(57)【要約】本発明は、哺乳動物におけるエストロゲン受容体陽性癌腫の治療または抑制方法を提供し、該方法は、ラパマイシンおよび抗エストロゲン物質の組合せの有効量を哺乳動物に与えることを特徴とする。【特許請求の範囲】
【請求項１】
治療または抑制を必要とする哺乳動物におけるエストロゲン受容体陽性癌腫の治療または抑制方法であって、ラパマイシンおよび抗エストロゲン物質の組合せの有効量を哺乳動物に与えることを特徴とする方法。
【請求項２】
ラパマイシンがラパマイシンである請求項１記載の方法。
【請求項３】
ラパマイシンがラパマイシンのエステル、エーテル、オキシム、ヒドラゾン、またはヒドロキシルアミンである請求項１記載の方法。
【請求項４】
ラパマイシンがラパマイシンの４２−エステルまたは４２−エーテルである請求項３記載の方法。
【請求項５】
ラパマイシンが３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸とのラパマイシン４２−エステルである請求項４記載の方法。
【請求項６】
ラパマイシンが４２−Ｏ−（２−ヒドロキシ）エチルラパマイシンである請求項４記載の方法。
【請求項７】
抗エストロゲン物質がタモキシフェン、４−ヒドロキシタモキシフェン、またはクロミフェンである請求項１ないし６のいずれか１項記載の方法。
【請求項８】
抗エストロゲン物質が非−子宮親和性エストロゲンである請求項１ないし６のいずれか１項記載の方法。
【請求項９】
非−子宮親和性抗エストロゲン物質がラロキシフェン、ドロロキシフェン、イドキシフィン、ナフォキシジン、トレミフェン、ＴＡＴ−５９、レボメロキシフェン、ＬＹ−３５３３８１、ＣＰ−３３６１５６、ＭＤＬ−１０３３２３、ＥＭ−８００およびＩＣＩ−１８２，７８０からなる群より選択されるものである請求項８記載の方法。
【請求項１０】
非−子宮親和性抗エストロゲン物質が下記構造を有する式ＩまたはＩＩ：
【化１】
2004507465.tif 000025
［式中、Ｒ１はＨ、ＯＨ、２〜１２個の炭素原子のカルボアルコキシ、１〜１２個の炭素原子のアルコキシ、ハロゲンまたは１〜１２個の炭素原子のモノ−もしくはポリ−フルオロアルコキシであり；
Ｒ２はＨ、ＯＨ、２〜１２個の炭素原子のカルボアルコキシ、１〜１２個の炭素原子のアルコキシ、ハロゲン、１〜１２個の炭素原子のモノ−もしくはポリ−フルオロアルコキシ、シアノ、１〜６個の炭素原子のアルキル、またはトリフルオロメチルであるが、Ｒ１がＨの場合にはＲ２はＯＨでなく；
Ｒ３およびＲ４はそれぞれ独立してＨ、ＯＨ、２〜１２個の炭素原子のカルボアルコキシ、１〜１２個の炭素原子のアルコキシ、ハロゲン、１〜１２個の炭素原子のモノ−もしくはポリ−フルオロアルコキシ、またはシアノであるが、Ｒ１がＨの場合にはＲ２はＯＨでなく；
ＸはＨ、１〜６個の炭素原子のアルキル、シアノ、ニトロ、トリフルオロメチル、またはハロゲンであり；
ｎは２または３であり；
Ｙは飽和、部分的に飽和または不飽和の、窒素を含む５〜７員の複素環であり、該複素環は−Ｏ−、−ＮＨ−、１〜６個の炭素原子のアルキルアミン、−Ｎ＝、およびＳ（Ｏ）ｍからなる群より選択される第２の異種原子を含んでいてもよく；
ｍは０〜２である］
で示される化合物またはその医薬上許容される塩である請求項８記載の方法。
【請求項１１】
抗エストロゲン物質が２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１−［４−（２−ピペリジン−１−イル−エトキシ）−ベンジル−１Ｈ−インドール−５−オールまたはその医薬上許容される塩である請求項１０記載の方法。
【請求項１２】
抗エストロゲン物質が１−［４−（２−アゼパン−１−イル−エトキシ）−ベンジル］−２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１Ｈ−インドール−５−オールまたはその医薬上許容される塩である請求項１０記載の方法。
【請求項１３】
ラパマイシンが３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸とのラパマイシン４２−エステルであり、抗エストロゲン物質が２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１−［４−（２−ピペリジン−１−イル−エトキシ）−ベンジル−１Ｈ−インドール−５−オールまたはその医薬上許容される塩である請求項１記載の方法。
【請求項１４】
エストロゲン受容体陽性癌腫が乳癌または卵巣癌である請求項１ないし１３のいずれか１項記載の方法。
【請求項１５】
治療または抑制を必要とする哺乳動物における乳癌の治療または抑制方法であって、３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸とのラパマイシン４２−エステルおよび２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１−［４−（２−ピペリジン−１−イル−エトキシ）−ベンジル−１Ｈ−インドール−５−オールまたはその医薬上許容される塩の組合せの有効量を哺乳動物に与えることを特徴とする方法。
【請求項１６】
治療または抑制を必要とする哺乳動物における卵巣癌の治療または抑制方法であって、３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸とのラパマイシン４２−エステルおよび２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１−［４−（２−ピペリジン−１−イル−エトキシ）−ベンジル−１Ｈ−インドール−５−オールまたはその医薬上許容される塩の組合せの有効量を哺乳動物に与えることを特徴とする方法。
