(57)【要約】患者の呼吸器疾患または疼痛の症状を治療する方法であって、これら症状を緩和するために、前記患者に有効量のＰ物質を投与することを含む。【特許請求の範囲】
【請求項１】
患者の呼吸器疾患または疼痛の症状を治療する方法であって、これら症状を緩和するために、前記患者に有効量のＰ物質を投与することを含む方法。
【請求項２】
前記呼吸器疾患が、反応性上気道機能不全である請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記疾患が、神経痛である請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記疾患が、末梢神経障害である請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記Ｐ物質が、舌下投与および皮下投与からなるグループから選択される経路によって投与される請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記Ｐ物質が、舌下投与によって投与される請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記Ｐ物質が、１０−５〜１０−４ｍｇの用量で、１日に１〜６回投与される請求項６に記載の方法。
【請求項８】
患者の呼吸器疾患または疼痛の症状を治療するための薬学的組成物であって、これら症状を緩和するための有効量のＰ物質および好適な担体を含む薬学的組成物。
【請求項９】
前記Ｐ物質が、１０−５〜１０−４ｍｇの用量で含まれる請求項８に記載の薬学的組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【従来の技術および発明が解決しようとする課題】
Ｐ物質とは、生体内で自然生産されるタンパク質である。それはタキキニンであり、平滑筋の収縮のみならず、ヒトおよびその他の哺乳動物の脳、腸、脊髄神経節において最高濃度で存在する。
【０００２】
１９７０年代以来の研究成果によって、Ｐ物質が、血管拡張神経薬としての機能を含めた多様な生物学的活性を有すること、唾液分泌を促すこと、そして、消化管吸収を向上ならしめることが明らかになっている。Ｐ物質が、その様々な濃度において、無痛覚症または痛覚過敏症を招くことは、本願発明に関連して興味深いことである。その生物学的活性の測定は困難を伴うものの、全身系シグナルとしての活性は、常温下および冷蔵温度下において非常に安定である。
【０００３】
Ｐ物質は、神経伝達物質またはホルモン（特に、消化管内でのホルモン）としても機能する。Ｐ物質による血管拡張は、動脈平滑筋に関するその直接的阻害効果の結果に基づくものである。この効果は、他の血管拡張神経薬に対するＰ物質に対して特異的なレセプターによって媒介される。これらレセプターが、麻疹ウィルスに特異的なレセプターと同一であると考えられることは、本願発明に関連して興味深いことである。Ｐ物質は、動脈平滑筋の収縮を阻害する一方で、腸、気管支および静脈の平滑筋の収縮を促す。また、Ｐ物質は、腎臓において利尿とナトリウム排泄増加も促すことができる。これらの現象は、１種類以上のＰ物質レセプターが存在したであろうことを示唆するものである。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本願発明は、Ｐ物質が神経痛の媒介シグナルであり、また、痛みの調節が最も困難な疼痛、特に、末梢神経障害の治療剤の候補になるとも考えられる所見に関するものである。
【０００５】
本願発明は、有効量のＰ物質を投与することを含む、呼吸器疾患および疼痛からなるグループから選択される疾患状態の治療のための方法を提供する。本願発明は、好適な担体と共に有効量のＰ物質を含む、呼吸器機能不全および疼痛を治療するための薬学的組成物も提供する。
【０００６】
Ｐ物質が、疼痛レセプターに直接的に作用することから、疼痛の治療においても機能するものと考えられている。さらに、本願発明の特定の理論による限縮を意図するものではないが、Ｐ物質をもってして、反応性上気道機能不全（ＲＵＤＳ）のようなある種の呼吸器状態を、神経障害の治療メカニズムを介して、処置することもできよう。とりわけ、ＲＵＤＳは、第１０脳神経（迷走神経）に関与する脳神経障害であるとされている。従って、Ｐ物質をもってして、ＲＵＤＳのような呼吸器状態を、これら疾患に関連する神経障害を治療するメカニズムを介して、処置することもできよう。
【０００７】
本願発明のＰ物質の有効量とは、呼吸器疾患の症状または疼痛症状を軽減する量である。本願発明では、１０−７〜１０−２ｍｇの量のＰ物質が有効量であると考えられる。１日に１〜６回の舌下投与を行う場合、Ｐ物質の用量を１０−５〜１０−４ｍｇとすることが好ましく、用量を８×１０−５ｍｇとした場合に特に効果的であるが、当業者であれば、治療効果を観察することで、用量や投与計画の調整を行うことができる。
