(57)【要約】本発明は、表面プレートによって生じる電極Ｘ、Ｙの対における２つの電極間の高周波数パルス（ＴＳＹ）を適用する以前に、前記の電極対の電極Ｘと、パネルの別の表面プレートにおける電極Ａとの間に少なくとも持続パルスＳＨＸ、ＳＨＡを適用することを含む方法に関する。持続放電ＤＨが安定放電ＤＳとして同一電極間で発生しないので、持続電圧を増大せずに安定周波数を低下するように電極Ｘ、Ｙは間隔を置くことができる。
2004530920.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
−少なくとも第一アレイ電極（Ａ）を備えて設けられた第一プレートと、
−前記第一アレイ電極の方向にほぼ垂直な方向であり、少なくとも第二アレイの電極対（Ｘ、Ｙ）を備えて設けられ、前記第一アレイ電極に平行で、前記電極間の各対の電極（Ｘ、Ｙ）が、前記第一アレイの電極（Ａ）と前記第二アレイ電極の対との電極（Ｘ、Ｙ）の交点に位置した空間を放電する、第二プレートとを有する共面型プラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、該方法は、
−放電を持続することが望ましい、前記交点領域の各々（４Ｒ、４Ｇ、４Ｂ）で持続放電（ＤＨ）を発生するように少なくとも一連の持続電圧パルスの適用と、
−持続放電を発生する少なくとも一つの前記パルスの後に、前記領域を交差する前記２つの電極対の間で前記放電を安定化するために十分に高い周波数を備えるパルス列（ＴＳＹ）の適用とを含み、
前記持続電圧パルス（ＳＨＡ、ＳＨＸ）は、前記対になっている電極の一つ電極と前記領域を交差する前記第一プレートの前記電極（Ａ）との間で適用され、
前記パネルの各放電領域において、前記対になっている電極（Ｘ、Ｙ）を分離する距離は、前記領域を交差する前記第一プレートの前記電極（Ａ）と、前記持続電圧パルス（ＳＨＡ、ＳＨＸ）が適用される間の前記対になっている前記電極（Ｘ）とを分離する距離よりも長いことを特徴とする、共面型プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
前記第二アレイ電極（Ｘ、Ｙ）は、誘電体層（３）で被膜されたことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第一プレートは薄く保護する第二電子放出層によって被膜され、さらに、前記放電からの紫外線を吸収し、前記パネル前面に面する前記プレートにより可視光線を放出するように位置される発光層（５Ｒ、５Ｇ、５Ｂ）を備えて設けられるので、前記層（５Ｒ、５Ｇ、５Ｂ）は、裂け目（７）において、下にある前記薄い保護膜の表面を露出するために、前記電極の交点の各領域（４Ｒ、４Ｇ、４Ｂ）で前記裂け目（７）を有することを特徴とする請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記一連の持続電圧パルスの適用前に、前記領域のアドレス放電（ＤＡ）を生ずるように、前記対になった電極の一つの電極（Ｘ）と前記第一プレートの前記電極（Ａ）との間のアドレス電圧パルス（ＳＡＡ、ＳＡＸ）の適用をさらに含むことを特徴とする前述までの請求項１乃至３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記持続パルスが適用される間の前記第二プレートの電極（Ｘ）から前記第一プレートの前記電極（Ａ）を分離する前記距離は、２５０μｍ未満であり、
