(57)【要約】【課題】【解決手段】高密度プラズマ源（１００）が開示されている。この源は、中に環状のキャビティ（３１６）が形成された環状の絶縁本体（３００）を有する。アンテナとして機能する誘導コイル（３４０）が環状のキャビティ内に配置され、プラズマダクト（６０）の内部領域（７２）内に第１の磁界を形成し、環状の本体がプラズマダクトの一部を囲むように配置されているときに、プラズマと容量結合するように動作可能である。接地された導電性ハウジング（４００）が、環状の絶縁本体を囲んでいる。静電シールド（３６０）が、絶縁本体の内面に近接して配置され、導電性ハウジングに接地されている。上側並びに下側磁石リング（４２２，４２４）が、導電性ハウジングの外側の環状の絶縁本体の上面並びに下面に隣接して好ましくは配設されている。
2004533096.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内部領域を有するプラズマダクト内にプラズマを形成するための高密度プラズマ源であって、
ａ）筒状の内面並びに第１の中心軸を有し、内部に前記第１の中心軸と一致した第２の中心軸を有する環状キャビティが形成された環状の絶縁本体と、
ｂ）前記環状のキャビティ内に配設され、プラズマダクトの内部領域内に第１の磁界を発生するように動作可能であり、プラズマに誘導結合される誘導コイルとを具備するプラズマ源。
【請求項２】
前記環状の絶縁本体の上面と下面との少なくとも一方の近くで、少なくとも１つの磁石リングの形態で配設され、互いに離間された複数の磁石をさらに具備する請求項１のプラズマ源。
【請求項３】
前記誘導コイルに電気的に接続されたＴ−整合ネットワークをさらに具備する請求項１のプラズマ源。
【請求項４】
前記Ｔ−整合ネットワークに電気的に接続されたプラズマ源用ＲＦ電力供給源をさらに具備する請求項３のプラズマ源。
【請求項５】
前記Ｔ−整合ネットワークは、前記誘導コイルの第１並びに第２の端部に電気的に接続されている請求項３のプラズマ源。
【請求項６】
前記Ｔ−整合ネットワークは、前記誘導コイルにより規定された面内に配設された第１並びに第２の可変コンデンサーを有する請求項３のプラズマ源。
【請求項７】
前記Ｔ−整合ネットワークは、前記誘導コイルにより規定された面に対して垂直に配設された第１並びに第２の可変コンデンサーを有する請求項３のプラズマ源。
【請求項８】
前記誘導コイルは、銅コイルを有する請求項１のプラズマ源。
【請求項９】
前記環状の絶縁本体は、テフロンで形成された本体を有する請求項１のプラズマ源。
【請求項１０】
前記環状の絶縁本体の上面と下面との近くで、第１並びに第２の同心磁石リングの形態で夫々配設され、互いに離間された複数の磁石をさらに具備し、これら第１並びに第２の同心磁石リングは，等しい数の磁石を有する請求項１のプラズマ源。
【請求項１１】
前記磁石は、ＤＣ磁界用磁石を有する請求項２のプラズマ源。
【請求項１２】
前記磁石は、リングカプス形態と、ミラー磁界形態と、ダイポール形態との１つに配設された磁石のリングを有する請求項２のプラズマ源。
【請求項１３】
前記プラズマダクト内のプラズマ密度は、前記ＲＦ電力供給源により誘導コイルに印加される５００Ｗに対して約５ｘ１０１２ｃｍ−３以上である請求項４のプラズマ源。
【請求項１４】
前記プラズマダクト内のプラズマ密度は、前記ＲＦ電力供給源により誘導コイルに印加される５００Ｗに対して約１ないし１．３ｘ１０１３ｃｍ−３以上である請求項４のプラズマ源。
【請求項１５】
前記環状のキャビティ内の前記環状の誘導コイルのキャビティから延び、前記環状の絶縁本体の内面に向かって径方向に延びた冷却流体用のチャンネルをさらに具備し、また、前記誘導コイルは，冷却流体を移動させることが可能であり、前記誘導コイルと冷却流体用のチャンネルとの間に流体的連通を与えるように位置された、互いに離間した複数のアパァチャを有する請求項１のプラズマ源。
【請求項１６】
前記環状の絶縁本体を囲んでいる接地された導電体ハウジングをさらに具備する請求項１のプラズマ源。
【請求項１７】
前記環状の絶縁本体の内面に近接して配設され、前記導電体ハウジングに接地された静電シールドをさらに具備する請求項１６のプラズマ源。
【請求項１８】
前記環状の絶縁本体の内面に近接して配設された静電シールドをさらに具備する請求項１１のプラズマ源。
【請求項１９】
（ａ）中心軸と、上壁と、側壁とを有し、プラズマを支持可能な第１の内部領域を囲んでいるプラズマ反応炉チャンバと、
（ｂ）この反応炉チャンバの前記上壁並びに／もしくは側壁に装着され、前記第１の内部領域と連通した第２の内部領域を囲んでいるダクト側壁を有する少なくとも１つのプラズマダクトと、
（ｃ）前記上壁と対向し、ワークピースを支持するためのチャックと、
（ｄ）少なくとも前記プラズマダクトの一部を囲んでおり、前記第２の内部領域内にプラズマ発生領域を規定したプラズマ源とを具備し、このプラズマ源は、
前記中心軸と実質的に同軸な、環状の絶縁本体と、
前記環状のキャビティ内に配設され、プラズマダクトの内部領域内に第１の磁界を発生するように動作可能であり、プラズマに誘導結合される誘導コイルとを有する、ワークピースを処理するためのプラズマ反応炉システム。
【請求項２０】
前記少なくとも１つのプラズマダクトは、前記上壁と対応するプラズマ源とに夫々装着され、ディスク形状に配設され、互いに離間した複数のプラズマダクトを有する請求項１９のプラズマ反応炉システム。
【請求項２１】
前記少なくとも１つのプラズマダクトは、前記側壁と対応するプラズマ源とに夫々装着され、リング形状に配設され、互いに離間した複数のプラズマダクトを有する請求項１９のプラズマ反応炉システム。
【請求項２２】
ｉ）前記プラズマ発生領域の中にガスを導入するように、前記プラズマダクトと流体的に連通されるガス供給システムと、
ii）前記プラズマダクトと前記プラズマ反応炉チャンバとの少なくとも一方に流体的に連通されるガス分配システムと、
iii）前記誘導コイルに電気的に接続されるＴ−整合ネットワーク、並びに、このＴ−整合ネットワークと電気的に接続された第１のＲＦ電力供給源と、
iV）前記誘導コイルに流体的に連通される冷媒供給システムと、
V）前記第１の内部領域に流体的に連通される真空システムと、
Vi）前記チャックに電気的に接続される第２のＲＦ電力供給源と
Vii）前記反応炉チャンバの側壁に形成され、前記第１の内部領域に連通された第３の内部領域を囲んでおり、第３の内部領域を介して前記チャックへとワークピースが通ることを可能にしているドアが装着され、前記チャックと共に動作的に関連したワークピース取り扱いシステムをさらに有するロードチャンバと、の少なくとも１つをさらに具備する請求項１９のプラズマ反応炉システム。
【請求項２３】
前記反応炉の動作を制御するための制御システムをさらに具備する請求項２２のプラズマ反応炉システム。
【請求項２４】
ａ）チャンバの内部領域と連通したプラズマダクトのプラズマ発生領域の中にプラズマガスを射出する工程と、
ｂ）前記プラズマ発生領域を囲んでいる環状の誘導コイルにＴ−整合ネットワークを介してＲＦ電力を供給し、前記プラズマ発生領域内に第１の磁界を発生させる工程と、
ｃ）前記Ｔ−整合ネットワークを介して戻る誘導コイルから反射された反射電力の量を測定する工程と、
ｄ）前記工程（ｃ）で測定された反射電力の量を最少にするように、前記Ｔ−整合ネットワークの容量を調節する工程とを具備する、プラズマチャンバの内部領域内に高密度プラズマを形成する方法。
【請求項２５】
冷却流体を前記誘導コイル中に流す工程をさらに具備する請求項２４の方法。
【請求項２６】
