(57)【要約】Ｖベルト、歯付きベルト及び多リブ付きベルトを含む伝動ベルトは、エラストマーベルト本体部分及びこのエラストマーベルト本体部分に埋め込まれていて、ベルトの長手方向に延びる耐荷部分とを有し、耐荷部分は、接着性ゴム部材中に設けられた引張部材を有し、上記エラストマーベルト本体部分及び接着性ゴム部材のうち少なくとも一方は、１７５℃、２０００．０ｃｐｍ及び０．０９°の歪度で測定した場合の少なくとも１５，０００ｋＰａの複素弾性率及び１２５℃、１０％伸び率で測定した場合の少なくとも２５０ｐｓｉ（１．７２４ＭＰａ）の引張弾性率のうち少なくとも一方を示すことを特徴とする。
2004507679.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マルチｖ形リブ付きベルト１０及びＶベルト２６から選択された無端ベルトであって、硬化したエラストマーベルト本体１２中に埋設された長手方向に延びる引張部材２２を有し、前記引張部材の少なくとも一部が硬化したエラストマー配合物１８と接触状態にある無端ベルトにおいて、前記硬化エラストマー配合物１８は、１７５℃の温度、２０００ｃｐｍの頻度、０．０９°の歪度で測定された、少なくとも１５，０００ｋＰａの複素弾性率、及び、１０％伸び率、１２５℃の温度で測定された、少なくとも２５０ｐｓｉの引張弾性率のうち少なくとも一方を示すことを特徴とするベルト。
【請求項２】
前記硬化エラストマー配合物は、接着性ゴム部材の形態をしており、前記ベルトは、硬化したエラストマーベルト本体部分を更に有し、前記引張部材の少なくとも一部は、少なくとも一方の側部が前記接着性ゴム部材に結合されて前記エラストマーベルト本体部分中に埋設された引張区分を形成していることを特徴とする請求項１記載のベルト。
【請求項３】
前記硬化エラストマー配合物は、１７５℃の温度、２０００．０ｃｐｍの頻度及び０．０９°の歪度で測定した場合に約３５，０００〜約７５，０００ｋＰａの複素弾性率を示すことを特徴とする請求項１記載のベルト。
【請求項４】
前記硬化エラストマー配合物は、１０％伸び率及び１２５℃の温度で測定した場合に約２５０〜約３，０００ｐｓｉの引張弾性率を示すことを特徴とする請求項１記載のベルト。
【請求項５】
前記硬化エラストマーベルト本体部分及び接着性ゴム部材のうちの少なくとも一方は、エチレン−α−オレフィンエラストマー配合物から成ることを特徴とする請求項２記載のベルト。
【請求項６】
前記硬化エラストマーベルト本体部分配合物及び接着性ゴム部材配合物のうちの少なくとも一方は、約１〜約２００ｐｈｒの量の充填剤、約１〜約５０ｐｈｒの量の接着性協力剤充填剤、及び約０．０１〜約７５ｐｈｒの量の繊維強化材のうち少なくとも１つを更に有していることを特徴とする請求項５記載のベルト。
【請求項７】
前記充填剤は、
ａ）シリカ、
ｂ）カーボンブラック、
ｃ）タルク、
ｄ）クレー、及び
ｅ）上記のうち任意の２以上の組合せ
から選択された１つであることを特徴とする請求項６記載のベルト。
【請求項８】
前記硬化エラストマーベルト本体部分配合物及び接着性ゴム部材配合物のうちの少なくとも一方は、前記シリカ充填剤を含み、更にシランカップリング剤を含むことを特徴とする請求項７記載のベルト。
【請求項９】
少なくとも２つのプーリ及び前記プーリの周りに掛けられた請求項１記載のベルトを有するベルト駆動装置。
【請求項１０】
前記硬化エラストマー配合物は、１７５℃の温度、２０００．０ｃｐｍの頻度及び０．０９°の歪度で測定した場合に少なくとも１５，０００ｋＰａの複素弾性率及び１０％伸び率を示すと共に１２５℃の温度で測定した場合に少なくとも２５０ｐｓｉの引張弾性率を示すことを特徴とする請求項１記載のベルト。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、無端ベルトに関し、かかる無端ベルトとしては、無端Ｖベルト、無端マルチｖ形リブ付きベルト及び無端歯付きベルトが挙げられる。
【０００２】
Ｖベルト及びマルチｖ形リブ付きベルトは特に、駆動装置において周囲方向力の伝達に従来用いられている。従来型ベルトは、可撓性の全体としてエラストマー本体部分を有し、このベルト本体部分は、アンダーコード又は圧縮区分、オーバーコード又は引張区分及びアンダーコード区分とオーバーコード区分との間に設けられた引張又は耐荷区分を有している。耐荷区分は一般に、代表的には１本以上のコードで作られた長手方向に延びる高弾性引張部材から成り、この引張部材は従来、接着ガムゴム配合物中に埋め込まれた状態でこれによって包囲されており、かかるゴム配合物は一般に、１以上のゴムプライ又は層で作られている。
【０００３】
ベルト駆動面と駆動プーリ又は溝車との間の摩擦係合は、ベルト本体のアンダーコードの表面によって得られ、駆動荷重は、引張部材によって支持される。接着ガムの目的は、引張部材を複合ベルト構造内の定位置に保持することにあり、かくして、高い接着強さ特性及び引裂強さ特性がこれら配合物に必要であることが通例である。
【０００４】
所要の引裂強さ特性を得るために従来行われているやり方は、接着ガム部材の形成の際に、比較的低い架橋結合密度及び（又は）比較的低いモジュラス（弾性率）によって特徴付けられるゴム配合物を利用することである。所与のゴムガム配合物の架橋結合密度を減少させるとその結果として、引裂強さが向上すると共にそのモジュラスが一般に比例関係をなして減少するのが通例である。マルチｖ形リブ付きベルト、特に高荷重駆動装置内で稼働されるマルチｖ形リブ付きベルトに関する問題は、エッジコードが破損するということにあり、この場合、ベルトの側縁部のところで露出した引張コードの少なくとも一部が、作動中、ちぎれて接着性ガム部材から離れる。このベルト破損モードは、その最初の暗示又は徴候があっこたときは、これはベルトの壊滅的な破損を意味している場合が多いので、特に厄介である。保守の見地から見ると、潜在的な問題の開始を幾分早めに示唆し、それ故、壊滅的な破損の前に是正措置を取ることができるようにするこのような破損は一般に、エッジコードの破損によって例示されるような破損と比べて一般的には都合がよい。
【０００５】
ベルト駆動装置の動作上の安全及び保守に関する要件を厳しくすると、長く且つ予測可能な有効寿命を有する障害の無いベルト（Ｖベルトやマルチｖ形リブ付きベルトを含む）を得る上での要件が増す。
長く且つ一般に予測可能な有効寿命を持つと共に従来技術のベルトと比較して耐荷力が増大した無端ベルト（Ｖベルト、マルチｖ形リブ付きベルト及び歯付きベルトを含む）、特に、最新の自動車用アクセサリ駆動装置用途で例示される高動的加重条件で用いるのに適したかかるベルトを提供することが有利である。
【０００６】
〔発明の概要〕
長手方向に延びる引張部材の少なくとも一部と接触状態にあり、１７５℃の温度、０．０９°の歪度及び２０００．０ｃｐｍの頻度で測定した場合の少なくとも１５，０００ｋＰａの複素弾性率及び１０％伸び率及び１２５℃の温度で測定した場合の少なくとも２５０ポンド／平方インチ（ｐｓｉ）（１．７２４ＭＰａ）の引張弾性率のうち少なくとも一方を示す硬化ゴム組成配合物を有する無端ベルトを提供する。
