(57)【要約】高い動作電圧および非常に増大した固有容量を有する再充電可能バッテリセル（１０）は、正極部材（１３）と、負極部材（１７）と、これらの間に置かれ、多価カチオン溶質を非水性溶媒に溶解した溶液を含む電解液を含んだ隔離板部材（１５）とを含む。正極部材は、電池の動作中に反応性の多価カチオン化学種を可逆的に取り込み、放出する活物質を含み、負極の活物質はこれと同時に、一価カチオン化学種を可逆的に電解液溶媒中に放出し、電解液溶媒から取り込む。好ましいカチオン化学種は、Ｙ３＋などのアルカリ土類金属、Ｌｉ＋などのアルカリ金属カチオンである。
2004513470.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
正極部材と、負極部材と、これらの間に配置された電解液を含む隔離板部材とを具備する再充電可能なバッテリセルであって、
ａ）前記電解液は、多価カチオン化学種を供給する溶質を非水性溶媒に溶解した溶液を具備し、
ｂ）前記正極部材は、前記電池の動作中に前記多価カチオン化学種を可逆的に取り込み、放出することができる活物質を具備し、
ｃ）前記負極部材は、前記電池の動作中に第２のカチオン化学種を可逆的に前記溶媒中に放出し、前記溶媒から取り込むことができる活物質を具備する
ことを特徴とするバッテリセル。
【請求項２】
ａ）前記多価カチオン化学種は、イットリウム、ランタンおよびアルカリ土類金属から成るグループから選択され、
ｂ）前記第２のカチオン化学種は、アルカリ金属から成るグループから選択される
ことを特徴とする請求項１に記載のバッテリセル。
【請求項３】
前記正極活物質は、遷移金属の酸化物、硫化物およびフッ化物、ならびにフッ化炭素から成るグループから選択されることを特徴とする請求項２に記載のバッテリセル。
【請求項４】
前記正極活物質は、バナジウム、マンガンおよびコバルトの酸化物から成るグループから選択されることを特徴とする請求項３に記載のバッテリセル。
【請求項５】
前記負極活物質は、アルカリ金属、アルカリ金属合金、およびアルカリ金属カチオンをインターカレートすることができる炭素材料から成るグループから選択されることを特徴とする請求項２に記載のバッテリセル。
【請求項６】
前記負極活物質は、リチウム、ナトリウム、リチウム合金およびナトリウム合金から成るグループから選択されることを特徴とする請求項５に記載のバッテリセル。
【請求項７】
前記多価カチオン化学種は、Ｙ３＋、Ｌａ３＋、Ｍｇ２＋、Ｃａ２＋、Ｂａ２＋およびＳｒ２＋から成るグループから選択され、前記第２のカチオン化学種は、Ｌｉ＋、Ｎａ＋、Ｋ＋、Ｒｂ＋およびＣｓ＋から成るグループから選択されることを特徴とする請求項２に記載のバッテリセル。
【請求項８】
正極部材と、負極部材と、これらの間に配置された電解液を含む隔離板部材とを具備し、充放電による可逆動作が可能なバッテリセルであって、
前記電池の動作中に、
ａ）前記電解液は、少なくとも２種類の反応性カチオン化学種をさまざまな濃度で含む非水性溶媒を具備し、
ｂ）前記カチオン化学種のうちの第１のカチオン化学種は前記正極部材のところで主に反応し、
ｃ）前記カチオン化学種のうちのもう一方のカチオン化学種は前記負極部材のところで主に反応する
ことを特徴とするバッテリセル。
【請求項９】
ａ）前記化学種の前記第１の化学種は、Ｙ３＋、Ｌａ３＋およびアルカリ土類金属カチオンから成るグループから選択される多価カチオンであり、
ｂ）前記化学種の前記もう一方の化学種は、アルカリ金属カチオンから成るグループから選択される一価カチオンである
ことを特徴とする請求項８に記載のバッテリセル。
【請求項１０】
ａ）前記電池の放電中に、前記カチオン化学種の前記第１の化学種は、前記正極反応において前記溶媒から取り込まれ、前記カチオン化学種のもう一方の化学種は、前記負極反応において前記溶媒中に放出され、
ｂ）前記電池の充電中に、前記カチオン化学種の前記第１の化学種は、前記正極反応において前記溶媒中に放出され、前記カチオン化学種のもう一方の化学種は、前記負極反応において前記溶媒から取り込まれる
ことを特徴とする請求項８に記載のバッテリセル。
【請求項１１】
