１本の大腿動脈への進入によって実現する。さらには、このような動脈瘤塞栓形成は、２つの小細長部材を含み、それらの遠位部分を「Ｙ」字形状のように相互に離間してあるシースまたはカテーテルを使用して実現可能である。
【００６７】
図１８は、本方法を使用して遭遇し得る様々な膜の穿通に有用な穿通装置１２０を示す。この穿通装置１２０は、外部スリーブ部品１２２、この外部スリーブ部品１２２に結合された外部スリーブ部品ハブ１２４、内部穿刺部品１２６、およびこの内部穿刺部品１２６に結合された内部穿刺部品ハブ１２８を含む。外部スリーブ部品ハブ１２４は、内部穿刺部品１２６に滑動自在に結合するように構成可能であり（外部スリーブ部品１２２が、内部穿刺部品１２６に沿って滑動し、次いでこれにロックされ得るように）、また内部穿刺部品ハブ１２８は、内部穿刺部品１２６の通路（図示せず）を介して導入される別の装置に滑動自在に結合されるように構成可能である。内部穿刺部品には、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされている通路を設けることができる。
【００６８】
穿通装置１２０の操作によって穿刺可能な１つの膜は、軟膜、すなわち、幾つかの部位では脆弱であるが、他の部位では強靱な、脳を取り囲む膜である。内部穿刺部品の遠位端１３０は、穿通前に脳組織の断裂または脳組織の変形につながる程の力を加えたり、または操作したりしないで軟膜沿いの任意の部位を穿通するのに十分鋭利に構成可能である。手術に際して、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされた第１の通路を有する装置（シース２４およびカテーテル４２など）を進入部位から脊髄クモ膜下腔中に経皮的に導入可能であり、この装置を進入部位から少なくとも１０センチメートルよりも多くクモ膜下腔内部に前進させることが可能であるか、または、その第１の通路を介して導入された第２の装置による脳内進入を容易にするために前進させることが可能であり、穿通装置１２０は本装置の第１の通路を介して前進可能であり、さらにこの穿通装置１２０を使用して軟膜のような膜を穿刺することができる。さらに詳細には、穿通装置１２０はガイドワイヤに沿って膜の縁部まで前進可能である、すなわち、単に第１の通路を介して膜の縁部まで前進させるだけでよい。内部穿刺要素１２６は、膜を穿刺するまでさらに前進可能であり、次いで、この内部穿刺要素を外部スリーブ要素１２２中に引き込んで、穿通装置１２０が穿刺された膜の面を通過して前進する、すなわち、外部スリーブ要素１２２は、穿刺された膜の面を通過して内部穿刺要素１２６上を前進可能である。次いで、この外部スリーブ要素１２２が脳本体中に同じように前進するとき、それはカテーテル４２などの装置のためのガイドワイヤの役割を果たすことができる。
【００６９】
穿通装置１２０の内部および外部部品に使用する材料は、例えば、金属またはプラスチックなどの重合体でよい。外部スリーブ部品１２２および内部穿刺部品１２６に適切な材料には、ニチノールなどのニッケル／チタン合金が含まれ、その放射線不透過性を高めるために処理される。別法として、ステンレス鋼を両方の部品に使用可能であり、放射線画像可視度を高めるために金メッキまたはプラチナ・メッキを施し得る。ＭＲＩまたは放射線画像可視化（例えば、螢光透視法）などの画像法の場合は、このような画像法の使用によって、穿通装置１２０の要素の使用構成材料に影響する場合がある。
【００７０】
図１８に示していないが、穿通装置１２０の別の実施形態は、内部および外部要素１２６および１２２の連係方式が、図１８に示す実施形態とは異なる。この追加的な実施形態では、内部穿刺部品１２６が外部スリーブ部品１２２に結合され、迅速に穿通を達成するために内部穿刺部品を数ミリメートル「発射」または急速に前進させ得る機構を備える。図１８に示していないが、さらに別の穿通装置１２０の実施形態では、スレッドを使用して内部穿刺部品１２６を外部スリーブ要素１２２に結合し、内部穿刺部品１２６の前進を微調整することができる。
【００７１】
本方法は、伝統的に皮膚切開、頭蓋または脊椎骨の外被切開、骨の部分的除去、神経構造に進入するための髄膜切開からなる、脳内または脊髄クモ膜下腔に進入する従来の外科的到達法に勝る数多くの利点を提供する。例えば、本方法は、従来の脳外科手術の到達法に典型的な開頭手術および脳収縮を回避する。本方法は、手術者が遠隔位置から（例えば、腰椎穿刺穴などから）脳に外科的に到達することを可能にする。手術者は、手術する領域内で磁気の干渉を受けずに、ＭＲスキャナ内でこのような手術を実施することができる。手術者は、開頭手術による進入路からでは到達が困難な脳領域に進入することができる。さらに、本方法は、開頭手術によって容易に実施できない幾つかの種類の処置（クモ膜下腔灌注など）を可能にする。
【００７２】
本方法の代表的応用例
以下の代表的な応用例は、カテーテル４２およびシース２４などの装置を使用して、または図１および１０〜１３Ｈに示したこれらの装置のいずれかの実施形態をさらに使用して実施可能である。したがって、以下でカテーテル４２またはシース２４などの装置を代表的な応用例に関連して言及するときにはいずれも、図１０〜１３Ｈに示したその装置の実施形態を所与の応用例に使用可能であることが理解されよう。応用例に応じて、使用される装置は、ＭＲＩまたは放射画像法（例えば、蛍光透視法）などの所与の画像法によってそれらの可視度が最大化するように処理可能である。
【００７３】
さらには、所与の応用例に関して、１つの装置を１つの進入部位からクモ膜下腔中に導入可能であり、後にまたは同時に、別の装置を異なる進入部位からクモ膜下腔中に導入し、その後に、治療成果が得られるように、これらの装置を一緒に使用可能にすることが理解されよう。例えば、詳細に後述するが、脳組織の少なくとも一部の温度を変更する際に、１つの進入部位からクモ膜下腔（脊髄クモ膜下腔など）中に導入した１つの装置の通路を介して液体を導入し、別の進入部位からクモ膜下腔（脊髄クモ膜下腔など）中に導入した別の装置の通路を介して液体を抜き取ることを可能にする。別の例として、下で説明するように、ＣＳＦを一気に流す際に、液体を標的領域に送出するために、幾つかの通路を有するシースまたはカテーテルの２つの通路を使用することが有益である。さらには、これは、２つの小細長部材を含み、これらの遠位部分を「Ｙ」形状のように相互に離間してあるシースまたはカテーテルを使用して実現可能である。液体を異なる進入部位から導入された装置の通路を介して抜取り可能であるし、または液体を単一のシースまたはカテーテル内部の第３通路を介して抜取り可能である。
【実施例１】
【００７４】
血管痙攣の緩和を助ける脳脊髄液の洗浄
本方法は、クモ膜下出血の治療に使用可能である。クモ膜下出血の主要な合併症は血管痙攣であり、それは、脳血管を取り囲むクモ膜下腔中に血液が存在することに関連する。
