(57)【要約】本発明は、従来の無極性圧縮冷却潤滑剤およびハイドロフルオロカーボンおよび／またはハイドロクロロフルオロカーボン冷媒を圧縮冷却装置において相容させるのに有用な組成物を提供する。さらに、これらの組成物は、前述の冷却装置の非コンプレッサーゾーンからコンプレッサーゾーンへの潤滑剤の効率的な戻りを促す。
2004515600.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧縮冷却および空調に用いる潤滑組成物であって、
（ａ）パラフィン、ナフテン、芳香族およびポリ−α−オレフィンからなる群より選択される少なくとも１種類の潤滑剤と、
（ｂ）
（ｉ）式Ｒ１［（ＯＲ２）ｘＯＲ３］ｙで表されるポリオキシアルキレングリコールエーテルであって、ｘは１〜３の整数から選択され、ｙは１〜４の整数から選択され、Ｒ１は水素および１〜６個の炭素原子とｙ結合部位を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は２〜４個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、Ｒ３は水素および１〜６個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ１とＲ３のうち少なくとも１つが前記炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が２．３〜５．０であるポリオキシアルキレングリコールエーテル、
（ｉｉ）式Ｒ１ＣＯＮＲ２Ｒ３およびシクロ−［Ｒ４ＣＯＮ（Ｒ５）−］で表されるアミドであって、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ５は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから独立に選択され、Ｒ４は３〜１２個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、分子量が１２０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が７〜２０であるアミド、
（ｉｉｉ）式Ｒ１ＣＯＲ２で表されるケトンであって、Ｒ１およびＲ２は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式およびアリール炭化水素ラジカルから独立に選択され、分子量が７０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜１３であるケトン、
（ｉｖ）式Ｒ１ＣＮで表されるニトリルであって、Ｒ１は５〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式またはアリール炭化水素ラジカルから選択され、分子量が９０〜２００原子質量単位であり、炭素対窒素比が６〜１２であるニトリル、
（ｖ）式ＲＣｌｘで表されるクロロカーボンであって、ｘは１または２の整数、Ｒは１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜２００原子質量単位であり、炭素対塩素比が２〜１０であるクロロカーボン、
（ｖｉ）式Ｒ１ＯＲ２で表されるアリールエーテルであって、Ｒ１は６〜１２個の炭素原子を有するアリール炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は１〜４個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜１５０原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜２０であるアリールエーテル、
（ｖｉｉ）式ＣＦ３Ｒ１で表される１，１，１−トリフルオロアルカンであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択される１，１，１−トリフルオロアルカン、および
（ｖｉｉｉ）式Ｒ１ＯＣＦ２ＣＦ２Ｈで表されるフルオロエーテルであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択されるフルオロエーテル、
からなる群より選択される少なくとも１種類の相溶化剤とを含み、
前記潤滑剤対前記相溶化剤の重量比が９９：１〜１：１であることを特徴とする潤滑組成物。
【請求項２】
圧縮冷却および空調に用いる冷却組成物であって、
（ａ）ハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボンからなる群より選択される少なくとも１種類のハロゲン化炭化水素と、
（ｂ）パラフィン、ナフテン、芳香族およびポリ−α−オレフィンからなる群より選択される少なくとも１種類の潤滑剤と、
（ｃ）
（ｉ）式Ｒ１［（ＯＲ２）ｘＯＲ３］ｙで表されるポリオキシアルキレングリコールエーテルであって、ｘは１〜３の整数から選択され、ｙは１〜４の整数から選択され、Ｒ１は水素および１〜６個の炭素原子とｙ結合部位を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は２〜４個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、Ｒ３は水素および１〜６個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ１とＲ３のうち少なくとも１つが前記炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が２．３〜５．０であるポリオキシアルキレングリコールエーテル、