前記カチオン化学種の第１の化学種は、Ｙ３＋、Ｌａ３＋、Ｍｇ２＋、Ｃａ２＋、Ｂａ２＋およびＳｒ２＋から成るグループから選択され、前記もう一方のカチオン化学種は、Ｌｉ＋、Ｎａ＋、Ｋ＋、Ｒｂ＋およびＣｓ＋から成るグループから選択されることを特徴とする請求項８に記載のバッテリセル。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（発明の背景）
本発明は、正極と、負極と、これらの間に置かれ電解液を含む隔離板とを備えた再充電可能な高電圧、大容量の電気化学バッテリセルに関する。この電解液は、電池の動作中にそれぞれの電極での酸化還元活動に個別に関与する一対の異なる移動性カチオン化学種を含む。より詳細には、本発明は、再充電可能なバッテリセルの作製および使用に関する。このバッテリセルは、電池の循環中の、一対のカチオン化学種のうち電解液中に存在する多価カチオンである第１の化学種との酸化還元反応に主に関与する多価電極材料を含み、第２のカチオン化学種は主に電池の対極で反応する。これらの同時酸化還元反応では、電池動作中に１イオンあたり複数の電子が移動することができ、その結果、高電圧出力を損なうことなく電池の容量が著しく増大する。
【０００２】
軽量なリチウム電極および電解液成分材料のおかげで、相当なレベルの比容量（ｓｐｅｃｉｆｉｃ ｃａｐａｃｉｔｙ）、すなわち電池に蓄積し電池から伝達することができる単位電池重量あたりのエネルギー量を提供するリチウムインターカレーション電池、特にＬｉイオン電池は、軽量かつコンパクトな再充電可能電池の現在の市場に大きく貢献している。リチウムの反応性の高さによって、リチウムを含む負極の電位が非常に低くなるという追加の利点が得られる。負極は、金属リチウムまたはリチウム合金、あるいはリチウムをインターカレートした材料を含むことができる。さらなる利点として、高い電位でリチウムと反応し、それによって、得られる高電圧バッテリセル内で正極成分として使用することができるさまざまな金属酸化物、硫化物またはフッ化物材料が使用可能である。
【０００３】
しかし、結果として生じるこれらの再充電可能電池の比エネルギー密度に対するＬｉイオン電池の重量の軽さおよび高電圧動作の有利な複合効果は、電池動作が依存する移動性のリチウムカチオンが一価であり、したがって、使用可能なＬｉ＋イオン１つあたり１電子しか有効に伝達できない原因となり得るという限界によって損なわれる。
【０００４】
電池容量が電荷移動イオンの価数に依存することを考慮すれば、電気化学電池の容量を増大させる代替手段は論理的に言って、多価反応性成分の使用を含むものとなろう。このようなアプローチも米国特許第５６０１９４９号などのように検討されてはいるが、一価のリチウムの代わりに多価カチオンを使用してより高容量のインターカレーションバッテリセルを得ようとする試みは、実際にはほとんど成功しなかった。このような電池の失敗はいくつかの原因に起因していると考えられ、特に、多価イオンのサイズがかなり大きく、これが前記特許明細書で提案されている黒鉛または他の炭素材料などの負極組成物への効果的なインターカレーションを妨げることが少なくない。
【０００５】
多価イオン電池の効果的な動作を妨げる他の要因が、固体／電解液界面（ｓｏｌｉｄ／ｅｌｅｃｔｒｏｌｙｔｅ：ＳＥＩ）と呼ばれる反応材料のパシベーション層である。これは一般に、最初の循環充電期間中に負極の電池の表面に形成される還元副生物、例えば電解液カチオンの酸化物、フッ化物、炭酸塩などである。一般的なＬｉイオンインターカレーションセルのＬｉ＋イオンはＳＥＩ層を通して拡散して、負極と接触しそこで還元されることが可能であるが、多価カチオンはこのようにしては拡散することができず、負極での本質的な酸化還元反応への関与がかなり妨げられる。多価カチオンの還元もある程度は起こるが、この反応は、常に高いパシベーション層反応生成物の電位で起こり、したがって電極間の電位差は狭まり、その結果、電池の動作電圧は低下する。
【０００６】
したがって、多価電気化学電池成分を実際に利用して電池容量を増大させるためには、移動性多価カチオン化学種の電池電極間の単純な伝達以外の機構を実現することが必要である。本発明は、多価電池成分を使用して容量を増大することができる新規かつ有効な機構を提供する。