血管痙攣の緩和を神経外科的に促進するために行う１つの治療法は、血液を除去するために、生理食塩水および溶血薬でクモ膜下腔内部の脳脊髄液を洗浄することが必然的に伴う。本方法を用いると、経皮的な脊髄進入路からクモ膜下腔の出血または凝血塊域内にカテーテルを挿入して、開頭せずにその進入路から洗浄を行うことが可能である。例えば、進入部位から脊髄クモ膜下腔中に、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされている通路を有する装置（図１に関して論じたシース２４またはカテーテル４２など）を導入した後で、またこの装置を脊髄クモ膜下腔内部で進入部位から一定の距離を前進させた後で、関連する脳脊髄液を洗浄するために、この装置の通路を介して生理食塩水および／または溶血薬を含む材料を出血または凝血塊域に向かって移送することができる。このような洗浄は、第１装置の通路を介して導入した第２の装置によっても実現可能である。
【実施例２】
【００７５】
少なくとも一部の脳組織の温度変更
本方法を用いて少なくとも一部の脳組織の温度を変更することが可能である。このような変更は、生理食塩水などの、脊髄クモ膜下腔中に導入した装置を介して導入される温度制御可能な液体で、選択した脳組織を洗い流すことによって実現可能である。例えば、進入部位から脊髄クモ膜下腔中に、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされた通路を有する装置（図１に関して論じたシース２４またはカテーテル４２など）を導入した後で、またこの装置を脊髄クモ膜下腔内部で進入部位から一定の距離を前進させた後で、この装置の通路を介して選択した脳組織に、生理食塩水などの温度制御した液体を導入することによって、少なくとも一部の脳組織の温度を変更することができる。これは少なくとも２つの通路を有する装置の使用により特に効果的である。このような方式による液体の導入は、第１装置の通路を介して導入される第２の装置によっても実現可能である。
【００７６】
少なくとも一部の脳組織の温度を変更する１例は、少なくとも一部の脳組織内の低体温を引き起こす。損傷から保護する際の低体温法の潜在的に有益な効果は、パブリック・ドメイン（ｐｕｂｌｉｃ  ｄｏｍａｉｎ）でもまた医学文献でもよく知られている。非管理の環境下で最も一般的に見られる例は、おそらく溺死寸前の状態である。このような状況では、新陳代謝が減退して低酸素症に対する耐性が高まるので、冷水中では生存率が上昇する。神経外科に実践する場合は、動脈瘤の手術時に耐え得る脳血管塞栓時間を引き延ばすために、低体温法を治療目的のために利用する。しかし、ほとんどの従来の神経外科技法は、局部的に脳低体温をつくり出せなかった。したがって、全身的な低体温法が利用されており、しばしば循環停止に関連して付随するあらゆる危険性が伴う。
【００７７】
少なくとも一部の脳組織の温度を変更する工程にポンプ装置を利用してクモ膜下腔内部の圧力および温度の維持を補助する。このようなポンプ装置は、液体を導入する装置に結合可能である。このポンプ装置は、例えば、液体を導入する装置に結合されたハブ・アダプタに結合可能な２つの別々に制御され較正したポンプを含むことができる。脳内の液量を制御するために、クモ膜下腔中に汲み込む液量をクモ膜下腔から抜き取られる量に等しい量と均衡させることができる。このようなポンプ装置は、流出部位に負圧を導入せずに流出を実現する状況においても、流量モニタおよび流量制御でこの均衡を実現するように構成可能である。さらには、この点に関して、このポンプ装置は、脳内圧力の測定とポンプ装置の操作を同時に可能にする圧力モニタおよび圧力制御器と一緒に動作するように構成可能である。さらに、このポンプ装置は、脳内温度の測定とポンプ装置の操作を同時に可能にする温度モニタおよび温度制御器と一緒に動作するように構成可能である。この点に関して、このポンプ装置は、注入液の温度の測定とポンプ装置の操作を同時に可能にする温度モニタおよび温度制御器と一緒に動作するように構成可能である。
【００７８】
このようなポンプ装置では、２００ミリメートル水銀柱を超える圧力は、おそらく生命に適合可能な脳圧を超過することになるので有り得ないと考えられるが、毎秒当たり数分の１立方センチメートルほどの低い流量または毎秒当たり数立方センチメートルほどの高い流量が実現可能である。摂氏０度と４３度（華氏３２度と１１０度）の間を変化する注入剤（すなわち、注入液）の温度は、このポンプ装置を使用して達成可能である。
【実施例３】
【００７９】
生理学的および生化学的特性のモニタ
少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされている通路を有する本装置（図１に示すシース２４およびカテーテル４２などの装置を含む）はまた、内部にモニタを備える壁を有することができる。この点に関して、図１４は、壁９２とこの壁９２に付着した検出器９４を有する装置９０の一部を示す。この検出器９４は、壁９２の外側に付着されているように示すが、幾つかの実施形態では、例えば、外表面下の検出器９４の深さおよび壁９２の製造材料の種類に応じて、壁９２の外表面下の壁９２内部に埋込み可能である。このような事例では、装置は、壁９２とこの壁９２の「中」または「内部」、もしくは「その中」の検出器９４を有すると説明可能である。さらには、装置９０を誘導するとき検出器９４の損傷を回避するために適切な注意を払えば、壁９２が開口を有し、かつ検出器９４は、壁９２の内表面に取り付けられ、その開口を越えて延長可能である。さらに、検出器９４の位置は、装置９０の端部から壁９２沿いの任意の設置箇所まで変更可能である。
【００８０】
検出器９４は、電気活性（すなわち、属性）をモニタするのに有用な、脳波記録法の電極でよい。この検出器９４は、ｐＨ、グルコース濃度、酸素圧、二酸化炭素濃度、またはナトリウム濃度などの生化学的特性（すなわち、属性）をモニタするのに有用なセンサとなり得る。したがって、これらの生化学的な特性の１つをこのセンサを使用してモニタ可能である。検出器９４は温度（すなわち、別の属性）をモニタするのに有用な熱センサであり得る。したがって、液体などの温度または体温をこの熱センサを使用してモニタ可能である。検出器９４はまた、神経刺激伝達物質の濃度（すなわち、属性）をモニタするのに有用であり得る。したがって、神経刺激伝達物質の濃度をこの検出器を使用してモニタ可能である。本明細書（特許請求の範囲を含む）では、センサの形態を取り得る検出器など、何かを「モニタするのに有用な」要素は、モニタの役割を果たすのみでよく、したがって必ずしもモニタを実行するのに必要なすべての工程を完全に実施する必要はない。また、本明細書（特許請求の範囲を含む）では、センサまたは検出器を「使用」してある属性をモニタするとは、このセンサまたは検出器が、モニタに関与する、すなわち、一定の役割を果たすことであり、モニタを実行するために使用する必ずしも唯一の装置である必要はないことを意味する。