本明細書に添付された図面は、本発明の好ましい実施形態を示しており、本明細書と一緒になって、本発明の原理を説明するのに役立つ。図中、同一の符号は同一の部分を示している。
【０００７】
〔詳細な説明〕
図１を参照すると、本発明の実施形態としてのマルチｖ形リブ付きベルト１０の全体が示されている。マルチｖ形リブ付きベルト１０は、エラストマー本体部分１２又はアンダーコード及びベルト本体部分１２の内周部の周りに配置された溝車接触部分１４を有している。本明細書で用いる「溝車」という用語は、伝動装置に用いられる通常のプーリ及びスプロケット、更に、ローラ及びこれと同等な機構を含む。図１のベルトの特定の溝車接触部分１４は、複数の隆起した領域又は頂点３６と複数のトラフ領域３８を交互に配置して形成したものであり、これらの間には、互いに向かい合った側部が形成されている。図１及び図２の場合の各々において、溝車接触部分１４は、ベルト本体部分１２と一体であり、以下に説明するのと同一のエラストマー材料で作られる。しかしながら、図３において、溝車接触部分１４は、歯付きベルト製造方式で従来利用されているような以下に詳細に説明する補強織物２４を有するものとして見え、かくして、本発明のこの実施形態においてはベルト本体部分１２とは異なる材料で作られている。
【０００８】
引張又は耐荷区分２０が、ベルト１０に支持作用及び強度を与えるためにアンダーコード１２の上に配置されている。図示の形態では、引張区分は、ベルトの長さに沿って長手方向に整列していて、本発明の実施形態によれば、以下に詳細に説明する接着性ゴム部材１８に埋め込まれた少なくとも１本の長手方向に延びる引張コード２２を有している。当業者であれば、図１〜図３において、接着性ゴム部材１８は、これをベルトの他のエラストマー部分から視覚的に区別するために誇張された形態で示されていることが容易に理解されよう。実際問題としては、硬化複合材は、幾つかの場合、例えば、接着性ゴム部材１８及びアンダーコード１２のうち一方だけが繊維入りの場合を除き、周囲のエラストマーベルト本体部分から視覚的には識別できない場合が多い。
【０００９】
補強織物（図１には示さず）を利用し、Ｖベルト及びマルチｖ形リブ付きベルトの場合、溝車接触部分１４と反対側のベルトの表面に沿って密接して取り付けてベルトのフェースカバー又はオーバーコードを形成するのがよいが、このようにするかどうかは任意である。織物は、任意所望の形態、例えば、任意所望の角度をなすたて糸とよこ糸から成る従来型ウィーブのものであってもよく、或いは、タイヤのコード織物によって例示されるような互いに間隔を置いたピックコードによって互いに保持されたたて糸又は編成或いは編組形態等から成っていてもよい。織物にエラストマーベルト本体部分１２のエラストマー配合物と同一又はこれとは異なるエラストマー配合物を摩擦被覆又はスキム被覆してもよい。２以上の織物プライを用いてもよい。所望ならば、織物を裁断し、或いはバイアスに配置するよう形成して、ストランドがベルトの移動方向と角度をなすようにしてもよい。かかる補強織物を用いる一実施形態が、図２に示されており、かかる図２においては、ゴム−スキム被覆タイヤコード織物３８が誇張された形態で示されている。
【００１０】
図２を参照すると、標準型切欠き付きＶベルト２６が示されている。Ｖベルト２６は、図１に示したものと類似したエラストマーベルト本体部分１２及び接着性ゴム部材１８に埋め込まれていて、これ又、図１に示すものと類似した１以上の引張コード２２の形態をした引張又は耐荷区分２０を有している。Ｖベルト２６のエラストマーベルト本体部分１２、接着性ゴム部材１８及び耐荷区分２０を図１を参照して上述したのと同一の材料で作るのがよい。
【００１１】
Ｖベルト２６は、図１のマルチｖ形リブ付きベルト１０の場合と同様、溝車接触部分１４を更に有している。エラストマーベルト本体部分１２、或いは図示のようなＶベルトの場合、圧縮区分の側面は、ベルト２６の駆動面としての役目を果たす。図示の実施形態では、溝車接触部分１４は、切欠き凹み表面又はトラフ２８と歯付き突起３０が交互に並んだ形態をしている。これら交互に配置された凹み表面２８及び突起３０は好ましくは、図示のように全体として正弦波の経路を辿るのがよく、かかる正弦波経路は、溝車接触部分１４が作動中、プーリの周りを通るときに曲げ応力を分布させて最小限に抑えるのに役立つ。
【００１２】
図示の実施形態では、Ｖベルト２６は、ローエッジベルトの形態をしているが、更に、上述したような補強織物３８を、図示のように溝車接触表面１４と反対側の表面に用い、或いはバンド付きＶベルトを形成するようベルトを完全に包囲した状態で用いてもよい。
【００１３】
図３を参照すると、歯付きベルト３２が示されている。歯付きベルト３２は、図１及び図２のベルトの場合と同様、エラストマーベルト本体部分１２及び溝車接触部分１４を有し、更に、図１及び図２のベルトについて上述したような耐荷区分２０を更に有している。しかしながら、歯付きベルト３２の場合、溝車接触部分１４は、歯１６とランド部分１９が交互に並んだ形態をしている。図１及び図２のベルトについて詳細に上述したような補強織物２４も又、利用するのがよく、この場合、この補強織物は、ベルト３２のフェースカバーを形成するようベルト３２の交互に並んだ歯１６とランド部分１９に沿って密に取り付けられている。
【００１４】
上述した図１〜図３の場合の各々において、ベルト本体部分１２を任意の従来型及び（又は）適当な硬化エラストマー配合物で作ってもよく、或いは、接着性ゴム部材１８と関連して以下に更に詳細に説明するエラストマー配合物で作ってもよい。この目的に利用できる適当なエラストマーとしては、例えば、ポリクロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、水素化ＮＢＲ（ＨＮＢＲ）、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アルキル化クロロスルホン化ポリエチレン（ＡＣＳＭ）、エピクロロヒドリン、ポリブタジエンゴム（ＢＲ）、天然ゴム（ＮＲ）、及びエチレンαオレフィンエラストマー、例えば、エチレンプロピレンコポリマー（ＥＰＭ）、及びエチレンプロピレンジエンターポリマー（ＥＰＤＭ）、エチレンオクテンコポリマー（ＥＯＭ）、エチレンブテンコポリマー（ＥＢＭ）、エチレンオクテンターポリマー（ＥＯＤＭ）、エチレンブタジエンターポリマー（ＥＢＤＭ）及びシリコーンゴム、或いは上記エラストマーのうち２以上の組合せが挙げられる。
【００１５】