【請求項１７】
哺乳動物におけるエストロゲン受容体陽性癌腫を治療または抑制するための医薬の製造におけるラパマイシンおよび抗エストロゲン物質の組合せの使用。
【請求項１８】
ラパマイシンおよび抗エストロゲン物質が請求項１ないし１３および１５および１６のいずれか１項に記載されているものである請求項１７記載の使用。
【請求項１９】
エストロゲン受容体陽性癌腫が乳癌または卵巣癌である請求項１７または１８記載の使用。
【請求項２０】
哺乳動物におけるエストロゲン受容体陽性癌腫の治療または抑制において同時に使用、別個に使用あるいは順次使用するための組合せ調合物として投与されるラパマイシンおよび抗エストロゲン物質を含む製品。
【請求項２１】
ラパマイシンがラパマイシンである請求項２０記載の製品。
【請求項２２】
ラパマイシンがラパマイシンのエステル、エーテル、オキシム、ヒドラゾン、またはヒドロキシルアミンである請求項２０記載の製品。
【請求項２３】
ラパマイシンがラパマイシンの４２−エステルまたは４２−エーテルである請求項２２記載の製品。
【請求項２４】
ラパマイシンが３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸とのラパマイシン４２−エステルである請求項２３記載の製品。
【請求項２５】
ラパマイシンが４２−Ｏ−（２−ヒドロキシ）エチルラパマイシンである請求項２３記載の製品。
【請求項２６】
抗エストロゲン物質がタモキシフェン、４−ヒドロキシタモキシフェン、またはクロミフェンである請求項２０ないし２５のいずれか１項記載の製品。
【請求項２７】
抗エストロゲン物質が非−子宮親和性エストロゲンである請求項２０ないし２５のいずれか１項記載の製品。
【請求項２８】
非−子宮親和性抗エストロゲン物質がラロキシフェン、ドロロキシフェン、イドキシフィン、ナフォキシジン、トレミフェン、ＴＡＴ−５９、レボメロキシフェン、ＬＹ−３５３３８１、ＣＰ−３３６１５６、ＭＤＬ−１０３３２３、ＥＭ−８００およびＩＣＩ−１８２，７８０からなる群より選択されるものである請求項２７記載の製品。
【請求項２９】
非−子宮親和性抗エストロゲン物質が下記構造を有する式ＩまたはＩＩ：
【化２】
2004507465.tif 000026
［式中、Ｒ１はＨ、ＯＨ、２〜１２個の炭素原子のカルボアルコキシ、１〜１２個の炭素原子のアルコキシ、ハロゲンまたは１〜１２個の炭素原子のモノ−もしくはポリ−フルオロアルコキシであり；
Ｒ２はＨ、ＯＨ、２〜１２個の炭素原子のカルボアルコキシ、１〜１２個の炭素原子のアルコキシ、ハロゲン、１〜１２個の炭素原子のモノ−もしくはポリ−フルオロアルコキシ、シアノ、１〜６個の炭素原子のアルキル、またはトリフルオロメチルであるが、Ｒ１がＨの場合にはＲ２はＯＨでなく；
Ｒ３およびＲ４はそれぞれ独立してＨ、ＯＨ、２〜１２個の炭素原子のカルボアルコキシ、１〜１２個の炭素原子のアルコキシ、ハロゲン、１〜１２個の炭素原子のモノ−もしくはポリ−フルオロアルコキシ、またはシアノであるが、Ｒ１がＨの場合にはＲ２はＯＨでなく；
ＸはＨ、１〜６個の炭素原子のアルキル、シアノ、ニトロ、トリフルオロメチル、またはハロゲンであり；
ｎは２または３であり；
Ｙは飽和、部分的に飽和または不飽和の、窒素を含む５〜７員の複素環であり、該複素環は−Ｏ−、−ＮＨ−、１〜６個の炭素原子のアルキルアミン、−Ｎ＝、およびＳ（Ｏ）ｍからなる群より選択される第２の異種原子を含んでいてもよく；
ｍは０〜２である］
で示される化合物またはその医薬上許容される塩である請求項２７記載の製品。
【請求項３０】
抗エストロゲン物質が２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１−［４−（２−ピペリジン−１−イル−エトキシ）−ベンジル−１Ｈ−インドール−５−オールまたはその医薬上許容される塩である請求項２９記載の製品。
【請求項３１】
抗エストロゲン物質が１−［４−（２−アゼパン−１−イル−エトキシ）−ベンジル］−２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１Ｈ−インドール−５−オールまたはその医薬上許容される塩である請求項２９記載の製品。
【請求項３２】
ラパマイシンが３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸とのラパマイシン４２−エステルであり、抗エストロゲン物質が２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１−［４−（２−ピペリジン−１−イル−エトキシ）−ベンジル−１Ｈ−インドール−５−オールまたはその医薬上許容される塩または１−［４−（２−アゼパン−１−イル−エトキシ）−ベンジル］−２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１Ｈ−インドール−５−オールまたはその医薬上許容される塩である請求項２０記載の方法。
【請求項３３】
ラパマイシンおよび抗エストロゲン物質またはその医薬上許容される塩および医薬上許容される担体を含む、哺乳動物におけるエストロゲン受容体陽性癌腫を治療または抑制するための医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
発明の背景
本発明は、エストロゲン受容体陽性癌腫、特に乳癌および卵巣癌の治療または抑制におけるラパマイシンおよび抗エストロゲン物質の組合せの使用に関する。
【０００２】