【０００７】
（発明の概要）
本発明に基づいて作製された再充電可能な電気化学電池は、正極部材と、負極部材と、これらの間に置かれたイオン透過性かつ電子絶縁性の隔離板部材とを含む。電極部材間にはさらに、多価カチオン化学種を含む電解液が含まれる。電解液は、例えばＹ３＋、Ｌａ３＋、Ｍｇ２＋、Ｃａ２＋、Ｂａ２＋、Ｓｒ２＋などの多価カチオンを供給する溶質の非水性溶液であることが好ましい。正極部材は、電池の動作中のインターカレーション、合金化、吸着などの可逆的な酸化反応において多価カチオンを取り込み、放出することができる遷移金属の酸化物、硫化物およびフッ化物、フッ化炭素などの活物質を含む。負極部材は、負極に働く高反応性の第２のカチオン化学種の供給源を提供する活物質を含む。第２のカチオン化学種は、電池の動作中、可逆的に電解液溶媒中に放出され、電解液溶媒から取り込まれることが可能なＬｉ＋、Ｎａ＋、Ｋ＋、Ｒｂ＋、Ｃｓ＋などのアルカリ金属カチオン化学種であることが好ましい。このような負極活物質は、アルカリ金属、アルカリ金属の合金、またはアルカリ金属陽イオンをインターカレートすることができる炭素材料、例えばコークス、ハードカーボン（ｈａｒｄ ｃａｒｂｏｎ）または黒鉛とすることができる。
【０００８】
本発明の電池の一実施形態は、Ｖ２Ｏ５から成る正極部材と、ＬｉＳｉから成る負極部材と、炭酸エチレン（ＥＣ）と炭酸ジメチル（ＤＭＣ）の２：１混合液に溶解した０．５Ｍ Ｙ（Ｃ１Ｏ４）３電解液で飽和したホウケイ酸塩ガラス繊維の隔離板膜とをを備える。電池の最初の放電の間に、電解液からのＹ３＋イオンは正極での可逆反応に移動し、負極からのＬｉ＋イオンは、電解液のＥＣ：ＤＭＣ溶媒中に放出される。主に、比較的に高い濃度のＹ３＋イオンの正極へ物理的に近接し、全体的なインターカレーション電位がより高いため、これらの反応はそれらのそれぞれの電極のところで優位である。
【０００９】
電池を再充電すると、反応は、通常の方法で逆方向に進む傾向がある。すなわち、正極からのＹ３＋イオンのデインターカレーションまたは他の放出が起こり、両方のカチオン化学種が負極での還元に向かって移動する。しかし、負極の表面でのパシベーション生成物の急速な形成のため、Ｌｉ＋イオンだけがＳＥＩ層を通して拡散して、ＬｉＳｉ負極材料に到達することができ、そこでそれらは、理論上約−３．０Ｖ ｖｓ． ＳＨＥの電位で還元される。より大きな再充電電圧が印加されるにもかかわらず、負極のパシベーション層は、Ｙ３＋イオンの還元を妨げ、Ｙ３＋イオンは電解質溶液中にとどまり、したがって負極の比較的に低い電位、およびその結果としての電池の高い動作電圧が維持される。
【００１０】
米国特許５４６０９０４に記載のものなど、実際に広く使用されている積層ポリマー電解電池（ｅｌｅｃｔｒｏｌｙｔｉｃ ｃｅｌｌ）電極部材を製作する手順は、本発明の電池の電極部材の作製にも十分に役立つ。このようにして、正極部材は、多価カチオンをインターカレートすることができる、好ましくはナノ材料形態の活物質、例えば任意の酸化バナジウムおよび酸化コバルト２８部および導電性炭素６部を、ポリ（ビニリデンフルオリド−ｃｏ−ヘキサフルオロプロピレン）などの結合剤ポリマー約１５部と、ポリマーの一次可塑剤、例えばフタル酸ジブチル２３部とを例えばアセトン２８部に溶解した有機溶液を含むマトリックス組成物中に分散させることによって容易に作製することができる。
【００１１】
この組成物を注型して層状にし、これを室温で空気乾燥して膜にし、その後、電池を製造するための所望のサイズにカットする。次いでこの膜試料を導電性集電部材に積層し、その後、対極および隔離板部材に積層する。次いで通常は、積層された組立品から中に含まれる可塑剤を、ジエチルエーテルなどのポリマー不活性溶媒を用いて抽出し、その後、電解質溶液を加える。市販の電池は、完全に積層された電極−隔離板アセンブリとして製造されることが好ましいが、実験用の実験室モデルは、Ｓｗａｇｅｌｏｋテストセル中で試験するためにより容易に組み立てられる。これらのモデルは本質において、よく知られている「ボタン」電池に代表される物理圧力スタイルのバッテリセルに非常によく似ている。この後者のスタイルのバッテリ構造を使用して本発明を実施することもできる。