【００８１】
図１５は装置９０の断面図で、壁９２内部に埋め込んだワイヤ９６として例示する通信装置に結合可能な検出器９４を示す。本開示の利益を享受する当業者には、別法として、この通信装置（この場合はワイヤ９６）が、検出器９４と同様に壁９２の外表面に、または壁の内側に固着可能であることが理解されよう。通信装置は、装置９０の長さに沿って十分な任意の距離を通過可能であり、かつ装置９０の図１４に示していない端部の前、装置９０の図示していない端部（恒久的にまたは一時的に）に結合されたハブ、装置９０の図示していない端部、および装置９０の図示していない端部に結合された弁装置（例えば、図３に示した弁装置３６）を含めて、任意適切な箇所から、退出可能であるかまたは壁９４から離れて延長可能である。次いで、通信装置は、この通信装置をたどって伝わり、検出属性をモニタおよび制御する際に有用な、検出器からの信号を処理するステーションに接続可能である。本明細書に開示したポンプ装置は、このようなステーションを含むことができる。このステーションは、検出した属性をモニタおよび／または制御する際に、その収集および／または生成するデータを紙および電子データを含めて任意適切な媒体に記録するように構成可能である。この通信装置はまた、例えば、無線波、または他の電磁送信手段を使用する無線通信の形態を取り得る。
【００８２】
図１６は、本方法の幾つかの利点を示す。図１６は、ＭＲスキャナ１００内で滑動テーブル１０２の上面に位置決めされた患者を示す。手術者１０４は、ＭＲスキャナ１００内部の磁石が手術者の操作に干渉しないように、走査中の標的領域から離れて位置する。シース２４が、患者に挿入されているのが示してあり、ワイヤ９６として例示する通信装置は、弁装置３６からステーション１０６まで延びているところを示す。ワイヤ９６は、細長部材２４の壁に付着した検出器（図示せず）に結合されている。隠れている検出器は、電気活性をモニタするのに有用な、脳波記録用の電極でよい。隠れている検出器は、ｐＨ、グルコース濃度、酸素圧、二酸化炭素濃度、またはナトリウム濃度などの生化学的特性をモニタするのに有用なセンサとなり得る。隠れている検出器は温度をモニタするのに有用な熱センサであり得る。隠れている検出器はまた、神経刺激伝達物質の濃度をモニタするのに有用であり得る。ステーション１０６は、検出属性をモニタおよび／または制御する際に、その収集および／または生成するデータを紙および電子データを含めて任意適切な媒体に記録するように構成可能である。また、ワイヤ１０８の形態にある第２通信装置がステーション１０６を出て、別の手術者がステーション１０６によって生成かつ収集されたデータを検討することが可能な、開示していない領域まで延びていくところを例示する。
【００８３】
シース２４またはカテーテル４２（図１４の装置９０の形態で示す）などの装置に取り付けた検出器を使用して実現可能な同タイプのモニタリングは、脳組織またはクモ膜下腔の中に植え込んだ１つまたは複数の検出器を使用しても実現可能である。図１７は、脳内に位置決めされている検出器１１２を示す。図１７は、頭部１１０の内側の脳１８を示し、さらにカテーテル４２が、検出器９４を内部に配置する壁を有し得ることを示す。図１７はまた、点線で示すように、ワイヤ９６の形態にある通信装置が検出器９４につながれ、カテーテル４２の壁内部に埋め込まれているのを示す。ワイヤ１１４として示す検出器送出機構が、検出器１１２に結合されていることを示す。このような結合は、電磁手段、クリップなどの機械的手段、温度または圧力感応接着剤、および同様のものを含めて、任意適切な手段によって実現可能である。検出器１１２は、一旦、検出器１１２がその所期の目的部位に到達したら、検出器がワイヤ１１４から分離できるような方式でワイヤ１１４に結合可能である。このような実施形態では、検出器１１２は、図１６に示したステーション１０６と同様のステーションと無線通信可能である。別法として、ワイヤ１１４として示した検出器送出機構は、検出器１１２に結合したままで、検出器１１２と遠隔ステーションの間の通信装置としての役割を果たし得る。いずれの実施形態でも、カテーテル４２の通路内部を滑動自在に移動するように検出器１１２を構成しなければならない。カテーテル４２などの装置は、最も広い寸法で少なくとも０．０４１センチメートル（０．０１６インチ）の大きさの通路を有し、検出器１１２を所望の箇所に導入するために使用可能である。検出器１１２は、一旦送出されると、その位置を保持するために繋止機構を含むことができる。これには、一旦、検出器１１２がカテーテル４２から出ると、配備される繋止機構を含み、このような繋止機構は非管状構成を有し得る。例えば、血管系で同様に使用される１つの適切な繋止機構は、装置のワイヤ部材の先端に位置する「鈎」または「かえし」を含み、これらの鈎が血管の壁に引っ掛かり、装置を所定の位置に保持する。このような鈎を同様に繋止機構として使用し、検出器１１２をクモ膜下腔中に植え込む場合に硬膜に引っ掛けることができる。別の適切な繋止機構は、検出器１１２上でフレア端部になっており、従来の心室シャント・カテーテルの先端上の従来のフレア構成に類似する。このような繋止機構は、検出器１１２が脳組織中または脳室用カテーテル中に配置される場合には有用であろう。検出器９４と同様に、検出器１１２は、電気活性をモニタするのに有用な、脳波記録用の電極でよい。検出器１１２は、ｐＨ、グルコース濃度、酸素圧、二酸化炭素濃度、またはナトリウム濃度などの生化学的特性をモニタするのに有用なセンサとなり得る。検出器１１２は温度をモニタするのに有用な熱センサであり得る。検出器１１２はまた、神経刺激伝達物質の濃度をモニタするのに有用であり得る。
【００８４】
図１４、１５、および１７に示した実施形態に加えて、上に論じた様々な属性をより適切にモニタするために、幾つかの検出器９４を本装置（シース２４またはカテーテル４２など）の１つの装置の壁の内側または外側表面に取り付けるか、または本装置の１つの装置の壁の内部に配置可能である。したがって、２、３、４、５、６、７、８、９、１０個、またはそれ以上の検出器を本装置の１つの上または内部に配置可能である。さらには、単一の通信装置（ワイヤ９６など）を使用して幾つかの検出器をステーションにつなぐことができる。さらには、上に論じた方式で、図１３に示した小細長部材のそれぞれに上に論じた検出器を設けることができる。したがって、例として挙げれば、図１３に示した小細長部材の両方が、それらに検出器を取り付けた壁を有し、さらにこれらの小細長部材の長さは、一方の小細長部材に取り付けた検出器を脳組織中に配置して酸素圧をモニタするために有用であり、他方の小細長部材に取り付けた検出器を脳脊髄液中に配置してナトリウム濃度のモニタに有用であり得るように構成可能である。
【実施例４】
【００８５】
脳波記録用電極の配置
