(57)【要約】複数の遮蔽電極（２１３、２１５）および複数の遮蔽化電極（２０４、２１４、２６９Ａ、２６９Ｂ）を備えた所定の電極装置（１−１、１−２、１−３Ａ、１−６）であって、複数の遮蔽電極および複数の遮蔽化電極が他の導電材料エレメント（７９９、２０６、２０８、２０７、２０３、２１８、２１６、２１７、２１８）、半導電材料エレメント（図示せず）および／または非導電材料エレメント（２１２）と共に多機能エネルギー調整アセンブリ（１−１、１−２、１−３Ａ、１−６）を形成し、あるいは回路（４−１、５−１、１−２）に選択的に結合されている。
2004507198.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
相補的であり、かつ、互いに重畳する、第１の遮蔽電極および第２の遮蔽電極を備えた１対の遮蔽電極と、
互いに重畳する、少なくとも第１の遮蔽化電極、第２の遮蔽化電極および第３の遮蔽化電極を備えた複数の遮蔽化電極と、
共通導電結合部分とを備えた電極装置であって、
複数の遮蔽化電極が、少なくとも共通導電結合部分によって互いに結合され、
第１の遮蔽化電極が第１の位置に存在し、
第１の遮蔽電極が、第１の遮蔽化電極に隣接する第２の位置に存在し、
第２の遮蔽化電極が、第１の遮蔽電極に隣接する第３の位置に存在し、
第２の遮蔽電極が、第２の遮蔽化電極に隣接する第４の位置に存在し、
第３の遮蔽化電極が、第２の遮蔽電極に隣接する第５の位置に存在し、
第１の遮蔽電極および第２の遮蔽電極が、複数の遮蔽化電極の所定の遮蔽化電極によってサンドイッチされ、かつ、
１対の遮蔽電極が、複数の遮蔽化電極から導電絶縁され、かつ、互いに導電絶縁される電極装置。
【請求項２】
互いに重畳する、少なくとも第１の電極、第２の電極、第３の電極および第４の電極を備えた複数の電極と、
各々の材料部分が所定の特性を有する複数の材料部分とを備えた電極装置であって、
第１の電極が、複数の材料部分の少なくとも第１の材料部分に隣接し、
第２の電極が、第１の電極に隣接し、かつ、複数の材料部分の少なくとも第１の材料部分によって第１の電極と間隔を隔てて配置され、
第３の電極が、少なくとも第２の電極に隣接し、
第４の電極が、複数の材料部分の少なくとも第２の材料部分によって第３の電極と間隔を隔て、かつ、第３の電極に隣接して配置され、
第２の電極および第３の電極が互いに導電結合され、
第１の電極および第４の電極が、第２の電極および第３の電極をサンドイッチし、
第１の電極および第４の電極が、第２の電極および第３の電極から導電絶縁され、かつ、
第１の電極および第４の電極が互いに導電絶縁される電極装置。
【請求項３】
互いに重畳する、少なくとも第１の電極、第２の電極、第３の電極および第４の電極を備えた複数の電極と、
第１の電極部分が第１の電極に結合され、
第２の電極部分が、第２の電極および第３の電極の両方に結合され、
第３の電極部分が第４の電極に結合された、第１の電極部分、第２の電極部分および第３の電極部分を備えた複数の電極部分と、
各々の材料部分が所定の特性を有する複数の材料部分とを備えた電極装置であって、
第１の電極が、複数の材料部分の少なくとも第１の材料部分に隣接し、
第２の電極が、第１の電極に隣接し、かつ、複数の材料部分の少なくとも第１の材料部分によって第１の電極と間隔を隔てて配置され、
第３の電極が、少なくとも第２の電極に隣接し、
第４の電極が、複数の材料部分の少なくとも第２の材料部分によって第３の電極と間隔を隔て、かつ、第３の電極に隣接して配置され、
第２および第３の電極が互いに導電結合され、
第１の電極および第４の電極が、第２の電極および第３の電極から導電絶縁され、かつ、
第１の電極および第４の電極が互いに導電絶縁される電極装置。
【請求項４】
互いに重畳する、少なくとも第１の電極、第２の電極、第３の電極および第４の電極を備えた複数の電極と、
各々の材料部分が所定の特性を有する、互いに重畳する複数の材料部分と、
第１の電極部分、第２の電極部分、第３の電極部分を備えた複数の電極部分とを備えた電極装置であって、
第１の電極部分が第１の電極に結合され、第２の電極部分が、第２の電極および第３の電極の両方に結合され、第３の電極部分が第４の電極に結合され、
第１の電極が所定の位置に存在し、第２の電極が、第１の電極に隣接し、かつ、複数の材料部分の第１の材料部分によって第１の電極と間隔を隔てて配置され、第３の電極が、第２の電極と間隔を隔て、かつ、第２の電極に隣接して配置され、第４の電極が、第３の電極に隣接し、かつ、複数の材料部分の第２の材料部分によって第３の電極と間隔を隔てて配置され、第２および第３の電極が互いに導電結合され、かつ、
第１および第４の電極が、第２および第３の両電極から導電絶縁され、かつ、互いに導電絶縁される電極装置。
【請求項５】
複数の材料部分をさらに備え、
複数の材料部分の各々の材料部分が所定の特性を有し、かつ、
複数の材料部分の各々の材料部分が、複数の電極の少なくとも２つの電極を支えるように動作する、請求項１に記載の電極装置。
【請求項６】
前記請求項のいずれか一項に記載の電極装置を備えた回路。
【請求項７】
複数の材料部分の各々の材料部分が、少なくとも誘電特性を有する材料部分である、請求項２から５のいずれか一項に記載の電極装置。
【請求項８】
複数の材料部分の各々の材料部分が、少なくとも強磁性特性を有する材料部分である、請求項２から５のいずれか一項に記載の電極装置。
【請求項９】
複数の材料部分の各々の材料部分が、少なくとも金属酸化物バリスタ特性を有する材料部分である、請求項２から５のいずれか一項に記載の電極装置。
【請求項１０】
複数の材料部分の各々の材料部分が、フェライト特性および金属酸化物バリスタ特性の任意の組合せ特性を有する材料部分である、請求項２から５のいずれか一項に記載の電極装置。
【請求項１１】
複数の材料部分の各々の材料部分が、誘電特性、フェライト特性および金属酸化物バリスタ特性の任意の組合せ特性を有する材料部分である、請求項２から５のいずれか一項に記載の電極装置。
【請求項１２】
電極装置をコンデンサとして動作させることができる、請求項２から５のいずれか一項に記載の電極装置。
【請求項１３】
電極装置をエネルギー調整器として動作させることができる、請求項２から５のいずれか一項に記載の電極装置。
【請求項１４】
電極装置を容量回路網部分として動作させることができる、請求項２から５のいずれか一項に記載の電極装置。
【請求項１５】
電極装置が、少なくとも３つの絶縁エネルギー経路を提供するように動作し、３つの絶縁エネルギー経路の少なくとも１つのエネルギー経路が、エネルギーに対して最もインピーダンスの小さい経路である、請求項２から５のいずれか一項に記載の電極装置。
【請求項１６】
エネルギーを調整するための所定の手段と、
回路であって、
エネルギー源と、
エネルギーを使用する負荷と、
エネルギー源からエネルギーを使用する負荷へ結合された第１の相補導電部分と、
エネルギーを使用する負荷からエネルギー源へ結合された第２の相補導電部分とを備えた回路と、
共通導電部分と、
導電結合のための手段とを備えた回路アセンブリであって、
導電結合のための手段が、エネルギーを調整するための所定の手段の第１の導電部分を回路の第１の相補導電部分に結合し、
導電結合のための手段が、エネルギーを調整するための所定の手段の第２の導電部分を回路の第２の相補導電部分に結合し、
導電結合のための手段が、エネルギーを調整するための所定の手段の第３の導電部分を共通導電部分に結合し、かつ、
第１の相補導電部分および第２の相補導電部分が、少なくとも互いに分離される回路アセンブリ。
【請求項１７】
少なくとも容量回路網の一部をさらに備えた、請求項１６に記載の回路アセンブリ。
【請求項１８】
エネルギーを利用する負荷がスイッチモード電源である、請求項１６に記載の回路アセンブリ。
【請求項１９】
エネルギーを利用する負荷が電動機である、請求項１６に記載の回路アセンブリ。
【請求項２０】
エネルギーを調整するための所定の手段が、過渡エネルギー抑制機能を含んだ差動モードおよびコモンモードフィルタリングを組み合わせて動作させることができる、請求項１６から１９のいずれか一項に記載の回路アセンブリ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（技術分野）
新規な電極装置は、エネルギー調整アセンブリ、電極回路装置および配分電極装置アーキテクチャに関する。より詳細には、新規な電極装置は、多機能電極装置および付勢された導電経路、すなわち付勢された回路に沿って伝搬するエネルギー部分を調整するための遮蔽エレメントに関する。
【０００２】
（発明の背景）
電気システムの製品寿命サイクルは、過去１０年以上に渡って短くなっている。わずか２年前に製造されたシステムは、同じアプリケーションの第３世代または第４世代の変形形態に対して既に時代遅れと見なすことができる。したがって、電気システムに組み込まれる受動コンポーネントおよび回路を早急に進歩させる必要があるが、受動コンポーネントの進歩は、歩調が合っていない。コンピュータまたは他の電子システムの性能は、コンピュータまたは電子システムの最も遅い能動エレメントの周波数動作速度によって典型的に制限されている。
【０００３】
受動コンポーネント技術は、これらの新しいブレークスルーに追従することができず、組成および性能が少しばかり変化したに過ぎない。また、受動コンポーネント設計および変更の進歩も、主としてコンポーネントサイズの縮小、ディスクリートコンポーネント電極配分の若干の修正、誘電体の発見、および実施形態の製造技法の改変または単位生産サイクル時間を短縮する生産速度の修正に集中している。