前記交点（４Ｒ、４Ｇ、４Ｂ）での前記同一の対の電極（Ｘ、Ｙ）を分離する前記距離は、２５０μｍ以上であることを特徴とする、前述までの請求項１乃至４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記放電安定パルス列（ＴＳＹ）の前記周波数は１５０ＭＨｚ未満であることを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記放電安定パルス列（ＴＳＹ）の前記周波数は、６０ＭＨｚ以下であることを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記パルス列（ＴＳＹ）は、前記一連の各持続パルス（ＳＨｘ、ＳＨＡ）の後に適用されることを特徴とする、前述までの請求項１乃至７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記パルス列（ＴＳＹ）は、前記持続パルスの一連の前記適用を通して適用するように連続することを特徴とする、前述までの請求項１乃至７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
前述までの請求項１乃至９のいずれか一項に記載の前記駆動方法を実行するために使用できる共面型プラズマディスプレイパネルであって、該パネルは、
少なくとも第一アレイの電極（Ａ）を備えて設けられた第一プレートと、
前記第一アレイの電極（Ａ）の方向にほぼ垂直な方向であり、少なくとも第二アレイの対になった電極（Ｘ、Ｙ）を備えて設けられ、前記第一アレイ電極に平行な第二プレートであり、前記電極間を成す前記各対の電極（Ｘ、Ｙ）が、前記第一アレイの電極（Ａ）と前記第二アレイの対になった電極（Ｘ、Ｙ）との交点に位置した領域（４Ｒ、４Ｇ、４Ｂ）を放電する、前記第二プレートとを有し、
前記各放電領域において、前記対になった電極（Ｘ、Ｙ）を分離する距離は、前記対になった電極（Ｘ、Ｙ）のいずれか１つから前記領域と交差する前記第一プレートの前記電極（Ａ）を分離する距離よりも長いことを特徴とする、共面型プラズマディスプレイパネル。
【請求項１１】
前記第一アレイ電極（Ａ）と前記第二アレイの対になった電極（Ｘ、Ｙ）との間の前記距離は２５０μｍ未満であり、さらに前記交点（４Ｒ、４Ｇ、４Ｂ）での前記同一対の前記電極（Ｘ、Ｙ）を分離する前記距離は２５０μｍ以上であることを特徴とする請求項１０に記載のパネル。
【請求項１２】
前記第二アレイの電極（Ｘ、Ｙ）は、誘電体層（３）で被覆されたことを特徴とする請求項１１に記載のパネル。
【請求項１３】
前記第一プレートは薄く保護する第二電子放出層によって被膜され、さらに、前記放電からの紫外線を吸収し、前記パネル前面に面する前記プレートにより可視光線を放出するように位置される発光層（５Ｒ、５Ｇ、５Ｂ）を備えて設けられるので、前記層（５Ｒ、５Ｇ、５Ｂ）は、裂け目（７）において、下にある前記薄い保護膜の表面を露出するために、前記電極の交点の各領域（４Ｒ、４Ｇ、４Ｂ）で前記裂け目（７）を有することを特徴とする請求項１２に記載のパネル。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイパネルのアドレス方法及び駆動方法に関する。
【０００２】
特許文献：特許第１０−１７１３９９号（日立製作所）は、共面型プラズマパネルを記載しており、かかるパネルは、
−第一アレイ電極を備えて提供される後部プレートと、
−かかる第一アレイ電極に平行で、第一アレイ電極に直交する対になった第二アレイ電極を備えて提供され、電極間の各対の電極が、第一アレイの電極と第二アレイ電極の対との電極の交点に位置した空間を放電する、前面プレートとを有する。
【０００３】
かかるタイプのプラズマディスプレイパネルのアドレス及び駆動は、一般的に、下記の段階を含み、それらは、
−領域で交差する、後部プレートの電極と前面プレートの電極との間の少なくともアドレス電圧パルスを適用することによって、活性化される交点領域の各々における放電の活性化と、
−前面プレートの同一電極と同一の前面プレートの対になった電極との間の一連の持続電圧パスルを適用することによってかかる領域での一連の放電の再活性化とを含む。
【０００４】
この方法によると、アドレス放電は、プレートを分割する放電ガスで満たされる空間のプレートに実質上垂直に延在し、対照的に、持続放電は前面パネルに沿ってプレートに実質的に平行で延在する。
【０００５】