【００１２】
次に、添付図面を参照して本発明を説明する。
【００１３】
（発明の説明）
本発明に有用なバッテリセル構造１０は図１に示すとおり、正極部材１３と、負極部材１７と、これらの間に置かれ電池電解液を含む隔離板部材１５とを、好ましくは前述の米国特許第５４６０９０４号に記載のものなどの積層部材アセンブリの形態で備える。それぞれの正極および負極部材に関連づけられた集電部材１１、１９は例えば延長端子タブ１２、１６などのところで、この電池に電気的な回路接続を提供する。実験室試験目的では、正負のそれぞれの半電池に対する準基準電位を確立するために、銀線１４などの中間電極を隔離板部材１５の中に配置すると有用である。
【００１４】
正極１３は一般に、多価電解液カチオン、例えばアルカリ土類族などのカチオンをインターカレートしまたは吸着することができるナノサイズの活物質、例えば遷移金属の酸化物、例えばＶ２Ｏ５、ＭｎＯ２、Ｃｏ３Ｏ４の分散を含んだビニリデンコポリマーマトリックス膜を含む。対極の負極１７は、Ｌｉ、Ｎａ、他のアルカリなどの一価カチオンを可逆的にめっきし、これらと合金をつくり、これらをインターカレートし、またはこの他の方法でこれらと反応することができ、したがってこれらの供給源を提供することができるナノ材料化合物の同様のコポリマーマトリックス分散、あるいは単純に金属箔を含む。隔離板１５も同様に、先に参照した明細書に記載のポリマー膜とすることができ、あるいは、広く使用されている微細孔膜または単純にガラス繊維マットを含むことができる。これらは全て、非水性電解液、例えば環式および非環式炭酸エステルの混合溶媒に溶解した０．５から２Ｍ多価カチオン化合物溶液を吸収することができる。このような電解液はさらに、負極の反応速度を高めることができ、放電された状態の電池の製造を可能にする小量の一価のアルカリ塩を含むことができる。
【００１５】
オプションのＡｇ電極１４によって確立されるデータ基準は、選択された組成成分のそれぞれの電極での電解活動を個別に決定する好都合な手段を提供する。このようにして、効果的な電極と電解液の組合せを識別することができる。例えば、このような基準電極の実現は電解電池機構を確認するのに役立つ。この機構では、理論的に必要な電圧を大幅に上回る電圧を印加したにもかかわらず、多価カチオン化学種、例えばＹ３＋が、不動態化されたアルカリ金属負極へのアクセスを拒絶され、したがってその電極でめっきしまたは還元することができず、電池の充電を達成することができない。このようにして、半電池において単一カチオン電池（ｓｉｎｇｌｅ ｃａｔｉｏｎ ｃｅｌｌ）の不動態化された負極のアクセス可能な表面のところで起こるＹ３＋カチオンの非常にポジティブな還元反応が、後に例示する電池のうちの１つによって示される本質的に無効な合成電圧レベルの原因であることが分かった。
【００１６】
実施バッテリセルの製作では、選択された電池組成物および成分を標準Ｓｗａｇｅｌｏｋテストセル装置の中で都合よく組み立てた。この組立では、電解液で飽和した隔離板部材を間に挟んだ正極部材と負極部材を、対向する集電ブロック部材の間で圧縮して、不可欠な部材間接触を達成する。組立後、それぞれの試験電池を、活物質１ｇあたり約７．６ｍＡの予め選択された循環レートのガルバノスタティック（ｇａｌｖａｎｏｓｔａｔｉｃ）モードで動作するＭａｃＰｉｌｅ自動サイクリング制御／データ記録システムを含む回路中に配置して、試験電池の特性シグネチャ電圧／容量プロファイルを得た。
【００１７】
以上の議論を考慮して、以下の実施例では、本発明の効果的な実施のために有用な成分と組成物の組合せの選択のさらなるガイダンスを当業者に提供する。
【００１８】
実施例Ｉ