【０００４】
より高い周波数においては、通常、エネルギー経路は、付勢されたシステムの内部で、調和し、かつ、平衡して共に電気的および磁気的に動作する１つまたは複数の電気的相補エレメントとしてグループ化すなわち対にしなければならない。伝搬するエネルギー部分を従来技術によるコンポーネントを使用して調整する試行により、ＥＭＩ、ＲＦＩ、容量寄生および誘導寄生の形の妨害レベルが増加している。このような妨害レベルの増加は、部分的には、関連する電気回路に妨害を生成または誘導する、受動コンポーネントの不平衡または性能上の欠陥によるものである。このような状況により、受動コンポーネントに的を絞った新しい産業が生み出され、数年前までは、主として、電圧不平衡源および電圧不平衡状態などから能動コンポーネントによって生成される妨害に的が絞られていた。
【０００５】
回路に対するその他の破壊は、大きな電圧の遷移、および電圧すなわち回路電位を変化させることによって生じる接地ループ妨害によるものである。いくつかの既存の遷移すなわちサージ保護実施形態およびＥＭＩ保護実施形態には、１つの統合パッケージ中に適切な保護を設ける必要性に欠けているものがあり、したがって当分野には、いくつかの従来技術が抱えているこれらおよびその他の欠陥を解決するための、広く利用することができ、かつ、費用有効性が高く、常に増加する将来回路の動作周波数に対しても寿命の長い用途を有する解決法が必要である。
【０００６】
新規な電極装置は、多機能コンポーネント電極装置および導電バイパス経路すなわち回路に沿って伝搬するエネルギー部分を調整するための遮蔽エレメントを提供することによって、いくつかの従来技術デバイスが抱えている欠点を解決している。また、この新規な電極装置は、ほとんどの場合において、グループ化され、かつ、付勢された経路電極間を同時に遮蔽し、かつ、円滑なエネルギー相互作用を可能にすることができる、中央に配置された共用エネルギー経路すなわち１つまたは複数の電極を備えている。この新規な電極装置は、付勢されると、含有しているエネルギー経路すなわち電極を、互いに調和して、かつ、それぞれ逆位相すなわち充電方式（ｃｈａｒｇｅｄ　ｍａｎｎｅｒ）で動作させることができる。
【０００７】
この新規な電極装置および他のエレメントは、回路に選択的に結合され、かつ、付勢されると、１つの統合パッケージ内の絶縁された３つのエネルギー経路を利用して、エネルギー源とエネルギーを利用する負荷の間の皮相均一電圧すなわち平衡電圧の供給を依然として維持しつつ、ＥＭＩフィルタリングおよびエネルギーサージ／エネルギー遷移の防止および／または抑制を同時に提供することができる。
【０００８】
この新規な電極装置は、雑音および／またはエネルギーのバイパス化、雑音および／またはエネルギーのフィルタリング、エネルギーの減結合、および／またはエネルギーの蓄積を始めとするエネルギー調整機能を、同時に、かつ、有効に提供することができる。この新規な電極装置の変形形態には、普通に見出され、かつ、受け入れられている材料およびその製造方法が使用されている。
【０００９】
今日の受動コンポーネント製造インフラストラクチャは、いくつかの従来技術の製品と比較して、改良された最新の回路性能を最終ユーザに提供する新しい製品を製造するための適応性に富んだ、すなわち容易に製造を切り替えることができる最新の装置および機械を使用しているため、この新規な電極装置を製造するための比類のない能力を備えている。
【００１０】
（発明の概要）
この新規な電極装置の利点は、絶縁された３つのエネルギー経路を１つの統合パッケージ内に提供し、それによりエネルギー源とエネルギーを利用する負荷の間の皮相均一電圧すなわち平衡電圧の供給を依然として維持しつつ、ＥＭＩフィルタリングおよびエネルギーサージ／エネルギー遷移の防止および／または抑制を同時に提供し、かつ、中央に配置された共有エネルギー経路すなわち電極を備えたエネルギー経路すなわち回路に沿って伝搬するエネルギー部分の調整を可能にすることである。上記電極は、互いに電気的に逆に動作する相補エネルギー経路対の間を同時に遮蔽し、かつ、円滑なエネルギー相互作用を可能にしている。
【００１１】
新規な電極装置の他の目的は、絶縁され、かつ、分離された少なくとも単一の第３のエネルギー経路上に展開する、インピーダンスの小さいエネルギー経路を提供することである。この第３のエネルギー経路は、現在では、付勢された回路を動作させるための単一のアマルガム化配置すなわち構造に不可欠であるが、これまでは一般的には可能と見なされなかった経路である。
【００１２】
新規な電極装置の他の目的は、実施形態に固有の固有共通エネルギー経路を利用して１つまたは複数の阻止回路を提供するべく多機能電子実施形態を形成する複数の実施形態の形で実施形態を提供することである。この実施形態は、ＥＭＩおよび過電圧を減衰させるための、エネルギー経路導体対からの追加エネルギー経路への結合を提供するべく、外部導体部分すなわち「接地」領域と結合される。
【００１３】
新規な電極装置の目的は、能動システムの負荷にエネルギー減結合を提供し、かつ、能動コンポーネントおよびその回路のその同一部分の皮相電位および回路基準ノードを同時に一定に維持することができることである。
【００１４】
新規な電極装置の目的は、いくつかの従来技術のコンポーネントでは提供することができなかった、所望のフィルタリングおよび／またはエネルギー経路調整を達成するための余分なディスクリート受動コンポーネントを実質的に使用する必要のない実施形態を提供することである。
【００１５】
新規な電極装置の目的は、この新規な電極装置の影響下で生じる電子経路の内部を流れる差動モード電流およびコモンモード電流によって生じる望ましくない電磁放出を同時に最小化または抑制することである。
【００１６】
新規な電極装置の目的は、いくつかの従来技術のデバイスを使用する場合に、現在直面している電気的な問題および制約の広範な部分を同種解決するための、容易に製造することができ、かつ、適応性のある多機能電子実施形態を実現する能力をユーザに与える実施形態を提供することである。
【００１７】
新規な電極装置の他の目的は、標準的な製造プロセスを利用し、かつ、所定の特性を有する普通に見出される材料、および厳密な容量裕度を実施形態内部の電気経路間に達成するべく導電材または導電性を持たせた材料を使用して構築され、同時に、エネルギー源からエネルギーを利用する負荷へ伝搬するエネルギーのための連続した一定のエネルギー経路を維持する実施形態を提供することである。
【００１８】
多機能コンポーネント電極装置およびその変形形態の多様性および広範囲に渡るアプリケーションを立証するために、この新規な電極装置の上記の目的および利点を実施し、かつ、構築した、すべて本発明の範囲内である他の多数の装置および構成についても開示する。
【００１９】
（実施形態の詳細な説明）
新規な電極装置は、独立した材料である、ディスクリートエレメントなどの様々な実施形態中に配分され、配列され、あるいは積み重ねられる、所定の特性を有する導電材、半導電材および非導電材のコンビネーションとして開始される。システム内に配置され、かつ、付勢されると、これらの部分が結合して固有の回路が形成される。新規な電極装置の実施形態は、共通エネルギー経路電極、導体、導電被覆物、導電経路（本明細書では、すべて、一括して「エネルギー経路」と呼ぶ）のグループを形成する導電部分、半導電部分および非導電部分、および様々な材料エレメントおよび１つまたは複数の所定の特性を有するコンビネーションを備えている。
【００２０】
これらの発明部分は、通常、互いに平行に配向され、かつ、所定の導電エレメント対すなわちグループに平行に配向されている。また、これらの発明部分は、様々な組合せの絶縁エネルギー経路およびそれらの所定の装置を備え、所定の製造実施形態中に配分されている。また、これらの新規な電極装置実施形態は、個々のエレメントを１つに結合して、より規模の大きい電気システム中に所定の方法で付勢させるオーバラップ方式および非オーバラップ方式の織込み装置内の部分、多重エネルギー経路、多重共通エネルギー経路、遮蔽、シート、積層物または被覆物中に形成された１つまたは複数の所定の特性を有している。
【００２１】
新規な電極装置実施形態は、これには限定されないが、回路基板、コネクタ、電動機、ＰＣＢ（印刷回路基板）すなわち回路基板、多層基板すなわち印刷回路基板等、他の実施形態に見出されるより規模の大きい回路のサブ回路として、コンビネーションで付勢される非電圧印加独立型実施形態として存在することができる。
【００２２】
構造部分装置の製造中または製造後に、構造部分装置を様々な電気システムまたは他のサブシステム中に具体化し、埋め込み、封入し、あるいは挿入し、それにより差動位相エネルギー調整、差動位相減結合を実行し、かつ／または所望のエネルギー形態または電気／エネルギー形へのエネルギーまたはエネルギー部分の伝達の修正を助けることができる。
【００２３】
相補エネルギー経路電極を、より広い外部領域または同一電位の共通エネルギー経路に実質的に導電結合すなわち導電接続される、集中型共用共通エネルギー経路と共に挿入することにより、付勢されるシステムのほとんどの場合において、ゼロ基準電圧または一般的に上記集中型共用共通エネルギー経路、エネルギー経路または拡張領域の反対側に設けられる２つの逆位相すなわち逆電位相補エネルギー経路間の回路電圧に対する回路部分になる。