乳癌は世界における女性の癌死亡の筆頭原因である。いくつかのヒト乳癌細胞の増殖はホルモンの制御下にある。重要な証拠は、エストロゲンが乳癌の発達を促進することを示唆している。胸部におけるエストロゲンの生物学的効果はエストロゲン受容体（ＥＲ）より媒介されており、それはリガンド−誘導可能転写因子の大きなファミリーのメンバーである。その受容体に結合すると、リガンドは受容体からの熱ショック蛋白の解離、受容体二量体化、リン酸化、および標的遺伝子のＤＮＡ応答エレメントへの結合を開始させる。ＤＮＡに結合後、ＥＲは、他の転写因子およびコアクチベーター／コリプレッサーの存在下または不存在下で標的遺伝子の転写を異なった様式で調節する。エストロゲン作用は、エストロゲンと競合するが、細胞増殖を促進する遺伝子を活性化しない様式でＥＲを介して作用するアンタゴニスト（抗エストロゲン物質）により部分的にブロックされうる。抗エストロゲン物質であるタモキシフェン（Ｔａｍ）は、腫瘍増殖の刺激に対するエストロゲン応答性に基づく第一線の乳癌の治療薬および管理薬である。不幸なことに、Ｔａｍ治療の有効性は、子宮のごとき他の組織におけるそのアゴニスト活性および顔面紅潮のような副作用により妨げられている。新たな抗エストロゲン物質を開発し、あるいは抗エストロゲン物質と他の治療薬との最適な組合せを開発して、より高い有効性を達成し、副作用を低減することが必要である。
【０００３】
ラパマイシンはＳｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ ｈｙｇｒｏｓｃｏｐｉｃｕｓにより産生される大環状トリエン抗生物質あり、インビトロおよびインビボの両方における抗真菌活性、特にＣａｎｄｉｄａ Ａｌｂｉｃａｎｓに対する抗菌活性を有することが見出された（Ｃ． Ｖｅｚｉｎａ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ａｎｔｉｂｉｏｔ． ２８， ７２１ （１９７５）； Ｓ．Ｎ． Ｓｅｈｇａｌ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ａｎｔｉｂｉｏｔ． ２８， ７２７ （１９７５）； Ｈ． Ａ． Ｂａｋｅｒ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ａｎｔｉｂｉｏｔ． ３１， ５３９ （１９７８）； 米国特許第３，９２９，９９２号； および 米国特許第３，９９３，７４９号）。さらに、ラパマイシンは単独（米国特許第４８８５１７１号）あるいはピシバニルと組合されて（米国特許第４４０１６５３号）抗腫瘍活性を示した。
【０００４】
ラパマイシンエステルである、３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸とのラパマイシン４２−エステル（米国特許第５３６２７１８号に開示）はＣＣＩ−７７９としても知られており、インビボ動物腫瘍モデルおよびフェーズＩ臨床試験において種々の腫瘍細胞系に対して抗腫瘍活性を有することが示されている（Ｇｉｂｂｏｎｓ， Ｊ．， Ｐｒｏｃ． Ａｍ． Ａｓｓｏｃ． Ｃａｎ． Ｒｅｓ． ４０： ３０１ （１９９９）； Ｇｅｏｅｒｇｅｒ， Ｂ．， Ｐｒｏｃ． Ａｍ． Ａｓｓｏｃ． Ｃａｎ． Ｒｅｓ． ４０： ６０３ （１９９９）； Ａｌｅｘａｎｄｒｅ， Ｊ．， Ｐｒｏｃ． Ａｍ． Ａｓｓｏｃ． Ｃａｎ． Ｒｅｓ． ４０： ６１３ （１９９９）； および Ａｌｅｘａｎｄｒｅ， Ｊ．， Ｃｌｉｎ． Ｃａｎｃｅｒ． Ｒｅｓ． ５ （Ｎｏｖｅｍｂｅｒ Ｓｕｐｐ．）： Ａｂｓｔｒ． ７ （１９９９））。
【０００５】
非−子宮親和性抗エストロゲン物質は抗腫瘍活性を有することが報告されている（米国特許第５９９８４０２号参照）。ＥＲＡ−９２３としても知られる２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１−［４−（２−ピペリジン−１−イル−エトキシ）−ベンジル−１Ｈ−インドール−５−オールは、エストロゲン受容体陽性転移性乳癌の治療のために開発されたものとして報告されている（Ｇａｎｄｈｉ， Ｔ．， ２０００ ＡＳＣＯ Ｐｒｏｇｒａｍ／Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ， Ａｂｓｔｒａｃｔ ８７５， （Ｍａｙ ２０００））。
【０００６】
発明の説明
本発明は、治療または抑制を必要とする哺乳動物におけるエストロゲン受容体陽性癌腫の治療または抑制方法を提供し、該方法は、ラパマイシンおよび抗エストロゲン物質の有効量の組合せを該哺乳動物に提供することを特徴とする。
【０００７】
また本発明は、哺乳動物におけるエストロゲン受容体陽性癌腫の治療または抑制に、同時に、別個にあるいは順次使用される組み合わせ調合物としてのラパマイシンおよび抗エストロゲン物質を含む製品を提供する。
【０００８】
本明細書にて定義するように、用語「ラパマイシン」は基本ラパマイシン核（下に示す）を含む免疫抑制化合物の１のクラスを定義する。本発明のラパマイシンは、ラパマイシン核の誘導体として化学的または生物学的に修飾されていてもよい化合物を包含する。したがって、用語「ラパマイシン」はラパマイシンのエステル、エーテル、オキシム、ヒドラゾン、およびヒドロキシルアミン、ならびにラパマイシン核上の官能基が、例えば、還元または酸化により修飾されているラパマイシンを包含する。用語「ラパマイシン」はラパマイシンの医薬上許容される塩も包含し、酸性または塩基性部分を含有することによりかかる塩を形成しうるものである。
【０００９】
【化３】
2004507465.tif 000002
【００１０】