（ｉｉ）式Ｒ１ＣＯＮＲ２Ｒ３およびシクロ−［Ｒ４ＣＯＮ（Ｒ５）−］で表されるアミドであって、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ５は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから独立に選択され、Ｒ４は３〜１２個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、分子量が１２０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が７〜２０であるアミド、
（ｉｉｉ）式Ｒ１ＣＯＲ２で表されるケトンであって、Ｒ１およびＲ２は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式およびアリール炭化水素ラジカルから独立に選択され、分子量が７０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜１３であるケトン、
（ｉｖ）式Ｒ１ＣＮで表されるニトリルであって、Ｒ１は５〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式またはアリール炭化水素ラジカルから選択され、分子量が９０〜２００原子質量単位であり、炭素対窒素比が６〜１２であるニトリル、
（ｖ）式ＲＣｌｘで表されるクロロカーボンであって、ｘは１または２の整数、Ｒは１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜２００原子質量単位であり、炭素対塩素比が２〜１０であるクロロカーボン、
（ｖｉ）式Ｒ１ＯＲ２で表されるアリールエーテルであって、Ｒ１は６〜１２個の炭素原子を有するアリール炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は１〜４個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜１５０原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜２０であるアリールエーテル、
（ｖｉｉ）式ＣＦ３Ｒ１で表される１，１，１−トリフルオロアルカンであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択される１，１，１−トリフルオロアルカン、および
（ｖｉｉｉ）式Ｒ１ＯＣＦ２ＣＦ２Ｈで表されるフルオロエーテルであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択されるフルオロエーテル、
からなる群より選択される少なくとも１種類の相溶化剤とを含み、
前記潤滑剤対前記相溶化剤の重量比が９９：１〜１：１であることを特徴とする冷却組成物。
【請求項３】
パラフィン、ナフテン、芳香族および／またはポリ−α−オレフィン潤滑剤を含有する圧縮冷却および空調に用いる冷却組成物であって、
前記冷却組成物は、
（ａ）ハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボンからなる群より選択される少なくとも１種類のハロゲン化炭化水素と、
（ｂ）
（ｉ）式Ｒ１［（ＯＲ２）ｘＯＲ３］ｙで表されるポリオキシアルキレングリコールエーテルであって、ｘは１〜３の整数から選択され、ｙは１〜４の整数から選択され、Ｒ１は水素および１〜６個の炭素原子とｙ結合部位を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は２〜４個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、Ｒ３は水素および１〜６個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ１とＲ３のうち少なくとも１つが前記炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が２．３〜５．０であるポリオキシアルキレングリコールエーテル、
（ｉｉ）式Ｒ１ＣＯＮＲ２Ｒ３およびシクロ−［Ｒ４ＣＯＮ（Ｒ５）−］で表されるアミドであって、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ５は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから独立に選択され、Ｒ４は３〜１２個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、分子量が１２０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が７〜２０であるアミド、
（ｉｉｉ）式Ｒ１ＣＯＲ２で表されるケトンであって、Ｒ１およびＲ２は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式およびアリール炭化水素ラジカルから独立に選択され、分子量が７０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜１３であるケトン、
（ｉｖ）式Ｒ１ＣＮで表されるニトリルであって、Ｒ１は５〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式およびアリール炭化水素ラジカルから選択され、分子量が９０〜２００原子質量単位であり、炭素対窒素比が６〜１２であるニトリル、
（ｖ）式ＲＣｌｘで表されるクロロカーボンであって、ｘは１または２の整数、Ｒは１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜２００原子質量単位であり、炭素対塩素比が２〜１０であるクロロカーボン、