【００２４】
新規な電極装置構成およびその変形形態は、ＥフィールドおよびＨフィールド、漂遊キャパシタンス、漂遊インダクタンス、エネルギー寄生を実質的に抑制および／または最小化するやり方でエネルギーを調整し、かつ、付勢された回路の様々に結合されたエネルギー入り経路およびエネルギー戻り経路に沿って伝搬する、逆位相の隣接するエネルギーフィールド部分の実質的な相互相殺を可能にするように機能するべく、予め構成されている。この新規な電極装置および／またはその変形形態を使用して構築されたエネルギー経路を備えた回路基板、コネクタ、電動機、ＰＣＢすなわち回路基板、多層基板すなわち印刷回路基板等は、大規模ＰＣＢすなわち回路基板の製造者が現在使用している様々な接地スキームおよび技法を利用することができる。
【００２５】
電磁妨害エネルギーを生成し、伝搬させるためには、電気フィールド（ｅｌｅｃｔｒｉｃ　ｆｉｅｌｄ）および磁気フィールド（ｍａｇｎｅｔｉｃ　ｆｉｅｌｄ）の２つのフィールドが必要である。電気フィールドは、２点間またはそれ以上の電圧差を介して、エネルギー経路すなわち回路にエネルギーを結合している。電気フィールドの位相を変化させることにより、磁気（Ｈ）フィールド（ｍａｇｎｅｔｉｃ（Ｈ）ｆｉｅｌｄ）が生じる。また、磁束を変化させると必ず電気（Ｅ）フィールド（ｅｌｅｃｔｒｉｃ（Ｅ）ｆｉｅｌｄ）が生じる。そのため、時間によって変化する純粋な電気フィールドまたは純粋な磁気フィールドは、互いに独立して存在することはできない。
【００２６】
新規な電極装置および／またはその変形形態が利用しているいくつかの電極装置アーキテクチャを構築し、電気回路システムに見られる両タイプのエネルギーフィールドを調整し、あるいは最小化することができる。一方のタイプのフィールドを調整するためには、必ずしもこの新規な電極装置および／またはその変形形態を構築する必要はないが、２１２および７９９「Ｘ」などの所定の特性を備えた様々な種類の材料を添加あるいは使用して、一方のエネルギーフィールドに対する他方のエネルギーフィールドのこのような特定の調整を実施することが可能な実施形態を構築することができることが意図されている。
【００２７】
新規な電極装置および／またはその変形形態を使用することにより、動作が異なる回路、すなわち平衡つまり基本的に等化された容量裕度を提供する任意の差動位相対エネルギー経路回路に、１つの新しい共有電極装置ユニットを配置し、各差動位相対の間に、比較的等しいエネルギー経路を電気的に配置することができる。
【００２８】
図に示す、あるいは図に示されていない新規な電極装置のすべての実施形態に対して、本出願人は、新規な電極装置および／またはその変形形態に対する所望の電気的機能を依然としてある程度維持し、あるいはそのすべてを維持しつつ、選択が可能で、かつ、新規な電極装置および／またはその変形形態の構成に組み込むことができる多様かつ広範囲の可能材料を製造の際に組み合わせるために、場合によっては製造者がオプションを有することを意図している。
【００２９】
特定のアプリケーションの場合、一例としてバリスタ特性を有する材料２１２、または他の例として所定の特性を有する材料２１２の厚さを、必要に応じて容易に修正し、所望する量のフィルタリング、減結合、および／または遷移防止をもたらすことができる。また、特定の構造を持たせることにより、差動モードおよびコモンモードの両モードのエネルギーを同時にフィルタリングし、かつ、エネルギー遷移およびその他の形態の、いくつかの従来技術で可能な範囲より広い周波数レンジに渡る電磁妨害から保護することができる。
【００３０】
新規な電極装置実施形態を構成している材料は、利用可能な処理技法と両立する１つまたは複数の材料エレメント部分からなっており、通常、所定の特性を有するいかなる特定の材料２１２にも限定されない。
【００３１】
同様に、新規な電極装置および／またはその変形形態は、１つまたは複数の導電化合物部分でできた導電材料、または利用可能な処理技法と両立する材料エレメントからなっており、通常、いかなる特定の材料にも限定されないが、それらの材料には、パラジウム、磁性体、強磁性体すなわちニッケルベース材料、または他の任意の導電物質および／または導電材料、導電−抵抗材料および／または導電ドープされた、すなわち導電材料を塗布するためにドープされた導電領域を生成することができる任意の物質または処理加工物のためのエネルギー経路を生成し、あるいはそれらと共にエネルギー経路を生成することができる処理加工物があるが、これらに限定されるものではない。複数の電極、さらには複数の所定の数の電極を構成している抵抗−導電材料または抵抗材料（図示せず）を本出願人が完全に意図していることに留意されたい。それぞれ２１３、２１４および２０４、２１５などの電極は、抵抗−導電材料または抵抗材料からなる全体電極パターンを使用して形成することができる。従来の７９９（図示せず）導電材料すなわち材料コンビネーションから形成される電極ではなく、７９９「Ｘ」（図示せず）で示される導電材料および抵抗材料部分すなわちコンビネーションを形成する、内部電極部分の一部が形成される他の多重配分実施形態が意図されている。
【００３２】
その点に関して、この電極材料構成は、バイパス回路構成、さらには貫通回路構成における電極装置の実質的にすべての実施形態に対しても意図されている。これらの材料は、シリコン、ゲルマニウム、ヒ化ガリウムなどの半導体材料、または任意の特定の誘電率Ｋの半絶縁材料または絶縁材料等であるが、これらに限定されるものではない。
【００３３】
付勢される差動位相対エネルギー経路間に、いくつかの従来技術ユニットに代わって電極装置実施形態ユニットを使用することにより、特定の従来技術のユニットによって生成される、特に感度の高い高周波数動作時に差動位相対エネルギー経路間に導入される回路電圧不平衡すなわち電圧差の問題が軽減される。
【００３４】
新規な電極装置および／またはその変形形態の内部に見出される、共用中央エネルギー経路間における新規な電極装置裕度すなわち容量平衡は、あらゆるディスクリートユニットの中でも２０％の許容可能容量変化が広く、かつ、共通に明記されているＸ７Ｒ誘電体を使用している場合であっても、通常、新規な電極装置および／またはその変形形態の製造中に、工場においてもたらされるレベルが維持される。
【００３５】
したがって、一般的に５％以下の容量裕度で製造される新規な電極装置および／またはその変形形態実施形態のいくつかは、例えば、本開示の中で説明する実施形態に近い実施形態を構築することができ、付勢されたシステム内の差動位相エネルギー経路すなわち線路間で測定した修正容量裕度が５％未満で、かつ、２つの従来技術デバイスを、相補位相エネルギー経路対として動作する１−２のような単一のエネルギー経路対ユニット、または新規な電極装置実施形態変形態様の１つと交換する追加利益をさらに有することになる。
【００３６】
バイパス回路動作および／または減結合回路動作においては、第３のエネルギー経路エレメントを支点として利用することによって、エネルギー経路２１７および２１６を形成している２つのエネルギー経路間に対称容量平衡が存在し、相補エネルギー経路の各々がこの共用支点の機能を利用することができるため、動的動作時における共通分圧器として機能し、また、キャパシタンスを等しく、かつ、対称に物理分割するべく機能している（標準的な製造実践を使用して実践することができるため）。共通エネルギー経路２１８の両側に見出される相対容量平衡の正確な測定は、今日の標準コンデンサ素子試験測定装置を使用して測定することができる。この新規な電極装置により、回路内における導電材料構成が同種であり、かつ、すべての誘電体構成すなわち材料２１２構成も同種である１−２のようなエネルギー調整実施形態を使用する機会がユーザに提供される。
【００３７】
次に、本出願人が図１、２、３、４、５、６Ａ、６Ｂおよび７のすべての間を自由に前後して、すべての実施形態を最も良好に示し、かつ、説明することができるよう、図１、２、３、４、５、６Ａ、６Ｂおよび７を参照する。
【００３８】
特に図１および２を参照すると、付勢される回路および回路網に使用する新規な電極装置のエネルギー調整電極装置１−１が示されている。図に示す電極装置１−１は、標準材料または知られている材料、もしくはこのようなアプリケーション用として当分野で知られている適切な材料のコンビネーションである同一の導電材料７９９からなっている。これらの、それぞれ２１３、電極２１４、電極２０４および２１５の番号が振られた第１の電極から第４の電極は、各電極の周辺エッジが装置の他のすべての電極のすべての他の周辺エッジと均一に整列するような方法で整列していると見なすことができ、したがって地球の水平線に無関係に互いに重畳していると見なすことができる。
【００３９】
第１の電極２１３は、所定に位置に配置され、隣接する第２の電極２１４がその後に続いている。第１の電極２３１および第３の電極２０４は、第２の電極２１３に隣接して配列されている。続いて第４の電極２１５が、第１の電極２１３および第４の電極２１５が、第２の電極２１４、第３の電極２０４、および材料２０３と電極部分２０７を導電結合しているその他のエレメントをサンドイッチするように、第３の電極２０４に隣接して配置すなわち配列されている。これらはすべて導電結合され、一体として共通の電気動作を実行することができるが、同時に第１の電極２１３および第４の電極２１５が導電状態に維持され、したがって両相補電極、主として第２の電極２１４および第３の電極２０４から電気的に絶縁され、かつ、それら自体（２１３および２１５）は互いに導電絶縁された状態に維持される。