本発明の実施形態に従ってエラストマーベルト本体部分１２を形成するためには、エラストマーを従来のゴム配合成分と従来用いられた量で配合するのがよく、かかるゴム配合成分としては、充填剤、可塑剤、加硫剤／硬化剤及び促進剤が挙げられる。当業者であれば、かかる配合物にどのようなものがあるかは容易に認識されよう。多数の適当なエラストマー配合物が、例えばＴｈｅ Ｒ． Ｔ． Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ Ｒｕｂｂｅｒ Ｈａｎｄｂｏｏｋ （１３ｔｈｅｄ．， １９９６）に記載されており、ＥＰＭ又はＥＰＤＭ配合物に関しては、更に米国特許第５，６１０，２１７号に記載されており、伝動ベルト本体部分の形成に当たって用いるのに適したエラストマー配合物に関し、その記載内容を本明細書の内容の一部を形成するものとしてここに引用する。自動車用アクセサリ駆動装置用途と関連した実施形態では、エラストマーベルト本体部分１２は、適当なエチレン−α−オレフィン配合物、例えば、ＥＰＭ又はＥＰＤＭ、ＥＢＭ及びＥＯＭ配合物で作られ、これら配合物は、以下に更に詳細に説明する接着性ゴム部材配合物として用いられたものと同一の配合物、又は異なる配合物であってもよい。
【００１６】
さらに、エラストマーベルト本体部分１２に、綿、ポリエステル、ガラス繊維、アラミド及びナイロン（これらには限定されない）を含む材料を一般に用いられる量で例えばステープルファイバ又は細断繊維（チョップトファイバ）、フロック加工又はパルプ状繊維のような形態で利用して当該技術分野で周知のように不連続繊維を添加するのがよい。異形（例えば、切断又は研削することにより）マルチｖ形リブ付きベルトに関する好ましい実施形態において、かかる繊維の添加は好ましくは、繊維の相当な部分が全体としてベルトの移動方向を横切る方向に位置するよう形成されると共に配列されるよう行われる。しかしながら、フロースルー（ｆｌｏｗ ｔｈｒｏｕｇｈ）法に従って製造された成形マルチｖ形リブ付きベルト及び（又は）歯付きベルトでは、繊維添加法では一般に同一の配向度が得られない。
【００１７】
耐荷区分２０の引張部材２２は上記と同様に、任意適当な及び（又は）従来の材料で形成することができ、かかる材料としては、レーヨン、アラミド、ナイロン（ナイロン４／６及びナイロン６／６を含む）、ポリエステル、ガラス繊維、炭素繊維、ポリイミド、鋼等が挙げられる。この引張部材は、任意適当な及び（又は）従来の形態のものであってよく、かかる形態としては、編組、ワイヤ、コード又は半分が配向不連続繊維等が挙げられる。好ましい実施形態では、引張部材は、螺旋に巻かれると共に長手方向に、即ちベルトの移動方向に延びる状態で全体として接着性ゴム部材１８に埋め込まれた１本以上のポリエステル又はアラミドコードで作られる。
【００１８】
作用を説明すると、ベルトを図１〜図３に例として示すように、例えば図４に概略的に示されているように、少なくとも１つの駆動プーリ４２及び１つの被動プーリ４４の周りに掛けてベルト駆動装置４０を形成し、これを図示のようにアイドラプーリ４６と組み合わせるのがよいが、このようにするかどうかは任意である。
【００１９】
次に、図１〜図３を参照して幾つかの実施形態において上述したように複合ベルト構造内の引張部材と少なくとも部分的に接触状態で利用される本発明の実施形態としてのエラストマー配合物の説明に移ると、かかる硬化配合物は、１７５℃の温度、０．０９゜の歪度、２，０００サイクル／分（“ｃｐｍ”）の頻度で測定した場合において少なくとも１５，０００ｋＰａ、好ましくは約２５，０００〜約１００，０００ｋＰａ、より好ましくは約３５，０００〜約７５，０００ｋＰａ、最適には約４０，０００〜約６０，０００ｋＰａの複素弾性率及び１２５℃の温度、６インチ／分（１５．２４ｃｍ／分）のクロスヘッド速度で測定した場合において少なくとも約２５０ｐｓｉ（１．７２４ＭＰａ）、より好ましくは約３００ｐｓｉ（２．０６８ＭＰａ）〜約５，０００ｐｓｉ（３４．４７ＭＰａ）、最適には約３５０（２．４１３ＭＰａ）〜約３，０００ｐｓｉ（２０．６８ＭＰａ）の引張弾性率のうち少なくとも一方を示す。本発明と関連して言うところの「複素弾性率」という用語は、ミズーリ州セントルイス所在のモンサント・コーポレイション製のＲｕｂｂｅｒ Ｐｒｏｃｅｓｓ Ａｎａｌｙｚｅｒ モデル番号２０００によって例示される適当な装置を利用して実施できる動的機械式流動学的分析により測定された配合物の複素弾性率（従来、“Ｇ＊”という用語で記載されていた）を記載するために用いられている。本発明の目的上、引張弾性率は上述のパラメータを利用し、ＡＳＴＭ−Ｄ４１２ に従って測定されている。本発明の実施形態によれば、驚くべきことに、本発明に従って提供された高モジュラスを示す硬化エラストマー配合物で形成された接着性ゴム部材を有するマルチｖ形リブ付きベルトはそれにもかかわらず、現在自動車用オリジナル機器製造業者により標準的に利用されているますますコンパクトになった曲がりくねった状態の自動車用アクセサリ駆動装置用途において長期間にわたって動作できるよう適当な全体的可撓性を維持できるということが判明した。理論的説明はともかく、現時点においては、本発明によるベルト中への高モジュラス接着性ゴム部材の組込みは、荷重を加えて複合ベルト構造内に生じる応力を再分布させるのに役立つと考えられる。
【００２０】
荷重を複合構造に加えると、荷重はこの構造内で剪断歪みに変わり、この歪みは、従来構成では非常に高弾性の引張コードとこのすぐ隣のベルト複合部材、例えば、コードが埋め込まれたモジュラスが非常に低い接着性ゴム部材のインタフェースのところに集中しがちである。というのは、低モジュラス配合物は、高モジュラス配合物よりも優先的に歪みを生じるからである。上述のように、本発明の適切な複合構造は一般に、モジュラスが非常に高い引張コードを有し、この引張コードは、モジュラスがこの引張コードのモジュラス以下の接着性ゴム部材に埋め込まれた複合材の耐荷コンポーネントとして役立ち、この接着性ゴム部材は、モジュラスがこの接着性ゴム部材の場合よりも小さなアンダーコード（即ち、ベルト本体部分）配合物に結合される。理論的な説明はともかく、現時点においては、本発明の実施形態に従って、アンダーコードのモジュラスと比べて接着性ゴム部材のモジュラスを著しく増大させることにより、ベルト作動中に引張コードに生じた歪みの大部分を接着性ゴム部材を介して低モジュラスアンダーコード中へ伝えることができ、それにより、歪みの少なくとも相当多くの部分を接着性ゴム部材と引張コードのインタフェースから遠ざけた状態にシフトさせることができる。このようにする際、歪みエネルギは、ベルト複合構造内の広い領域中へ拡散されると考えられる。接着性ゴム部材と引張コードのインタフェースの領域における歪みの集中度を減少させることにより、この領域における割れ、引裂及び他の荷重によって引き起こされる破損が減少し、かくして、それに応じて壊滅的な破損、例えば、エッジコードの分離又はそれによるベルトの損失及び（又は）他の時期尚早な破損の恐れが減少すると考えられる。
【００２１】
このように歪みを高モジュラス接着性ゴム部材を介してモジュラスがかなり低いアンダーコードにシフトさせると、その結果として、かかる材料を組み込んだマルチｖ形リブ付きベルトが以下に詳細に説明する定張力耐久性試験において示されるように高荷重条件下において時期尚早なエッジコードの破損を示す傾向が減少すると考えられる。その代わり、これらベルトは、長期間の作動後の破損時に一層都合のよいアンダーコードの割れ状態を示し、これにより、エッジコードの破損とは異なり、上述したように、代表的には、壊滅的な破損に先立って是正措置を取ることができる。