従来技術で一般的な単一一価カチオンバッテリセルで達成される動作電圧レベルおよび容量の比較例として、リチウムインターカレーション試験用電池を製作した。正極は、ナノサイズＶ２Ｏ５ ２８重量部、導電性カーボンブラック（ＭＭＭ ｓｕｐｅｒ Ｐ）６重量部、ポリ（ビニリデンフルオリド−ｃｏ−ヘキサフルオロプロピレン）（Ｅｌｆ Ａｔｏｃｈｅｍ、Ｋｙｎａｒ ２８０１）１５重量部およびフタル酸ジブチル可塑剤２３重量部をアセトン２８重量部中に含む組成物の層として注型した。この層を２２℃で約０．５時間乾燥して自立膜を形成し、この膜から１ｃｍ２の円盤を切り取って、活物質すなわちＶ２Ｏ５を約４から１０ｍｇ含む電極部材とした。従来技術の積層電池構造の方法で電池に電解液を導入するため、ジエチルエーテルを用いて電極円盤部材から可塑剤を抽出した。
【００１９】
同様に、Ｖ２Ｏ５の代わりにＳｉを使用した以外は正極層と同様の組成物から成る注型層から、ＬｉＳｉの負極部材を作製した。乾燥し抽出した一片の層をリチウム箔片の上にかぶせ、この複合材料から電極部材円盤を切り取った。電極円盤部材のそのままの位置で、約０．５ｍ２／ｇ超の表面積を有するＬｉＳｉ合金が短時間の間に自然に形成された。
【００２０】
Ｓｗａｇｅｌｏｋテストセル中の実質的に無水の条件（露点−８０℃）下でこれらの電極部材を組み立てた。このとき、炭酸エチレン（ＥＣ）と炭酸ジメチル（ＤＭＣ）の２：１混合液に溶解した１Ｍ ＬｉＣｌＯ４電解質溶液で飽和した円盤状のホウケイ酸塩ガラス繊維マットを間に挟んだ。次いでこの電池を、自動試験コントローラ／レコーダを含む回路中で数周期のあいだ循環させ、その間に、放電中の正極でのインターカレーションのＬｉ＋電解液カチオン反応および再充電中の負極での還元を通常の方法で繰り返した。電池の２電極出力電圧を含み、約１２５ｍＡｈ／ｇの一般的な固有容量を指示する記録されたデータをプロットして、図２に示した特性トレースを得た。
【００２１】
実施例ＩＩ
単一の多価カチオンを含むバッテリセルの第２の比較実施例を、実施例Ｉの正極部材と、ナノサイズのＹＳｉ２紛状活物質を含む負極部材とを利用して実施例Ｉの方法で作製した。電解液は、２：１のＥＣ：ＤＭＣ混合液に溶解した０．５Ｍ Ｙ（ＣｌＯ４）３溶液である。
【００２２】
準基準電極１４を用いて正負のそれぞれの電極でのＹ３＋カチオン半電池反応を調べたところ、正極での明確なインターカレーションまたは吸着、および負極での還元または合金化が明らかになり、したがってこの電池での可逆的な多価Ｙ３＋カチオン活動が確認された。しかし残念ながら、この単一多価カチオンの負極材料反応の電圧は正極反応に対して高すぎて、バッテリセルで有用な結果として生じる作用電圧レベルを提供するにのに必要な電極間の電圧差を確立することができない。この短所は、図３に示した循環電圧トレースから明白である。図３では、電池容量は大幅に増大しているが、電圧出力はほとんど役立たない。
【００２３】
実施例ＩＩＩ
本発明を実施したバッテリセル、すなわちデュアルカチオンを含み、その少なくとも一方が多価カチオンであるバッテリセルを、概ね以上の実施例の方法で作製した。このバッテリセルは、正および負の電極中にそれぞれ、放電サイクル中に、イットリウム、ランタン、アルカリ土類金属カチオンなどの多価カチオンをインターカレートしまたは吸着することができる材料、および充電サイクル中に、より小さくより反応性の高い第２のカチオン、一般に一価のアルカリカチオンを還元し、めっきし、またはこれらと合金をつくることができる材料を含む。このような電極材料の組合せにすると、電解液が多価カチオンを供給し、第２のカチオン化学種を容易に受け取ることができる。
【００２４】
具体的には、このデュアルカチオン電池の正極部材が実施例ＩのＶ２Ｏ５ナノ材料を含み、負極部材が実施例ＩのＬｉＳｉを含む。したがって、電池の電極活物質は、本発明の電池構造中でも従来技術の構造中と同じように機能することができるが、使用される電解液カチオンに驚くほど有効な差異が見られる。本発明によれば電解液のカチオンが、デュアルカチオン組合せの多価カチオンとして選択され、相補的なカチオンが一般に、負極組成物の一価カチオン成分となる。この実施例では、電解液が０．５Ｍ Ｙ（ＣｌＯ４）３溶液である。この電池の循環電圧のトレースが図４に示されているが、それは約２５０ｍＡｈ／ｇに達する顕著な固有容量を示し、結果として生じる作用電圧は安定で、約３から３．５Ｖの範囲にある。
【００２５】