この従来の方法によると、持続パスルの同時的な周波数は、一般的に、約１００乃至３００ｋＨｚであり、パネルの明るさを決定する。対になった２つの電極がアドレス電極に関して常に正又なゼロ電位を有する場合、持続は“正”と呼ばれ、反対に、かかる電位が交替に正と負である（同一対の電極での持続信号は、次いで、半位相によってオフセットされる）場合には“負”又は“二極性”と呼ばれる。
【０００６】
アドレスパスルは、グループの列において共にグループ化されて、次いで、かかるアドレスパルスは互いに接近している。
【０００７】
この種類のパネルをアドレスして駆動するために、特許第１０−１７１３９９号（日立製作所）はまた、実質的に１０ＭＨｚ以上の非常に高周波数のパルスを使用することを提案する。
【０００８】
かかる特許第１０−１７１３９９号の図３に示されるように、第一アレイ電極は、電極Ａ１、Ａ２乃至Ａ６を有し、第二アレイ電極が特許第１０−１７１３９９号の図１で言及される、対（Ｘ、Ｙ１）、（Ｘ、Ｙ２）乃至（Ｘ、Ｙｎ）を有するのであれば、共面のプラズマディスプレイパネルのアドレス及び駆動は、下記の段階を含み、それらは、
−アドレス電圧パルスが電極Ｙｎに適用された信号１０７と、電極Ａに適用された信号１０８との間の差に起因している間にアドレス又は書き込む（位相ＩＶ）ことと、
−電極Ｙｍと対の電極Ｘとの間に従来の“低周波数”持続電圧パルスを生じる信号１０１を適用することによって二極性を持続することと、
−特許第１０−１７１３９９号に提供された発明にしたがって、非常に高周波数の“ＲＦ”信号１００が、陰極としての役割をする電極Ｙｍ又はＸの一つの側で位相を持続する間にさらに適用されることであって、かかる信号の適用はここでは持続段階ＶＩＩに対応する、段階である。
【０００９】
特許第１０−１７１３９９号によると、従来の持続放電後に電極間に一旦形成された放電は、非常に高周波数信号を適用する目的は、特許第１０−１７１３９９号の図４−ＶＩＩに概略して示される、陰極に達するイオン放電を防ぎ、電極間のイオン放電を振動させることである。図５を参照するに、かかる特許文献、特許第１０−１７１３９９号は、
−パルス１０１に対応する従来の持続放電が、電極を覆う誘電体層上の放電の完全な転位に帰着する以前に、ＲＦ信号１００の適用を開始することが必要であり、したがって、ＲＦ信号の第一フロントからパルスフロント１０１を分離する時間ｔｄは、持続放電及び放電の完全な発明の累積時間よりも実質的に短いことと、
−半周期間において陰極に戻る時間を有しないイオン放電において十分に短いＲＦ信号１００の半周期ｔｗにとって必要であり、この条件は、一般的に、使用することが困難な非常に高い周波数に帰着することを教示している。
【００１０】
特許第１０−１７１３９９号によると、前述の状況下において、ＲＦ信号によって安定化された放電が獲得され、かかる放電は、より低い周波数の従来の放電で得られる場合よりも非常に高い視感度効率で光を発する。
【００１１】
特許第１０−１７１３９９号によると、実施例として、放電点において２つの持続電極を分離する距離が約１００μｍであり、放電ガスが０．４ｘ１０５Ｐａ圧でＮｅ／Ｘｅ混合である場合、上に記載の条件は下記のようである。ｔｄがほぼ１μｓ未満であり、ｔｗがほぼ０．１μｓ未満であり、２０ＭＨｚ以上の周波数に対応する。
【００１２】
特許第１０−１７１３９９号によると、プラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各持続段階は、
−活性化領域でイオン放電の生成を目的とする、従来の持続パルスによって発生する第一放電と、
−活性化領域で生成されるイオン放電を安定化するために適切な高周波数のパルス列によって発生する安定化放電との従来の持続放電及び安定化放電の連続を含む。
【００１３】
このようにして、持続放電は、安定化放電を活性又は“点火”するように使用される。
【００１４】
高周波数の使用は、プラズマディスプレーパネルを駆動するためのかかる方法の使用を限定する、主要な電子問題を提起し、より低周波数で安定化放電を獲得するために、各対の電極Ｘと電極Ｙを分離する距離を増大することが必要であるが、しかしながら、次ぎに、従来の持続放電を獲得するために必要とされる電圧は増大し、別の問題を提起する。