【００２２】
加うるに、理論的な説明はともかく、現時点においては、本発明の高モジュラス接着性ゴム部材は、従来の狭い範囲内の複素弾性率を示す類似の材料と比較して、長期間高荷重耐久性試験下では熱の発生の減少を示すと考えられる。定荷重下において、現時点においては、高モジュラスのヒステリシスエラストマーは実際に、低ヒステリシスを示す低モジュラス素材よりも熱の発生量が少ないと考えられる。
【００２３】
本発明の高モジュラス接着性ゴム部材を形成するには、公知のゴム配合法を利用して、任意適当な又は所望のベースエラストマー又は１以上のエラストマーの組合せ（これらエラストマーは当該技術分野では周知であり、エラストマーベルト本体部分１２について上述したエラストマーが挙げられる）と適当な及び（又は）従来のゴム配合添加剤を組み合わせるのがよい。ただし、この配合剤は、意図した用途と適合し、且つ周囲のベルト材料との相性がよく、しかもかかる材料に対し適当な接着性を示すことを条件とする。かかる材料は一般に、本発明に従って、上述すると共に以下に更に詳細に説明する所望の複素弾性率レベル又は引張弾性率レベルを達成するのに従来用いられている量から導き出すことができる量の１又は複数のベースエラストマー、充填剤、可塑剤、加硫剤又は硬化剤及び促進剤を含むのがよい。
【００２４】
本発明の実施形態に従って接着性ゴム部材配合物中に用いられる好ましいエラストマーとしては、任意の従来及び（又は）適当な天然又は合成エラストマーが挙げられ、かかるエラストマーとしては、エチレン−α−オレフィンエラストマーが挙げられるが、これには限定されない。現在市販されている好ましいエラストマーとしては、かかるエチレン−α−オレフィンエラストマー、例えば、ＥＰＭ又はＥＰＤＭ、ＥＯＭ及びＥＢＭが挙げられる。しかしながら、良好な粘着性及び良好な加工特性を得るためには、エチレンの含有量の少ない（例えば、４０重量％〜６５重量％、好ましくは約５０重量％〜６０重量％）エチレン−α−オレフィンエラストマーを有利に採用するのがよい。本発明の実施において特に好ましいエチレン−α−オレフィンエラストマーとしては、ＮＯＲＤＥＬ １０４０ （以前、デュポン・ケミカル・カンパニイから市販されていた）、ＲＯＹＡＬＴＨＥＲＭ １４１１ （ユニローヤル・ケミカル・カンパニイ製）、ＥＮＧＡＧＥ ８１５０ 及びＥＮＧＡＧＥ ８１８０ （デュポン・ダウ・エラストマーズ社製のＥＯＭ）及びＶＩＳＴＡＬＯＮ ６０６及びＶＩＳＴＡＬＯＮ ４０４（ユニローヤル・ケミカル・カンパニイ製）という商品名で入手できるエラストマーが挙げられる。さらに、加工、ミル取扱い及び粘着性を促進するのに有用な追加の粘性成分をもたらすために６０ムーニー及び４０ムーニーの粘度を示すエチレン−α−オレフィンエラストマーをそれぞれ、低分子量低ムーニー粘度のＥＰＤＭ材料、例えば、ＴＲＩＬＥＮＥ ＣＰ８０（ユニローヤル・ケミカル・カンパニイ製）又はＮＯＲＤＥＬ ＩＰ ４５２０（デュポン・ダウ・ケミカル・カンパニイ製）等を配合するのがよい。
【００２５】
本発明の実施形態によれば、ベースエラストマーは、従来型ゴム配合添加剤、例えば、請求項に記載された範囲内の複素弾性率及び１０％伸び率における引張弾性率のうち少なくとも一方を備えた配合物を達成するよう本発明の実施形態に従って提供される繊維、加硫剤又は硬化剤及び促進剤、スコーチ防止剤などと混合される。適当な充填剤は、補強充填剤、非補強充填剤、半補強充填剤又は上記の組合せであるのがよく、かかる充填剤としては、カーボンブラック、シリカ、クレー（粘土）、タルクなどが挙げられる。好ましい実施形態では、接着性ゴム部材のエラストマー配合物の充填剤添加の少なくとも一部は、シリカ充填剤であり、これは又、カップリング剤と組み合わせて使用できる。本発明と関連して用いられる「カップリング剤」という用語は、それ自体と別の物質、或いは他の２つの物質相互間の共有結合による化学反応をもたらし、促進し又はこれに寄与する物質を意味するのに用いられている。この組合せは、モジュラスを従来カーボンブラック充填剤よりも効率的に生じさせ、更に、カーボンブラック充填剤では容易には達成できない程度まで引張部材への接着性を向上させることが判明した。具体的に説明すると、ポリマーネットワークを更に促進させるため、シランカップリング剤を用いて、例えば最高約３０ｐｈｒ、好ましくは約０．５〜約１５ｐｈｒ、最も好ましくは約１〜約１０ｐｈｒの量でシリカをゴム上にグラフトするのがよい。具体的に説明すると、かかる充填剤を本発明の実施においては、エラストマーの１００％重量当たり約１〜約２００部の量、より好ましくは、約１０〜約１５０ｐｈｒ、最も好ましくは約２５〜１００ｐｈｒの量で使用するのがよい。
【００２６】
さらに、本発明で有利に用いられるシリカ充填剤としては、ジェイ・エム・ヒューバー・コーポレイションからＺＥＯＰＯＬ（ＺＥＯＰＯＬ ８７４５ を含む）という商品名で市販されている材料によって例示される「高分散性」変種として市販のものが挙げられる。これらシリカ充填剤は、単独で又は１以上の他の充填剤と組み合わせて用いられる場合、有利には、約１〜約２００ｐｈｒ、より好ましくは約１５〜約１００ｐｈｒ、最も好ましくは約４０〜約７０ｐｈｒの量で用いるのがよい。
【００２７】
さらに、シリカをベースポリマー、例えば、ユニローヤル・ケミカル・カンパニイ製のＲＯＹＡＬＴＨＥＲＭ １４１１ によって本発明の接着ゴム配合物中に添加するのがよい。さらに、この配合物は、好ましくは、ゴム接着性アジュバント（補助剤）又は協力剤を含む。本発明で言うところの「ゴム接着性アジュバント」（又は、「アジュバント」）及び「ゴム接着性協力剤」（又は、「協力剤」）は、それ自体と１以上の他の物質、又は２以上のかかる物質相互間の機械的及び（又は）化学的結合による接着をもたらし、促進し又はこれに寄与する物質を示すものとして区別無く用いられており、機械的及び（又は）化学的結合としては、任意の種類のものが挙げられ、かかる種類としては、共有結合、イオン結合、双極子相互作用、例えば、水素結合などが挙げられるが、これらには限定されない。
【００２８】
適当なアジュバントとしては、有極性の比較的低分子量の材料、例えばアクリレート、メタクリレート及び或るビスマレイミドによって例示される一般にタイプＩ協力剤配合物として分類される材料及び低極性ネットワーク形成マレイン酸化ポリブタジエンによって例示される一般にタイプＩＩ協力剤配合物として分類される材料が挙げられる。タイプＩ及びタイプＩＩ協力剤の別の例、特性及び適当な使用量は、１９９２年１１月に開催された米国化学協会ラバーディビジョン会議で提出されたＲ． Ｅ． Ｄｒａｋｅ ｅｔ ａｌ．， Ｒｉｃｏｎ Ｒｅｓｉｎｓ， Ｉｎｃ．による論文“１，２ Ｐｏｌｙｂｕｔａｄｉｅｎｅ Ｃｏａｇｅｎｔｓ ｆｏｒ Ｉｍｐｒｏｖｅｄ Ｅｌａｓｔｏｍｅｒ Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ”に記載されている。