反応性プラズマを形成するように、プラズマチャンバの内部領域の中に反応性ガスを射出する工程をさらに具備する請求項２４の方法。
【請求項２７】
プラズマチャンバの内部領域の中にプラズマ発生領域からプラズマが拡散してワークピースと反応することを可能にする工程をさらに具備する請求項２４の方法。
【請求項２８】
反応性プラズマがワークピースと反応することを可能にする工程をさらに具備する請求項２２の方法。
【請求項２９】
ａ）チャンバの内部領域と連通し、互いに離間し、反応炉チャンバの内部領域内に均一で高密度のプラズマを与えるように配設された複数のプラズマダクトのそれぞれの中のプラズマ発生領域の中にプラズマガスを出する工程と、
ｂ）夫々が前記プラズマ発生領域を囲んでいる環状の誘導コイルに、複数のＴ−整合ネットワークを夫々介してＲＦ電力を供給し、前記プラズマ発生領域の各々内に第１の磁界を発生させる工程と、
ｃ）前記Ｔ−整合ネットワークの各々を介して戻る各誘導コイルから反射された反射電力の量を測定する工程と、
ｄ）前記工程（ｃ）で測定された反射電力の量を最少にするように、前記Ｔ−整合ネットワークの各々の容量を調節する工程とを具備する、プラズマチャンバの内部領域内に高密度プラズマを形成する方法。
【請求項３０】
冷却流体を前記誘導コイル中に流す工程をさらに具備する請求項２９の方法。
【請求項３１】
反応性プラズマを形成するように、プラズマチャンバの内部領域の中に反応性ガスを射出する工程をさらに具備する請求項２９の方法。
【請求項３２】
プラズマチャンバの内部領域の中にプラズマ発生領域からプラズマが拡散してワークピースと反応することを可能にする工程をさらに具備する請求項３０の方法。
【請求項３３】
反応性プラズマがワークピースと反応することを可能にする工程をさらに具備する請求項３１の方法。
【請求項３４】
ａ）環状の絶縁本体内に収容された誘導コイルを有するプラズマ源を、排気路の周りに配置させて、排気路の中にプラズマ発生領域を規定する工程と、
ｂ）前記排気路を通るガスの少なくとも一部を解離させるように、プラズマ源を動作させる工程とを具備する、排気路を有し、ガスを含むチャンバ内の排気を浄化する方法。
【請求項３５】
プラズマ発生領域を通るガスへの電力の変換を最小にするように、プラズマ源のＴ−整合ネットワークを同調させる工程をさらに具備する請求項３４の方法。
【請求項３６】
プラズマ源の下流にある浄化システムに、解離されたガスを通す工程をさらに具備する請求項３４の方法。
【請求項３７】
複数のプラズマ源を排気路に沿って配設する工程をさらに具備する請求項３４の方法。
【請求項３８】
誘導コイルの第１並びに第２の端部にＲＦ電力供給源により印加される電力を調節するための整合ネットワークであって、
前記ＲＦ電力供給源に結合された第３の端部と、前記誘導コイルの第１の端部に結合された第４の端部とを有する第１の可変コンデンサーと、
前記誘導コイルの第２の端部に接続された第５の端部と、前記第１の可変コンデンサーの第３の端部に結合された第６の端部とを有する第２の可変コンデンサーとを具備する整合ネットワーク。
【請求項３９】
ＲＦ電力供給源をさらに具備する請求項３８の整合ネットワーク。
【請求項４０】
前記ＲＦ電力供給源と第１の可変コンデンサーとの間に結合された電力計をさらに具備する請求項３９の整合ネットワーク。
【請求項４１】
前記第１並びに第２の可変コンデンサーは、前記誘導コイルの面内に物理的に配設されている請求項３８の整合ネットワーク。
【請求項４２】
前記第１並びに第２の可変コンデンサーは、前記誘導コイルの面に対して物理的に垂直に配設されている請求項３８の整合ネットワーク。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、２００１年３月２３日に出願された米国出願６０／２７７，９６６並びに２００１年３月２３日に出願された米国出願６０／２７７，９６５に対する優先権を請求している。これら出願の内容は、参照としてここに組入れられる。
【０００２】
本発明は、一般的にはプラズマ処理システム並びに方法に関し、特に、プラズマ処理システムで使用されるのに適した誘導結合高密度プラズマ源に関する。
【背景技術】
【０００３】
イオン化された気体、即ち、“プラズマ”は、半導体装置、フラットパネルディスプレイ、並びに材料のエッチングもしくは堆積（“プラズマ処理”）が必要な他の製品の処理並びに製造のときに使用され得る。プラズマは、半導体集積回路のウエハから材料をエッチング、即ち、除去するため、もしくは材料を半導体、導体もしくは絶縁体の表面上にスパッタリングもしくは堆積するために使用され得る。製造もしくは形成プロセスで使用するためのプラズマの発生は、一般的には、“チャック”と一般に称されているワークピース支持部材上に載置された、集積回路（ＩＣ）のウエハのようなワークピースを収容したチャンバの中に低圧の処理ガスを導入することによりなされる。チャンバ内での低圧ガスの分子は、ガス分子がチャンバの中に入った後にプラズマ源によりプラズマへとイオン化される。そして、プラズマは、ワークピースを支持しているチャックにＲＦ電力を印加することによりバイアスされ得るワークピース上に流れてこれと反応する。
【０００４】
プラズマ処理をより有効にするためには、プラズマは、好ましくは、高密度（１立方センチメートル当たりの電子もしくはイオンの数で測定される）を有し、均一であることである。高密度プラズマ処理は、スループットを高め、かくして、半導体製造での製造効率を高くする。さらに、プラズマは、処理システム内のラジカルが短い滞留時間を有するように、小さい体積（薄く平坦）を有することが好ましい。短いラジカルの滞留時間は、高アスペクト比のエッチングフュチャーでの高速並びに選択エッチングを果たすために、プラズマ内のラジカルの適当な解離の制御を可能にする。
【０００５】
発展されて一般に使用されている１つの形式のプラズマ源は、平行平板型容量結合プラズマ（ＣＣＰ）源である。このような源は、代表的には、１３．５６ＭＨｚで動作するけれども、他の周波数でも動作し得る。この平行平板型プラズマ源は、一般的に狭いギャップ間隔と小さいプラズマ体積とを有する。しかし、これは、１０１１  イオン／ｃｃより低い低密度プラズマを一般に発生させ，これは、エッチング速度を制限する。
【０００６】
他の形式のプラズマ源は、電子サイクロトロン共鳴（“ＥＣＲ”）源である。これは、１０１１ないし１０１２イオン／ｃｃ以上のオーダの比較的高い密度を有するプラズマを発生させるマイクロ波（２．４５ＧＨｚ）のエネルギー源を使用している。このＥＣＲ源は、比較的高いプラズマ密度とイオンエネルギーの良好な制御とを果たすけれども、プラズマ源にかなり大きい磁界を必要とし、このことは、一般的には処理反応炉では好ましくない。さらに、大きいウエハの全体に渡って均一なプラズマを発生させることは難しい。
【０００７】
３番目の形式のプラズマ源は、誘導結合プラズマ源（ＩＣＰ）である。これは、プラズマを発生させるために、誘導結合高周波を使用している。この形式のプラズマ源は、比較的高いプラズマ密度（１０１２イオン／ｃｃ以上を果たし、高周波源（代表的には１３．５６ＭＨｚ）で作動する。しかし、この従来の誘導結合プラズマの欠点は、基板の上方の領域での不均一なプラズマ密度である。また、このプラズマ体積は、非常に大きく、ラジカルにとって非常に長い滞留時間となり、エッチング速度を制限する。
【０００８】