本発明のデュアルカチオン電池の理論化された動作モードは、一般化されたプロセスに従うように見える。すなわち、電池の放電中には、電解質溶液中の多価Ｙ３＋カチオンが正極で取り込まれ、負極からＬｉ＋カチオンが溶液に入り、電池再充電中には、Ｙ３＋多価カチオン化学種が電解質溶液に再び入り、Ｌｉ＋カチオンが負極で還元、めっきされ、または合金化されて、約−３Ｖ ｖｓ． ＳＨＥの安定した低電圧電池データを維持する。
【００２６】
一方のカチオン化学種の反応が一方の電極のところで優位であり、それに相補的なカチオン化学種の反応が他方の電極のところで優位であるこの動作モードは、さまざまな可逆的循環段階での試料電池電極の一連のエネルギー分散スペクトロスコピー（ＥＤＳ）検定から、それを支持する証拠を受け取っている。これらのＥＤＳ検査結果から、カチオン反応のそれぞれの電極優位性は、正極におけるＹ／Ｖ比が電池放電および再充電の程度と一致していることで確認される。
【００２７】
実施例ＩＶ
ニッケル支持体上の金属リチウム負極部材と、Ｃｏ３Ｏ４活物質を含む正極部材と、０．５Ｍ Ｙ（ＣｌＯ４）３電解質溶液とを含む、本発明のデュアルカチオン電池の他の実施形態を作製した。この電池は、実施例ＩＩＩの電池と同様の結果を示した。
【００２８】
実施例Ｖ
ステンレス鋼支持体上の金属ナトリウム負極部材と、実施例ＩＩＩと同じＶ２Ｏ５活物質を含む正極部材と、０．３３Ｍ Ｙ（ＣＦ３ＳＯ３）３電解質溶液とを含む、本発明の他の実施形態をさらに作製した。図５に示した電池の循環特性のトレースから、このデュアルカチオン構成の電池の高電圧安定性および向上した容量を確認することができる。一価カチオン構成に限定した同様の電池、すなわち炭酸プロピレンに溶解したＮａＣｌＯ４を含む電解液を利用した電池では、約９０ｍＡｈ／ｇの活性容量しか得られなかった。
【００２９】
以上の説明および実施例を考慮すれば、当業者には本発明の他の実施形態および変形が容易に明らかとなると予想される。このような実施形態および変形形態も、添付の特許請求の範囲に開示した本発明の範囲に含むものとする。
【図面の簡単な説明】
【図１】
本発明を具体化した積層バッテリセルの概略断面図である。
【図２】
従来技術の単一一価カチオン電池の特性リサイクル電圧および固有容量をトレースしたグラフである。
【図３】
単一多価カチオン電池の特性リサイクル電圧および固有容量をトレースしたグラフである。
【図４】
本発明のデュアルカチオン電池の一実施形態の特性リサイクル電圧および固有容量をトレースしたグラフである。
【図５】
本発明のデュアルカチオン電池の他の実施形態の特性リサイクル電圧および固有容量をトレースしたグラフである。
【図１】
2004513470.tif 000003
【図２】
2004513470.tif 000004
【図３】
2004513470.tif 000005
【図４】
2004513470.tif 000006
【図５】
2004513470.tif 000007
【国際公開パンフレット】
2004513470.tif 000008
2004513470.tif 000009
2004513470.tif 000010
2004513470.tif 000011
2004513470.tif 000012
2004513470.tif 000013
2004513470.tif 000014
2004513470.tif 000015
2004513470.tif 000016
2004513470.tif 000017
2004513470.tif 000018
2004513470.tif 000019
2004513470.tif 000020
2004513470.tif 000021
2004513470.tif 000022
2004513470.tif 000023
2004513470.tif 000024
2004513470.tif 000025
2004513470.tif 000026
2004513470.tif 000027
2004513470.tif 000028
【国際調査報告】
2004513470.tif 000029
2004513470.tif 000030