【００４０】
１つまたは複数の所定の特性を有する１つの材料２１２からなるエネルギー調整電極装置１−１は、所定の特性を有する材料２１２の形状化された各部分の各々の側に結合された、それぞれ電極２１３、２１４および２０４、２１５を有する少なくとも２つの本体電極配分アセンブリ２０１Ａおよび２０１Ｂを形成している。
【００４１】
所定の特性を有する形状化された材料２１２は、平面部分すなわちウェハ、積層物または他の適切な形状を形成している。電極２１３、２１４、２０４および２１５は、既に言及した、このようなアプリケーションに適した被覆導電材料標準すなわちコンビネーションからなっている。
【００４２】
図には示されていないが、内側に配置される電極２１４および２０４は、直径および本体導電領域（番号は振られていない）を、それぞれ相補電極対２１３および２１５の直径および本体導電領域のサイズより若干大きくすることができることに留意されたい。
【００４３】
このサイズ構成の差は、付勢された状態で動作している間、互いの結合を試行することになる相互のエネルギー寄生放出からの、それぞれ配置された相補電極２１３および２１５に対する静電遮蔽に役立つ。
【００４４】
面積がより小さい、電極２１３および２１５の本体電極領域８０（一部のみ示す）、および２０４および２１４電極の本体電極部分８１ｓ（一部のみ示す）は、同じ虚軸中心点またはこの装置における各電極の中心点を通る線（図示せず）に沿って配置され、配置された電極２１４および２０４の重畳した電極本体領域８１（図示せず）の電極領域の内部に配置された電極２１３および２１５の重畳した各本体電極部分８０ｓの相対インセット化効果（ｒｅｌａｔｉｖｅ　ｉｎｓｅｔｔｉｎｇ　ｅｆｆｅｃｔ）をもたらしている。
【００４５】
配置される電極２１４および２０４が、電極２０４および２１４のすべての導電配分領域の一部をカバーしない、１つまたは複数の所定の特性を有する実際の材料２１２に対するインセット領域８０６（図示されていないが）は、構成、サイズの直径および体積が互いに類似していなければならない（標準製造公差の許容範囲で）ことに留意されたい。
【００４６】
また、本発明による構成は、電極の各々を構成している重畳した各導電材料領域７９９間の導電領域のサイズの差を最小化している。
【００４７】
様々な材料部分すなわち被覆物の類似サイズの一様性は、既に言及したように、通常は対称的に平衡しており、この対称的な平衡が、エネルギー収束領域８１３の内部に見出される中央共通電極エレメント２４１／２５０の両側に、瞬時、位置付けされるエネルギー部分に対する極めて厳密な容量平衡および電圧平衡の提供に役立っている。したがって、３つの導電絶縁外部経路２１６、２１７および２１８のすべての電極の重畳電極整列を使用して、第１の相補エネルギー経路２１６、第２の相補エネルギー経路２１７、反対側に位置する第３の対称かつ相補エネルギー経路２１８の部分に沿って移動する、量（電圧）が低減された伝搬エネルギー部分の実質的に平衡かつ対称な分割を容易にすることが完全に意図されている。
【００４８】
実施形態１−２のような新規な電極装置コンポーネントを備えた差動位相エネルギー経路調整回路を、当分野で知られている標準的な製造手段によって、次にあるいは最終的に材料２１２上の電極材料７９９または７９９「Ｘ」の導電被覆物にするための、所定の特性を有する材料２１２の平坦すなわち平面形状部分、ウェハまたは積層物を提供するやり方で構築された分圧コンデンサ回路網として使用することができる。分圧する代わりに、様々な２１２材料と薄膜材料、ＰＥＴ材料、材料２１２上に形成される電極（図示せず）中にパターン化される材料７９９「Ｘ」とを、それらが所定の位置に配列され、あるいは積み重ねられると、薄膜材料、ＰＥＴ材料等が、様々な所望の同時フィルタリング応答効果および／または過渡応答効果を達成するために望ましい所望の容量特性または誘導特性を提供することができるように結合させることにより、容量回路網実施形態１−２が提供される。
【００４９】
新規な電極装置回路網のこの変形形態を利用した回路は、磁気特性および所定の材料２１２によって提供される、電極装置の２１２材料部分からなるほとんどすべての部分すなわちコンビネーションに、フェライト材料またはフェライト−電気材料すなわち強磁性−誘電材料（ｆｅｒｒｏ−ｄｉｅｌｅｃｔｒｉｃ　ｍａｔｅｒｉａｌ）（図示せず）などを使用することにより、本発明の誘導特性を向上させる機能を有する新規な電極装置を備えている。要望に応じて、発明の変形形態にさらに追加することができる鉄材料を使用することにより、付勢される回路からなるアセンブリを調整する回路のエネルギー調整能力または特性を構成することができる。
【００５０】
新規な電極装置エレメントが電極装置１−１のような完全な実施形態を形成する場合、中央に配置され、かつ、共用される、エネルギー経路電極部分２０７およびはんだ２０３すなわち導電結合材料２０３を備えた電極２１４および電極２０４の電極対は、組み合わされ、結合され、融解され、焼結され、熔融されるか、あるいはそれらの任意の組合せを使用して互いに導電結合される。
【００５１】
本発明を備えた回路は、エネルギー源（図示せず）、エネルギーを使用する負荷（図示せず）、エネルギー源の２つの側のうちの第１の側から、エネルギーを使用する負荷の２つの側のうちの第１の側に結合された第１の相補導電部分２１６、エネルギーを使用する負荷の２つの側のうちの第２の側から、エネルギー源の２つの側のうちの第２の側に結合された第２の相補導電部分２１７を備えている。個別の導電部分２１８は、導電的／電気的に絶縁され（２１６および２１７から絶縁され）、かつ、導電部分２１９と導電結合し、導電部分２１８を分離して、それぞれ第１および第２の相補導電部分２１７および２１６の付勢の際に展開する低エネルギーインピーダンス経路として使用するために、あらゆる実施形態の共通電極２０４および２１４を備えた共通遮蔽化構造２４１／２５０を結合するための使用が意図されている。
【００５２】
連続する電極部分２０７は、実施形態１−１の内部からの２つの個別延長部のように見える形で実施形態から出現している。電極部分２０７は、実際に、依然として構造的かつ電気的に一様なエレメントである共通エネルギー経路エレメント２０７の連続した同一ユニットである。
【００５３】
連続部分２０７のこの同じタイプの電極部分のエレメント構成、構造すなわち形態および外観は、それぞれ相補エネルギー経路連続電極部分２０８および２０６の各々と合致している。
【００５４】
連続電極部分２０７は、中央に配置された共用電極対である電極２１４と電極２０４の間にサンドイッチ装置で配置され、導電結合材料２０３を備えたはんだ２０３またははんだと類似の方法、結合または熔融、圧力方式（図示せず）、または業界で受け入れられている他の任意の慣用手段によって、それぞれ電極２１４と２０４を相互に導電結合している。
【００５５】
中央に配置される共用電極対である電極２１４と電極２０４が配置され、外側に配置された相補電極２１３と２１５の間にサンドイッチされている。電極２０４および２１４は共通電極エレメントになり、第３の個別エネルギー経路２１８として使用することもできる。第３の経路２１８自体は、既に言及したように、エネルギー経路２０６および２０８のエネルギー経路から絶縁されたエネルギー経路である。本発明の選択部分である、２１９によって２１６、２１７で結合された回路（２１９によって共通エレメント部分２４１／２５０に結合された２１８外部領域と共に）は、エネルギー部分を回路（図示せず）を利用して、新規な電極装置の輪郭内に見出されるエネルギー収束領域８１３（図示せず）内を伝搬させている。通常、このような回路は、エネルギー源から、例えばスイッチモード電源あるいは電動機（いずれも図示せず）などのエネルギーを利用する負荷へ、また、エネルギーを利用する負荷からエネルギー源へ伝搬するエネルギー部分の間に電気的に配置され、かつ、機能している。
【００５６】
また、絶縁非導電材料ポッティングすなわちカプセル化、すなわち非導電結合材料２０５は、本発明によるアセンブリを実際の回路付勢部分に設置し、かつ、実際の回路付勢部分にする前に、回路アセンブリの本発明によるエレメント部分を完成させるべく、実施形態１−１、１−２などの典型的なエネルギー調整電極装置の本発明によるエレメントの周囲に結合される標準的な産業材料であり、標準的な産業方法を使用して塗布することができることに留意されたい。取付け位置におけるエレメント１−１のエレメントとしての完全性を維持するためには、被覆材２０５は、図２に示すエレメント１−１全体のより広い部分の一部に塗布されることが好ましい。
【００５７】
実施形態１−１は、３つのエネルギー経路の様々な所定部分に導電結合され、エネルギー源（図示せず）の少なくとも２つの部分のうちの第１の部分と、エネルギーを利用する負荷（図示せず）の少なくとも２つの部分のうちの第１の部分の間に結合された導電結合手段２１９によって結合された第１のエネルギー経路２１６を備えるように、実施形態１−２を形成している。図３に示すエネルギー経路２１７は、エネルギーを利用する負荷の少なくとも２つの部分のうちの第２の部分と、エネルギー源の少なくとも２つの部分のうちの第２の部分の間に結合されている。第３のエネルギー経路２１８は、図３に示す回路アセンブリの経路２１６および経路２１７にそれぞれ導電結合された導電連続エレメント（例えば経路２１７の場合、２０３、２０５、２０８、２１９など）の各々から内部的かつ外部的に導電絶縁されている。第３のエネルギー経路２１８は、経路２１６および２１７とは独立しており、必要に応じて、および／または、ユーザまたは製造者の必要に応じた先決により、たった今上で説明した回路の結合結果に結び付けて使用される。