第４の形式のプラズマ源は、比較的一定の大きさの磁界を使用するヘリコンプラズマ源である。これは、非常に高い密度（１０１３イオン／ｃｃ）を発生させることが可能であり、高周波源（２ないし３０ＭＨｚ）で動作する。このようなヘリコン源は、伝播波長の１／２以上の最少長さで、システム内の低周波ホイストラー波の伝播と緩衝とを必要とする。このために、短いシステムでは、プラズマ発生効率が一般的には激減する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
高密度プラズマ（１０１２インチ／ｃｃ以上）を発生させることの可能な上記従来のシステムにおいて、効率は、小さい容量でのプラズマの発生では一般に犠牲にされている。このような非効率は、製造目的のためには、高密度プラズマ処理に対してコストを高くしている。
【００１０】
本発明は、一般的にはプラズマ処理システム並びに方法に関し、特に、プラズマ処理システムで使用されるのに適した誘導結合高密度プラズマ源に関する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の一態様は、上面、下面、筒状の内面並びに第１の中心軸を有する環状の絶縁本体を有する高密度プラズマ源である。環状のキャビティが、絶縁本体内に形成され、このキャビティは、前記第１の中心軸と一致した第２の中心軸を有する。アンテナとして機能する単一の誘導コイルが、前記環状のキヤビティ内に配置され、プラズマのダクト内に第１の磁界を発生するように動作可能であり、また、環状の本体がプラズマダクトの一部の周りに配置されているときには、内部に形成されたプラズマに誘導結合される。設置された導電性のハウジングが、前記環状の絶縁本体を囲んでいる。静電シールドが、絶縁本体の内面近くに配設され、かつ前記導電性ハウジングに接地されている。Ｔ−整合ネットワークが、前記誘導コイルと電気的に接続されている。このＴ−整合ネットワークは、前記誘導コイルのアンテナからプラズマへの電力の効率的な変換を果たすように同調可能な第１並びに第２の可変コンデンサーを有する。
【００１２】
本発明の第２の態様において、上述されたプラズマ源は、前記環状の絶縁本体の上面近くに、第１の磁石リングの形態で配設され、互いに離間された複数の第１の磁石と、前記環状の絶縁本体の下面近くに、第２の磁石リングの形態で配設され、互いに離間された複数の第２の磁石とをさらに有する。
【００１３】
本発明の第３の態様は、ワークピースを処理するためのプラズマ反応炉システムである。このシステムは、中心軸と、上壁と、側壁とを有し、プラズマを支持可能な第１の内部領域を囲んでいるプラズマ反応炉チャンバを有する。少なくと１つのプラズマダクトが、この反応炉チャンバの前記上壁並びに／もしくは側壁に装着されている。前記プラズマダクトのそれぞれは、前記プラズマ反応炉チャンバの内部領域と連通した第２の内部領域を囲んでいるダクト側壁を有する。簡単に前で説明され、後で詳しく説明されるようなプラズマ源が、プラズマダクトの一部を囲み、第２の領域内にプラズマ発生領域を規定している。チャックが、前記上壁と対向するように配置され、処理されるワークピースを支持する。
【００１４】
本発明の第４の態様は、プラズマチャンバの内部領域内に高密度プラズマを形成する方方である。この方法は、チャンバの内部領域と連通したプラズマダクトのプラズマ発生領域の中にプラズマガスを射出する工程を有する。次の工程は、前記プラズマ発生領域を囲んでいる単一の環状の誘導コイルにＴ−整合ネットワークを介してＲＦ電力を供給し、前記プラズマ発生領域内に第１の磁界を発生させることを含んでいる。また、次の工程は、前記Ｔ−整合ネットワークを介して戻る誘導コイルから反射された反射電力の量を測定することを含んでいる。最後の工程は、反射電力の量を最少にするように、前記Ｔ−整合ネットワークの容量を調節することを含んでいる。
【００１５】
プラズマの均一性の要求は、さらに大きくなるウエハサイズのためにより必要になるので、基板の上方の広い領域全体に渡って均一に分布された高密度プラズマを形成するように、個々のプラズマ密度が制御された状態で複数の小さいプラズマ源を使用することが好ましい。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
本発明は、一般的にはプラズマ処理システム並びに方法に関し、特に、プラズマ処理システムで使用されるのに適した誘導結合高密度プラズマ源に関する。
【００１７】
図１には、外壁２２と上壁２４と下壁２６とを備え、内部領域３０を囲んでいる反応炉チャンバ２０を有するプラズマ反応炉システム１０が示されている。前記内部領域３０は、上壁に近接した上側内部領域３４と、この上側内部領域に隣接した下側内部領域３６とを含んでいる。このチャンバ２０は、ステンレス鋼、アルミニウム、金属合金、もしくは種々のセラミックを含む種々の材料で構成され得る。ステンレス鋼、もしくはアルミニウムを使用することにより、効果的なチャンバ冷却を果たすことが可能であり、また、プラズマとプラズマチャンバとの間の反応を減じることができる。また、セラミックを使用することにより、プラズマチャンバ２４の壁２２の中への高周波電磁波の消費を減じる。システム１０の特別な適用への考察は、どの材料がこの適用のために最も適しているかを導く。本発明の好ましい実施の形態は、中心軸Ａを有する円筒状の金属チャンパを使用している。
【００１８】
前記下壁２６に近接した内部領域３０には、ワークピースホルダー、即ち、“チャック”が配置されている。このチャックは、プラズマ処理されるワークピースＷを支持することの可能な上面４６を有している。このワークピースＷは、上面ＷＳを有している。チャンバ２０のサイズは、発生されるプラズマがワークピースの全体をカバーするようにチャンバは充分に大きくなければならないので、特別の処理されるワークピースＷのサイズに依存している。例えば、ワークピースＷが８インチ半導体ウエハの場合には、チャンバ２０内で発生されるプラズマは、半導体ウエハの直径全体に渡って均一にカバーするのに充分な直径（例えば、６インチ以上）を有さなければならない。
【００１９】
前記中心軸Ａとアラインメントするようにしてチャンバ２０の上壁２０には、内側領域７２を囲んでいる外壁６４と上壁６８とを有する円筒形のダクト６０が装着されている。このダクトは、プラズマのチャンバの上壁２４に形成された開口７８を介して＜前記内部領域３０と連通している。前記プラズマ用ダクトの上壁６８は、ガス源に接続され得るガス入口ポート８４を有する。プラズマ用ダクト６０は、好ましくは、チャンバ２０の内部領域３０にプラズマが入るための導管として機能するのに適するように、サファイヤのようなセラミック材もしくはガラスのような石英（例えば、石英チューブ）、もしくは、同様の非反応性材料、または、アルミナでできている。このプラズマ用ダクト６０の周りには、後で詳述される、静電シールドされた高周波（ＥＳＲＦ）アンテナ９０が設けられている。これらダクト６０とＥＳＲＦアンテナ９０とは、後で詳述される、本発明のプラズマ源１００の一部を構成している。
【００２０】
図１にさらに示すように、システム１０は、ガス１１４をプラズマ用のダクトの内部領域の中に供給するために、さらに、前記ガス入口ポート８４に接続されたガスライン１１２を介して内部領域７２と流体的に連通したガス源１１０を有する。このガス源１１０は、適当なプラズマに形成されることの可能なアルゴンのようなイオン化可能なキャリアガスを供給し得る。酸素、ＣＦ４、ＨＢｒ、並びにＣｌのような反応性処理ガスが、チャンバの内部領域３０と流体的に連通したガス分配システム１１５を介して反応炉チャンバに射出され得る。前記ガス分配システム１１５（プラズマ用ダクト６０ではなく）を介して処理チャンバ２０の内部領域３０に直接に処理ガスを供給することにより、酸化エッチングの適用に対して一般的に好ましい、解離の程度を減じるようにすることができる。しかし、他の化学現象に対しては、さらに高く解離される処理ガスが好ましい。このような場合、ガス分配システムは、ダクト６０の内部領域７２と流体的に連通され得る。使用される特別なガスは、処理されるワークピースの表面ＷＳを形成している材料（ポリシリコン、銅、アルミニウム、もしくは二酸化シリコン）に依存している。