ラパマイシン核の４２−および／または３１−位におけるヒドロキシル基のエステルおよびエーテル、２７−位におけるヒドロキシル基（２７−ケトンの化学的還元後に得られる）のエステルおよびエーテル、ならびに４２−位のケトン（４２−ヒドロキシル基の酸化後に得られる）および２７−位のケトンのオキシム、ヒドラゾン、およびヒドロキシルアミンが好ましい。
【００１１】
好ましいラパマイシンの４２−および／または３１−エステルおよびエーテルは下記特許に開示されており、参照により本明細書に一体化させる：ラパマイシンのアルキルエステル（米国特許第４３１６８８５号）；アミノアルキルエスエル（米国特許第４６５０８０３号）； フッ化エステル（米国特許第５，１００，８８３号）； アミドエステル（米国特許第５，１１８，６７７号）； カルバメートエステル（米国特許第５，１１８，６７８号）； シリルエーテル（米国特許第５，１２０，８４２号）； アミノエステル（米国特許第５，１３０，３０７号）； アセタール（米国特許第５，５１，４１３号）； アミノジエステル（米国特許第５，１６２，３３３号）； スルホネートおよびスルフェートエステル（米国特許第５，１７７，２０３）； エステル（米国特許第５，２２１，６７０）； アルコキシエステル（米国特許第５，２３３，０３６）； Ｏ−アリール， −アルキル， −アルケニル， および −アルキニルエーテル（米国特許第５，２５８，３８９号）； カルボネートエステル（米国特許第５，２６０，３００号）； アリールカルボニルおよびアルコキシカルボニルカルバメート（米国特許第５，２６２，４２３号）； カルバメート（米国特許第５，３０２，５８４号）； ヒドロキシエステル（米国特許第５，３６２，７１８号）； ヒンダードエステル（米国特許第５，３８５，９０８号）； ヘテロサイクリックエステル（米国特許第５，３８５，９０９号）； ｇｅｍ−二置換エステル（米国特許第５，３８５，９１０号）； アミノアルカン酸エステル（米国特許第５，３８９，６３９号）； ホスホリルカルバメートエステル（米国特許第５，３９１，７３０号）； カルバメートエステル（米国特許第５，４１１，９６７号）； カルバメートエステル（米国特許第５，４３４，２６０）； アミジノカルバメートエステル（米国特許第５，４６３，０４８号）； カルバメートエステル（米国特許第５，４８０，９８８号）； カルバメートエステル（米国特許第５，４８０，９８９号）； カルバメートエステル（米国特許第５，４８９，６８０号）； ヒンダードＮ−オキシムエステル（米国特許第５，４９１，２３１号）； ビオチンエステル（米国特許第５，５０４，０９１号）； Ｏ−アルキルエーテル（米国特許第５，６６５，７７２号）； および ＰＥＧエステル（米国特許第５，７８０，４６２号）。
【００１２】
したがって、ラパマイシン化合物の例は下記の化合物：
【化４】
2004507465.tif 000003
【００１３】
［式中、ＲＡおよびＲＢはそれぞれ水素および上記米国特許のいずれかに開示されたエステルもしくはエーテル形成基から選択される］
を包含する。
【００１４】
ラパマイシンの好ましい２７−エステルおよびエーテルは米国特許第５２６７９０号に開示されており、該特許を参照により本明細書に一体化させる。これらのエステルおよびエーテルの製造は上記特許に開示されている。
【００１５】
ラパマイシンの好ましいオキシム、ヒドラゾン、およびヒドロキシルアミンは米国特許第５３７３０１４号、第５３７８８３６号、５０２３２６４号および５５６３１４５号に記載されており、該特許を参照により本明細書に一体化させる。これらのオキシム、ヒドラゾン、およびヒドロキシルアミンの製造は上記特許に開示されている。４２−オキソラパマイシンの製造は第５０２３２６３号に開示されており、該特許を参照により本明細書に一体化させる。
【００１６】
特に好ましいラパマイシンは、ラパマイシン（米国特許第３９２９９９２号）、３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸とのラパマイシン４２−エステル（米国特許第５３６２７１８号）、および４２−Ｏ−（２−ヒドロキシ）エチルラパマイシン（米国特許第５６６５７７２号）を包含する。
【００１７】
本明細書の用語、抗エストロゲン物質は、試験系において１７β−エストラジオールのごときエストロゲンアゴニストと同時に投与された場合にその効果を鈍化あるいはブロックするであろう化合物と定義される。用語、非−子宮親和性物質は、典型的には臨床的に有意な子宮内膜の増殖を引き起こさないであろう抗エストロゲン物質を意味する。
【００１８】
好ましい抗エストロゲン物質は、タモキシフェンおよび４−ヒドロキシタモキシフェンを包含するトリフェニレン抗エストロゲン物質；クロミフェン；ならびに下式ＩおよびＩＩに示す化合物、ラロキシフェン、ドロロキシフェン、イドキシフィン、ナフォキシジン、トレミフェン、ＴＡＴ−５９、レボメロキシフェン、ＬＹ−３５３３８１、ＣＰ−３３６１５６、ＭＤＬ−１０３３２３、ＥＭ−８００およびＩＣＩ−１８２，７８０のごとき非−子宮親和性抗エストロゲン物質を包含する。
【００１９】
好ましい非−子宮親和性抗エストロゲン物質は下記の構造を有する式ＩまたはＩＩの化合物：
【化５】
2004507465.tif 000004
【００２０】
［式中、Ｒ１はＨ、ＯＨ、２〜１２個の炭素原子のカルボアルコキシ、１〜１２個の炭素原子のアルコキシ、ハロゲンまたは１〜１２個の炭素原子のモノ−もしくはポリ−フルオロアルコキシであり；
Ｒ２はＨ、ＯＨ、２〜１２個の炭素原子のカルボアルコキシ、１〜１２個の炭素原子のアルコキシ、ハロゲン、１〜１２個の炭素原子のモノ−もしくはポリ−フルオロアルコキシ、シアノ、１〜６個の炭素原子のアルキル、またはトリフルオロメチルであるが、Ｒ１がＨの場合にはＲ２はＯＨでなく；