【００１５】
より詳細には、
−“低周波数”信号の適用以前に放電を開始する役割の従来の“低周波数”持続信号を適用するために、開始のために必要とされる電圧を制限するために十分に接近している電極を使用することは有益であり、
−“低周波数”信号を適用するために、ある交替期間で電極の一つにイオンが達することを防ぐように十分離れた電極を使用することは有用であり、したがって、あまり高くない周波数のために必要な安定化作用を獲得する。
【００１６】
特に図２において、米国特許第５２３３２７２号は、永続するメモリ効果を有し、誘電体層が電極を分離せず、短い持続期間の偽メモリ効果、すなわち、以前の放電によって又は主要な粒子の隣接する供給源によって条件付けるメモリ効果だけを得ることが可能である、従来の共面パネルと違って、各放電空間において陽極４０と、共面で同一プレートによって保たれる補助電極と、別のプレートによって保たれる陰極とを有する共面パネルと同様のプラズマパネルを記載する。かかるパネルを駆動するために、米国特許第５２３３２７２号によると、一連の放電を獲得する十分に高い振幅のパルスは陽極と陰極との間で適用され、上述したパルスの適用中において、持続されたパスルと同様に、イオンの移動を妨害し電極間にそれらイオンの移動を拡散させるように、高周波数のパスルは共面電極４０と５０との間に適用される（第２段落の２０乃至２１行及び４０乃至４１行、第３段落の３８乃至３９行及び５７乃至５８行）。この妨害は、特許第１０−１７１３９９号におけるような、かかるイオンの安定化ではなく単に電極間のイオン経路の拡張に結びつく（第３段落の６６行から第４段落の４行まで）。ここで、より高周波数のパルスを適用する目的は、短い持続期間のメモリ効果を改良すること及び放電を獲得するために必要なパルス振幅を低くする（第５段落）。特許第１０−１７１３９９号（特に第４段落の“表”）及び図によると、所望の効果を獲得するために、従来の持続型の信号が適用される電極間で分離する距離よりも短くなるように、より高い周波数信号が適用される電極間（この場合、陽極及び補助電極）の距離を分離することは重要である。かかる配置は、永続するメモリ効果を備えるプラズマパネルでの放電の安定化が望ましい場合の特許第１０−１７１３９９号に関する上の記載と反対である。
【００１７】
特許第１１−２７３５７６号、特許第２０００−０４７６３１号、特許第２０００−０４７６３２号及び特許第２０００−１７３４８２号は、高周波数パルス列の支援で安定した放電を獲得するように特に適合するプラズマパネル構造を記載しているが、しかしながら、特定のパネル構造の使用は別のコスト問題を提起する。
【００１８】
本発明の目的は、安定化した放電を開始するために必要とされる電圧上昇を伴わないで、より低周波数において放電を安定化できるように、特許第１０−１７１３９９号の提案とは異なる方法で従来の共面パネルの使用を提案することによって、前述の問題を回避することである。
【００１９】
かかる目的のために、本発明の主題は、
−少なくとも第一アレイ電極を備えて設けられた第一プレートと、
−第一アレイ電極の方向にほぼ垂直な方向であり、少なくとも第二アレイの電極対を備えて設けられ、第一アレイ電極に平行で、電極間の各対の電極が、第一アレイの電極と第二アレイ電極の対との電極の交点に位置した空間を放電する、第二プレートとを有する共面型プラズマディスプレイパネルの駆動方法であり、かかる方法は、
−放電を持続することが望ましい、交点領域の各々で持続放電を発生するように少なくとも一連の持続電圧パルスの適用と、
−持続放電を発生する少なくとも一つのパルスの後に、領域を交差する２つの電極対の間で放電を安定化するために十分に高い周波数を備えるパルス列の適用とを含み、
かかる持続電圧パルスは、かかる対になっている電極の一つ電極とかかる領域を交差する第一プレートの電極との間で適用され、