【００５８】
新規な電極装置を備えた、付勢された回路（図示せず）部分のエネルギー経路のオーバオールインダクタンスを小さくする点に関しては、連続した二重リード外観構成（ｄｕａｌ　ｌｅａｄ−ａｐｐｅａｒｉｎｇ　ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）の電極部分すなわち電極エレメント２０６、および連続した二重リード外観構成の電極部分２０８および２０７を使用することが一般的に好ましいことに留意すべきであるが、単一の連続リード構成の２０６、２０７および２０８を使用することもできることに留意されたい。
【００５９】
また、連続電極部分２０７は、１つに結合された遮蔽化エネルギーエレメント２４１／２５０に沿って生成され、かつ、見出される低インピーダンスエネルギー経路の形成を強化し、また、開示されているように、電極であるエレメント２１４、導電結合材料２０３、電極２０４、導電開口すなわちビアすなわち導電結合部分２１９（必要に応じて、あるいは使用されている場合）、および当然のこととして外部の第３のエネルギー経路の一部であるエネルギー経路２１８を備えている。
【００６０】
電極エレメントすなわち連続電極部分２０７は、中央に配置された、遮蔽化電極２１４と２０４の間、および使用されている他のすべての遮蔽化電極（図示せず）間に、導電的に連続して結合された導体であり、また、中央に配置された、全体としての電極装置の導体でもある。
【００６１】
通常、低インピーダンスエネルギー経路は、アセンブリを付勢している間に、２０７などの経路部分に沿って形成され、エネルギーの調整を引き起こす所定の導電結合と共に、それらの所定の物理的な近さおよび位置により、とりわけ２０６、２０８などの様々なエネルギー経路および電極２１３、２１５に沿って伝搬する際のエネルギー部分の相互作用のため、たった今説明したように、一般的に２０７などの経路部分および他の第３のエネルギー経路エレメントに沿って見出される。このような構成は、付勢の際に生成される条件の状態による経路２１８または２０７への直接導電結合とは独立して伝搬させ、かつ、上で説明したように、この場合、同時エネルギー調整機能と調和してこの第３の経路に沿って移動する（通常、望ましくないことであるが）際のエネルギーの戻りを阻止するべく使用される低インピーダンスエネルギー経路を導電性にするべく、同時相補エネルギー部分を相互作用的すなわち電気的に強化している。
【００６２】
内部および外部に配置される遮蔽化エネルギー経路の利用について説明する。相補エネルギー経路対に沿って伝搬するエネルギー部分が、本発明によるエネルギー収束領域８１３の内部で影響を受けると、次にエネルギーの一部が、エネルギー経路２１６および２１７の相補経路ではない２１８などの共通外部配置導電領域すなわちエネルギー経路上に移動する。したがってこれらのエネルギー部分は、この非相補エネルギー経路２１８を低インピーダンスのエネルギー経路として利用し、望ましくないＥＭＩ雑音の戻りおよび付勢された相補エネルギー経路２１６および２１７の各々へのエネルギーの戻りを排除および／または抑制／阻止することができる。２１６および２１７は、その構成により、全体としての平衡かつ対称の発明実施形態の構成に比例した対称エネルギー部分を受け取っている。通常、この対称エネルギー部分の調整は、支点すなわち２４１／２５０として知られている遮蔽化構造コンビネーション（すべての図には示されていない）の両側でそれらに導電結合され、かつ、動作回路によって利用される第３の共通経路すなわちノードの両側で分離される様々な本発明部分の平衡に関して相関的である。
【００６３】
図３を参照すると、本明細書で説明する方法で回路に導電結合された、回路結合を備えたすべての類似構成の共通エネルギー経路または相補エネルギー経路に適用することができる電極２１５が示されている。特定の実施例の場合、相補電極２１５の２０３結合から始まり、相補エネルギー経路２０８の第１の「脚」である２０８の第１の部分は、当分野で知られている標準的な手段２０３による方法によって、用途に応じて１つまたは複数の位置で、結合点すなわち導電結合部分２１９で外部エネルギー経路２１７に導電結合されている。
【００６４】
相補エネルギー経路２０８の第２の「脚」は、当分野で知られている標準的な手段２０３による方法によって、用途に応じて１つまたは複数の位置で、別の結合点すなわち導電結合部分２１９で外部エネルギー経路２１７に導電結合されている。
【００６５】
代替変形形態１−２を使用することにより、結合点すなわち導電結合部分２１９（図示せず）における単一結合用として、相補エネルギー経路２０８をより合わせ、あるいは融解して一体にすることができる。
【００６６】
相補エネルギー経路２０８は、はんだ２０３すなわち導電結合材料２０３または導電結合剤を加えることによって、図に示すように、２つの部分で２０８エネルギー経路の一部に電極２１５をオーバラップさせ、残りの部分を電極２１５から外側へ向けて伸張させるやり方で電極２１５に導電結合されている。
【００６７】
他のエネルギー経路２１７、２１６および連続電極部分２０７、２０６は、２０８、２１５および２１７に関連してたった今説明した方法と同様の方法で、それぞれの電極に導電結合されている。
【００６８】
図３に示し、かつ、図４および図５の両図に示す回路アセンブリに使用される結合スキームについて説明する。回路は先ず第１にエネルギー源およびエネルギーを利用する負荷を有することになる。新しい回路は、通常、付勢の際に、中央共用遮蔽化エネルギー経路、結合コンビネーション２４１／２５０内の経路エレメント（すなわち電極２１４、導電結合材料２０３、電極２０４および連続電極部分２０７、および存在している場合は相補エネルギー経路エレメント２０６および２０８）、および導電部分２１８（図３に示す）の反対側に配置される相補導体２１６および２１７の各々に対する導体２１８上の「０」電圧基準ノード（図示せず）の展開を可能にしている。
【００６９】
図４および５は、付勢されると、バイパス回路および／または同時共通モードフィルタおよび差動モードフィルタとして機能し、かつ、これには限定されないが、所望の平衡保護あるいは他のすべての差動位相すなわち差動対の多重対システム回路を達成するために、過去においては１つ、２つ、あるいは場合によっては３つの個別バリスタを必要とした、チップ、リングおよび接地間のスイッチモード電源、電動機、電気通信回路（すべて図示せず）に使用することができるサージ保護回路として機能する回路を形成するための様々な電極パターン化およびインサーキット結合の結果である貫通回路モードを形成する、新規な電極装置および／またはその変形形態の回路実施形態を示したものである。新規な電極装置の実施形態４−１または５−１のいずれかの平衡保護回路により、ほとんどの場合において、例えば電話導体（図示せず）の両端間に生じる通常のリング電圧ピークに影響を及ぼすことなく、不平衡破壊の問題が確実に回避される。
【００７０】
それにもかかわらず、所定の特性を有する材料２１２の一部に電極２１３および２１５がそれぞれ結合されている。結合された遮蔽化電極２１４および２０４は、共通エネルギー経路すなわち連続電極部分２０７および間に配置された所定の特性を有する材料２１２と共に、実施形態１−１あるいは１−２または類似の新規な電極装置エネルギー収束領域８１３（（図示せず）を通過する伝搬エネルギーの一部に対する平衡サージ保護回路の一部として機能している。この方法で、アタッチメントすなわち導電結合部分２１９による第３のエネルギー経路２１８（図３に示す）に対する回路４−１および５−１のサージ保護部分が使用され、回路システムのための平衡保護が達成されることが望ましい。
【００７１】
相補回路アセンブリがエネルギー経路２１６および２１７を備えた５−１では、第２の相補エネルギー経路２１７および第１の相補エネルギー経路２１６の外部配置経路を分離するべく、非導電ギャップ２５１がさらに配列されていることに留意されたい。したがって、５−１の非導電ギャップ２５１を利用して分離される第１の相補エネルギー経路２１６の導電結合部分２１９の維持、および第２の相補エネルギー経路２１７の導電結合部分２１９の維持に関しては、代替回路アセンブリ構成が示されている。非導電ギャップ２５１が存在している場合、新規な電極装置実施形態およびその回路アセンブリ変形形態の非導電ギャップ２５１は、図５に示すように、様々な電極装置実施形態のエネルギー収束領域８１３の内部を伝搬するエネルギー部分のほとんどを「バイパスさせる」ように動作すると見なすことができ、したがって実施形態１−２は、当分野で知られているバイパス実施形態と見なすことができる。
【００７２】
図４の実施形態４−１は、経路２０８に沿って伝搬する「エネルギー部分のバイパス化」を可能にする非ギャップ２５１経路セットアップを示したもので、したがって経路２１７または第１の相補エネルギー経路２１６が連続しており、不要な雑音エネルギーのみが残される。不要な雑音エネルギーは、様々な新規な電極装置エレメントの配置すなわち装置の相互相殺効果すなわち最小化効果として、共通導電部分すなわち第３のエネルギー経路２１８への、新しい電極回路配実施形態４−１のエネルギー収束領域８１３中、および新しい電極回路装置および／またはその変形形態のエネルギー収束領域８１３の２４１／２５０部分の内部に引き込まれる。また、この新規な電極装置の柔軟性は、要望に応じて、５−１に利用すべきバイパス／貫通ハイブリッド回路モードを提供している。したがって新規な電極装置アーキテクチャユーティリティは、ユーザに許容される、すなわちユーザが利用することができる選択に関して、特定の従来技術の選択に勝っている。