【００２９】
本発明の好ましい実施形態のエチレン−α−オレフィンエラストマーと共に利用できるようにするためには、かかる協力剤は好ましくは、例えば米国特許第５，６１０，２１７号明細書に記載されているようにα−β不飽和有機酸の１以上の金属塩の形態をしているのがよく、かかる米国特許明細書の記載内容を、かかる使用及びかかるシステムでの有利な使用方法に関し、本明細書の一部を形成するものとしてここに引用する。
【００３０】
特に、亜鉛ジメタクリレート及び（又は）亜鉛ジアクリレートを、かかる協力剤として、約１〜約５０ｐｈｒ、好ましくは約５〜約３０ｐｈｒ、最も好ましくは約１０〜約２５ｐｈｒの量利用するのがよい。上述のように、これら材料は、配合物の固有の接着性に更に寄与すると共に今では当該技術分野で周知のように以下に詳細に説明する過酸化物又は関連薬剤による硬化の際、イオン性架橋によりポリマーの相互架橋結合密度を一段と増大させる。
【００３１】
かかる配合物は、本発明の結果的に得られる配合物のモジュラスを増大させるのにも利用できる不連続繊維を更に有するのがよいが、このようにするかどうかは任意である。上記配合物の成分のうち１以上と組み合わせた状態で配合物のモジュラスを請求項に記載された範囲内まで増大させるのに十分な従来用いられている繊維の種々のタイプの適当な量は、当業者の通常の知識の範囲内にあり、これは約０．０１ｐｈｒ〜約７５ｐｈｒの範囲にあるのがよい。任意的に本発明のこの実施形態の接着ゴム配合物１８に含まれるのがよい繊維は、従来の又は適当な材料又は形態であってよく、かかる材料としては、例えば、綿、ポリエステル、アラミド、カーボン、ポリイミド、ポリビニルアルコール、ナイロン及びガラス繊維のような材料が挙げられ、かかる形態としては、ステープルファイバ又は細断繊維（チョップトファイバ）、パルプ状繊維又はフロック加工繊維の形態が挙げられる。さらに、これら繊維を当該技術分野において周知なようにサイズ剤、接着剤又は他の従来の及び（又は）適当な繊維処理剤で処理するのがよい。例えば以下の表１に実験例２として記載されている本発明の好ましい実施形態では、接着後の部材中の繊維の少なくとも相当多くの数は、ベルトの走行方向又は長手方向に位置するよう形成され配列される。この実施形態によれば、例えば約１００回の先行実験の示唆するところによれば、高荷重耐久性の向上の結果として、接着性ゴム部材の繊維添加だけが省かれた実質的に類似のベルトと比較して３リブ付きマルチｖ形リブ付きベルトが得られる。この改良は、繊維の入っていない材料と比較して、繊維入りゴム素材の高い列理方向モジュラス（ｗｉｔｈ−ｇｒａｉｎ ｍｏｄｕｌｕｓ）に寄与できるということが考えられる。これは加えた荷重下において、繊維入り接着性ゴム部材の剪断量を減少させ、かくして、ゴム中の応力を減少させ、その結果、高荷重耐久性試験で観察される寿命が長くなると考えられる。別個の繊維入りアンダーコード（即ち、ベルト本体部分）が、いわゆる繊維入り接着性ゴム部材とが別個に用いられる本発明の実施形態のＶ又はマルチｖ形リブ付きベルト構成では、当業者であれば、接着性ゴム部材及びアンダーコード中の繊維のそれぞれの配向方向が全体として、互いに横断方向であり、接着性ゴム部材層中の繊維は、全体としてベルトの長手方向に配向され、アンダーコード中の繊維は、全体としてその横断方向に配向していることが分かろう。これは特に、繊維入りアンダーコードがバンナー（ｂａｎｎｅｒ）される（例えば成形ベルト構造とは対照的に）場合である。
【００３２】
ベースエラストマーと共に用いられるのに適した任意の硬化剤又は加硫剤系を硬化が有効な量で用いて本発明の接着ゴム配合物を硬化させるのがよく、かかる硬化剤又は加硫剤系としては、硫黄、過酸化物又は他のフリーラジカル誘導物質及びこれらの組合せが挙げられる。本発明で言うところの「硬化剤」及び「加硫剤」という用語は、これらの形態及びこれらの種々の形態の両方において、ポリマー分子の架橋をもたらし、促進し又はこれに寄与する物質を意味するよう区別なく用いられている。好ましい実施形態では、高モジュラス接着性ゴム配合物を、有機過酸化物、約０．０１〜１．０ｐｈｒの硫黄と配合した有機過酸化物、電離線及び上記のうち任意の２以上の組合せから選択された硬化を有効にする量で硬化させる。本発明の好ましい実施形態に従ってエチレン−α−オレフィンエラストマーと共に利用するためには、約０．５〜１０ｐｈｒ、より好ましくは１〜９ｐｈｒ、最も好ましくは約２〜約８ｐｈｒのレベルで以下の例示の実験例全体を通じて利用されるその特定の過酸化物又は同一の又は同等の活量を持つ過酸化物の使用に関し、過酸化物による硬化が最も好ましい。
【００３３】
別の従来型ゴム添加剤、例えば、スコーチ防止剤、例えば酸化亜鉛、可塑剤及びオイル、加硫促進剤及び酸化防止剤系を任意適当な及び（又は）従来のタイプの全て及びかかる目的で従来用いられている量の全てで使用することができる。
実験例
以下の実験例及び比較実験例の各々において、エラストマーの処理を次のようにして行った。エラストマー、硬化剤及び酸化防止剤成分を除き、所与の処方に関し、成分を全て、内容積が１６，５００ｃｍ３の３０ｒｐｍで混合する１Ａバンバリー（Ｂａｎｂｕｒｙ ）ミキサー内に一緒に添加した。約１分後、エラストマーを各場合に添加し、混合物を混ぜ合わせてついにはミキサーのラム内に設けられた熱電対により支持されるように、或いは８分間の最高時間の間に３１０゜Ｆ（１５４℃）の温度が達っせられるようにした。第２のパスにおいて、混合物を、熱電対によって指示される温度が３１０゜Ｆ（１５４℃）になるまで、又は最高６分間更に混合した。第３のパスにおいて、酸化防止剤成分及び硬化剤を添加し、混合物を更に、熱電対によって指示される温度が約２３５゜Ｆ（１１３℃）になるまで（又は、２６５゜Ｆ（１２９℃）の最高温度に達するまで）更に混合した。
【００３４】
【表１】
2004507679.tif 000003
備考：表１中、
１ユニローヤル・ケミカル・カンパニイ製のシリカ変性ＥＰＤＭであるＲＯＹＡＬＴＨＥ　ＲＭ １４１１
２ＶＩＳＴＡＬＯＮ ６０６とＴＲＩＬＥＮＥ ＣＰ８０（共にユニローヤル・ケミカル・カンパニイ製）　の８０：２０ ブレンド
４ピーピージー（ＰＰＧ） 社製のＨＩ−ＳＩＬ １９０Ｇ （沈殿した水和非晶質シリカ）
５旧エンカ社（現、テイジン）製の３ｍｍ ＴＷＡＲＯＮ
６サートマー・カンパニイ製ＳＲ ７０８
７ハーキュールズ・インコーポレイテッド製のＢｕｒｇｅｓｓ ＫＥクレーを主成分とする　α−α−ビス（ｔ−ブチルペロキシ）ジイソプロピルベンゼン
【００３５】
表１において上記のように列記された成分に加えて、実験例１〜実験例４は、必須成分ではないが任意成分として、１．０ｐｈｒの亜鉛２−メルカプトリリミダゾル（アール・ティー・バンダービルト製のＶＡＮＯＸ ＺＭＴＩ）、１．０ｐｈｒの４，４′のビス（α−アル，ジメチルベンジル）ジフェニルアミン（ユニローヤル・ケミカル・カンパニイ製のＮＡＵＧＡＲＤ ４４５ ）及び０．５ｐｈｒの立体防止ジフェノリック（エチル・コーポレイション製のＥＴＨＡＮＯＸ ７０２ ）を更に含んでいた。本発明の実施にとって必要不可欠ではないが、実験例１〜実験例４は各々、過酸化物の利用を向上させるために配合物内に塩基状態を生じさせるために配合物に添加されている指示された１．５ｐｈｒのステアリン酸亜鉛及び５．００ｐｈｒの酸化亜鉛、並びに、遊離メタクリル酸と反応する中和用塩基（もし反応しなければ、遊離メタクリル酸が生じる）を含んでいる。