【０００８】
従って、適用時の用量範囲は、上記至適用量値よりも、対数値を数個だけ多くまたは少ない数値範囲とすることができる。舌下投与が好ましい投与経路であるが、本願発明による治療において、皮下投与、筋内投与、静脈投与などの他の経路も好適に利用できようことは、当業者には自明のことである。また、本願発明は、生理食塩水や他の薬学的に許容可能な賦形剤などの好適な担体と共にＰ物質を含む、呼吸状態または疼痛を治療するための薬学的組成物も提供する。
【０００９】
【発明の実施の形態】
実施例１
本実施例では、揮発性化学薬品に触れると持続性咳症状を呈し、上気道に苦痛を感じる男性を対象とした。彼の疾患は、ＲＵＤＳ（反応性上気道機能不全）を引き起こす床剥離剤に長期にわたって触れていたことが原因のようであった。Ｐ物質の舌下投与（０．０５ｍｌ／滴）、すなわち、１時間毎に１滴のＰ物質を３時間にわたって滴下し、次いで、１滴のＰ物質を毎日４回滴下する処置によって、この咳症状は即座に解消した。各滴は、リン酸緩衝化生理食塩水内に、８×１０−５ｍｇの合成Ｐ物質（Ｓｉｇｍａ）を含有していた。
【００１０】
実施例２
本実施例では、同級生や教師との間の関係悪化をも招きかねない、反復性で、ほとんどチック様の悪化した咳症状を示す８歳の男子を対象とした。数名の医師が診察を行ったが、満足のゆく治療効果は得られず、また、この咳症状の原因も不明のままであった。実施例１の方法に従って、Ｐ物質を舌下投与したところ、ものの数分の内に咳は止まった。この障害を抑制するために、１年以上にわたって、本願発明の方法を継続して行った。
【００１１】
実施例３
本実施例では、揮発性化学薬品、特に、芳香に触れると重篤な声がれや、時には失声症をも招くＲＵＤＳを患った４９歳の女性を対象とした。彼女は、数年間にわたって、数名の同僚従業員から放たれる様々な香水の芳香に悩まされていた。
【００１２】
揮発性化学薬品から完全回避しただけで、彼女の気道の障害は緩和され、生活様式も劇的に変化した。実施例１の方法に従ったＰ物質の舌下投与は、彼女の症状を顕著に改善し、より正常な生活への回帰を可能ならしめた。１滴のＰ物質を毎日４回、または必要に応じてそれを超える滴数のＰ物質を滴下することで、彼女のＲＵＤＳは継続して抑制されている。
【００１３】
実施例４
本実施例では、８年以上も前から、足や脚部に、痺れ、刺痛、それに重い疼痛を患っている６３歳の女性を対象とした。彼女が初めて診療所を訪れる直前の年からは、不快な苦痛は彼女の両腕にも及んでいた。彼女は、家族性糖尿病の病歴を持っていたが、彼女自身は糖尿病患者とは判定されなかった。彼女の苦痛を招く原因は特定できず、麻酔性鎮痛薬によってのみ、症状の軽減がみられた。
【００１４】
この患者に、実施例１の方法に従ってＰ物質の舌下投与を施したところ、彼女の疼痛は即座に軽減された。結果として、この患者は麻酔剤の使用をやめることができ、そして、Ｐ物質による処置を継続して良好な容体を維持している。
【００１５】
実施例５
本実施例では、長期にわたって腰部に重い座骨神経痛様の疼痛を患った６９歳の女性を対象とした。この患者には、糖尿病の診断もなされていた。この患者に、実施例１の方法に従ってＰ物質の舌下投与を施したところ、彼女の疼痛は劇的に軽減された。彼女は、２年以上にわたって良好な容体を維持している。
【００１６】
実施例６
本実施例では、慢性座骨神経痛の診断を受け、数年間にわたって不自由な身体を余儀なくされている４４歳の女性を対象とした。鎮痛薬によって、症状の若干の軽減が図れた。この患者に、実施例１の方法に従ってＰ物質の舌下投与を施した。Ｐ物質の最初の１滴を舌下に投与したところ、彼女の疼痛は即座にかつ劇的に「消失」した。この患者に対して、Ｐ物質の１日用量でもってして、数ヶ月にわたって継続して投与することで、疼痛の抑制を図った。
【００１７】
実施例７
本実施例では、関節炎様の疼痛を患い、しかも指関節に炎症が認められるものの、リウマチ因子が陰性であるとの判定を受けた５９歳の女性を対象とした。対抗薬や処方薬を試したが、疼痛の実質的な軽減には至らなかった。この患者に、実施例１の方法に従ってＰ物質の舌下投与を施した。Ｐ物質の舌下投与を施して３日後に、患者から「顕著な」改善があったとの報告を受け、その状態は、さらに２ヶ月間継続した。
【００１８】
本願発明の好適な実施態様を考慮すれば、当業者であれば、本願発明の実施に際して無数の変更と修正を加えるであろうことは容易に予想される。したがって、ここに添付した請求の範囲に記載した限定のみが、本願発明に付加されるべきである。
【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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