上に論じたように、脳波記録（ＥＥＧ）用電極である検出器は、本方法を用いて脊髄および脳内領域内のクモ膜下腔中に、および脳組織中に導入可能である。説明すると、癲癇の治療では、発作病巣の部位を突き止めるのはしばしば困難なことである。特に困難な症例に使用される１つの手法は、脳表面上に（皮質脳波記録法）または脳本体内部に（深部電極植込み法）、直接ＥＥＧ用電極を配置するものである。ＥＥＧモニタリングには脳細胞から発せられる極めて微弱な電気信号の検出が伴うので、頭皮筋肉からの干渉を排除すること、頭骨による信号抵抗を排除すること、およびそれらの信号を発する脳組織により近接して電極を配置することが、位置確認および検出の感受性および特定性を増進する１つの方法である。
【００８６】
癲癇様活性の検出の感受性および特定性を増進する一方で、このような皮質脳波記録法および深部電極植込み法のような手法は伝統的に侵襲性であり、深部電極配置のために頭蓋中にバリ穴が必要であるか、または皮質脳波記録法における皮質電極アレイ配置のために開頭が必要である。双方向からのモニタリングが必要であれば、両側にバリ穴または開頭が必要であった。
【００８７】
しかし、通常は腰椎領域でクモ膜下腔に経皮的に進入し、次いでシース２４またはカテーテル４２などの装置を配置することが伴う本方法を用いると、例えば、大後頭孔を経由して進入後に脳内クモ膜下腔中にＥＥＧ用電極の配置を実現することができる。ＥＥＧ用電極は、本方法を用いて脳表面上または脳組織内部に配置可能である。
【００８８】
ＥＥＧ用電極が、図１７に関して上で論じた検出器１１２の形態を取る場合は、幾つかの検出器をワイヤの形態を取る１つの通信装置（同様に上で論じた）に接続することができる。ワイヤと１つまたは複数の検出器の幾つかの組合せが１回の処置時に配置可能であり、異なるワイヤが、異なる直径、異なる剛性等々を有し得る。したがって、ＥＥＧの電極アレイは、深部脳構造からの脳電図を図式化するために脳組織上または内部に配置可能である。幾つかのＥＥＧ電極を配置する方式を例示的に説明すると、２つの通路を有するカテーテルは、これらの２つの通路の一方の中に位置決めしたガイドワイヤ上を所望部位まで前進可能である。次いで、空いている方の通路を介してＥＥＧ電極を所望部位に配置する。配置後に、ガイドワイヤ上を伝ってカテーテルを引き出し、ガイドワイヤおよび第１ＥＥＧ電極を定位置に残しておくことができる。次いで、ガイドワイヤ上を伝ってカテーテルを再導入し、もう一度空いている方の第２の通路を介して第２電極を所望部位に配置する。この工程は必要なだけ何回でも反復可能である。
【００８９】
例えば、図１４に関連して上で論じた検出器９４の形態を取るＥＥＧ電極の場合では、幾つかの検出器が、ワイヤの形態を取る単一の通信装置（同様に上で論じた）に接続可能であり、ワイヤと１つまたは複数のワイヤと検出器の幾つかの組合せをシース２４またはカテーテル４２などの装置に取り付けることができる。さらには、ワイヤと１つまたは複数の検出器の１つまたは複数の組合せを図１に示したガイドワイヤ４４などのガイドワイヤに取り付けることができる。
【実施例５】
【００９０】
脊髄および脳刺激
医療および研究上、脳および脊髄に電気刺激を送出することが望ましい状況がある。本方法を用いると、そのような刺激に適した電極が配置可能であり、それによって患者の組織に電流、熱、または凍結刺激を加えることが可能になる。このような電極は、上で論じた検出器９４および１１２と同じ方式で構成可能である、すなわち、シース２４またはカテーテル４２などの装置の壁に取り付けるかまたはその内部に配置可能であり、あるいは検出器１１２を使用して実現可能であるように、装置に付随していなくてもよい。さらには、ワイヤなどの送信装置は、刺激信号を電極に導入するために電極に結合可能である（およびシース２４またはカテーテル４２などの装置に取り付けるか、または応用例によっては、そのような方式で取り付けない）。しかし、刺激信号は無線送信によって電極に導入することも可能である。さらには、ワイヤなどの送信装置を使用する幾つかの実施形態では、ワイヤが、刺激信号を送信する際に有用なステーションに接続可能であり、そのステーションは患者の体外に位置するか、または患者のクモ膜下腔中に埋め込まれているステーションのように患者の体内に埋め込まれている。このようなステーションは、現在では、心臓のペースメーカおよび疼痛管理に使用される経皮的な神経刺激装置の中に存在する。
【実施例６】
【００９１】
腫瘍治療のための放射性ペレットまたはビードの植込み
本方法を用いて、腫瘍を照射するために、放射性ペレットまたはビードを患者の体内、脳などの領域に植込み可能である。腫瘍を照射するために放射性ペレットを使用することは知られているが、本方法を用いてこのようなペレットを配置することは新規である。本方法を用いて実現可能な他の応用例のすべてに関する場合と同様に、放射性ペレットの配置を直接的なＭＲ視覚化法の下でモニタすることができる。さらには、従来の技法を用いてペレットを配置するために現時点で利用されているよりも小型の導入装置を使用して、一連のペレットを患者の体内に植え込むことができる。
【実施例７】
【００９２】
脳内病巣の切除
機能性神経外科では、脳中に外傷を創り出すことが時には望ましい。これは、慢性疼痛症候群、パーキンソン病、および他の状況で見られる。これらの外傷を創り出すための現時点の技法は、ＣＴまたはＭＲ誘導定位法を伴うものであり、この方法では、手術室で神経外科医が開ける頭蓋中のバリ穴を介して凍結または熱切除装置を脳の所望部位に導入する。
【００９３】
本方法を用いると、装置（シース２４またはカテーテル４２など）またはガイドワイヤ（ガイドワイヤ４４など）をクモ膜下腔（例えば、脊髄クモ膜下腔）中に導入し、図１に関して上で説明したように、所望部位に進めることができる。次いで、脳組織などの隣接組織中に外傷を創り出すように、カテーテル、シース、もしくはガイドワイヤに埋め込んだまたは取り付けた切除装置に、もしくはカテーテルまたはシースの通路を介して導入した切除装置に、熱エネルギーまたは凍結エネルギーなどのエネルギーを加えることができる。応用例の他の領域には、従来の技法では進入不可能な部位、または従来の技法によってその部位に到達するためには許容できない病的状態を引き起こさねばならない部位にある腫瘍が含まれる。このような部位には、脳幹、脊髄、またはクモ膜下腔中の部位が含まれる。切除装置を、装置またはガイドワイヤに取り付けるか、またはその内部に埋め込む場合は、切除装置を装置またはガイドワイヤの端部に位置決めするか、もしくは装置またはガイドワイヤの長さに沿った任意適切な箇所に位置決めすることができる。
【００９４】
切除法による治療成果をモニタするために１つまたは複数の画像法を使用することによって、切除法は、外傷を創り出し、経過的な成果を観察し、かつ導入装置（カテーテル４２など）を位置決めし直さずにまたは導入装置の最小限の操作によって外傷を広げることが可能になる。さらには、本方法を用いて実現される組織切除は、術前に切除術を増強するためまたは不完全に切除された病巣の縁辺を改善するために、あるいは悪性疾患の様々な形態からの転移性疾患など、多重の脳病巣を有する疾患での大規模な切除術に別の到達路を提供するために、従来の切除術前または術後に外傷を創り出すように従来の手術と併用して実施可能である。