（ｖｉ）式Ｒ１ＯＲ２で表されるアリールエーテルであって、Ｒ１は６〜１２個の炭素原子を有するアリール炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は１〜４個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜１５０原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜２０であるアリールエーテル、
（ｖｉｉ）式ＣＦ３Ｒ１で表される１，１，１−トリフルオロアルカンであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択される１，１，１−トリフルオロアルカン、および
（ｖｉｉｉ）式Ｒ１ＯＣＦ２ＣＦ２Ｈで表されるフルオロエーテルであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択されるフルオロエーテル、
からなる群より選択される少なくとも１種類の相溶化剤とを含むことを特徴とする冷却組成物。
【請求項４】
圧縮冷却システムにおいて、非コンプレッサーゾーンからコンプレッサーゾーンへ潤滑剤を戻す方法であって、
（ａ）パラフィン、ナフテン、芳香族およびポリアルファオレフィンからなる群より選択される潤滑剤を、前記非コンプレッサーゾーンにおいて、ハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボンからなる群より選択されるハロゲン化炭化水素と、相溶化剤の存在下に接触させ、前記潤滑剤、前記ハロゲン化炭化水素および前記相溶化剤を含む溶液を形成する工程と、
（ｂ）前記溶液を前記冷却システムの前記非コンプレッサーゾーンから前記コンプレッサーゾーンに移す工程とを含み、
前記相溶化剤が、
（ｉ）式Ｒ１［（ＯＲ２）ｘＯＲ３］ｙで表されるポリオキシアルキレングリコールエーテルであって、ｘは１〜３の整数から選択され、ｙは１〜４の整数から選択され、Ｒ１は水素および１〜６個の炭素原子とｙ結合部位を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は２〜４個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、Ｒ３は水素および１〜６個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ１とＲ３のうち少なくとも１つが前記炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が２．３〜５．０であるポリオキシアルキレングリコールエーテル、
（ｉｉ）式Ｒ１ＣＯＮＲ２Ｒ３およびシクロ−［Ｒ４ＣＯＮ（Ｒ５）−］で表されるアミドであって、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ５は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから独立に選択され、Ｒ４は３〜１２個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、分子量が１２０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が７〜２０であるアミド、
（ｉｉｉ）式Ｒ１ＣＯＲ２で表されるケトンであって、Ｒ１およびＲ２は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式およびアリール炭化水素ラジカルから独立に選択され、分子量が７０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜１３であるケトン、
（ｉｖ）式Ｒ１ＣＮで表されるニトリルであって、Ｒ１は５〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式またはアリール炭化水素ラジカルから選択され、分子量が９０〜２００原子質量単位であり、炭素対窒素比が６〜１２であるニトリル、
（ｖ）式ＲＣｌｘで表されるクロロカーボンであって、ｘは１または２の整数、Ｒは１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜２００原子質量単位であり、炭素対塩素比が２〜１０であるクロロカーボン、
（ｖｉ）式Ｒ１ＯＲ２で表されるアリールエーテルであって、Ｒ１は６〜１２個の炭素原子を有するアリール炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は１〜４個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜１５０原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜２０であるアリールエーテル、
（ｖｉｉ）式ＣＦ３Ｒ１で表される１，１，１−トリフルオロアルカンであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択される１，１，１−トリフルオロアルカン、
（ｖｉｉｉ）式Ｒ１ＯＣＦ２ＣＦ２Ｈで表されるフルオロエーテルであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択されるフルオロエーテル、
からなる群より選択され、
前記潤滑剤対前記相溶化剤の重量比が９９：１〜１：１であることを特徴とする方法。
【請求項５】
ハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボンからなる群より選択されるハロゲン化炭化水素冷却剤を、パラフィン、ナフテン、芳香族およびポリアルファオレフィンからなる群より選択される潤滑剤において溶解する方法であって、