【００３６】
【表２】
2004507679.tif 000004
＊　Ｍ１０及びＥｂは、不連続繊維を含有した実験例２の配合物のクロス列理の測定値。（列理方向測定値Ｅｂは、６．３ ％、予想列理方向Ｍ１０測定値は無し）。
【００３７】
表２に記載されると共に以下の表に記載されているＧ＊、Ｇ′、Ｇ″、Ｊ及びＴａｎδデータに関し、ミズーリ州セントルイス所在のモンサント・コーポレイション製のＲｕｂｂｅｒ Ｐｒｏｃｅｓｓ Ａｎａｌｙｚｅｒ モデル番号２０００によって例示される動的機械式流動学的試験システムを利用して分析を行った。データを、１７５℃、２００ｃｐｍの頻度及び０．０９゜の歪みで得た。表２において、“Ｇ＊”は、複素弾性率を表し、“Ｇ′”は、弾性率を表し、“Ｇ″”は、非弾性率を表し、“Ｊ”は、損失コンプライアンスを表し、及びＴａｎδは、非弾性率（Ｇ″）と弾性率（Ｇ′）の比である。例えば上記の場合に表２のデータで表されるような通常の剪断応力−歪み試験により、複素弾性率Ｇ＊を測定し、この複素弾性率は、弾性率（Ｇ′）と非弾性又は粘性弾性率（Ｇ″）のベクトル和であり、次式で表すことができる。
【００３８】
【数１】
2004507679.tif 000005
上式において、Ｔａｎδ（又は「損失正接」）は、任意のゴム材料の減衰度の正比例尺度であり、その伝達率（Ｄａｓｇｕｐｔａ，＝Ｖｉｂｒａｔｉｏｎ Ｉｓｏｌａｔｏｒｓ ａｎｄ Ｍｏｕｎｔｓ”，ｐ６９７．及びＢｈｏｗｍｉｃｋ ｅｔ ａｌ．，＝Ｒｕｂｂｅｒ Ｐｒｏｄｕｃｔｓ Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ”，Ｍａｒｃｅｌ Ｄｅｋｋｅｒ，Ｉｎｃ．，Ｎｅｗ Ｙｏｒｋ．１９９４．ｐｐ６８７−７０４ を参照されたい）の反比例尺度である。
【００３９】
本明細書において報告された全ての場合において、引張特性を、ＡＳＴＭ−Ｄ４１２に従って測定した。１０％伸び率における引張弾性率（「Ｍ１０」）に関し、１２５℃、１０％伸び率及びクロスヘッド速度が６インチ／分（１５．２４ｃｍ／分）における（非熟成）硬化サンプルのモジュラスが表２に報告されている。破断データ（「Ｅｂ」）における伸び率パーセントに関し、ＡＳＴＭ−Ｄ４１２に従い（熟成を行わない）、そして１２５℃における硬化サンプルの破断時における伸び率が表に報告されている。種々の実験例及び比較実験例の硬さを測定するため、非熟成サンプルのショアＡ及び行われた場合にはショアＤジュロメータ測定値をほぼ室温で得た。
【００４０】
３リブ付きマルチｖ形リブ付きベルトの高荷重耐久性用先行試験の示唆するところによれば、エッジコード破損、特に時期尚早なエッジコード破損の兆候は、ＥＰＤＭを主成分とするアンダーコード（実質的に、上記米国特許第５，６１０，２１７号明細書に記載されているものと類似している）を有すると共に接着性ゴム部材として、従来型低モジュラス配合物を組み込んだ実質的に類似のベルトと比較して表１に実験例２として記載された高モジュラス配合物を組み込んだベルトでは著しく減少している。試験の結論として、本発明の高モジュラス接着性ゴム部材を有するベルトは、アンダーコードの割れを示すが、エッジコードの分離又は破損を示すことが無いものとして観察された。
【００４１】
表３は、３リブ付きマルチｖ形リブ付きベルトに組み込まれた本発明の接着ゴム配合物の処方を記載しており、これら接着ゴム配合物は、高荷重定張力耐久性検査が行われた。
【表３】
2004507679.tif 000006
備考：表１中、
１ＶＩＳＴＡＬＯＮ ６０６とＴＲＩＬＥＮＥ ＣＰ８０（共にユニローヤル・ケミカル・カンパニイ製）　の８０：２０ ブレンド
２ＶＩＳＴＡＬＯＮ ６０６とＴＲＩＬＥＮＥ ＣＰ８０（共にユニローヤル・ケミカル・カンパニイ製）　の７０：３０ ブレンド
３ユニローヤル・ケミカル・カンパニイ製のＲＯＹＡＬＴＨＥ　ＲＭ １４１１
４ピーピージー（ＰＰＧ） 社製のＨＩ−ＳＩＬ １９０Ｇ （沈殿した水和非晶質シリカ）
５サートマー・カンパニイ製ＳＲ ７０８
６ハーキュールズ・インコーポレイテッド製のＢｕｒｇｅｓｓ ＫＥクレーを主成分とする　α−α−ビス（ｔ−ブチルペロキシ）ジイソプロピルベンゼン
【００４２】
表３において上記のように列記された成分に加えて、実験例３、実験例４、実験例６及び比較実験例５は、必須成分ではないが任意成分として、１．０ｐｈｒの亜鉛２−メルカプトリリミダゾル（アール・ティー・バンダービルト製のＶＡＮＯＸ ＺＭＴＩ）、１．０ｐｈｒの４，４′のビス（α−アル，ジメチルベンジル）ジフェニルアミン（ユニローヤル・ケミカル・カンパニイ製のＮＡＵＧＡＲＤ ４４５ ）及び０．５ｐｈｒの立体防止ジフェノリック（エチル・コーポレイション製のＥＴＨＡＮＯＸ７０２ ）を更に含んでいた。本発明の実施にとって必要不可欠ではないが、実験例３、実験例４、実験例６及び比較実験例５は各々、過酸化物の利用を向上させるために配合物内に塩基状態を生じさせるために配合物に添加されている指示された１．５ｐｈｒのステアリン酸亜鉛及び５．００ｐｈｒの酸化亜鉛、並びに、遊離メタクリル酸と反応する中和用塩基（もし反応しなければ、遊離メタクリル酸が生じる）を含んでいる。
【００４３】
表３において上述した配合物は各々、表１に関して上述した関連の記載に従って実質的に形成し、これを利用して、測定により長さが４３．８４インチ（１１２ｃｍ）、最上部の幅が約１．０６７ｃｍの図１と関連して上述した３リブ付きマルチｖ形リブ付きベルトの接着性ゴム部材を形成した。各場合において、アンダーコード、即ちエラストマーベルト本体部分は、上述の米国特許第５，６１０，２１７号明細書に記載されたもの（その表６のベルト１として）と類似した繊維入りＥＰＤＭを主成分とする配合物であった。なお、かかる米国特許明細書の記載内容を、ベルトの構造に関し、本明細書の一部を形成するものとしてここに引用する。ベルトの各々についての引張部材は、イソシアネートプライマー及びその次に設けられたビニルピリジンスチレンブタジエンゴムラテックスを有するコード処理剤によって接着性ゴム部材にくっつけられたポリエチレンテレフタレートコードであった。これらベルトは更に、背面に、即ち、図１について上述したような溝車係合面と反対側の表面に設けられたゴムスキム被覆タイヤコード補強織物プライを有していた。
【００４４】