パネルの各放電領域において、対になっている電極を分離する距離は、かかる領域を交差する第一プレートの電極と、持続電圧パルスが適用される間の対になっている電極とを分離する距離よりも長いことを特徴とする。
【００２０】
一般的に、第一プレートは“後部”プレートであり、第二プレートは表示されるべき画像を観察する観察者に面する“前面”プレートであり、電極の交点領域はパネルの放電電池を形成し、電極に適用された電圧パルスによって互いから独立して活性化されたとしても活性化されなかったとしても、かかる電池は駆動することができる。
【００２１】
持続電圧パルスが放電安定のパルス列として同一電極間に適用されないので、持続のために必要とされる電圧に影響せずに、前面プレートの安定電極間で距離を増大することは可能であり、このようにして従来の共面構造が使用されるが、従来技術とは違って、
−持続電圧は第一プレートの電極と第二プレートの電極との間で適用され、好ましくは、プレートは従来の持続電圧と従来の電子構成部分を使用することができるように間隔を置かれて選択される。かかる間隔は一般的に１００乃至１５０μｍである。各プレートが４０μｍの厚さの誘電体層を備えて設けられる場合、第二プレートの対になったアレイ電極から第一プレートのアレイ電極を分離する距離は１８０乃至２３０μｍであり、絶対に必要な場合、これらの電極間で９０μｍほど短い距離を想定することができるかもしれない。
【００２２】
−第二プレートの対になった電極を分離する距離は、持続パルスが適用される間の第二プレート電極から第一プレートの電極を分離する距離よりも長く、したがって、
−共面電極間のギャップか、又は対になった電極を分離する距離は、従来技術よりも低周波数のパルス列の手段によって放電を安定できるように従来技術よりも長く、５００μｍ以上のギャップはさらに想定されてよい。
【００２３】
本発明はまた、一つ以上の下記の特徴を有し、それらの特徴は、
−第二アレイの対になった電極が誘電体層で被膜され、このようにして、共面パネルの従来のメモリ効果が獲得され、
−第一プレートは薄く保護する第二電子放出層によって被膜され、さらに、放電からの紫外線を吸収しパネル前面に面するプレートにより可視光線を放出するように位置される発光層を備えて設けられ、これらの層は、裂け目において、下にある薄い保護膜の表面を感光するために、電極の交点の各領域において裂け目を有する。
【００２４】
第一プレートが後部プレートである場合、各交点領域又は各電池において、後部プレート及び場合に応じてこれらの領域を分離する障壁の壁は、赤、緑、青の異なる放射色の発光体を提供される。従来技術と異なり、持続放電は前面プレートと後部プレートとの間で点火される。この点火は、後部プレートでの点火を容易にするために、放電の基部において、マグネシア（ＭｇＯ）などのイオン衝突によって二次的な電子を放出できる物質から構成されるプレートの表面において必要である。この目的において、発光体層はＭｇＯに基づく下の薄層を露出するように前述に記載の領域で除去され、
−一連の持続電圧パルスの適用前に、かかる領域のアドレス放電を生ずるように、対になった電極の一つの電極と第一プレートの電極との間のアドレス電圧パルスの適用である。
【００２５】
したがって、パネルのすべての列において前述の方法が第一持続パルス以前にアドレスされるかどうか（“ＡＤＳ”若しくは“ＡＤＭ”と呼ばれる方法）の従来のアドレス方法を使用でき、又は別のアドレス方法は当業者にとって周知であり、
−好ましくは、持続パルスが適用される間の第二プレートの電極から第一プレートの電極を分離する距離は２５０μｍ未満であり、さらにかかる交点での同一対の電極を分離する距離は２５０μｍ以上である。好ましくは、放電安定パルス列の周波数は１５０ＭＨｚ未満であるか、又はさらに６０ＭＨｚ未満であるか、若しくは６０ＭＨｚに等しい。
【００２６】