【００２１】
システム１０は、また、下壁２６に配置された真空ポート１３０に接続された真空ライン１２４を介して、チャンバの内部領域３０と流体的に連通した真空システム１２０を有する。種々の真空システムにより真空に引かれることが可能であり、特別なシステムは、内部領域３０内の所望の圧力に依存している。本発明の好ましい実施の形態においては、真空システム１２０は、ターボ分子ポンプと、このポンプとチャンバ２０との間に配置され、コントローラからの電気信号により遠隔層さされ得る電気／機械ゲートバルブ（図示せず）とを有している。この真空システム１２０と前記ガス供給システム１１０とは、一緒になって、適用に応じて略１ｍＴｏｒｒないし１Ｔｏｒｒの範囲内にチャンバ２０内の圧力を減じることができる。
【００２２】
システム１０は，さらに、シール可能なドア１４４を有し、チャック４４の近くでプラズマチャンバ２０に装着されたワークピースロードチャンバ１４０を有する。このチャンバ１４０は、壁２２に形成された開口１５０を介して内部領域３０と連通している。ドア１４４は、ワークピースＷがワークピースロードチャンバ１４０の中へと配置されることを可能にするようなサイズを有する。このシステムは、また、ロードチャンバを介してワークピースＷをチャックから，またチャックへと搬送するように、ロードチャンバ１４０とチャック１４４との動作的に関連付けられたワークピース取り扱いシステム１５６を有する。
【００２３】
また、システム１０は，冷却入力ライン１６２と冷却排出ライン１６４とによりプラズマ源１００に流体的に接続され、プラズマ発生プロセスの間プラズマ源を冷却する冷却システム１６０を有する。この冷却システム１６０は、後で詳述される。
【００２４】
前記プラズマ源１００には，また、電力ライン１８０を介して、ＲＦ電力をプラズマ源に供給するためのＲＦ電力供給源１８２が接続されている。整合ネットワーク１８６が、後で詳述されるように、プラズマとのインピーダンス整合を果たすように、ＲＦ電力供給源１８２とＥＳＲＦアンテナ９０との間に設けられている。供給並びに反射された電力を測定することの可能な電力計１８８が、プラズマ源１００に供給並びにここから反射されたＲＦ電力の大きさ測定するように、ＲＦ電力供給源１８２と整合ネットワーク１８６との間に配設されている。
【００２５】
システム１０は、また、チャック４４と電気的に接続され、プラズマ処理の間にイオン化されたガスがワークピースＷに向かって引かれ得るようにチャックをバイアスするためのチャック用ＲＦ電力供給源１９０を有し得る。
【００２６】
さらに、システム１０は、前記チャック用ＲＦ電力供給源１９０と、プラズマ源用ＲＦ電力供給源１８２と、冷却システム１６０と、ワークピース取り扱いシステム１５６と、真空システム１２０と、ガス供給システム１１０と、ガス分配システム１１５とに電気的に接続された主制御システム２１０を有する。この制御システム２１０は、夫々の電気信号によって、上記システムの動作を制御並びに調整する。
【００２７】
図１を参照して、システム１０の動作を以下に説明する。制御システム２１０は，ワークピース取り扱いシステム１５６によって、ロードチャンバ１４０を通してチャック４４の上面４６の上にワークピースＷを配置させる。そして、制御システム２１０は、真空システム１２０を駆動させて、チャンバ２０の内部領域３０を排気させる。内部領域３０の圧力が、所定のレベル（例えば、１０−８ないし１０−４Ｔｏｒｒ）に減じられると、制御システム２１０は、ガス供給システム１１０並びに／もしくはガス分配システム１１５からのプラズマ源１００の内部領域７２並びに／もしくはチャンバ２０の内部領域３０の中へのガスの流れを生じさせる。これとほとんど同時に、制御システム２１０は、ＲＦ電力供給源１８２を駆動させて、ＥＳＲＦアンテナ９０を動作させる。ガス１１４が、内部領域７２を流れるのに従って、ガスはイオン化されて、プラズマガス（“プラズマ”）２３０を形成させる。中にプラズマが形成される内部領域７２の部分は、プラズマ発生領域と称され、符号７２’で示されている。処理ガスの反応種が、膨張しているプラズマ内の処理ガスの解離により反応炉チャンバ２０の内部領域３０内で形成される。そして、制御システム２１０は、チャック４４にバイアスをかけるように、オプション的に、チャック用ＲＦ電力供給源１９０を駆動させる。プラズマ２３０は、拡散によりワークピースＷの方に流れて、ワークピースＷの上面ＷＳと反応する。このプラズマ処理の間に発生される使用済みプラズマ、並びに他のガス生成物は、真空システム１２０により内部領域３０から最終的には排出される。
【００２８】
ワークピースＷの領域で膨張するプラズマの均一性は、大型のワークピースに対してはワークピースの中心領域に度々制限されてしまう。従って、図２（Ａ）並びに図３（Ａ）に示されるように、大型のワークピースに対しては、複合プラズマ源（１００Ａ，１００Ｂ，…１００Ｎ）が、図１の単一のプラズマ源と交換され得る。図２（Ａ）の実施の形態において、プラズマ源は，上壁２４にディスク形状に夫々配設され、ワークピースの表面近くに均一なプラズマ２１２（図２（Ｂ）に示されている）を発生するために使用され得る。代わって、上面領域（例えば、図１に示されたチャンバ２０の上壁２４が利用できないＣＶＤもしくはＰＥＣＶＤ用の反応炉に対しては、複合コンパクト源（１００Ａ，１００Ｂ，…１００Ｎ）が、図３（Ａ）並びに（Ｂ）に示されるように、リング形状配置で円筒の壁（例えば、チャンバ２０の外壁２２）に配設され得る。両者の形態において、個々のプラズマ源１００Ａ，１００Ｂ，…１００Ｎは、自身のガス供給ライン１１２と、ＲＦ電力発生器１８２と、整合ネットワーク１８６とを、プラズマ密度と化学性質との完全な制御のために、有してする。
【００２９】
コンパクトプラズマ源
図４を参照して、本発明のコンパクトプラズマ源が以下に詳述される。
【００３０】
プラズマ源１００は、絶縁材で形成され、内面３０４と、外面３０６と、プラズマ源がシステム１０に組入れられたときにはチャンバ２０の中心軸Ａとアラインメントされる回転軸Ａ’とを有する環状ブロック３００を備えている。この環状ブロック３００は、好ましくは、テフロン（商標名）もしくは同様の非導電性材で形成され、また、好ましくは、真中で互いに接続された２つの別々のブロックにより形成されている。このブロック３００内には、回転軸としての軸Ａ’を有する環状の誘導コイル用チャンネル３１６が形成されている。さらに、ブロック３００内には、誘導コイル用チャンネル３１６に接続され、軸Ａ’に向かって延びた１もしくは複数の冷却チャンネル３２４が設けられている。
【００３１】
誘導コイル３４０が、前記誘導コイル用チャンネル３１６内に、これと機械的に拘束されて配設されている。この誘導コイルは、ＥＳＲＦアンテナ９０として図１で示された単一ループアンテナを構成している。この誘導コイル３４０は、導電材により、好ましくは、銅により形成されている。誘導コイル３４０は、ＦＬＯＵＲＩＮＥＲＴ（商標名）のような誘電性の冷却流体が流れることができる内部３４４を有するチューブの形状である。また、このコイルは、前記冷却システム１６０と、コイル３４０と、冷却用チャンネル３２４との間に流体的連通を果たさせるように、長さに沿って増加するように配置された複数のアパチャア３４８を有している。このイル３４０は、電力ライン１８０を介して整合ネットワーク１８６とプラズマ源用ＲＦ電力供給源１８２(図１)とに電気的に接続されている。以下に説明されるように、冷却ライン１６２、１６４が、冷却システム１６０を誘導コイル３４０に接続している。