本明細書で記載した分析用としてベルトを形成するため、種々のベルトの複合構造成分、即ち、非硬化アンダーコード素材、スキム被覆補強織物、引張コード及び非硬化接着ゴム配合物の１以上のプライを適当な順序でベルト成型ドラムに貼付し、二重螺旋形態の引張コードが接着ゴム配合物の２つのプライ相互間に設けられるようにした。実験例４及び比較実験例５に関し、それぞれの非硬化接着ゴム配合物の各プライは、測定厚さが０．０１０ゲージであり、実験例６及び実験例７に関し、非硬化接着ゴム配合物の各プライは、測定厚さが０．００８ゲージであった。次に、このように製造された各非硬化ベルトスリーブを０．０９０ライドアウト（ｒｉｄｅｏｕｔ ）に成形し、動的走査型比色定量法（「ＤＳＣ」）により分析したように目に見えるほどの過酸化物の兆候がないことによって分かるように少なくとも９５％の硬化度を達成するのに十分な期間にわたって十分な温度まで露出させた。
【００４５】
表４に以下に記載しているように、高張力及び高温度での耐荷力を測定するため、ベルトを各々、各々の測定直径が４．７５インチ（１２ｃｍ）の駆動プーリ５０及び被動プーリ５２、測定直径が１．７５インチ（２１ｃｍ）の第２の被動プーリ５４及び測定直径が３．００インチ（７．６ｃｍ）の後側アイドラー５６の周りに掛けた。プーリを図５に概略的に示す形態で配列した。駆動プーリを４，９００ｒｐｍで作動させ、１８０．０６インチ−ポンドのトルクを１４有効馬力が得られるよう大径の被動プーリに加えた。１４０ポンドの定水平方向張力を小径被動プーリに加えた。試験を、１７５゜Ｆ（８０℃）で、エッジ硬度分離、リブの分離、又はベルトのリブの個数よりも１以上大きな数に等しい数のアンダーコードの割れが現れることによって証明される破損時点まで行った。
【００４６】
表２、表４及び表５で記録された弾性トルク（Ｓ′）及び複素トルク（Ｓ＊）値に関し、それぞれの実験例及び比較実験例についての配合物の各々のサンプルを、ＡＳＴＭ−Ｄ５２８９に従ってロータ無しの直線剪断方式を用いて分析した。サンプルを各々、３０分間３５０゜Ｆ（１７７℃）の温度にさらし、それにより、０．５℃アーク及び１．７±０．１ＨｚでＭｏｎｓａｎｔｏ（登録商標） Ｏｓｃｉｌｌａｔｉｎｇ Ｄｉｓｃ Ｒｈｅｏｍｅｔｅｒ（ＭＤＲ ２０００Ｅ）内で硬化させた。所与のゴム配合物に関する複素トルクは、次式に従って複素弾性率と関連している。
【数２】
2004507679.tif 000007
【００４７】
【表４】
2004507679.tif 000008
＊＊エッジコード分離又は他のベルト破損が現れたことは、エッジ−コード分離の原因であると考えられる。
【００４８】
表４に記載されたデータは、本発明のベルト、特に実験例３及び実験例６のベルトによって示された高荷重耐久性の向上の結果を示している。実験例４及び比較実験例５のベルトは全て、時期尚早なエッジ−コード分離の原因となっていると考えられる或る程度のエッジコード分離又は他の破損を最終的に示したが、実験例３又は実験例６のベルトについては、この非常に過酷な試験で１，０００〜１，２００時間以上後でも、何ら分離又はエッジコードの損失を示すものは無かった。これは、引張弾性率（Ｍ１０）、弾性トルク（Ｓ′）及び複素トルク（Ｓ＊）データに反映されているように、実験例４及び比較実験例５のベルトは、実験例３又は実験例６の配合物の何れよりも遙かに低いモジュラスを示しているので特に注目に値する。さらに、試験の際の時間数はそれぞれの処方の複素トルク（及びそれ故に、複素弾性率）にほぼ比例して増大したことが理解できる。
【００４９】
無端ベルト構成は、接着処理（又は、未処理）引張コードのうち１以上に隣接し、即ち、少なくともこれに部分的に接触した本明細書において説明しているモジュラスエラストマー配合物を例えば、特にエッジコード破損の懸念が顕著である用途、例えば、高荷重及び（又は）高歪み用途において本発明のベルトの接着性ゴム部材として組み込むと有利である。表４において上述した耐久性結果の向上の示唆するところによれば、従来型ベルトと比較して本発明のベルトではマルチｖ形リブ付きベルトのリブ１個当たりの荷重が高くなり、かくして、本発明のこの実施形態を実施することにより、所与の用途においてベルトのリブの個数を潜在的に減少させることができ、或いは、高荷重用途についてはベルトに同一の数のリブを設けて使用できる。
【００５０】
従来の見解とは対照的に、現時点においては、高引張強さは、本発明の高モジュラス接着性ゴム部材では必ずしも必要ではないことが分かる。従来技術の接着ガムは、引張コードと接着ガムとのインタフェースのところにおける歪みの集中の効果に抵抗するためにこの性質を必要としているが（例えば、代表的にはコードのプルアウトとして明らかなように）、これとは逆に、みは、硬化した接着ゴム配合物が歪みの少なくとも相当な部分を引張コードと接着性ゴム部材のインタフェースから遠ざけ、そして上述したように下に位置するアンダーコードエラストマーに伝えることができるので、本発明の高モジュラス接着性ゴム部材を利用したベルトのこのインタフェースのところには集中せず、かくして、高引張抵抗は、これらの材料には不要である。それ故、例えば、低架橋結合密度材料は、本発明の実施に当たっては不要であり、高架橋結合密度材料を首尾良く使用することができる。
【００５１】
本発明は更に、テンショナ無しに利用されるようになったベルト、即ち、ベルトをプーリの周りで駆動装置上に引き伸ばすことができ、それにより張力をベルトに加えることができるのに十分な伸び率、例えば、最高６％以上に対応する比較的低モジュラスの、例えば或る特定のポリアミド、例えばナイロン６／６の引張コードを組み込んだベルトの領域で有利である。本発明の高モジュラス接着性ゴム部材は、コードを定位置に維持し、ベルトをプーリの周りの定位置で引き伸ばしたときに、比較的低モジュラスアンダーコードを通って移動するのを阻止する。本発明は更に、発電器のスタータ用途の伝動ベルトの構成に特に利用でき、この場合、高耐荷力（及び（又は）細いベルトに対応するようベルトのリブ１個当たり高い耐荷力）の必要性が特に顕著である。
【００５２】
表１、表３及び表５において上述した処方は、ＥＰＤＭ又はエチレン−α−オレフィンエラストマーを主成分とする材料を利用し、したがって、これと同様な主成分のアンダーコード材料に用いられるのに理想的であるが、接着性ゴム部材中に、上述したように１５，０００ｋＰａ以上の複素弾性率又は１０％伸び率及び１２５℃における少なくとも２５０ｐｓｉ（１．７２４ＭＰａ）の引張弾性率をもたらすのに必要な程度まで充填剤、主としてシリカ充填剤、アジュバント／協力剤（メタクリル酸亜鉛など）のうち１以上を増大させると共に（又は）その繊維添加の量を加え又は増大させることにより、高モジュラス接着性ゴム部材配合物は他のエラストマーに基づいて同様に処方できる。
【００５３】
以下の追加の実験例は、形成されて分析された成分の種々の非限定的な組合せを示すようになった本発明の更に非限定的な実施形態を記載している。各場合において、以下の表５に列記された成分に加えて、上記実験例及び比較実験例は各々、必須成分ではないが任意成分として、１．０ｐｈｒの亜鉛２−メルカプトリリミダゾル（アール・ティー・バンダービルト製のＶＡＮＯＸ ＺＭＴＩ）、１．０ｐｈｒの４，４′のビス（α−アル，ジメチルベンジル）ジフェニルアミン（ユニローヤル・ケミカル・カンパニイ製のＮＡＵＧＡＲＤ ４４５ ）及び０．５ｐｈｒの立体防止ジフェノリック（エチル・コーポレイション製のＥＴＨＡＮＯＸ ７０２ ）を更に含んでいた。本発明の実施にとって必要不可欠ではないが、実験例１〜実験例４は各々、過酸化物の利用を向上させるために配合物内に塩基状態を生じさせるために配合物に添加されている指示された１．５ｐｈｒのステアリン酸亜鉛及び５．００ｐｈｒの酸化亜鉛、並びに、遊離メタクリル酸と反応する中和用塩基（もし反応しなければ、遊離メタクリル酸が生じる）を含んでいる。