−パルス列は一連の各持続パルスの後に適用されるか、又はパルス列は持続パルスの一連の適用を通して適用するように連続する。この後者の配置は持続放電によって生じる最大数のイオンを安定することを有利に可能として、それによってパネルの視感度効率がさらに増大されることを可能にする。さらに、高周波数出力回路の切り換えによって引き起こされる電気的な欠損を制限することを可能にする。
【００２７】
本発明の主題はまた、本発明による駆動方法を適用するために設計された共面型プラズマディスプレイパネルであり、かかるパネルは
−少なくとも第一アレイ電極を備えて設けられた第一プレートと、
−第一アレイ電極の方向にほぼ垂直な方向であり、少なくとも第二アレイの電極対を備えて設けられ、第一アレイ電極に平行で、電極間を成す各対の電極が、第一アレイの電極と第二アレイ電極対との交点に位置した空間を放電する、第二プレートとを有し、各放電領域において対になった電極を分離する距離は、対になった電極のいずれか１つから領域と交差する第一プレートの電極を分離する距離よりも長いことを特徴とする。
【００２８】
上述の距離は、対になった電極の一つと、本発明による方法の持続電圧パルスが適用される、第一プレートのかかる電極との間である。
【００２９】
本発明はまた、下記に記載の一つ以上の特徴を有し、それらは
−第一アレイ電極と第二アレイの電極対との間の距離は２５０μｍ未満であり、さらに交点での同一対の電極を分離する距離は２５０μｍ以上であり、
−第二アレイの電極対は、保護層によって一般的にそれ自身が被覆された誘電体層で被覆されており、
−第一プレートは薄く保護する第二電子放出層によって被膜され、さらに、放電からの紫外線を吸収しパネル前面に面するプレートにより可視光線を放出するように位置される発光層を備えて設けられ、これらの層は、裂け目において、下にある薄い保護膜の表面を感光するために、電極の交点の各領域において裂け目を有することである。
【００３０】
本発明は、限定しない実施例の手段が与えられ、さらに添付図を参照して、下記の記載によってさらに明白に理解されるだろう。
【００３１】
好ましい実施態様にしたがい、図１及び２を参照をするに、本発明を実行するために使用される共面パネルは、
−アレイ障壁２１、２２を備えて設けられた誘電体層１で被覆されている、アレイ電極Ａを備えて設けられた後部プレート（示されていない）と、
誘電体層３で被覆されているアレイの対になっている電極Ｘ、Ｙを備えて設けられた前面プレート（示されていない）とを有する。
【００３２】
前面プレートの電極Ｘ、Ｙの全体的な方向は、後部プレートの電極Ａの全体的な方向に対して垂直である。
【００３３】
誘電体層１、３は、保護のため及び二次的な電子放出のために非常に薄い層で誘電体層自体が被覆されており、かかる薄層（示されていない）は、ここでＭｇＯを基にしている。
【００３４】
一方の電極Ａと、もう一方の対になった電極Ｘ及びＹとの交点で放電領域４Ｒ、４Ｇ、４Ｂを確定するように、障壁アレイは、後部プレートの電極Ａに対して平行に延在する壁２１及び前面プレートの電極Ｘ、Ｙに対して平行に延在する壁２２によって形成される。
【００３５】
後部プレートの障壁の上部は前面プレートを支援する。
【００３６】
障壁の壁及び後部プレートの誘電体層１は、それぞれの領域４Ｒ、４Ｇ及び４Ｂにおける局在した放電からの紫外線放射によって励起される場合にそれぞれ赤、緑及び青で放射できる、発光体層５Ｒ、５Ｇ及び５Ｂで被覆される。したがって、図１及び２に示される３つの隣接する放電領域のグループは、本発明の実行するための画像表示パネルにおける一つのピクチャー素子又はピクセルに対応する。
【００３７】
後部プレートの電極Ａは、突出しているブランチ６２を備える、各放電領域で提供される、パネル全体の高さにわたる障壁下で延在する伝導性のバス６１を含み、与えられた領域４Ｒ、４Ｇ又は４Ｂの各ブランチ６２は、領域を交差し、さらにかかる領域の中央近くに位置する、Ｘ、Ｙで対になっている電極Ｘの反対に位置され、電極Ｘの各ブランチ６２の遊離端に反対で、発光体層５Ｒ、５Ｇ及び５Ｂで裂け目７を形成し、かかる裂け目で薄く保護し二次的な電子放出層のマグネシア（ＭｇＯ）に基づく表面を露出するように誘電体層１は発光体を含まず、したがって、点火電圧の減少に好ましい、二次的な電子を放出できるように放電に近づきやすいマグネシアのかかる層を成し、上述の裂け目７において、ＭｇＯに基づく保護層の表面は、したがって放電領域４Ｒ、４Ｇ又は４Ｂに直接的に接触し、最終的にパネルは、ピクセルのカラムごとに一つの電極Ａを含む。