【００３２】
図４に示されるように、静電シールド３６０（Ｅ−シルードもしくはファラデイシールドとも称されている）が内面３０４の近くに配設されている。このシールドは、軸Ａ’（即ち、垂直即ちｙ方向）に平行にアラインメントされた複数のスロット３６６を有し、電気的に接地された円筒状の導電シートにより構成されている。前記スロット３６６は、一定間隔（例えば、等間隔）に配置されても、また。シールド可能なシールドのグループを使用して、離間して配設されていても良い。（シールド可能なシールドの一例は、参照としてここで組入れられるＰＣＴ／ＵＳ９８／２１６２３に開示されている。再び図４を参照すると、前記静電シールド３６０は、誘導コイル３４０と、コイルからの電磁界がプラズマと結合することを可能にするように通る領域を制限することにより、プラズマ発生領域７２’内に形成されるプラズマ２３０と誘導コイル３４０との間の容量結合を最少にするように機能する。プラズマ源の一部としての静電シールドの役割は、参照としてここで組入れられる米国特許Ｎｏ．５，２３４，５２９に開示されている。プラズマ源１００がプラズマダクト６０の周りに位置されているときには、静電シールド３６０は、ブロック３００の内面３０４とプラズマダクトの壁６４との間に配置される。冷却流体が、静電シールド３６０と壁６４に沿って流れて、プラズマ源１００により囲まれたプラズマダクト６０の部分を冷却することができるように、内面３０４と壁６４との間に充分に広いスペース（図示せず）が設けられていることが好ましい。
【００３３】
プラズマ源１００は、上面４０４と下面４０６とを備え、前記ブロック３００を囲んだハウジング４００をさらに有する。このハウジング４００は、接地され得るように、金属（例えば、銅）のような導体でできていることが好ましい。前記静電シールド３６０は、これもまた接地されるように、上並びに下エッジでハウジング４００に電気的に接続されている。また、このハウジング４００は、他の装置がシールドされた状態でハウジングに装着され得るように、上面４０４並びに／もしくは下面４０６に配置されたシール４１６（例えば、Ｏ−リング）を有し得る。
【００３４】
プラズマ源のための磁石
図６にまた示すように、プラズマ源１００は、前記上面４０４並びに／もしくは下面４０６の近くに配設された複数の磁石４２０をオプション的に有する。これら磁石は、下側磁石リング４２２と上側磁石リング４２４とを夫々形成するように、誘導コイルのチャンネル３１６の上下に環状のリング形状に配置されたブロックの形態となった永久磁石であることが好ましい。これら磁石は、代わって電磁石でも良い。図６では、上側磁石リング４２２は、８個の磁石であるように示されている。例示的な実施の形態においては、プラズマ源１００は、下側磁石リング４２２と上側磁石リング４２４とにおいて１６ないし２４個の磁石を有する。このような磁石は、互いに等間隔もしくは不等間隔で離間し得る。また、これら磁石４２０は、前記ハウジング４００内、もしくは、図４に示されているように、別のシールドされたハウジング４３０内に設けられ得る。これら磁石４２０の役割は、所望の結果（例えば、高められた効率、高プラズマ密度、もしくは好ましいプラズマの流れ方向）を果たすためにプラズマ２３０の振るまいに影響を与えるように、プラズマ発生領域７２’の近くに部分的な磁界を発生させることである。磁石４２０は、１０１３イオン／ｃｃ以上のプラズマ密度を生じさせて、磁石が使用されていない場合と比較すると約３Ｘのファクターだけプラズマ密度を一般的に増すように、プラズマ源１００の一部として代表的に必要とされている。このプラズマ密度の増加は、電子エネルギー分布関数（ＥＥＤＦ）のテールでのエネルギー電子の磁気的拘束の結果であり、これは、中性気体のイオン化に対応可能である。
【００３５】
図７Ａないし７Ｃには、磁化方向が矢印４５０（矢印の先端は磁石の北極を示す）で表わされた、磁石４２０のための３つの異なる磁気的形態が示されている。図７Ａないし７Ｃで示された３つの形態での磁力線は、図８ないし１０に夫々示されている。磁界（ｍｏｄ−Ｂ）のモジュラス（ｍｏｄｕｌｕｓ）輪郭は、等磁線ＭＢ１，ＭＢ２並びにＭＢ３により、夫々示されている。磁力線Ｂ１，Ｂ２並びにＢ３は、比較的部分的であり、プラズマ発生領域７２’の夫々の縁で最大強度を有することが判る。
【００３６】
図７Ａ並びに８を参照すると、上側並びに下側磁石リング４２２，４２４の全ての磁石４２０が、これらの北極が径方向内側に向けられるように指向されたリングカプス形態と称されるものが示されている。図８で磁力線Ｂ１は、リングカプス磁界の形態を示している。鳥の巣状の閉じたｍｏｄ−Ｂ等磁線により囲まれた、プラズマダクトの軸の近くの中央面に最少の磁界が生じている。所謂最少Ｂ形態は、プラズマに対して安定した磁気的拘束を与える。このような形態は、最高のプラズマ密度（１０１３イオン／ｃｃ以上のオーダ）を与える。しかし、リングカプス形態において、磁力線Ｂ１は、プラズマイオン（例えば、図１のプラズマ２３０）が、しっかりとは拘束されないでプラズマダクト６０の壁６４と相互反応をするようにさせる。この結果、壁６４から材料がスパッタリングされる。代表的なリングカプス形態は、ＥＳＲＦアンテナの領域の近くで約５０ガウスの磁界強度を生じさせる。図８で示されているように、２つの二次最少Ｂ領域Ｍ１，Ｍ２が存在していることが、判る。一方（Ｍ１）は、上側の磁石リングの近くにあり、他方（Ｍ２）は、下側の磁石リングの近くにある。これら部分的な最少部は、また、プラズマダクト内に高密度プラズマを発生させる助けとなる。
【００３７】
図７Ｂ並びに９を参照すると、ミラー磁界形態と称されるものが示されている。これでは、上側磁石リング４２２の磁石４２０の全ての磁気モーメントは、これらの北極が径方向内方に向けられるように指向されているが、下側磁石リング４２４の磁石４２０の全ては、これらの北極が径方向外方に向けられるように指向されている。勿論、夫々の磁石リングの磁極の向きは、同様の効果を奏するように逆にされ得る。図９での磁力線Ｂ２は、ミラー磁界形態を示している。このミラー磁界形態において、磁力線Ｂ２は、かなり長い（即ち、軸方向）成分を有する。これは、プラズマダクト６０の壁６４をスパッタリングから防ぐように機能する。しかし、ミラー形態でのプラズマ密度は、図７Ａのリングカプス形態で可能である密度よりも約２５％だけ減じられる。代表的なミラー磁界形態は、約３００ガウスの最少磁界強度を与える。ミラー形態での部分的な最少Ｂ領域は、最高のプラズマ密度を有するように見られる。
【００３８】
図７Ｃ，１０並びに１１を参照すると、ダイポール形態と称されるものが示されている。これでは、各磁石リング４２２，４２４の磁石の半分が、これらの北極が径方向内方に向けられるように指向されているが、磁石リングの他の（反対の）磁石は、これらの北極が径方向外方に向けられるように指向されている。図１１の破線４６６は、異なる磁化方向を有する磁石リング４２２の部分間の分離線を示す。さらに異なる実施の形態において、如何なる１つのリングの磁石もまた、隣接するリング相互が、Ｎ磁石が他のＮ磁石の上方にあるようにか、Ｎ磁石がＳ磁石の上方にあるようにアラインメントされた状態で、Ｎ，Ｓ，Ｎ，Ｓ等にされ得る。このような異なる実施の形態の何れにおいても、同じリングでの近接して対向する磁石間の間隔は、幾つかの同じ磁石が互いに隣接している（例えば、図１１）リングと比べてより好ましい。
【００３９】