【００７３】
図４および５に示す回路は、回路内における同時サージ保護をさらに提供する動的平衡回路アセンブリ部分すなわち実施形態を表している。図に示す新規な電極装置アーキテクチャ実施形態は、一般的に極めて小型かつコンパクトであり、共通モードおよび差動モードの両雑音エネルギーを同時にエネルギー減結合し、フィルタリングし、また、サージに対する保護を提供するべく、電気導体またはエネルギー経路上、もしくはほとんどすべての回路のトレース上に容易に配列することができることを認識されたい。
【００７４】
新規な電極装置および／またはその変形形態ユーティリティの他の実施例としては、それぞれ共通導電部分すなわち第３のエネルギー経路２１８（図３に示す）に関連している第２の相補エネルギー経路２１７および第１の相補エネルギー経路２１６の両端間の電位（図示せず）が所与の電圧すなわちＶ１であり、これらの導体と介在する共通導電部分すなわち第３のエネルギー経路２１８（図３に示す）の各々の側との間の電位（図示せず）は、この場合、それぞれ電圧Ｖ１電位の約半分である所与の電圧Ｖ２（図示せず）であり、それぞれ共通導電部分すなわち第３のエネルギー経路２１８（図３に示す）に関連している第２の相補エネルギー経路２１７および第１の相補エネルギー経路２１６にそれぞれ属しており、新規な電極装置、所定の特性を有する材料２１２を挟むことによって達成されており、結合コンビネーション２４１／２５０内のエネルギー経路エレメントは、材料２１２上に外部配置された相補エネルギー経路２１３と２１５の間の中央に配列された電極２１４、導電結合材料２０３、電極２０４および連続電極部分２０７である。
【００７５】
したがって、例えば付勢されると容易に、かつ、経済的に位相平衡実施形態になる実施形態は、例えば一般的に電極２１３と２１５の間に配置されるＭＯＶ材料すなわち材料２１２の厚さが最大５０％程度の材料部分を利用しており、また、所望の電圧Ｖ２に適応するべく、相補経路エレメントおよび結合コンビネーション２４１／２５０内が電極２１４、導電結合材料２０３、電極２０４および電極部分２０７である場合、従来技術と関わっている。アセンブリおよびコンビネーション構成内における外部エネルギー経路に沿って伝搬したエネルギーまたは位置を修正し、それぞれ電圧Ｖ１およびＶ２の分圧関係に反映させることができることについては当然認識されよう。
【００７６】
所定の特性を有する材料２１２を構成している材料と共に結合されている新規な電極装置実施形態１−１および／またはその変形形態等の新規な電極パターンにより、電極すなわちエネルギー経路間の共有性の生成が促進され、それにより、より大規模な回路のための平衡対称回路装置すなわち４−１および５−１のような回路網が生成される。
【００７７】
別法として、あるいはこのタイプの差動位相エネルギー調整回路網５−１または４−１と共に、多数の電極材料変形形態、所定の特性を有する材料２１２、および性質が非導電性および／または半導電性および／または全導電性の任意の強磁性ＭＯＶ材料コンビネーションを、人工または自然物を利用して、あるいは処理によって、さらにはドーピングによって構築し、電極構成として使用することができ、かつ／または本発明による電極装置の電極を電気的に絶縁するために使用される、間隔を隔てて配置される材料を同様の方法で利用することによって変形形態を得ることができ、さらには本発明の典型的な実施形態と機能的に同じ結果を得ることができる。
【００７８】
すべての導体が、通常、「接地」部分に直接接続される回路内を伝搬するエネルギーを移送しているため、一般的には相補電極間の緊密性すなわち共有性は望ましいことではないが、新規な電極装置の場合、調整回路５−１および４−１の差動位相エネルギー経路は、これらのエレメントが互いに電気的に絶縁され、かつ、互いに極めて近接して配置されると動作可能になり、入ってくるエネルギー部分および出ていくエネルギー部分を相互に影響させ易くなり、それにより相補電気相互作用が生じるため、相補電極２１３および２１５の間の相補的に相互作用する緊密性は望ましいことである（直接導電結合とは異なる）。例えば、エネルギープラグまたはＩ／Ｏポートまたは類似を配分する際の構成位置を選定することにより、それぞれ相補電極２１３および２１５に結合された、差動動作するこれらのエネルギー経路に沿ったエネルギー妨害をより効果的にフィルタリングすることができる。
【００７９】
４−１および５−１などの様々な新規な電極装置回路を構築することにより、電気プラグ、エネルギー回路または他の多機能解決法に必要な電気回路装置を提供するべく、単純かつ小型に形成される新規な電極装置回路網の内部に発生するエネルギーに対する同時サージ保護、フィルタリングおよび減結合が可能になる。これらの組合せエレメントを利用した新規な電極装置回路は、１つのパッケージ中にグループ化することができるため、一般的に単純かつ容易に最終電気装置あるいは電気機械装置中に構築され、それにより労務費および製造費を低減し、かつ、最小化された有効な回路装置を提供している。
【００８０】
また、この電極装置アーキテクチャは、大体において非常に効率的であり、したがって多くのＭＯＶ材料の場合に可能である以上により速やかにエネルギーをクランプし、かつ、リカバーすることができるため、ＭＯＶの代わりに、Ｘ７Ｒなどの標準誘電体を容易に代用し、付勢された回路において、ほとんど同じ過渡エネルギー処理能力を達成することができる。
【００８１】
外部導電領域２１８への結合には、「フローティング」として一般的に記述されている非電位導電領域、回路システム戻り、シャシまたはＰＣＢすなわち回路基板「接地」部分、さらには大地接地（図示せず）などの領域が含まれている。互いに対向する相補エネルギー経路導体２１６および２１７の相殺または最小化などの他の機能により、新規な電極装置および／またはその変形形態は、図示されていないが、回路５−１および４−１に存在している、図６Ａまたは図６Ｂまたは図７の実施形態１−３Ａに示すようなファラデーケージ様２４１／２５０ユニット内部における低インピーダンス経路（図示せず）の展開を可能にしている。
【００８２】
導電共通遮蔽導電カバー部分２４５および第３のエネルギー経路２１８の包囲に関しては、実施形態１−３Ａは続いて、１−３Ａユニット全体として、外部配置導電領域２１８上にエネルギーを継続して移動させることができ、それにより要望に応じて、不要なＥＭＩ雑音に対する低インピーダンスのエネルギー経路を完成させている。
【００８３】
図５に示す新規な電極装置調整回路装置５−１で示すように、フィルタリング用として所望のキャパシタンス値を維持しなければならず、かつ、強力な電圧処理機能を必要とする場合、新しい回路実施形態１−２を利用することができ、したがって新規な電極装置実施形態のエネルギー調整電極装置によって生成され、事実上サージクランプすなわちサージ保護実施形態でもある。図３および図５に示す所定の回路アセンブリ装置中に選択的に結合されるすべての実施形態においては、エネルギー経路２０８とＧｎＤの間（エネルギー経路２１８）、およびエネルギー経路２０６とＧｎＤの間（それぞれエネルギー経路２１８）に生成される少なくとも（２）つのエネルギー経路−ＧｎＤコンデンサ２２０Ａおよび２２０Ｂを備え、さらにエネルギー経路２０６とエネルギー経路２０８の間に生成される（１）つのエネルギー経路−エネルギー経路コンデンサ２２０Ｃを備えた対称平衡容量回路網が生成されることに留意されたい。
【００８４】
回路５−１が少なくとも１対の、第１および第２の平行部分を有する平面形状部分すなわちウェハとして構築されたＭＯＶ（金属酸化物バリスタ）、ＭＯＶ／フェライト材料コンビネーション、または他の任意のＭＯＶタイプの材料でできた新規な電極装置調整回路装置に結合された差動位相エネルギー経路を備えた、より規模の大きいシステムの回路装置に、新しい差動位相電極装置調整回路装置５−１を使用することができる。
【００８５】
直径のサイズが電極２１３、２１５と比較してより大きいため（または電極のサイズが少なくとも同一サイズ）、１点または好ましくは複数点におけるはんだ付けによって、遮蔽化構造２４１／２５０の第３のエネルギー経路２１８への電気結合（図３に示すように）を達成することがきる。これによりファラデー様ケージすなわち遮蔽特性がその機能を開始し、導電カバー部分２４５、導電結合部分２７０、連続電極部分２０７、導電結合材料２０３、遮蔽化電極２６９Ａ、２６９Ｂ、２０４（使用されている場合）および／または２１４（使用されている場合）からなる総合共通遮蔽化構造２４１／２５０が、図に示す新しい実施形態の相補導電エレメント２１３および２１５に属するエネルギー寄生を最小化し、あるいは抑制するために必要な非電圧印加遮蔽化機能および電圧印加静電遮蔽化機能を実行することができるように機能する。より大きい遮蔽化電極を有する実施形態の場合、相補導電エレメント２１３および２１５は、実質的にインセットされ、かつ、より大きい遮蔽化電極２６９Ａ、２６９Ｂ、２０４（使用されている場合）および／または２１４（使用されている場合）によってオーバラップされる。