前記潤滑剤を前記ハロゲン化炭化水素冷却剤と、有効量の相溶化剤の存在下に接触させる工程と、
前記潤滑剤および前記ハロゲン化炭化水素冷却剤の溶液を形成する工程とを含み、前記相溶化剤が、
（ｉ）式Ｒ１［（ＯＲ２）ｘＯＲ３］ｙで表されるポリオキシアルキレングリコールエーテルであって、ｘは１〜３の整数から選択され、ｙは１〜４の整数から選択され、Ｒ１は水素および１〜６個の炭素原子とｙ結合部位を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は２〜４個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、Ｒ３は水素および１〜６個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ１とＲ３のうち少なくとも１つが前記炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が２．３〜５．０であるポリオキシアルキレングリコールエーテル、
（ｉｉ）式Ｒ１ＣＯＮＲ２Ｒ３およびシクロ−［Ｒ４ＣＯＮ（Ｒ５）−］で表されるアミドであって、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ５は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから独立に選択され、Ｒ４は３〜１２個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、分子量が１２０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が７〜２０であるアミド、
（ｉｉｉ）式Ｒ１ＣＯＲ２で表されるケトンであって、Ｒ１およびＲ２は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式およびアリール炭化水素ラジカルから独立に選択され、分子量が７０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜１３であるケトン、
（ｉｖ）式Ｒ１ＣＮで表されるニトリルであって、Ｒ１は５〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式またはアリール炭化水素ラジカルから選択され、分子量が９０〜２００原子質量単位であり、炭素対窒素比が６〜１２であるニトリル、
（ｖ）式ＲＣｌｘで表されるクロロカーボンであって、ｘは１または２の整数、Ｒは１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜２００原子質量単位であり、炭素対塩素比が２〜１０であるクロロカーボン、
（ｖｉ）式Ｒ１ＯＲ２で表されるアリールエーテルであって、Ｒ１は６〜１２個の炭素原子を有するアリール炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は１〜４個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜１５０原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜２０であるアリールエーテル、
（ｖｉｉ）式ＣＦ３Ｒ１で表される１，１，１−トリフルオロアルカンであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択される１，１，１−トリフルオロアルカン、および
（ｖｉｉｉ）式Ｒ１ＯＣＦ２ＣＦ２Ｈで表されるフルオロエーテルであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択されるフルオロエーテル、
からなる群より選択され、
前記潤滑剤対前記相溶化剤の重量比が９９：１〜１：１であることを特徴とする方法。
【請求項６】
ハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボンからなる群より選択されるハロゲン化炭化水素冷却剤を含有する圧縮冷却装置においてコンプレッサーを潤滑する方法であって、
（ａ）パラフィン、ナフテン、芳香族およびポリアルファオレフィンからなる群より選択される少なくとも１種類の潤滑剤と、
（ｂ）
（ｉ）式Ｒ１［（ＯＲ２）ｘＯＲ３］ｙで表されるポリオキシアルキレングリコールエーテルであって、ｘは１〜３の整数から選択され、ｙは１〜４の整数から選択され、Ｒ１は水素および１〜６個の炭素原子とｙ結合部位を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は２〜４個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、Ｒ３は水素および１〜６個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ１とＲ３のうち少なくとも１つが前記炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が２．３〜５．０であるポリオキシアルキレングリコールエーテル、
（ｉｉ）式Ｒ１ＣＯＮＲ２Ｒ３およびシクロ−［Ｒ４ＣＯＮ（Ｒ５）−］で表されるアミドであって、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ５は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから独立に選択され、Ｒ４は３〜１２個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、分子量が１２０〜３００原子質量単位であり、および炭素対酸素比が７〜２０であるアミド、