【実施例８】
【００９５】
１つまたは複数の脳室進入
医療では、一時的に（脳室フィステル形成術）または恒久的に（短絡形成術）、頻繁に脳室系にカテーテルを挿入する。これは、水頭症治療、脳圧モニタ、および頻度はより少ないが、様々な薬物導入または脳脊髄液の抜取りのために行われる。しかし、現在の神経外科の到達法では、脳室に進入するために、頭骨中のバリ穴開け、および通常は前頭葉または頭頂葉の脳組織に通すカテーテルの挿入が必要である。
【００９６】
経皮的なクモ膜下誘導の本方法を用いると、カテーテル４２またはガイドワイヤ４４などの医療装置によって側脳室、第３脳室、および第４脳室に進入可能である。したがって、本方法を用いると、頭部内に位置する少なくとも１つの脳室に進入可能である。このような装置が脳室に接近しかつ進入するとき、それらの位置を（および本明細書に説明した医療装置のすべての動きを）モニタするために、上で説明したように画像法を使用することができる。
【００９７】
さらには、本方法を用いると、頭部内に位置する少なくとも１つの脳室を除液できる。例えば、短絡形成術に伴う応用例では、腹膜腔中のシャント構成要素の配置または心臓への静脈還流の必要がある。これを本方法を用いて達成する。特に、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされた第１の通路を有する装置（シース２４またはカテーテル４２など）を、進入部位から脊髄クモ膜下腔中に導入し、さらに進入部位から少なくとも１０センチメートルよりも多くクモ膜下腔内部に前進させた後で、すなわち、その第１の通路を介して導入された第２の装置によって脳内進入を容易にし、頭部内に位置する１つまたは複数の脳室に進入しかつ／またはそれを除液することができる。このような除液は、脳室および除液部位の範囲に及び、かつＣＳＦおよび他の液体を１つの方向（当該の１つまたは複数の脳室から離れる方向）に流すことができる一方向弁としての役目をする市販の機構を使用して実現可能である。
【実施例９】
【００９８】
脳生検
一旦、脳を取り囲む膜（軟膜）が穿通されると、脳は非常に柔らかくゼラチン状の組織である。脳を切除する神経外科医は、メスまたはハサミで脳を切断するのではなく、脳組織を吸引するために取り付けてある管状装置をしばしば使用する。そのような脳組織の特質は、吸引による生検に向いているはずである。
【００９９】
本方法を使用すると、脳の一部を取り出すために使用可能な装置を、カテーテル４２またはシース２４などの装置の通路を介して導入することができる。例えば、脳の一部を取り出すために使用可能な装置は、カテーテル４２またはシース２４などの装置の通路を介して導入するために構成されている伝統的な定位法の装置でよい。
【０１００】
別法として、カテーテル４２またはシース２４などの装置をシリンジまたは他の機構によって吸引器に結合し、カテーテルまたはシースの先端に位置する組織標本を回収するために使用可能である。生検の別の特徴は、診断材料を回収するためには、しばしば組織の幾つかの標本採集が必要なことである。したがって、複数の生検標本を得るためにカテーテルまたはシースを位置決めし直す必要になる場合がある。一旦、装置を１回位置決めしたら、最初の位置決めを実現するために行った誘導を反復しなければならない状況を回避することが望ましい。したがって、２つの通路を有するシースまたはカテーテルの一実施形態を用いると、手術者は、ＥＥＧ電極配置に関して上で論じた方式で、シースまたはカテーテルを使用可能である。すなわち、シースまたはカテーテルを標的領域の近位に（すなわち、近くに）配置可能であり、脳の一部を回収するために空いている通路を吸引に使用することができる。次いで、最初に配置を容易にするために使用したガイドワイヤに沿ってシースまたはカテーテルを取り出し（ガイドワイヤは定位置に残しておく）、組織標本が不適切ならば、カテーテルまたはシースをガイドワイヤ上に位置決めし直し、同様の方式で、別の生検標本を入手可能である。２つの通路の一方を介してガイドワイヤを温存しておかなかったら、最初から位置決めをやり直す必要があり、最初にカテーテルまたはシースを配置したときに遭遇した危険または困難をすべて繰り返すことになろう。
【実施例１０】
【０１０１】
神経系症状の治療
本方法を用いて、カテーテル４２またはシース２４などの装置の通路を介して遺伝子材料の導入が可能であり、神経系症状を治療を助けるために、そのような神経系症状を患う患者の体内に挿入可能である。このような遺伝子材料にはヒトの幹細胞が含まれ得る。
【０１０２】
さらには、本方法を用いて、脳神経に加わる圧力に由来する神経系症状を治療することも可能である。例えば、本方法を用いて神経血管減圧術を実施可能である。このような応用例では、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされた第１の通路を有する装置（シース２４またはカテーテル４２など）を、進入部位から脊髄クモ膜下腔中に経皮的に導入可能であり、進入部位から少なくとも１０センチメートルより多くクモ膜下腔内部を前進させることが可能であるか、または、その第１の通路を介して導入された第２の装置による脳内進入を容易にするために前進させることが可能であり、さらに血管ループによる脳神経の圧迫を軽減するために第１の通路を介して第２の装置（「材料」と表現する場合がある）を導入し、かつ血管ループと１つまたは複数の脳神経の間に配置可能である（その装置を脳神経の近位に配置する形態を取り得る）。さらには、第１の通路を介して第２の装置を導入して脳神経などの神経を切断するために使用可能である。
【実施例１１】
【０１０３】
血管凝固または焼灼
本方法を用いて、血管に出血が見られる理由でまたは出血を防止するために、手術時に血管を凝固することができる。特に、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされた第１の通路を有する装置（シース２４またはカテーテル４２など）を、進入部位から脊髄クモ膜下腔中に経皮的に導入可能であり、進入部位から少なくとも１０センチメートルよりも多くクモ膜下腔内部を前進させることが可能であるか、または、その第１の通路を介して導入された第２の装置による脳内進入を容易にするために前進させることが可能であり、さらに第１の通路を介して導入するように構成された「２点」または「ボービー（Ｂｏｖｉｅ）」装置（従来の外科または神経外科に使用されている）またはそれと同様の装置を第１の通路に通して導入して血管凝固に使用可能である。
【０１０４】