図示されたダイポール形態は、主としてプラズマ発生領域７２’の上方並びに／もしくは下方の水平面を横切って延びる磁力線を有する。このような磁界の形態は、プラズマ発生領域７２’に比較的重いイオンを強く拘束しないけれども、この領域内で電子を拘束する。上側磁石リング４２２による磁界の向きにより、磁力線Ｂ３は、ガス入口ポート８４からのガス流入もしくは処理反応炉の流失入口流れ（図示せず）から、プラズマ発生領域７２’を分離することができ。同様に、下側磁石リング４２４による磁界の向きは、プラズマ発生領域の下流にある部品（即ち、真空ポンプ）からプラズマ発生領域７２’を分離するために利用され得る。代わって、上側並びに下側磁石リング４２２，４２４の両方は、組み合わされて、プラズマ発生領域７２’を直接に分離するのに利用され得る。プラズマ発生領域７２’からの電子は、磁界Ｂ３を横切って反応炉チャンバ２０の内部領域３０中へと拡散（電子−中性子衝突によって）のみ可能である。このような磁気的分離は、プラズマを制御するためには好ましい。早い電子（１０ないし３０ｅＶを越えるエネルギーを有する）は、部分的な磁界により反射されるけれども、拡散されたプラズマは、約１ｅＶの温度の低いエネルギーの電子のみを含んでいる。この性質は、制御可能な電子エネルギー分布関数（ＥＥＤＦ）で大きく均一なプラズマを形成するのに使用され得る。
【００４０】
整合ネットワーク
本発明のプラズマ源の一実施の形態に、以下に説明する整合ネットワークが、また、含まれている。（このような整合ネットワークは、本発明のプラズマ源で使用するのは好ましいけれども、要求されない）。従って、図１２並びに再び図１とを参照すると、プラズマ源１００は、整合ネットワーク１８６に接続されている。この整合ネットワークは、ＲＦ電力ライン１８０によって、誘導コイル（即ち、ＥＳＲＦループアンテナ）３４０に、また、ＲＦ電力供給源１８２に電気的に接続されている。ＲＦ電力供給源１８２と整合ネットワーク１８６との間に配設された電力計１８８は、プラズマ源１００に供給され，またこれから反射される電力値を測定する。このプラズマ源１００と整合ネットワーク１８６とは、一緒になってプラズマ源１００’を構成している。
【００４１】
前記整合ネットワーク１８６は、ＲＦ供給ライン１８０と第１のコンデンサーコントローラ５０２とに電気的に接続された第１の可変コンデンサー５００を有する。このコンデンサーコントローラは、第１の可変コンデンサー５００の容量を変更するのに使用される。この第１の可変コンデンサー５００は、誘導コイル３４０に電気的に接続されている。整合ネットワーク１８６は、さらに、第２のコンデンサーコントローラ５０８に電気的に接続された第２の可変コンデンサー５０６を有する。この第２のコンデンサーコントローラは、第２の可変コンデンサー５０６の容量を変更するのに使用される。この第２の可変コンデンサー５０６は、誘導コイル３４０に並列に、かつ第１の可変コンデンサー５００の出力ノードに接続されており、また、接地端５１２を有している。この整合ネットワーク１８６の形態は、所謂“Ｔ−整合ネットワーク”であり、図１５に概略的に示されている。
【００４２】
図１５において、Ｔ−整合ネットワーク回路５４０は、プラズマ源のＲＦ電力供給源１８２である電源ＶＧを有する。この電源ＶＧには、プラズマ源のＲＦ電力供給源１８２のインピーダンスを示す抵抗ＲＧが直列に接続されている。破線のボックス５４２により示された、回路５４０の“Ｔ”部分は、前記第１並びに第２の可変コンデンサー５００，５０６に夫々対応した第１並びに第２の可変コンデンサーＣＳ（”直列”に対してはＳ）、ＣＰ（“並列”に対してはＰ）の配置を含んでいる。さらに、回路５４０には，前記誘導コイル３４０の負荷インピーダンス（代表的には０．１ないし０．２オーム）を表わすインダクターＬ並びにレジスターＲと、プラズマ発生領域７２’内に発生されるプラズマ２３０のインピーダンスとが含まれている。
【００４３】
図１２を参照すると、本発明の好ましい実施の形態において、誘導コイル３４０は、第１並びに第２の端部３４０Ａ，３４０Ｂを有するようにデザインされている。この第１の端部３４０Ａは、前記第１並びに第２の可変コンデンサー５００，５０６が接続されたライン５２０に接続されている。前記第２の端部３４０Ｂは、第２の可変コンデンサー５０６の接地端５１２に接続されたライン５２８に接続されている。これは、Ｔ−整合ネットワーク形態の好ましい構成である。図１３（Ａ）並びに（Ｂ）に示されているように、第１並びに第２の可変コンデンサー５００，５０６は、最少の軸方向の広がりのために、誘導コイル３４０の面Ｐ内に物理的に配設されている。代わって、図１４（Ａ）並びに（Ｂ）に示されているように、これらは、径方向のディメンションでの最少の広がりのために、前記面Ｐに対して垂直に配置され得る。
【００４４】
プラズマ源と整合ネットワークとの組合わせの動作効率
比較的小さい直径の単一のループアンテナにとって、アンテナの直列抵抗ｒ（銅コイルの抵抗とプラズマの抵抗とを含む）は、一般的には非常に小さい。そして、抵抗負荷により導かれる電力Ｐは、Ｐ＝ｉ２ｒとなる。ここで、ｒは、負荷を流れるＲＭＳ電流である。明かに、負荷を流れる非常に大きいＲＦ電流が、かなりの大きさの電力を果たすためには必要である。従って、回路抵抗は、出力された電力がプラズマ発生のためにほとんど使用されるように、最少でなければならない。これは、コンデンサーＣＰを可能な限り負荷に近づけて負荷を横切るように配置させることにより、達成され得る。また、このコンデンサー自身は、可能な限り小さい直列抵抗を含まなければならない。このコンデンサーの値は、ループインダクタンス（プラズマから貢献され得るものを含んでいる）を有する共振回路がＲＦ源の周波数で満足されるように選ばれなければならない。
【００４５】
ω−２＝Ｌ（ＣＳ＋ＣＰ）          （１）
これは、ＣＳがＣＰに並列に接続され、かつ両者が負荷に直列であるためである．
前記コンデンサーＣＰは、また、ＲＦ電力発生器と負荷との間のインピーダンス変換のための分枝コンデンサーとして機能する。かくして、ＣＳを流れる電流は以下の通りである。
【００４６】
ｉＳ＝ＣＳ／（ＣＳ＋ＣＰ）ｉ      （２）
負荷で消失される電力は、以下の式により与えられる。
【００４７】
Ｐ＝ｉ２ｒ＝ｉＳ２Ｒ            （３）
ここで、Ｒは、図１５に示された回路の入力インピーダンスである。式（３）を（２）で置換えると、入力インピーダンスＲは、以下の式により与えられる。
【００４８】
Ｒ＝［（ＣＳ＋ＣＰ）／ＣＳ］２ｒ    （４）
かくして、印加されるＲＦ周波数ωに対してＴ−整合ネットワーク５４０のＣＳとＣＰとを同調させて、電力発生器Ｒｇの入力インピーダンスと出力インピーダンスとを整合させることにより、Ｒ＝Ｒｇとなり、理想的な整合が実現される。
【００４９】
図１５のＴ−整合ネットワーク５４０において、要素Ｌ並びにＲは、アンテナ並びにプラズマからの貢献成分を含んでいることが判る。プラズマが形成される前は、ＬとＲとは、それぞれ、単に、アンテナインダクタンス並びに回路の抵抗である。回路自体で常時電力の消失はある。閉回路ループ（Ｌ，ＣＰ，Ｒ−回路ループ）のパス長を短くすると、回路ロスは減少する。さらに、低ロス真空コンデンサーが、ＣＰのために使用されることが好ましい。また、回路は、回路並びに接続部の導電体の抵抗を減じるように、冷却し続けることが好ましい。
【００５０】