【００５４】
【表５】
2004507679.tif 000009
＊＊＊　Ｅｂ及びＭ１０は、不連続繊維を含有した実験例９のサンプルのクロス列理の測定値の報告。（１２５℃における原Ｅｂの列理方向測定値は７４．５％、Ｍ１０については８４８．８ｐｓｉ（５．８６ＭＰａ）であった。）
【００５５】
表５において、
１ユニローヤル・ケミカル・カンパニイ製のシリカ変性ＥＰＤＭであるＲＯＹＡＬＴＨＥ　ＲＭ １４１１
２デュポン・ダウ・エラストマーズ社製のＥｎｇａｇｅ ８１８０ エレチン−オクテン−エラストマー
シリカ＝ピーピージー社製のＨＩ−ＳＩＬ １９０Ｇ （沈殿した水和非晶質シリカ）
ＺＤＭＡ＝ハーキュールズ・インコーポレイテッド製のＢｕｒｇｅｓｓ ＫＥクレーを主成分とするＶｕｌ−Ｃｕｐ ４０ＫＥ　α−α−ビス（ｔ−ブチルペロキシ）ジイソプロピルベンゼンカップリング剤＝ハーウィック／ナトロシェム製のＡ１７４ＤＬＣ シラン
繊維＝テイジン製３ｍｍ Ｔｅｃｈｎｏｒａ
【００５６】
比較実験例７及び比較実験例８の処方及び表５のデータは、特に、上述の実験例３及び実験例６の処方に鑑みて、充填剤の量、この場合、シリカ充填剤の量、協力剤、この場合、ジメタクリレート酸亜鉛（「ＺＤＭＡ」）の量を、所与のエラストマーについて操作して上述の特性及び請求項に記載された特性を達成することができる。実験例１０の処方及び表５に記載されたデータは、本発明のこの実施形態の実施内で高モジュラスレベルを達成するために、この場合、繊維入りＥＯＭエラストマー配合物内におけるシランカップリング剤の利用状態を示している。
【００５７】
表１、表３及び表５において上述した処方は、ＥＰＤＭ又はエチレン−α−オレフィンエラストマーを主成分とする材料を利用し、したがって、これと同様な主成分のアンダーコード材料に用いられるのに理想的であるが、接着性ゴム部材中に、上述したように１５，０００ｋＰａ以上の複素弾性率又は１０％伸び率及び１２５℃における少なくとも２５０ｐｓｉ（１．７２４ＭＰａ）の引張弾性率をもたらすのに必要な程度まで充填剤、主としてシリカ充填剤、アジュバント／協力剤（メタクリル酸亜鉛など）のうち１以上を増大させると共に（又は）その繊維添加の量を加え又は増大させることにより、高モジュラス接着性ゴム部材配合物は他のエラストマーに基づいて同様に処方できる。
【００５８】
本発明のベルトを形成するため、任意の従来の及び（又は）適当な方法を使用してもよく、例えば、任意的に、ゴム引き織物（使用した場合）の１以上のプライ、未加硫エラストマー、引張コード、接着性ゴム部材の１以上の層及び追加の未加硫エラストマーをベルト成型ドラム上に配置し、この組立体を加硫し、そして適当な個々のマルチｖ形リブ付き又はＶベルトプロフィールを切断すると共に（或いは）そぎ又は型出しするのがよい。好ましい実施形態では、高モジュラス接着ゴムの少なくとも１枚のプライを引張コードの下に被着させてコードが接着性ゴム部材の層相互間にサンドイッチされ又は配置されるようにする。しかしながら、変形例として、高モジュラス接着性ゴム部材配合物の単一のプライを引張コードの上又は下に被着し、これは或る場合には有利な場合がある。変形例として、本発明のベルトは、引張コードに隣接し又は少なくとも部分的にこれと接触状態にあるエラストマー成分として、本明細書に記載したような高モジュラス接着ゴム配合物を有するのがよく、したがって、例えば引張コードとベルトのアンダーコードとの間に分離した接着性ゴム部材の層が存在しないようにし、その代わり、高モジュラスゴム配合物がそれ自体、唯一の又は主要なベルトエラストマー成分を構成するようにする。
【００５９】
当業者であれば、所与の用途について、種々のベルト成分の適当な寸法及び割合を容易に想到できよう。自動車アクセサリ駆動用途に関する好ましい実施形態では、表３及び表４に関する記載事項で上述したように３リブ付きマルチｖ形リブ付きベルトは、引張コードの上方に接着ゴム配合物層の１枚のプライ及び引張コードの下に１枚のプライを有している。この実施形態では、加硫に先立って各プライの測定値は好ましくは、約０．００２〜約０．０２ｇａ（７．９×１０５ｍｍ〜７．９×１０４ｍｍ）、好ましくは、約０．００４〜約０．０１５ｇａ（１５．７×１０５ｍｍ〜５．９×１０４ｍｍ）、最も好ましくは、約０．００６〜約０．０１２ｇａ（２３．６×１０５ｍｍ〜４．７２×１０４ｍｍ）である。
【００６０】
本発明は、図３に記載したように歯付きベルトに有利に利用できることが考えられる。かかる用途の場合、ベルトを、もし本明細書で記載した高モジュラス配合物が、ベルト構造体中に、引張コードを完全に又は少なくとも部分的に包み込むように組み込まれていれば、任意の従来型ベルト製造方法に従って構成する可能性が高いであろう。非限定的な例として、歯付きベルト予備成形法では、本発明の高モジュラス接着性ゴム部材の組み込みが行われがちである。この方法は、まず最初にベルトの歯を予備成形し、次に当該技術分野で周知のように接着性ゴム部材を含む追加のベルト層を貼り合わせ、次に、この組立体切りくずなどを加硫するという特徴を有している。
【００６１】
本発明を例示の目的で詳細に説明したが、かかる細部は、その目的のためだけであって、当業者であれば請求項の記載によって限定される場合を除き、本発明の精神又は範囲から逸脱することなく、その変形例を想到できることは理解されるべきである。本明細書に開示した本発明は、本明細書には具体的には開示されていない任意の要素が無くても適当に実施できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態に従って構成されたマルチｖ形リブ付きベルトの一部の部分断面斜視図である。
【図２】本発明の別の実施形態に従って構成されたＶベルトの一部の部分断面斜視図である。
【図３】本発明の別の実施形態に従って構成された歯付きベルトの一部の部分断面斜視図である。
【図４】本発明の更に別の実施形態の駆動装置組立体において２つのプーリの周りに掛けられた図１のベルトの概略斜視図である。
【図５】本発明の実施形態を説明するのに利用される高温定引張荷重耐力試験構成の略図である。
【国際公開パンフレット】
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【国際公開パンフレット（コレクトバージョン）】
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【国際調査報告】
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