Ｒ３およびＲ４はそれぞれ独立してＨ、ＯＨ、２〜１２個の炭素原子のカルボアルコキシ、１〜１２個の炭素原子のアルコキシ、ハロゲン、１〜１２個の炭素原子のモノ−もしくはポリ−フルオロアルコキシ、またはシアノであるが、Ｒ１がＨの場合にはＲ２はＯＨでなく；
ＸはＨ、１〜６個の炭素原子のアルキル、シアノ、ニトロ、トリフルオロメチル、またはハロゲンであり；
ｎは２または３であり；
Ｙは飽和、部分的に飽和または不飽和の、窒素を含む５〜７員の複素環であり、該複素環は−Ｏ−、−ＮＨ−、１〜６個の炭素原子のアルキルアミン、−Ｎ＝、およびＳ（Ｏ）ｍからなる群より選択される第２の異種原子を含んでいてもよく；
ｍは０〜２である］
またはその医薬上許容される塩を包含する。
【００２１】
好ましい化合物は、
Ｒ１がＨ、ＯＨまたはそのＣ１〜Ｃ１２エステルもしくはアルキルエーテル、ハロゲンであり；
Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６がＨ、ＯＨまたはそのＣ１〜Ｃ１２エステルもしくはアルキルエーテル、ハロゲン、シアノ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、またはトリハロメチル、好ましくはトリフルオロメチルから独立して選択されるが、Ｒ１がＨの場合にはＲ２がＯＨでなく；
ＸがＨ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、シアノ、ニトロ、トリフルオロメチル、ハロゲンから選択され；
Ｙが
【００２２】
【化６】
2004507465.tif 000005
である化合物である。
【００２３】
式ＩおよびＩＩの抗エストロゲン物質ならびにこれらの化合物の医薬上許容される塩の製造は米国特許第５９９８４０２号に開示されており、該特許を参照により本明細書に一体化させる。
【００２４】
特に好ましい式ＩおよびＩＩの抗エストロゲン物質を下表に示す。
【表１】
2004507465.tif 000006
【００２５】
【表２】
2004507465.tif 000007
【００２６】
【表３】
2004507465.tif 000008
【００２７】
【表４】
2004507465.tif 000009
【００２８】
【表５】
2004507465.tif 000010
【００２９】
【表６】
2004507465.tif 000011
【００３０】
【表７】
2004507465.tif 000012
【００３１】
【表８】
2004507465.tif 000013
【００３２】
特に好ましい式ＩおよびＩＩの抗エストロゲン物質は、上表中実施例３１（２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１−［４−（２−ピペリジン−１−イル−エトキシ）−ベンジル−１Ｈ−インドール−５−オール）および実施例３２（１−［４−（２−アゼパン−１−イル−エトキシ）−ベンジル］−２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１Ｈ−インドール−５−オール）の化合物である。
【００３３】
適用可能であれば、ラパマイシンまたは抗エストロゲン物質が適当な塩基性部分を含む場合には有機酸および無機酸、例えば酢酸、プロピオン酸、乳酸、クエン酸、酒石酸、コハク酸、フマル酸、マレイン酸、マロン酸、マンデリン酸、リンゴ酸、フタル酸、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硝酸、硫酸、メタンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、トルエンスルホン酸、しょうのうスルホン酸、ならびに類似の既知の許容される酸から医薬上許容される塩を形成することができる。また、ラパマイシンまたは抗エストロゲン物質が適当な酸性部分を含む場合には、アルカリ金属塩（例えば、ナトリウム、リチウムまたはカリウムの塩）、アルカリ土類金属塩、アンモニウム塩、１〜６個の炭素原子を含むアルキルアンモニウム塩または各アルキル基中に１〜６個の炭素原子を含むジアルキルアンモニウム塩、ならびに各アルキル基中に１〜６個の炭素原子を含むトリアルキルアンモニウム塩のように、有機および無機塩基から塩を形成してもよい。
【００３４】
本発明により包含される化合物または物質を提供する点に関して、用語「提供する」は、かかる化合物または物質を直接投与すること、あるいは体内で同等量の化合物または物質を生じるプロドラッグ、誘導体またはアナログを投与することを意味する。
【００３５】
エストロゲン受容体陽性癌腫を治療または抑制する本発明のラパマイシンおよび抗エストロゲン物質の組合せの能力は、代表的なエストロゲン受容体陽性癌腫としてのＭＣＦ−７乳癌細胞およびＢＧ−１卵巣癌細胞の増殖を抑制するラパマイシンおよび抗エストロゲン物質の組合せの能力を測定する３つの標準的な薬理学的試験手順において確認された。これらの試験手順において、３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチル−プロピオン酸とのラパマイシン４２−エステルを代表的なラパマイシンとして使用し、２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１−［４−（２−ピペリジン−１−イルーエトキシ）−ベンジル−１Ｈ−インドール−５−オール、ラロキシフェン、および４−ヒドロキシ−タモキシフェンを代表的な抗エストロゲン物質として使用した。使用した手順および得られた結果について、以下に簡単に説明する。
【００３６】