【００３８】
対になった電極Ｘ、Ｙはパネル全体の幅にわたって延在し、パネルはピクセルの列ごとに一つの対Ｘ、Ｙを有し、代替となる実施態様によると、米国特許第５１６２７０１号（ＮＥＣ）に記載のように、一つの電極Ｘは、ピクセルの２つの隣接する列に対して共通であってよい。
【００３９】
最終的に、本発明の重要な特徴により、各ピクセルでの対になっている電極Ｘ、Ｙ間の距離は、後部プレートのアレイ電極Ａと前面プレートの対になった電極Ｘ、Ｙとの間の距離よりも長い、すなわち、プレートとアレイに適用される層の厚さとの間の距離の合計よりも長く、正確な値は後に与えられる。
【００４０】
周知の従来の方法は、上に記載した共面パネルを生成するために使用されるが、しかしここでは記載されない。
【００４１】
本発明により、かかる共面パネルを使用するために、電極は、第一アレイのカラム電極Ａ及び第二アレイの対になった電極Ｘ、Ｙのための電圧供給システムに接続され、この種類の供給システムは元来周知であるので、ここでは記載しない。従来通りに、かかるシステムを使用して、画像は、パネルを列づつ又は列のグループごとにスキャニングすることによってパネルに表示される。従来通りに、各スキャンは、そのスキャン自体が所望数のグレーレベルの獲得ができる数多のサブスキャンに分割される。図３及び４を参照するに、各サブスキャンは、少なくとも下記の段階を含み、それらは、
−第一に、活性化される各列の放電領域において、放電領域でアドレス放電ＤＡ（示されていない）を生じるように問題となる列の電極Ｘと、放電領域を交差する電極Ａとの間のアドレス電圧パルスの適用であり、かかる電圧パルスは、電極Ａ及びＸにそれぞれ信号ＳＡＡ及びＳＡＸを同時適用することによって獲得される。
【００４２】
−次ぎに、本発明にしたがって、再度、前述の放電領域において、放電領域で持続放電ＤＨ（図３に示されている）を生じるように問題となる列の同一電極Ｘと、放電領域を交差する同一電極Ａとの間の一連の持続電圧パルスの適用であり、かかる電圧パルスは、電極Ａ及びＸにそれぞれ正信号ＳＨＸ及びＳＨＡを交互に適用することによって獲得され、この形態において、電極Ａ及びＸは陰極及び陽極として交互に使用されて、さらに持続は“二極性”と呼ばれる。従来から既知の別の持続形態は、欧州特許第８５５６９２号（ＮＥＣ）に記載のような“正の”持続又は“負の”持続などが考えられる。
【００４３】
−最後に、持続パルスとして同一時間で、電極Ｘと、問題となる列の対の電極Ｙとの間で、電極間の持続放電を移動するために十分に高い周波数で少なくとも一つのパルス列の適用であり、安定した放電ＤＳを形成する。このパルス列は、電極Ｙに対して高周波信号ＴＳＹを適用することによってここで獲得され、特許第１０−１７１３９９号でのように、持続パルス、信号ＳＨＸ又はＳＨＡの適用と、パルス列ＴＳＹの適用の開始との間の経過しているタイムインターバルは、持続放電からの結果となる電気的な帯電を反対にするために必要とする時間よりも短くなるべきであり、好ましくは特許第１０−１７１３９９号に記載の方法と異なり、各持続パルス以前に高周波数パルス列が妨害され、この場合において、高周波数パルス列は、問題となるサブスキャンに関連する持続期間の最後まで妨害されずに適用される。多くのエネルギーを消費する高周波数の切り換え操作が制限される理由で、この配置は、パネルの視感度効率をさらに改善するため、したがって電気的な効率を改善するために持続放電によって発生する最大数のイオンの安定化を可能にする。
【００４４】
上に記載した本発明を実行する方法は、連続する放電ＤＡとなり、次いで、図４での最後のタイミングダイアグラムに示されるように一連のＤＨ、ＤＳとなる。したがって、これは、持続放電ＤＡが安定放電ＤＳを点火又は強化するために使用されて見られる。