従来の手術では、金属電極を出血している血管に適用し、血管を焼灼するために組織を加熱する電極を介して電流を流す。この焼灼は、鉗子の先端を近置し、したがって電流腹部を完成することによる「２点」装置によって実現する。しかし単極焼灼装置も存在しており、上に論じたように導入した装置の第１の通路を介して導入するように構成可能である。
【０１０５】
したがって、血管に熱を加え、それによって血管を焼灼または凝固するために、焼灼要素と、電流誘導装置に取り付けるように構成されている焼灼要素に接続した送出装置（ワイヤ、絶縁ワイヤ、ワイヤ・ループ、または絶縁ワイヤ・ループなど）とを有する装置を本方法で使用可能である。別法として、この装置は、焼灼要素として、ガイドワイヤの端部に位置決めした鉗子一式を含み得るが、この鉗子は、開閉するように機能して従来の「２点」装置上の鉗子と同様の役割を果たすことになる。この装置は、第１の通路を介して導入するように（上に論じたように）構成しなければならないか、または上に論じた検出器９４を装置９０に取り付ける方式で、それをカテーテル４２またはシース２４などの本装置の１つと組合せなければならない。送出装置は、ワイヤ９６に関して上に論じた同じ方式で、本装置（ガイドワイヤを含めて）の１つに取付け可能である。この装置の一部である送出装置は、それを導入する通路から取り出すとわずかに広がるワイヤ・ループであり得る。
【０１０６】
したがって、本方法を用いて、少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつそれと協働するようにサイズ決めされた第１の通路を有する装置（シース２４またはカテーテル４２など）を、進入部位から脊髄クモ膜下腔中に経皮的に導入可能であり、この装置は進入部位から少なくとも１０センチメートルよりも多くクモ膜下腔内部を前進させることが可能であるか、または、その第１の通路を介して導入された第２の装置による脳内進入を容易にさせるために前進することが可能であり、さらに第１の通路を介して導入するように構成した前述の装置を第１の通路に通して導入し、電流を焼灼要素に導入し、焼灼要素を選択した血管組織に適用し、かつ凝固を実現することができる。
【０１０７】
死体による検討
材料および方法
２体の最近死亡した防腐処理前の男性の死体を腹臥位にした。蛍光透視画像誘導を用いて、それぞれの被検体のＬ３〜４およびＬ４〜５椎間に標準的な、単壁穿刺用の血管造影用針を使用して腰椎穿刺を行った。続いて、０．０９７センチメートル（０．０３８インチ）のガイドワイヤを導入して上部に向けた。次いで、その通り路を広げるために、ガイドワイヤ上を伝って約１．７ミリメートル［５フレンチ（Ｆ）］の血管造影用拡張器をクモ膜下腔中に前進させ、約１．７ミリメートル（５Ｆ）の動脈シースをその先端を上部に向けて配置した。続いて、それぞれの死体において、一方のシースを使って脊髄の背側にカテーテルを挿入し、かつ他方のシースを使って脊髄の前側にカテーテルを挿入した。
【０１０８】
シースを配置した後で、クモ膜下腔に血管造影技法を適用した。特に、蛍光透視画像誘導の下で、親水被覆した角度付き先端を有するガイドワイヤ［マサチューセッツ州ウオータタウン市（Ｗａｔｅｒｔｏｗｎ）所在のメディテックボストンサイエンティフィックコーポレーション社（Ｍｅｄｉｔｅｃｈ  Ｂｏｓｔｏｎ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｃｏｒｐ．）が発売元である、日本の東京都所在のテルモ社（Ｔｅｒｕｍｏ，Ｉｎｃ．）のＲａｄｉｏｆｏｃｕｓ  Ｇｌｉｄｅｗｉｒｅ］を、手術者の制御下でその先端を前側または背側に向けて前進させた。可能な限り正中線の位置を維持するように注意を払ったが、必ずしも常に維持し得なかった。このような前送りは、生理食塩水の注入によってクモ膜下腔を拡大して実行した。注入圧およびクモ膜下腔圧を特にモニタしなかったが、注入圧の制御は、患者の脊髄上方の洗浄用バッグの高さを管理することによって容易に行えた。
【０１０９】
頭蓋腔に進入後、カテーテルを操作してカテーテル挿入領域の検査に着手した。カテーテル処置の操作後、爾後の解剖のためにカテーテルを定位置に残した。導入器とマイクロ・カテーテルは定位置に保持し、標準的なワイヤ・カッタを使用してシースを皮膚のところで切断した。次いで、これらのシステムの断端をかがり縫いして死体を防腐処理した。
【０１１０】
防腐処理後に、一方の死体を調べてカテーテル処置工程による脊髄損傷の形跡を探した。椎板切除を頸椎および胸椎全域にわたって行い、それは下方からカテーテルが進入した部位にまで及んだ。カテーテルが定位置にある状態で、切開した硬膜の写真を撮った。脊髄を除去し、腹側のカテーテルが定位置にある状態で、脊髄の写真を撮った。カテーテルの位置を確認し、かつ脳組織に予想外の損傷がないかを検査するために脳の解剖を実施し、視神経交叉領域をカテーテルが通過した場合は、その領域に特に注目した。
【０１１１】
結果
それぞれの事例で、ガイドワイヤは、相対的に容易に胸椎および頸椎を通って前進した。幾つかの場合ではガイドワイヤを配置しなくてもカテーテルが容易に前進した。大後頭孔で、背側のカテーテルで第４脳室への進入を１回試みた。このような試みの間、後頭窩内の後小脳腔への誘導は相対的に容易に行われ、幾つかの場合では後頭窩の周囲を通り脳橋の前方位置まで達したことが観察された。同様に、小脳背後から幕状骨レベルまでの上方前進は相対的に容易に行われた。それぞれの死体で、正中線内でカテーテル挿入を試みたとき、頭蓋の基部で丈夫な膜に遭遇した。側方または後方にカテーテルを挿入するためのガイドワイヤがたやすく撓んだので、ガイドワイヤの柔軟な先端は正中線の膜を穿通するには不適切であり、ガイドワイヤの剛性端を使用してその膜を穿通した。爾後は、カテーテルが容易に上方に前進した。死体１では、後頭窩のカテーテルは、螢光透視誘導して第４脳室へのカテーテル挿入を試みた間に、最終的に小脳を横切った。死体２では、第４脳室へのカテーテル挿入が成功し、下で説明するように、造影剤を注入した。
【０１１２】
螢光透視法のみを用いて第４脳室の位置を特定する試みは必ずしも完全に成功しなかった。造影剤の注入は、造影剤が頭蓋内に溢れる結果に終わり、小脳構造の輪郭を撮像できなかった。第４脳室のあるべき箇所にカテーテルを手探りで挿入した結果、２体の被検体の一方の第４脳室にカテーテルを挿入することに成功した。これは、造影剤の注入によって第４脳室を充満し、シルビウスの水管の中に逆流して第３脳室に流入し、続いてマンローの孔を経由して両方から側脳室の前角内に流入するのが見られたことで確認した。
【０１１３】