１０％ウシ胎児血清を補足したＩＭＥＭ培地中のＭＣＦ−７ヒト乳癌細胞を５％ ＣＯ２および９５％空気の加湿雰囲気中３７℃で維持した。１０％ウシ胎児血清、２μｇ／ｍｌインスリン、および非必須アミノ酸を補足したＩＭＥＭ培地中のＢＧ−１ヒト卵巣癌細胞を５％ ＣＯ２および９５％空気の加湿雰囲気中３７℃で維持した。実験の１日前に、１０％ウシ胎児血清を補足したＩＭＥＭ培地中細胞密度２５００個／ウェルで細胞を９６−ウェルプレートに撒いた。翌日、種々の濃度の抗エストロゲン物質および３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチル−プロピオン酸とのラパマイシン４２−エステル（下表ではＣＣＩ−７７９という）で細胞を処理した。５日または６日後に、細胞増殖をモニターした。ＭＴＴ溶液（２０μｌ）（０．５ｍｇ／ｍｌ）を各ウェル添加し、細胞をさらに４時間インキュベーションした。次いで、溶液を除去し、１５０μｌのＤＭＳＯを添加した。細胞数に対応した濃青色の強度を自動プレートリーダーで５４０ｎＭにおいて読んだ。
【００３７】
得られた結果を下表にまとめる。下表において２−（４−ヒドロキシ−フェニル）−３−メチル−１−［４−（２−ピペリジン−１−イル−エトキシ）−ベンジル−１Ｈ−インドール−５−オールをＥＲＡ−９２３という。
【００３８】
【表９】
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【００３９】
【表１０】
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【００４０】
【表１１】
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【００４１】
【表１２】
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【００４２】
【表１３】
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【００４３】
【表１４】
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【００４４】
【表１５】
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【００４５】
【表１６】
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【００４６】
【表１７】
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【００４７】
Ｐｒｉｃｈａｒｄおよび彼の仲間により開発された三次元グラフィングシェアウェアＭａｃＳｙｎｅｒｇｙ ＩＩ（Ｐｒｉｃｈａｒｄ ａｎｄ Ｓｈｉｐｍａｎ， １９９０： １９９２）を用いて分析を行なって、ラパマイシンプラス抗エストロゲン物質の組合せが相乗的にエストロゲン受容体陽性癌腫を抑制するかどうかを調べた。簡単に説明すると、Ｂｌｉｓｓインデペンデンスモデルに基づいて、それぞれの薬剤の用量応答曲線から理論的な付加的相互作用を計算した。次いで、計算された付加的表面（ａｄｄｉｔｉｖｅ ｓｕｒｆａｃｅ）を実験的表面（ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ ｓｕｒｆａｃｅ）から差し引いて、計算された付加的値−相乗指数（ａｄｄｉｔｉｖｅ ｖａｌｕｅ−ｓｙｎｅｒｇｙ ｉｎｄｅｘ）以上の抑制パーセントを表す相乗的表面（ｓｙｎｅｒｇｙ ｓｕｒｆａｃｅ）を得た。０％平面（０％ ｐｌａｎｅ）より大きいピークは相乗作用を示唆する。同様に、０％平面未満のピークは拮抗作用を示唆する。ラパマイシン４２−エステルプラス左欄の抗エストロゲン物質の組合せに関する結果を下表にまとめた。
【００４８】
【表１８】
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【００４９】
これらの標準的な薬理学的試験手順において得られた結果は、ラパマイシンおよび抗エストロゲン物質の組合せによりエストロゲン受容体陽性癌腫の増殖が抑制されることが示された。例えば、結果は、ＥＲＡ−９２３およびＣＣＩ−７７９の組合せでＭＣＦ−７乳癌細胞を処理すると一定の増殖抑制の相乗的促進が引き起こされることを示した。非抑制濃度のＣＣＩ−７７９の存在下のＥＲＡ−９２３の増殖抑制効果はＩＣ５０により評価すると約１０倍に増大し、非阻害濃度のＥＲＡ−９２３の存在下のＣＣＩ−７７９による増殖抑制は約４０倍に増加した。表Ａに示すように、高濃度のＣＣＩ−７７９（３００〜４００ｎＭ）と組合された低濃度のＥＲＡ−９２３（０．２５ｎＭ〜１ｎＭ）において相乗作用が顕著であった。最高の相乗作用は付加的値よりも約６０％上回っていた。
【００５０】
ＣＣＩ−７７９と組合された抗エストロゲン物質ラロキシフェンおよび４−ヒドロキシタモキシフェンに関して同様の結果が示された。ラロキシフェンおよび４−ヒドロキシタモキシフェンは両方ともＣＣＩ−７７９の存在下で相乗的抑制を示した。ＣＣＩ−７７９と組合された４−ヒドロキシタモキシフェンでのＭＣＦ−７細胞の相乗的抑制の最適濃度は５ないし２０ｎＭの範囲（４−ヒドロキシタモキシフェン）および５ないし４００ｎＭの範囲（ＣＣＩ−７７９）であった（表Ｂ）。またラロキシフェンおよびＣＣＩ−７７９の組合せは０．２５〜５．０ｎＭのラロキシフェンおよび５．０〜４００ｎＭのＣＣＩ−７７９という広範囲の濃度において相乗的であった（表Ｃ）。
【００５１】
４−ヒドロキシタモキシフェン以外の抗エストロゲン物質をＣＣＩ−７７９のごときラパマイシンと組合せた場合、エストロゲン依存性ＢＧ−１卵巣癌細胞においても相乗的抑制が示された（表Ｇ、Ｈ、Ｉ）。４−ヒドロキシタモキシフェンおよびＣＣＩ−７７９がＢＧ−１細胞において相乗的抑制を示さないのは、おそらく、卵巣における４−ヒドロキシタモキシフェンの部分的なアゴニスト活性に関連するものであろう。