プラズマが形成されると、プラズマは、プラズマ抵抗により終了される等価変圧器の単一巻きの二次コイルとして機能する。かくして、プラズマの存在は、回路インダクタンスＬと抵抗ｒとを変調することになる。このために、ＣＳ並びにＣＰのための調節は、所望のプラズマ状態のためには、良い整合を果たすようにされなければならない。図１５に示されたＴ−整合回路の効率は、簡単でエレガントな方法で決定され得る。この効率ηは、ここでは、プラズマＰａｂｓで実際に吸収される電力を全入力電力Ｐで除したように規定される。即ち、以下のようになる。
【００５１】
η＝Ｐａｐｓ／Ｐ＝ｒｐｌａｓｍａ／（ｒｃｉｒｃｕｉｔ＋ｒｐｌａｓｍａ）    （５）
負荷抵抗Ｒｃｉｒｃｕｉｔ＝（ｒｃｉｒｃｕｉｔ＋ｒｐｌａｓｍａ）は、式（４）による整合入力抵抗Ｒｇに関連されて、以下のように書き換えられる。
【００５２】
Ｒｇ＝５０Ω＝Ｋ（ｒｃｉｒｃｕｉｔ＋ｒｐｌａｓｍａ）        （６）
ここで、Ｋは、式（４）での容量比の二乗を示している。ｒｃｉｒｃｕｉｔとｒｐｌａｓｍａとを夫々決定するために、コンデンサーのセッテングを乱すことがなく、整合からＲＦ電力発生器をターンオフ並びに切ることができる。アンテナ回路の入力抵抗は、インピーダンスメータにより測定され得る。即ち、
Ｒｃｉｒｃｕｉｔ＝Ｋｒｃｉｒｃｕｉｔ                （７）
従って、以下のような効率を得る。
【００５３】
η＝Ｐａｐｓ／Ｐ＝ｒｐｌａｓｍａ／（ｒｃｉｒｃｕｉｔ＋ｒｐｌａｓｍａ）
＝Ｒｃｉｒｃｕｉｔ／Ｒｇ              （８）
厳密に言えば、共振周波数は、プラズマがターンオフされると少し変化するので、測定されたインピーダンスＲｃｉｒｃｕｉｔは、正確には正しくない。しかし、以下の表１から見ることができるように、この周波数の相違は、測定精度に対してほとんど意味がないほどに小さい。
【００５４】
以下の表は、プラズマ源１００’に供給される異なる入力ＲＦ電力レベルに対するプラズマ源効率を示している。この表は、効率が１０２ワットから１０００ワットのＲＦ電力レベルへと入力電力Ｐｉｎｐが大きくなるのに従って高くなることを示している。
【００５５】
表において、Ｒは、プラズマのターンオフで測定された回路の入力インピーダンスであり、また、ＲＧ＝５０Ωは、発生器の抵抗（出力インピーダンス）であり、図１５を参照して上述されたように、プラズマのオンでの回路に対する整合された入力抵抗に等しい。表１のデータは、図１６にプロットされている。測定された回路共振周波数は、２７．１２ＭＨｚの印加周波数から僅かだけ（０．５ＭＨｚ）それており、また、回路の品質ファクターＱは、ほとんど同じであることに気付くであろう。Ｒの測定のエラーは、品質ファクターの測定に基づいて、約１％になるように想定される。コンパクトなプラズマ源でのプラズマ密度は、ラングミュアプローブを使用して測定された結果、５００Ｗの印加電力で約５ｘ１０１２ｃｍ−３である。１０００Ｗで、測定されたプラズマ密度は、圧力が１ないし２０ｍＴｏｒｒのアルゴンガスのもとで、１ないし１．３ｘ１０１３ｃｍ−３である。
【表１】
2004533096.tif 000003
誘電結合プラズマ（例えば、Ｍ．Ａ．Ｌｉｅｂｅｒｍａｎ  ａｎｄ  Ａ．Ｊ．Ｌｉｃｈｔｅｎｂｅｒｇ，“Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｏｆ  ｐｌａｓｍａ  ｄｉｓｃｈａｒｇｅｓ  ａｎｄ  ｍａｔｅｒｉａｌｓ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ”，Ｊｏｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．，を見よ）のために一般に使用されているＬ形式の整合ネットワークと比較されたときに、Ｔ−整合は、４つの異なる効果、即ち、高効率と、広いチューニング範囲と、小さい容量と、小さいコンデンサー（物理的ディメンション）とを有する。これらは、順次説明されるであろう。
【００５６】
効率
Ｌ整合では、大きいＲＦ電流が、ＬとＣｓとＣｐとの直列接続を循環する。ここで、Ｃｓ＞＞Ｃｐである。かくして、この電流は、両コンデンサーを流れるばかりではなく、大きいコンデンサーは，相互接続を比較的長くして、流路に沿って抵抗ロスを生じさせる。一方、Ｔ−整合での大きいＲＦ電流は、ＬとＣｐとにより形成されたループ中に含まれている。平行コンデンサーが、負荷の直ぐ近くに配置されていれば、リーク長さは、非常に短くされ得る。さららに、コンデンサーＣｓを流れるＲＦ電流は、負荷を流れるＲＦ電流よりも小さく、かくして、ロスは、非常に小さい。
【００５７】
整合範囲
Ｌ整合に対する抵抗変換式は以下のように与えられる。
【００５８】
ｒ＝１／ω２Ｃｐ２Ｒｇ                （９）
Ｔ−整合に対しては、等価式は以下のように与えられる。
【００５９】
ｒ＝ω４Ｌ２Ｃｓ２Ｒｇ
上記式（９）並びに（１０）から、Ｌ−整合で非常に小さい抵抗ｒを整合するのには非常に大きいシャントコンデンサーＣｐを必要とし、反対にＴ−整合は、非常に小さい直列コンデンサーＣｓを必要とすることが判ることができる。
【００６０】
コンデンサーの値
Ｃｐは、Ｌ並びにＴ整合ネットワークの両方とも一般にＣｓよりも非常に大きいので、共振状態は、Ｌ−整合ではＣｓの値により、そしてＴ−整合ではＣｐの値により、主として決定される。
【００６１】
ＣｓＬ−ｍａｔｃｈ≒ＣｐＴ−ｍａｔｃｈ≒１／ω２Ｌ      （１１）
これら２つのコンデンサーは、両方の整合ネットワークで比較され得る値を有するので、以下のように書くことができる。
【００６２】
ＣｐＬ−ｍａｔｃｈ≧ＣｓＬ−ｍａｔｃｈ≒ＣｐＴ−ｍａｔｃｈ≧ＣｓＴ−ｍａｔｃｈ        （１２）
かくして、Ｔ−整合は、Ｌ−整合よりも小さいコンデンサーを使用している。実際には、３ないし３０ｐＦの容量範囲を有するトリマーコンデンサーが、平行コンデンサーＣｐとして機能するように、８ないし１０００ｐＦの容量範囲を有するキャパシターに平行となるように挿入されている。また、３ないし３０ｐＦの容量範囲を有するコンデンサーが、直列コンデンサーＣｓとして使用されている。
【００６３】
整合ネットワークへの冷却システムの組入れ
プラズマ発生効率を高めるために、回路抵抗が、冷却システム１６０（図１）を整合ネットワーク１８６に組入れることにより最少にされている。図１２を再び参照すると、冷媒を誘導コイル３４０の内部３４４に供給する冷却ライン１６２が、整合ネットワーク１８６に組入れられている。図１を参照して前に説明されたように、冷媒は、開口３４８を介して誘導コイル３４０の外に流れて冷却チャンネル３２４を流れる。図１２は、覆い体５５０が、内部５５２の中にあるプラズマ源１００と整合ネットワーク１８６の一部とを囲んでいる、本発明の好ましい実施の形態を示している。また、この覆い体５５０は、図４を参照して説明されたハウジング４００の代わりとして機能できる。また、好ましいデザインは、プラズマ源１００と整合ネットワーク１８６とを冷却するように内部５５２の中で冷媒が循環するのを可能にしている。そして、冷媒は、冷却排出ライン１６４を介して排出される。この好ましい実施の形態の変形例として、整合ネットワーク１８６は、ハウジング４００（図４）にシールされ得る自身のハウジング（図示せず）内に設置され得る。
【００６４】
上述した構造を使用した、プラズマ源１００’もしくはこれの一部を冷却する工程は、インピーダンスが最少にされるように、種々の回路要素の抵抗を維持するように機能する。例えば、誘導コイル３４０の抵抗は、通常は０．１ないし０．２オームであるけれども、コイルの温度が非常に高くされた場合には、０．５オームのように高くなる。同様に、可変コンデンサー５００，５０６は、また、これらの温度が制御されなければ、高くなった抵抗を有する。さらに、プラズマ源１００の冷却は、一般的には、プラズマを形成するときに発生する多量の熱のために、必要である。プラズマ源１００を構成している種々の部品をこのような多量の熱にさらすと、これらの寿命が短くなるか、早期に破損する可能性がある。