両方の被検体で、脳橋前方のクモ膜下腔へのカテーテル処置は容易であった。ＳＦ（ＳＦ）の大きさのカテーテルは、この位置まで首尾よく前進した。上部脳橋レベルでは、両方の被検体とも、従来の技法を使用する、より上位へのカテーテル挿入を許さない丈夫な膜に遭遇した。両方の場合において、数回カテーテルの位置決めのやり直しを試みたけれども、ガイドワイヤはその箇所で繰り返し撓んだ。したがって、ガイドワイヤを反転させて、ガイドワイヤの剛性端を使ってこの膜を「打ち抜いて」貫通させた。解剖後、明確に確認不能であったが、この膜は、リレキスト（Ｌｉｌｅｑｕｉｓｔ）の膜であると確信した。一旦、この膜を横切ると、マイクロ・ガイドワイヤ［カリフォルニア州フリーモント市（Ｆｒｅｍｏｎｔ）所在のターゲットセラピューテックス（登録商標）ボストンサイエンティフィックコーポレーション社（Ｔａｒｇｅｔ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ（登録商標）Ｂｏｓｔｏｎ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｃｏｒｐ．）が発売元である、日本の東京都所在のテルモ社（Ｔｅｒｕｍｏ，Ｉｎｃ．）のＲａｄｉｆｏｃｕｓ（商標）Ｇｕｉｄｅ  Ｗｉｒｅ  Ｍ、Ｔａｐｅｒｅｄ  Ｇｌｉｄｅｗｉｒｅ  Ｇｏｌｄ（商標）０．０４６−０．０３３センチメートル（．０１８−．０１３インチ）］の標準的な端部による鞍上漕へのカテーテルの挿入は滑らかに進んだ。ほとんどの場合に、Ｔｒａｎｓｉｔ（登録商標）１８マイクロ・カテーテル［フロリダ州マイアミレーク市所在のジョンソンアンドジョンソン社（Ｊｏｈｎｓｏｎ  ＆  Ｊｏｈｎｓｏｎ）のＣｏｒｄｉｓ（登録商標）Ｅｎｄｏｖａｓｃｕｌａｒ  Ｓｙｓｔｅｍを使用し、幾つかの場合に、Ｔｒａｃｋｅｒ（商標）３８カテーテル［カリフォルニア州フリーモント市所在のＴａｒｇｅｔ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ（登録商標）ボストンサイエンティフィックコーポレーション社（Ｂｏｓｔｏｎ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｃｏｒｐ．）］をガイド・カテーテルとして使用した。死体１では、メドトロニクス社（Ｍｅｄｔｒｏｎｉｃｓ）が買収した会社［カリフォルニア州サニーヴェール（Ｓｕｎｎｙｖａｌｅ）市所在のＭＩＳインコーポレーテッド（ＭＩＳ，Ｉｎｃ．）］から入手したが、今では市販されていない単壁用１．３ミリメートル（４Ｆ）導入器カテーテルを使用した。このカテーテルを使用して、導入器カテーテルを鞍上漕まで進めた。
【０１１４】
一旦、死体１の鞍上漕内に達すると、カテーテルの前進は相対的に容易になり、シルビウス裂へのカテーテル挿入を観察し、造影剤を注入してこの裂溝内部にそれが垂れ下がって流入するのを観察したときに、その挿入を確認した。カテーテルをその位置に残して被検体に防腐処置を施した。
【０１１５】
死体２では、鞍上漕のカテーテル処置後に、配置に対して制御が及ぶ範囲に関して実験を行った。まず、先にカテーテルを挿入した中頭窩に対向する側の前頭窩にカテーテルを挿入した。カテーテルを眼窩蓋に沿って進め、カテーテルが上方に湾曲するのを観察したが、その先端は最終的に前頭葉の上部に達し、さらに前頭腔の深部にまで達した。次いで、カテーテルを眼窩蓋上の箇所まで引き抜き、これを造影剤の注入によって確認した。次に、このカテーテルの位置決めをやり直して、中頭蓋窩の対側の床にカテーテルを挿入し、これを造影剤の注入により確認した。
【０１１６】
次いで、後頭窩のカテーテルが前進して、上で説明したように第４脳室中に入ったことを観察した。造影剤の注入後に、第３脳室の多少の混濁形成が見られた。この混濁形成を、前方に配置したカテーテルのための「道路地図」として使用し、脚間槽の領域を直接通過して第３脳室にカテーテルの挿入を試みた（蛍光透視法を用いるが、正確な位置は特定できなかった）。脳の下面の軟膜内層は、ガイドワイヤの柔軟な端部による貫通を拒み、貫通を試みたが脳室が持ち上がるだけで穿刺されなかった。しかし、最終的には、溜まっていた造影剤の流出が証拠となり、第３脳室への進入は成功した。これは爾後に第３脳室のカテーテルを介する造影剤の注入によって直接確認された。次いで、この被検体に防腐処理を施した。
【０１１７】
死体１は、カテーテル処置に関する脊髄構成要素の解剖学的な検査を行った唯一の被検体であった。上部頸椎領域から腰椎中の穿刺領域までの完全な椎板切除術に続いて、後部硬膜を切開しかつ反転させた。背側の導入器カテーテルが、外見上は脊髄侵害または裂傷を伴わずに脊髄の表面上に横たわっているのが見られた。次いで、これを取り出して、両側から神経根を切断しかつそれを取り上げることによって脊髄を摘除し、脳室のカテーテルは脊髄と一緒に保持した。このカテーテルは、前外側を横切り、異なる神経根の前方および後方を縫うように進んだことが観察された。ここでも、外見上は脊髄の侵害または裂傷はなかった。
【０１１８】
死体１では、脳を解剖によって露出する前に、断頭に続いて血管を乳液で含浸したが、動脈を赤色乳液で含浸しかつ静脈を青色乳液で含浸した。シルビウス裂および頭蓋底突起の領域に達する延長された外科的到達路を再現するために、左側の前頭側頭骨の領域を大きく骨に穴を開けることによって切開した。手術用の顕微鏡を使用して撮影すると、斜台と中脳の間で、中脳の前方にマイクロ・カテーテル（ｍｉｃｒｏｃａｔｈｅｒ）が姿を見せた。それは、脳橋の基底の右側に移動するときに下方を辿っていた。カテーテルが脳幹の前方を通過する間に、カテーテルによる脳構造の侵害は見受けられなかった。カテーテルは、左シルビウス裂内の口道溝内を側方に横切った。側頭葉の除去によって中央の大脳動脈の枝近くのシルビウス裂内にカテーテルが姿を現した。後頭窩のカテーテルの小脳への進入は観察したが、それ以上の詳細な解剖による追跡は行わなかった。
【０１１９】
死体２の解剖によって、第３脳室のカテーテルが、放射線写真から推測されたように、定位置で第３脳室内部に位置していることが明らかになった。このカテーテルは、脳幹を貫通せずに斜台に沿って脳幹の前方を通過していることが観察された。また、頭蓋底動脈がカテーテルから離れていることが観察された。第３脳室の貫通部位は、正中線内で脚間槽から基本的に垂直方向であった。第４脳室のカテーテルは、幾分圧力が掛かっており、小脳を正中線で分割すると側方に跳ね、その正確な位置は復元不能であった。しかし、造影剤注入時の画像に基づくと、それは第４脳室蓋の中の小脳組織中に位置していたようであった。
【０１２０】
本発明の開示を考慮すれば、本明細書に開示かつ請求されている本方法および装置のすべては、必要以上の実験を行わずに作製および実施が可能である。本発明を特定の実施形態によって説明してきたが、説明した実施形態はすべてを網羅するものではなく、他の変形が存在することは当業者には明らかであろう。例えば、皮膚付着装置から離れて（したがって患者から離れて）延長する柔軟な部材部分は、クモ膜下腔へのロボットによる進入を向上させるのと同様に、血管造影法におけるロボットの応用を向上させるはずである。また、柔軟な部材部分は、髄腔内または他に背側から外科的に進入するために、シースを大腿動脈中に配置しかつ患者を仰臥位に横たえる血管造影法による応用例を可能にし、他方で、患者の下側から外側に配置し得る柔軟な部材部分を介して、血管造影法のために前側からの動脈への進入を確保する。