【００５２】
第３の標準的な薬理学的試験手順において、ＭＣＦ−７腫瘍を移植されたマウスがＥＲＡ−９２３およびＣＣＩ−７７９で治療された。使用手順および得られた結果について以下に簡単に要約する。ＥＲＡ−９２３を１％ツイン８０および注射用０．９％ ＮａＣｌ ＵＳＰに溶解させた。薬剤の一部を１０．０ｍｌのガラス瓶に小分けして毎日の用量とし、必要となるまで−２０℃で保存した。滅菌水中５％ ＥｔＯＨ、４．９％ Ｐｈｏｓａｌおよび０．１％ツイン８０を用いてＣＣＩ−７７９を新たに調製した。腫瘍移植後各薬剤の０．２ｍｌ経口投与して実験日数を開始した。実験期間中ＥＲＡ９２３を毎日投与し、最初の１０日間においてＣＣＩ−７７９を隔日投与した。薬剤と同じ投与規則で対照担体を投与した。ＭＣＦ７細胞を５％ウシ胎児血清含有ＩＭＥＭ中で培養し、２ないし２０回の継代を行なった。２３ ３／４ゲージの針を装備した１．０ｍｌツベルクリンシリンジを用いて各マウスの乳腺組織に１０００万個の細胞を皮下注射した。体重２０．０〜３０．０の卵巣摘出した胸腺のないｎｕ／ｎｕマウス（Ｃｈａｒｌｅｓ Ｒｉｖｅｒ Ｌａｂｓ： Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ， ＭＡ）を用いた。５匹の動物をＭｉｃｒｏｉｓｏｌａｔｏｒ Ｏｐｅｎ Ｒａｃｋ Ｓｙｓｔｅｍ （Ｌａｂ Ｐｒｏｄｕｃｔｓ： Ｍａｙｗｏｏｄ， ＮＪ）中で飼育した。１７β−エストラジオールペレット（０．７２ｍｇ／ペレット−６０日放出）を各マウスに与えた。腫瘍注入の１〜２週間前に耳と肩の間の首の横側にペレットを注入した。対照群は１担体あたり１５匹であり、薬剤群は１薬剤あたり１０匹であった。ソーラーカリパス（Ｃｏｌｅ−Ｐａｒｍｅｒ Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ： Ｖｅｒｍｏｎ Ｈｉｌｌｓ， ＩＬ）を用いることにより腫瘍を測定し、腫瘍直径から下式に従って腫瘍重量を評価した：
腫瘍重量（ｍｇ）＝腫瘍長さ（ｍｍ）ｘ腫瘍幅（ｍｍ）２／２
【００５３】
腫瘍注入から３６日後にマウスをＣＯ２吸入により麻酔した。得られた結果を下表にまとめる。ＭＣＦ−７腫瘍を有するヌードマウスにＥＲＡ−９２３、ＣＣＩ−７７９または両薬剤の組合せを投与した。これらの条件下で、ＥＲＡ−９２３またはＣＣＩ−７７９は部分的な効果を有していた（増殖を約３５％抑制；増殖抑制＝実験値−２００（ベースライン）／対照値−２００）。しかしながら、薬剤の組合せは腫瘍増殖を約８５％抑制した。この薬剤組合せに関しては毒性の兆候は示されなかった。結果を下表にまとめる。
【００５４】
【表１９】
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【００５５】
１．動物の乳腺近傍細胞に１ｘ１０７個のＭＣＦ−７腫瘍細胞を移植する１週間前に、０．７２ｍｇの６０日間ゆっくりと放出する１７β−エストラジオールペレットを卵巣摘出ヌードマウスに与えた。腫瘍移植から１日後に、表に示したように経口薬剤治療（ＰＯ）を行なった。以前に記述されている方法（Ｄｉｓｃａｆａｎｉ ｅｔ ａｌ．， １９９９． Ｂｉｏｃｈｅｍ Ｐｈａｒｍａｃｏｌ． ５７：９１７−９２５）に示した日に腫瘍サイズを測定した。
２．対照治療は、ＣＣＩ−７７９の担体（ｐｈｏｓａｌ）、ＥＲＡ−９２３の担体（ツイン）、あるいは両方の薬剤の担体で治療された動物の効果を組合せたものである。各対照群の平均腫瘍サイズは互いに有意な変化はなかったので、プールした。値は平均値±標準偏差である。ＡＮＯＶＡに従ってデータを対数変換して統計学的分析を行なった；ｐａｉｒ−ｗｉｓｅ比較を行なった。１個のアステリスクは対照群と比較してｐ＜０．０５の統計学的有意さを示す。２つのアステリスク（＊／＊）または−／＊は、ＣＣＩ−７７９またはＥＲＡ−９２３を単独投与した場合とｐａｉｒ−ｗｉｓｅ比較した場合に統計学的に有意であること、または統計学的に有意でないことを示す。ＣＣＩ−７７９プラスＥＲＡ−９２３群における値は対照群と比較した場合、ｐ＜０．００１レベルで統計学的に異なっていた。
３．１日目から９日目までの期間Ｐｈｏｓａｌ中のＣＣＩ−７７９を経口投与した。
４．ツイン中のＥＲＡ−９２３を１日目から毎日投与した。
５．薬剤を２つの別個の用量として投与した。薬剤単独群中に示す日に投与を行なった。
【００５６】
上記の標準的な薬理学的試験手順において得られた結果に基づけば、ラパマイシンおよび抗エストロゲン物質の組合せはエストロゲン受容体陽性癌腫、特にエストロゲン受容体陽性乳癌または卵巣癌腫の治療または抑制に有用である。
【００５７】
ラパマイシンおよび抗エストロゲン物質の組合せの有効用量は、使用される個々の化合物、投与モード、治療すべき症状、その重さ、ならびに治療すべき個体に関連した種々の身体的因子に左右されうることが理解される。ＣＣＩ−７７９（代表的なラパマイシンとして）およびＥＲＡ−９２３（典型的な抗エストロゲン物質として）の組合せを、５〜５００ｍｇのＣＣＩ−７７９（好ましい用量は５０〜２００ｍｇ）および２〜５００ｍｇのＥＲＡ−９２３（好ましい用量は２５〜１００ｍｇ）の用量で１週間に１回投与されるであろう。他のラパマイシンおよび抗エストロゲン物質の最初の用量を、相対的有効性をＣＣＩ−７７９およびＥＲＡ−９２３と比較することにより求めることができる。
【００５８】