【００８６】
新規な電極装置実施形態１−１、１−２、１−３Ａ、１−３Ｂ、４−１、５−１、または図７に示す１−６のようなそれらの任意の可能変形形態を使用することにより、ＳＳＯ（同時スイッチング動作）状態であっても、新規な電極装置および／またはその変形形態が回路システム（図示せず）内で受動動作している間、前記回路システム中に戻る破壊的エネルギー寄生に寄与することなく、集積回路（図示せず）内に配置されたゲート間で回路電圧を維持し、かつ、平衡させることができる。図６Ａに示す実施形態を使用する場合、通常、あらゆるタイプの寄生（図示せず）が、新しい非電圧印加電極装置中に造り込まれた容量平衡または電圧平衡の転覆から回避され、あるいは最小化され、導電遮蔽エレメント２４５を他の共通エレメントと組み合わせて使用することなく遮蔽化構造２４１／２５０を構築している従来技術の他のすべてのユニットに生じていることとは正反対である。従来技術のいくつかのデバイスは、最良の試行にも拘わらず、両方向の自由寄生の影響による回路の破壊が回避されていない。
【００８７】
図７は、新規な電極装置の他の代替実施形態１−６を示したもので、少なくとも１対の、すべて実質的に互いに同一サイズ、同一形状であり、かつ、互いに相補をなす重畳した第１の電極２１３および第２の電極２１５を備えた遮蔽電極を備えた多数の電極装置を有している点を除き、実施形態１−１および１−３Ａと類似している。複数の遮蔽化電極は、すべて実質的に互いに同一サイズ、同一形状である。また、この複数の遮蔽化電極は、第１の遮蔽化電極２６９Ａ、第２の遮蔽化電極２１４、第３の遮蔽化電極２０４および第４の遮蔽化電極２６９Ｂが、少なくとも１対の遮蔽電極２１３および２１５をサンドイッチするように含まれ、かつ、互いに重畳して配列されている。
【００８８】
また、図７に示されているこの複数の遮蔽化電極（ｓｈｉｅｌｄｉｎｇ　ｅｌｅｃｔｒｏｄｅ）は、少なくとも導電結合部分すなわち導電結合バンド２７０Ａによって互いに導電結合されている。この導電結合部分２７０Ａは、２７０Ａから、好ましくは遮蔽化電極毎に少なくとも２ヶ所の間隔を隔てた位置における各遮蔽化電極にかけて部分的に示す抵抗フィットによって結合されているか、あるいは（図には示されていないが）、２７０Ａから、好ましくは少なくとも２ヶ所の間隔を隔てた位置における各遮蔽化電極へ導電結合を提供することが望ましい場合、はんだ付けによる導電材料２０３によって結合されている。また、同じく遮蔽化電極２６９Ａおよび２６９Ｂが電極リード部分を有していないこと、およびこれらの遮蔽化電極が、２７０Ａからの導電結合を利用して、他の遮蔽化電極２０４および／または２１４（以下で開示するように、１つの電極しか使用されていない場合）に総合導電結合を提供していることに留意されたい。図には示されていないが、本出願人が、電極部分２０７を結合した単一中央遮蔽化電極で十分に満足すべきものにするために、２０４などの単一遮蔽化電極を、電極２１４を使用することなく所定の位置に配置することを意図していることに留意することが極めて重要である。この場合、この電極２０４は、電極スタック全体の中心電極として、また、複数の遮蔽化電極の中心電極と見なすことができる。この構成により、図７に示す構成における、相補電極対２１３および２１５に対する（４）つの導電結合遮蔽化電極に対して、相補電極対２１３および２１５構成を備えた最低（３）つの導電結合遮蔽化電極が提供される。
【００８９】
また、すべての実施形態（図示されていないが）において、少なくとも１対の相補電極の第１の電極２１３および第４の電極２１５を、複数の共通電極すなわち遮蔽化電極の第２の電極２１４および第３の電極２０４など、１つまたは複数の遮蔽化電極の任意の１つより一般的に小さくすることができることに留意されたい。遮蔽電極２１３と２１５のこのサイズの差、および様々な遮蔽化電極により、遮蔽化導電経路すなわち電極２１４および２０４のサイズ、および使用されている場合、本発明の実施形態の他の変形態様である図７の第５の電極２６９Ａおよび図７の第６の電極２６９Ｂの両方のサイズを単に大きくすることによって、これらの相補導電経路２１３および２１５の物理遮蔽化を達成することができる。
【００９０】
したがって遮蔽化機能は、より大きい遮蔽化電極に対する差動導電経路の相対サイズに基づいており、それにより、絶縁され、かつ、対応する相補エネルギー導体２１３および２１５に端を発するエネルギー寄生の電圧印加静電遮蔽化を抑制または最小化することができ、かつ、実質的にエネルギー寄生の漏れを防止している。その上、より大きい導電カバー２４５および遮蔽化電極が、含有相補経路を源としない外部エネルギー寄生による、とりわけ容量結合と呼ばれることもある、対応する遮蔽相補エネルギー経路上に結合させようとする逆試行をさらに防止している。寄生結合は、いわゆる電界（「Ｅ」）結合に関連しており、この遮蔽化機能は、帰するところ、主として電界寄生に対する静電遮蔽化によるものである。相補導体経路に端を発する相互キャパシタンスすなわち漂遊キャパシタンスは、新しい発明の内部で抑制されるため、寄生結合するためには妨害伝搬エネルギーが通過する必要がある。本発明は、ファラデーケージ様導電遮蔽構造２４５および第２の電極２１４および第３の電極２０４である遮蔽化電極経路すなわち遮蔽化電極、および静電遮蔽効果すなわちファラデー遮蔽化効果を提供する図７の第５の電極２６９Ａおよび図７の第６の電極２６９Ｂの内部に逆位相導体を実質的に封じ込み、かつ、電極階層化および所定電極階層化（ｐｒｅ−ｄｅｔｅｒｍｉｎｅｄ　ｅｌｅｃｔｒｏｄｅ　ｌａｙｅｒｉｎｇ）、および導電カバー２４５の位置を位置決めすることによって寄生結合を阻止している。
【００９１】
遮蔽電極対（ｐａｉｒ　ｏｆ　ｓｈｉｅｌｄｅｄ　ｅｌｅｃｔｒｏｄｅｓ）の第１の電極２１３および遮蔽電極対の第２の電極２１５は、それぞれ複数の遮蔽化電極（ｓｈｉｅｌｄｉｎｇ　ｅｌｅｃｔｒｏｄｅ）の所定の遮蔽化電極によってサンドイッチされている。また、遮蔽電極対２１３および２１５は、電極装置の内部で複数の遮蔽化電極から導電絶縁され、かつ、相互に導電絶縁されている。ここで図６Ａを参照すると、新規な電極装置実施形態１−３Ａおよび／またはその変形形態が製造され、続いて２つの相補エネルギー経路および外部に製造された共通導電部分すなわち第３のエネルギー経路２１８（図３に示す）に結合され、同じく新規な電極装置実施形態１−３Ａおよび／またはその変形形態を利用することができる相補エネルギー経路２１６および２１７から分離されている。新規な電極装置は、エネルギー経路電極を取り囲んでいる封込み拘束領域から逃れるべく試行する、内部で生成される容量寄生すなわちエネルギー寄生（図示せず）のほとんどすべてから一般的に自由である遮蔽実施形態２４１／２５０の内部に一般的に封じ込められている相補電極が、同時に、外部で生成される「フローティングキャパシタンス」などのあらゆる容量寄生すなわちエネルギー寄生を防止し、さらには、共通遮蔽化実施形態２４１／２５０の付勢および共通遮蔽化実施形態２４１／２５０の当分野で知られている外部配置導電領域２１８（図３に示す）への共通手段すなわち導電結合部分２１９との結合によって生成される静電遮蔽効果とは別に、物理遮蔽による相補エネルギー経路への「フローティングキャパシタンス」の結合を防止するべく動作するように、バイパス化機能、エネルギーおよび電源ライン減結合機能、およびエネルギー蓄積機能を始めとするエネルギー調整機能を同時に提供しているが、これらに限定されるものではない。
【００９２】
図６Ａは、新規な電極装置の代替実施形態１−３Ａを示したものである。エネルギー調整電極装置１−３Ａは、実施形態１−３Ａが、導電カバー部分２４５の内部に配列された多数の完成体積（ｆｉｎｉｓｈｅｄ　ｖｏｌｕｍｅ）を有している点を除き、実施形態１−１と類似している。完成体積は、以下で説明する動作を可能にするために、任意の形状またはサイズにすることができる。導電カバー部分２４５は、抵抗すなわち引張りフィットなど、当分野で知られている標準的な手段によって共通エネルギー経路コンビネーション２４１／２５０部分に固着され、かつ、電極装置の周囲に装置すなわち配置された保護用非導電材料ポッティングすなわちカプセル化部分２０５によってカバーされ、外部の非装置部分への電極の直接接触を最終的に防止している。したがって図６Ａは、２１９のような他の任意の各々の接続導電エレメントすなわち導電結合部分と共に相補エネルギー経路エレメント２１３、２０６、２０８、２１５を、導電カバー部分２４５への電気結合から絶縁すなわち隔離している。
【００９３】
また、導電カバー部分２４５は、モノリシック導電介在実施形態などの他の手段（図示せず）によって提供される追加導電結合によって、所定の特性を有する材料２１２を超えて延びている、より直径の大きい共通エネルギー経路コンビネーション２４１／２５０に電気接続すなわち結合することができる。電極２０６、２０８、２１３、２１５と比較してその直径が大きいため、第３のエネルギー経路２１８（図３に示す）への電気結合は、１点または好ましくは複数点におけるはんだ付けによって達成することができる。これによりファラデー様ケージすなわち遮蔽特性がその機能を開始し、導電カバー部分２４５、連続電極部分２０７、導電結合材料２０３、電極２１４、電極２０４が、実施形態１−３Ａの相補導電エレメント２１３および２１５に属するエネルギー寄生を最小化し、あるいは抑制するための望ましい機能の大部分を完成するように機能する。また、導電カバー部分２４５自体も、外部非装置部分への、あるいは外部非装置部分からの直接電気導電率を防止するべく、２４５の外側部分を絶縁する外部被覆（図示せず）を有することができることに留意されたい。