【０１２１】
以下の参照文献は、本明細書に記載の典型的な手順または他の細部を補足する範囲で特に本願明細書に援用するものである。
（非特許文献５）
（非特許文献３）
（非特許文献１）
（非特許文献２）
（非特許文献４）
（特許文献１）
（特許文献２）
【図面の簡単な説明】
【０１２２】
【図１】中枢神経系の選択領域と、本方法を用いて脊髄クモ膜下腔中に導入した医療装置とを示す図。
【図２Ａ】図１に示した脊椎の腰椎領域の拡大版で、本方法を用いて配置した、皮膚に付着するのに適した医療装置を示す図。
【図２Ｂ】図１に示した脊椎の腰椎領域の拡大版で、本方法を用いて配置した、皮膚に付着するのに適した医療装置を示す図。
【図３】皮膚に付着するのに適した、シースとして示す医療装置の上面図。
【図４】図３に示したシースに結合される皮膚付着装置の異なる実施形態を示す図。
【図５】図３に示したシースに結合される皮膚付着装置の異なる実施形態を示す図。
【図６】図３に示したシースに結合される皮膚付着装置の異なる実施形態を示す図。
【図７】図３に示したシースに結合される皮膚付着装置の異なる実施形態を示す図。
【図８】図３に示したシースに結合される皮膚付着装置の異なる実施形態を示す図。
【図９】図３に示したシースに結合される皮膚付着装置の異なる実施形態を示す図。
【図１０】非円形状を示す、皮膚に付着するのに適した本医療装置の１つの細長部材の一実施形態の断面図。
【図１１】少なくともガイドワイヤを滑動自在に収容し、かつこれと協働するようにサイズ決めされた２つの通路を示す、皮膚に付着するのに適した本医療装置の１つの細長部材の一実施形態の断面図。
【図１２】相互に結合した２つの小細長部材を示す端面図。
【図１３Ａ】異なる長さの小細長部材を示す図。
【図１３Ｂ】２つの結合した小細長部材の端部の異なる実施形態を示す部分側面図。
【図１３Ｃ】２つの結合した小細長部材の端部の異なる実施形態を示す部分側面図。
【図１３Ｄ】２つの結合した小細長部材の端部の異なる実施形態を示す部分側面図。
【図１３Ｅ】２つの結合した小細長部材の端部の異なる実施形態を示す部分側面図。
【図１３Ｆ】２つの結合した小細長部材の端部の異なる実施形態を示す部分側面図。
【図１３Ｇ】２つの結合した小細長部材の端部の異なる実施形態を示す部分側面図。
【図１３Ｈ】２つの結合した小細長部材の端部の異なる実施形態を示す部分側面図。
【図１４】本医療装置の１つの装置の外表面に取り付けられた検出器を示す部分側面図。
【図１５】図１４に示した検出器が、医療装置の壁中に位置決めされたワイヤとして示す通信装置に結合されているところを示す断面図。
【図１６】手術者が、ＭＲスキャナ内部に位置決めされた患者に本方法を適用しているところを示す図。
【図１７】本方法を用いて脳組織中に配置されている検出器を示す図。
【図１８】穿痛装置の一実施形態を示す図。
【図１９】編組材料によって相互に結合する２つの細長部材の一実施形態を示す部分側面図。
【図２０】編組材料で巻き付けられたカテーテルの一実施形態を示す部分側面図。
【国際公開パンフレット】
2004534590.tif 000003
2004534590.tif 000004
2004534590.tif 000005
2004534590.tif 000006
2004534590.tif 000007
2004534590.tif 000008
2004534590.tif 000009
2004534590.tif 000010
2004534590.tif 000011
2004534590.tif 000012
2004534590.tif 000013
2004534590.tif 000014
2004534590.tif 000015
2004534590.tif 000016
2004534590.tif 000017
2004534590.tif 000018
2004534590.tif 000019
2004534590.tif 000020
2004534590.tif 000021
2004534590.tif 000022
2004534590.tif 000023
2004534590.tif 000024
2004534590.tif 000025
2004534590.tif 000026
2004534590.tif 000027
2004534590.tif 000028
2004534590.tif 000029
2004534590.tif 000030
2004534590.tif 000031
2004534590.tif 000032
2004534590.tif 000033
2004534590.tif 000034
2004534590.tif 000035
2004534590.tif 000036
2004534590.tif 000037
2004534590.tif 000038
2004534590.tif 000039
2004534590.tif 000040
2004534590.tif 000041
2004534590.tif 000042
2004534590.tif 000043
2004534590.tif 000044
2004534590.tif 000045
2004534590.tif 000046
2004534590.tif 000047
2004534590.tif 000048
2004534590.tif 000049
2004534590.tif 000050
2004534590.tif 000051
2004534590.tif 000052
2004534590.tif 000053
2004534590.tif 000054
2004534590.tif 000055
2004534590.tif 000056
2004534590.tif 000057
2004534590.tif 000058
2004534590.tif 000059
2004534590.tif 000060
2004534590.tif 000061
2004534590.tif 000062
2004534590.tif 000063
2004534590.tif 000064
2004534590.tif 000065
2004534590.tif 000066
2004534590.tif 000067
2004534590.tif 000068
2004534590.tif 000069
【国際公開パンフレット（コレクトバージョン）】
2004534590.tif 000070
【国際調査報告】
2004534590.tif 000071
2004534590.tif 000072
2004534590.tif 000073
2004534590.tif 000074
2004534590.tif 000075
2004534590.tif 000076