本発明に用いられる組み合わせ投与規則は同時のものであってもよく、あるいは化学療法期間中抗エストロゲン物質とは異なる時間にラパマイシンを投与するスタガード投与規則（ｓｔａｇｇｅｒｅｄ ｒｅｇｉｍｅｎ）であってもよい。この２種の薬剤投与間の時間差は数分、数時間、数日、数週間またはそれ以上の範囲であってよい。それゆえ、用語「組合せ」は、必ずしも同時投与あるいは単一投与を意味するのではなく、各成分が所望治療期間中投与されることを意味する。例えば、ＣＣＩ−７７９およびＥＲＡ−９２３の組合せにおいて、ＣＣＩ−７７９が非経口投与され、ＥＲＡ−９２３が経口投与されることが予期される。組合せを毎日、毎週、あるいは毎月投与することができる。化学療法規則に典型的であるように、化学療法のコースを数週間後に繰り返し、次いで、同じ時間枠で２種の薬剤を投与してもよく、あるいは患者の応答に基づいて変更してもよい。
【００５９】
本明細書記載の活性化合物を受容者の血流に指向するのに用いられるいずれの方法でかかる用量を投与してもよく、経口、インプラントによる投与、非経口投与（静脈、腹腔内および皮下注射を包含）、直腸投与、鼻腔内投与、膣内投与、および経皮投与等がある。この開示の目的のため、経皮投与とは、表皮および粘膜組織を包含する身体表面および身体内層を横切るすべての投与を包含するものと理解される。本発明の化合物、またはその医薬上許容される塩を用いて、ローション、クリーム、フォーム、パッチ、懸濁液、溶液、および坐薬（直腸および膣用）として、かかる投与を行なってもよい。
【００６０】
本発明の活性化合物を含有する経口処方は慣用的に使用される経口形態を包含し、錠剤、カプセル、頬側形態、トローチ、ロゼンジおよび経口液体、懸濁液もしくは溶液等がある。カプセルは、医薬上許容されるデンプン（例えば、トウモロコシ、バレイショまたはタピオカデンプン）、砂糖、人工甘味料、結晶性および微細結晶性セルロースのごとき粉末セルロース、小麦粉、ゼラチン、ガム等のごとき不活性充填剤および／または希釈剤と活性化合物との混合物を含有しうる。慣用的な圧縮、湿顆粒化または乾顆粒化法により有用な錠剤処方を製造してもよく、医薬上許容される希釈剤、結合剤、滑沢剤、崩壊剤、表面修飾剤（表面活性剤を包含）、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸、タルク、ラウリル硫酸ナトリウム、微細結晶性セルロース、カルボキシメチルセルロースカルシウム、ポリビニルピロリドン、ゼラチン、アルギン酸、アラビアゴム、キサンタンガム、クエン酸ナトリウム、複合体シリケート、炭酸カルシウム、グリシン、デキストリン、ショ糖、ソルビトール、リン酸カルシウム、硫酸カルシウム、乳糖、カオリン、マンニトール、塩化ナトリウム、タルク、乾燥デンプンおよび粉末砂糖（これらに限らない）を包含する懸濁化または安定化剤を使用してもよい。好ましい表面修飾剤は非イオン性およびアニオン性表面修飾剤を包含する。表面修飾剤の代表例は、ポロキサマー１８８、塩化ベンザルコニウム、ステアリン酸カルシウム、セトステアルアルコール、セトマクロゴール乳化ワックス、ソルビタンエステル、コロイド状ニ酸化ケイ素、ホスフェート、ドデシル硫酸ナトリウム、マグネシウムアルミニウムシリケート、ならびにトリエタノールアミンを包含する。ポロキサマー１１８を表面修飾剤として使用するのがより好ましい。ここに記載した経口処方は標準的な遅延または除放処方を用いて活性成分の吸収を変化させるものであってもよい。好ましいラパマイシンの経口処方は米国特許第５５５９１２１号、第５５３６７２９号、第５９８９５９１号および第５９８５３２５号に開示されており、該特許を参照により本明細書に一体化させる。
【００６１】
幾つかの場合には、化合物をエアロゾルの形態として直接気道に投与することが望ましいかもしれない。
【００６２】
本発明の化合物を非経口投与または腹腔内投与してもよい。遊離塩基または医薬上許容される塩としてのこれらの活性化合物の溶液または懸濁液を、適当にはヒドロキシ−プロピルセルロースのごとき界面活性剤と混合された水中に調製する。油中のグリセロール、液体ポリエチレングリコールおよびそれらの混合物中に分散物を調製してもよい。保存および使用の通常の条件において、これらの調合物は微生物の増殖を防止するための保存料を含有する。
【００６３】
注射可能用途に適した医薬形態は、滅菌水性溶液または分散物および滅菌注射可能溶液または分散物を即座に調合するための滅菌粉末を包含する。すべての場合において、剤形は滅菌されていなければならず、容易にシリンジから出るような液体でなくてはならない。それは製造および保存の条件で安定でなくてはならず、細菌や真菌のごとき微生物の汚染作用に対して保存されなくてはならない。担体は溶媒または分散媒であってよく、例えば、水、エタノール、ポリオール（例えば、グリセロール、プロピレングリコールおよび液体ポリエチレングリコール）、それらの適当な混合物、ならびに植物油を含有してもよい。ラパマイシン投与のための好ましい非経口処方は米国特許第５５３０００６号、第５５１６７７０号および第５６１６５８８号に開示されており、該特許を参照により本明細書に一体化させる。
【００６４】
カカオ脂（坐薬の融点を変化させるためにロウを添加してもよく、しなくてもよい）およびグリセリンを包含する伝統的な材料から坐薬処方を製造してもよい。水溶性坐薬基材、例えば種々の分子量のポリエチレングリコールを用いてもよい。
【国際公開パンフレット】
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【国際公開パンフレット（コレクトバージョン）】
2004507465.tif 000056
【国際調査報告】
2004507465.tif 000057
2004507465.tif 000058
2004507465.tif 000059
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