【００６５】
浄化システムとしてのプラズマ源
本発明のプラズマ源１００は、例えば、過フルオロ化合物（ＰＦＣ）の放出を減じるように、浄化システムとしても使用され得る。図１７には、側壁６２４と、上壁６２６と、下壁６３０とを有し、プラズマ６２８を維持することの可能な内部領域６２６を囲んでいる反応炉チャンバ６２０を備えたプラズマ反応炉システム６００が示されている。このチャンバ６２０は、図４のチャンバ２０と同様である。上側電極６３０が、ワークピースＷを支持可能なチャック６３４の上方で、内部領域６２６内に配置されている。この上側電極６３０は、ガスが上壁６２６を介して内部領域６２６の中へと流れることを可能にさせるガス入口６４０を有する。プラズマ形成システム６５６の一部である誘導コイル６５０は、上側電極６３０を収容しているチャンバ６２０の一部を囲んでいると共に、ＲＦ源６６０に接続されている。
【００６６】
前記チャック６３４の近くでチャンバ６３０には、図４を参照して前に説明されたプラズマダクト６０と同じプラズマダクト６７０が装着されている。このプラズマダクト６７０は、前記下壁６３０に形成された開口６８４を介して内部領域に連通した内部領域６８０を囲んでいる側壁６７４を有する。上述されたように、プラズマ源１００と整合ネットワーク１８６は、プラズマダクト６７０の周りに設けられており、内部領域６８０内にプラズマ発生領域６８０’を規定している。チヤンバ６２０に接続された端部とは反対側のプラズマダクト６７０の端部は、真空ポンプのような排気システム６８８に流体的に接続されている。
【００６７】
プラズマ源１００の他の部品は、図４ないし１５を参照して前に説明されたのと同じであり、図１７では、図示のために省略されている。
【００６８】
動作において、プラズマシステム６００は、内部領域６２６の中へＣＦ４，Ｃ４Ｆ８，Ｃ５Ｆ８等の例えばＰＦＣを含んだ処理ガスを導入すると共に、プラズマ形成システム６５６を駆動することにより、チャック６３４上に載置されたワークピースＷの近くにプラズマ６２８を形成する。ＣＦ３，ＣＦ２，ＣＦ，Ｆ等の反応種が、また形成される。さらに、ワークピースＷを処理（例えば、エッチング）しているときに、ＳｉＦ４，ＣＯ２等の他の化学種が形成される。かくして、チャンバ６２０からの排気は、一般的には環境に優しくはなく、大気に直接排気するのには適していない。
【００６９】
従って、排気路に沿ってプラズマ源１００と整合ネットワーク１８６とを配置することにより、プラズマ処理の間に内部領域６２６内に形成される種々のガスは，プラズマ発生領域６８０’を通ってこれらの化学的性質が変えられ得る。環境上問題のあるガスの解離を確実にするために、複数のプラズマ源１００とこれに関連したネットワークとが、排気路に沿って直列に配置され得る。
【００７０】
例えば、プラズマ源１００のプラズマ発生特性は、使用されないＣＨ４のようなガスを、Ｈ２Ｏの解離により発生される酸素や水素と化学反応するＣＦ４やＦの成分に解離するように機能し得る。例えば、非常に簡単な化学反応は以下の通りである。
【数１】
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かくして、反応生成物は、排気システム６８８の下流にある他の公知のガス処理“スクラビンビ”システム６９２により容易に処理されるＨＦやＣＯ２を含むようになる。そして、処理されたガスは、大気に排気されるか、さらにろ過されて大気に放出され得る。
【００７１】
本発明のプラズマ源の使用は、プラズマ反応炉システムに関連して、排気浄化システムとして記載されているけれども、このプラズマ源は、有害もしくは好ましくはないガス生成物が、大気に排出される前に処理される必要がある他の種類のシステムでの有効な浄化システムとして使用され得ることは、この分野の者にとって自明であろう。
【００７２】
変形例
上述された実施の形態に加えて、他の変形が可能である。このような変形の１つにおいて、一連のプラズマ源（潜在的に各々が少なくとも１セットの対応する磁石を備えている）が、大型のプラズマ源を形成するように互いに積み重ねられている。他の変形において、１巻き以上のアンテナが、少なくとも１つのプラズマ源に使用されている。
【００７３】
本発明の多くの態様と効果とが，詳細な説明から明かであり、かくして、本発明の真の精神と範囲とに従って説明されたような装置の全ての態様と効果とをカバーすることが添付の請求項により意図されている。さらに、種々の変形と変更とが、この分野の者にとって容易であろうから、ここに記載された正確な構成と動作とに本発明を制限することは望ましくない。従って、他の実施の形態が添付の請求項の範囲内である。
【図面の簡単な説明】
【００７４】
【図１】本発明の単一プラズマ源を備えたプラズマ反応炉システムの概略的な断面図である。
【図２】（Ａ）は、プラズマチャンバの上部にディスク形状に配設された本発明の複合プラズマ源を備えたプラズマ反応炉システムの平面図であり、（Ｂ）は、（Ａ）のプラズマ反応炉システムの概略的な断面図である。
【図３】（Ａ）は、反応炉チャンバを囲み、だリング形状に配設された本発明の複合プラズマ源を備えたプラズマ反応炉の平面図であり、チャック方向へのプラズマの流れを示す、また（Ｂ）は、（Ａ）に示すプラズマ反応炉システムの概略的な断面図である。
【図４】別々のハウジングに囲まれた上側並びに下側磁石リングを示す、本発明のプラズマ源の概略的な断面図である。
【図５】図４に示すプラズマ源に使用されている円筒形の静電シールドの一部の斜視図である。
【図６】上側磁石リングを形成している磁石の環状の配置を示すように、上側磁石ハウジングが取り除かれた図４に示すプラズマ源の平面図である。
【図７】（Ａ）ないし（Ｃ）は、それぞれ３つの異なる磁石形態を説明するための図であり、上側並びに下側磁石リングと、静電シールドと、プラズマダクトの壁とを示す、図４のプラズマ源の断面図である。
【図８】図７（Ａ）の磁石形態に係わる磁界を示す図である。
【図９】図７（Ｂ）の磁石形態に係わる磁界を示す図である。
【図１０】図７（Ｃ）の磁石形態に係わる磁界を示す図である。
【図１１】図７（Ｃ）の断面でしめされた磁気的形態のための上側磁石リングの磁気的形態を示す平面図である。
【図１２】プラズマ源と整合ネットワークとを囲んでいる覆い体のための好ましい実施の形態を示す、本発明のプラズマ源の概略的平面図である。
【図１３】（Ａ）は、システムが最小の軸方向ディメンションを有するように、配設された複数のコンデンサーを備えた、図１２のプラズマ源の概略的平面図であり、（Ｂ）は、（Ａ）のシステム断面図である。
【図１４】（Ａ）は、システムが最小の径方向ディメンションを有するように、配設された複数のコンデンサーを備えた、図１２のプラズマ源の概略的平面図であり、（Ｂ）は、（Ａ）のシステム断面図である。
【図１５】図１２，１３(ａ)，並びに１４（Ａ）のプラズマ源のＴ−整合ネットワークの概略的回路図である。
【図１６】本発明のプラズマ源の効率を説明するための図であり、本発明のプラズマ源のための誘導コイルに印加されるＲＦ電力の量に対するプラズマ源の効率をプロットした図である。
【図１７】本発明のプラズマ源が排気浄化システムとして使用されるプラズマ反応炉システムの概略的な断面図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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