【００９４】
図６Ａには示されていないが、製造の際に、連続して、すなわち引き続いて導電カバー部分２４５に導電結合される内部導電結合部分２７０Ｂと共に示されているすべての導電カバー部分２４５は、第１の遮蔽化電極２６９Ａ、第２または第３の遮蔽化電極２１４（構成によって決まる）、第２または第３の遮蔽化電極２０４（構成によって決まる）、および第３または第４の遮蔽化電極２６９Ｂ（構成によって決まる）を相互に導電結合させるための他の方法でもある。したがって、図６Ｂは、図７に示す新規な電極装置の実施形態のための代替導電カバー部分２４５として示されている。図７に示すエネルギー調整電極装置１−６は、導電カバー部分２４５の内部に配列された多数の完成体積をさらに有している。図に示す導電結合部分２７０Ｂは、部分的に示す、導電カバー部分２４５への抵抗フィット、あるいは、要望に応じて、好ましくは少なくとも２ヶ所の間隔を隔てた位置において、２７０Ｂから導電カバー部分２４５へ導電結合を提供するはんだ付けのいずれかによって結合されている。また、導電カバー部分２４５は、非導電材料ポッティングすなわちカプセル化部分２０５によってカバーされ、２４５をより大きい遮蔽化電極２６９Ａ、２６９Ｂ、２０４（使用されている場合）および２１４（使用されている場合）、および保護を提供し、かつ、外部の非装置部分への電極の直接接触を最終的に防止するべく電極装置の周囲に装置すなわち配置された導電結合部分２７０に導電結合している。また、導電カバー部分２４５自体も、２４５の外側部分を絶縁するための外部被覆（図示せず）を有することができる。それにより相補電極を実質的に、かつ、ほぼ完全に包囲して遮蔽化することができるため、相補エネルギー経路エレメント２１３、２０６、２０８、２１５、およびそれらの各々の接続導電エレメントすなわち導電結合部分２１９を、導電カバー部分２４５およびより大きい遮蔽化電極２６９Ａ、２６９Ｂ、２０４および２１４への電気結合から絶縁すなわち電気的に隔離することができる。
【００９５】
導電カバー部分２４５は、遮蔽化構造２４１／２５０を形成するためのより大きい遮蔽化電極２６９Ａ、２６９Ｂ、２０４（使用されている場合）および２１４（使用されている場合）、導電結合部分２７０、およびそれらの導電エレメント２０３、２０７等の総合共通エネルギー経路コンビネーションに結合させることもできるが、遮蔽化電極２６９Ａ、２６９Ｂが電極リード部分を有していないこと、およびこれらの遮蔽化電極が、２０４（使用されている場合）および／または２１４（使用されている場合）との導電コンビネーションのために、カバー２４５および共通導電部分２７０を利用していることに留意されたい。
【００９６】
既に指摘したように、伝搬電磁妨害は、それぞれ電界および磁界の両方の生成物である。新規な電極装置および／またはその変形形態は、電気システムまたは試験装置に見られるエネルギー経路に沿った、直流、交流および直流／交流混成型のエネルギー伝搬を利用してエネルギーを調整することができる。これには、同一電気システムプラットフォーム内における多くの様々な種類のエネルギー伝搬形態を含んだシステム、および様々な種類の回路伝搬特性を含んだシステムのエネルギーを調整するための新規な電極装置および／またはその変形形態の使用が含まれている。
【００９７】
図に示すいくつかの変形形態では、電極装置１−２の遮蔽化経路エレメントすなわちコンビネーション導電カバー部分２４５が、放射電磁放出を電気的に最小化あるいは抑制し、かつ、過電圧およびサージを消失させ、エネルギー寄生および他の遷移のファラデーケージ様静電抑制または最小化を起動させる、より大きい導電部分すなわち領域を提供するために、共により大きい外部導電領域すなわち第３の経路２１８（図３に示す）と協同する、導電カバー部分２４５、結合部分２４２、電極部分２０７、第３のエネルギー経路２１８（図３に示す）を含む１つまたは複数のエネルギー経路グループに結合され、同時に、複数の遮蔽化エネルギー経路が、通常、システムすなわちシャシ「接地」（図示せず）に電気結合され、かつ、電極装置および／またはその変形形態がシステム中に配列され、付勢された場合に生成される、図４および５に示す回路４−１または５−１のための基準「接地」２１８（図３に示す）として利用される場合、ファラデーケージ様遮蔽化実施形態２４１／２５０の主要部分が使用される。既に言及したように、異なる電気特性を有する複数の材料２１２の１つまたは複数を、遮蔽化エネルギー経路と相補エネルギー経路の間に挿入し、かつ、維持することができる。相補エレメント２１３および２１５は、通常、互いに電気的に分離され、電極装置および／またはその変形形態の内部には接触していない。
【００９８】
導電結合された内部共通エネルギー経路コンビネーション２４１／２５０、電極２０４、電極部分２０７、電極２１４および導電結合材料２０３は、図６Ａに示すファラデーケージ様エレメントを構成している導電カバー部分２４５と共に、外部導電領域すなわち共通導電部分すなわち第３のエネルギー経路２１８（図３に示す）が、引き続く付勢の際に、所定配分されたＰＣＢすなわち回路基板または類似の電子回路内に内部配置される場合であっても、電極２０４、電極部分２０７、電極２１４、結合材料２０３、エネルギー源とエネルギーを利用する負荷の間のそれらの位置に対して、非導電材料２０５を介して導電カバー部分２４５に結合している結合部分２４２を備えた前記導電エレメントすなわち共通エネルギー経路コンビネーション２４１／２５０によって、基本的に、拡張され、近接して配置され、かつ、本質的に平行装置の第３のエネルギー経路２１８になることを可能にしている。
【００９９】
図に示した実施形態であっても、あるいは図に示されていない実施形態であっても、すべての実施形態において、遮蔽化エネルギー経路電極および相補エネルギー経路電極の両方の経路の数を所定の方法で乗じることにより、すべて概ね物理的に平行であり、回路源に対して付勢された状態で存在するこれらのエレメントに対して電気的にも平行であると見なされる関係が追加的に平行して存在し、それにより大きいキャパシタンス値が生成される、多数のエネルギー経路エレメントの組合せ生成することができる。
【０１００】
第２に、結合コンビネーション２４１／２５０内の中央エネルギー経路エレメントのコンビネーションを取り囲んでいる追加遮蔽化エネルギー経路が、電極２１４、導電結合材料２０３、電極２０４であり、複数の電極を使用して、結合共通導電遮蔽化コンビネーション２４１／２５０を利用した、すべての実施形態におけるファラデーケージ様機能およびサージ散逸領域を最適化するための大きい固有「接地」を提供することができる。
【０１０１】
第３に、共通エネルギー遮蔽化実施形態２４１／２５０のうちの最低１つは、電極２１４、導電結合材料２０３、電極２０４である結合コンビネーション２４１／２５０中に構築され、かつ、追加配置される遮蔽化エネルギー経路すなわち遮蔽化コンビネーション２４１／２５０と対になることが一般的に望ましいが、可能であれば、電極装置がエネルギーを共通エネルギー遮蔽化コンビネーション２４１／２５０の反対側、および電極２１４、導電結合材料２０３、電極２０４である結合コンビネーション２４１／２５０中を一様に伝搬させることができるよう、電極装置には配置エレメントが必要である（所定の特性を有する材料２１２および相補電極などの他のエレメントは、説明したように、これらの遮蔽の間に配置することができる）。追加共通エネルギー経路は、上で示した任意の実施形態と共に使用することができ、本明細書において完全に意図されている。
【０１０２】
最後に、多数の実施形態の調査から、少なくとも１つの単一導電同種ファラデーケージ様エレメントを形成する共通エネルギー経路の装置、結合エレメントから引き出される電気アプリケーション、あるいは他の遮蔽エネルギー経路と共に利用される電気アプリケーションに応じて、形状、厚さ、あるいはサイズを変更することができることは明らかであろう。
【０１０３】
以上、新規な電極装置の主要部分、好ましい実施形態および好ましい動作について、本明細書において詳細に説明したが、これを、開示した特定の実例形態に本発明を限定するものとして解釈してはならない。したがって、定義されている電極装置および／またはその変形形態の精神または範囲を逸脱することなく、本明細書における好ましい実施形態に様々な改変を加えることができることは、当分野の技術者には明らかであろう。
【図面の簡単な説明】
【図１】
新規な電極装置の一部を示す切欠斜視図である。
【図２】
新規な電極装置の一部を示す全体切欠図（ｓｔｒａｉｇｈｔ　ｃｕｔ　ａｗａｙ　ｖｉｅｗ）である。
【図３】
新規な電極装置の一部をインサーキット結合（ｉｎ−ｃｉｒｃｕｉｔ　ｃｏｕｐｌｉｎｇ）と共に示す切欠斜視図である。
【図４】
付勢された新規な電極装置の回路図である。
【図５】
付勢された新規な電極装置の代替回路図である
【図６Ａ】
導電カバー部分と組み合わせた図２に示す実施形態の一部を示す半透明図（ｓｅｍｉ−ｔｒａｎｓｐａｒｅｎｔ　ｖｉｅｗ）である。
【図６Ｂ】
導電結合バンド部分と組み合わせた図６Ａに示す導電カバー部分の半透明図である。
【図７】
新規な電極装置の代替実施形態の全体切欠図である。
【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
2004507198.tif 000046