【００４５】
裂け目７は放電領域で直接接触するＭｇＯに基づく保護層のエリアを露出するので、放電を獲得するために必要とされる持続電圧は従来値を有しており、さらに、それら裂け目の存在は発光体層の損傷を制限することを可能にする。
【００４６】
高周波数パルスの使用を認識して、さらにそれから得られる放電の安定性を認識して、パネルの視感度効率は、著しいほど相当に改善される。
【００４７】
本発明によると、持続放電ＤＨ及び安定放電ＤＳは、同一電極（第一電極の場合ＸとＡ、第二電極の場合ＸとＹ）間で延在せずに、下記の記載を独立して選択することができる。それらは、
−プラズマパネルにおける通常の電子構成部品と互換性のある従来の持続電圧値を使用できるように十分に短い、電極ＸとＡとの間の距離、
−放電を安定化するために低周波数を使用できるように十分に長い、電極ＸとＹとの間の距離であり、好ましくは、この距離は２５０μｍ以上であり、５００μｍと１０００μｍとの間の距離はまた、放電安定周波数を低くするために想定されてよい。さらに、共面電極間のギャップの高い値は、ギャップが前面プレートにより十分なオプティカルアパーチャを提供するために、上に記載の電極における透明な伝導物質を使用することを有利に避ける。このようにして、この結果は、図１に示されるように、狭く不透明であり、したがって高価でない共面電極となる。
【００４８】
共面電極ＸとＹとの間の５００μｍ乃至１０００μｍのギャップで従来の構成成分及び圧力の放電ガスを使用して、一般的に１００ＭＨｚより低く、特に６０ＭＨｚ乃至３０ＭＨｚ間で放電を安定することが可能である。
【００４９】
好ましくは、持続パルスの周波数ＳＨＸ、ＳＨＡは、一般的に１ｋＨｚ乃至５０ｋＨｚ間である。
【００５０】
このようにして、本発明により、共面電極間のギャップを広げるなどの簡素で高価でない調節手段によって従来の持続電圧及び比較的低い安定周波数を用いて、安定したプラズマ放電を獲得するために従来の共面パネルを使用することが可能である。
【００５１】
多数の電極アレイを有するパネル、ロウ電極が放電領域の２つの隣接するロウと共通であるパネル、米国特許第５８２５１２８号（フジ）に記載のような放電領域が互い違いに配列された形状で配置されたパネル、及び欧州特許第９４５８９０号（トムソン）に記載のような共面電極対が背面に位置されたパネルなど、上に記載した以外の他種類の共面パネルは、本発明を実行するために使用してよい。
【００５２】
上に記載した以外のアドレス方法、特に点火準備段階及び／又は消去段階は、本発明を実行するために使用してよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】
本発明を実行するために有利に使用され得る、共面ディスプレイパネルの３つの隣接する放電領域のグループにおける一つの実施態様を概略する平面図である。
【図２】
本発明を実行するために有利に使用され得る、共面ディスプレイパネルの３つの隣接する放電領域のグループにおける一つの実施態様を概略する断面図である。
【図３】
本発明を実行する一つの手段によって、放電（矢印）の拡散を例示する、図１及び２に示される放電領域グループを示す、縦の断面図である。
【図４】
本発明を実行する一つの手段によって、図１、２及び３に示されるパネルの様々な電極に適用される電圧におけるタイミングダイアグラムを示す図である。
【国際公開パンフレット】
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【国際公開パンフレット（コレクトバージョン）】
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2004530920.tif 000026
【国際調査報告】
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