（ｉｉｉ）式Ｒ１ＣＯＲ２で表されるケトンであって、Ｒ１およびＲ２は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式およびアリール炭化水素から独立に選択され、分子量が７０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜１３であるケトン、
（ｉｖ）式Ｒ１ＣＮで表されるニトリルであって、Ｒ１は５〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式またはアリール炭化水素ラジカルから選択され、分子量が９０〜２００原子質量単位であり、炭素対窒素比が６〜１２であるニトリル、
（ｖ）式ＲＣｌｘで表されるクロロカーボンであって、ｘは１または２の整数、Ｒは１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜２００原子質量単位であり、炭素対塩素比が２〜１０であるクロロカーボン、
（ｖｉ）式Ｒ１ＯＲ２で表されるアリールエーテルであって、Ｒ１は６〜１２個の炭素原子を有するアリール炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は１〜４個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜１５０原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜２０であるアリールエーテル、
（ｖｉｉ）式ＣＦ３Ｒ１で表される１，１，１−トリフルオロアルカンであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択される１，１，１−トリフルオロアルカン、および
（ｖｉｉｉ）式Ｒ１ＯＣＦ２ＣＦ２Ｈで表されるフルオロエーテルであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択されるフルオロエーテル、
からなる群より選択される少なくとも１種類の相溶化剤とを含む組成物を前記コンプレッサーに加える工程を含み、
前記潤滑剤対前記相溶化剤の重量比が９９：１〜１：１であることを特徴とする方法。
【請求項７】
（ｉ）式Ｒ１［（ＯＲ２）ｘＯＲ３］ｙにより表されるポリオキシアルキレングリコールエーテルにおいて、ｘは１または２の整数から選択され、ｙは１であり、Ｒ１およびＲ３は水素および１〜４個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素ラジカルから独立に選択され、Ｒ２は２または３個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、前記ポリオキシアルキレングリコールエーテルの分子量が１００〜２５０原子質量単位であり、炭素対酸素比が２．５〜４．０であり、
（ｉｉ）前記アミドの分子量は１６０〜２５０原子質量単位であり、炭素対酸素比が７〜１６であり、
（ｉｉｉ）式Ｒ１ＣＯＲ２により表されるケトンにおいて、Ｒ１およびＲ２は１〜９個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから独立に選択され、前記ケトンの分子量が１００〜２００原子質量単位であり、炭素対酸素比が７〜１０であり、
（ｉｖ）式Ｒ１ＣＮで表されるニトリルにおいて、Ｒ１は８〜１０個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、前記ニトリルの分子量が１２０〜１４０原子質量単位、炭素対窒素比が８〜９であり、
（ｖ）前記クロロカーボンの分子量は１２０〜１５０原子質量単位であり、炭素対塩素比が６〜７であり、
（ｖｉ）前記アリールエーテルの炭素対酸素比が７〜１０であることを特徴とする、請求項１、２もしくは３に記載の組成物、または請求項４に記載の方法、または請求項５もしくは６に記載の方法。
【請求項８】
式Ｒ１［（ＯＲ２）ｘＯＲ３］ｙにより表されるポリオキシアルキレングリコールエーテルにおいて、ｘは１または２の整数から選択され、ｙは１であり、Ｒ１およびＲ３は水素および１〜４個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素ラジカルから独立に選択され、Ｒ２は３個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、前記ハロゲン化炭化水素がハイドロフルオロカーボンからなるときは、前記ポリオキシアルキレングリコールエーテルの分子量が１２５から２５０原子質量単位であり、炭素対酸素比が２．５〜４．０であり、前記ハロゲン化炭化水素が少なくとも１種類のハイドロクロロフルオロカーボンを含むときは、炭素対酸素比が３．５〜５．０であることを特徴とする、請求項２もしくは３に記載の組成物、または請求項４に記載の方法、または請求項５もしくは６に記載の方法。
【請求項９】
前記アミドが、式シクロ−［（ＣＲ６Ｒ７）ｎＣＯＮ（Ｒ５）−］により表され、ｎは３〜５の整数から選択され、Ｒ６およびＲ７は水素であるか、またはｎメチレン単位中に一つの飽和炭化水素ラジカルを含有し、Ｒ５は１〜１２個の炭素原子を含有する飽和炭化水素ラジカルから選択され、前記アミドの分子量が１６０〜２５０原子質量単位であり、炭素対酸素比が７〜１６であることを特徴とする、請求項１、２もしくは３に記載の組成物、または請求項４に記載の方法、または請求項５もしくは６に記載の方法。
【請求項１０】
請求項３に記載の組成物を前記装置に加える工程を含む、相溶化剤を圧縮冷却装置に供給することを特徴とする方法。
【請求項１１】
任意選択的に有効量の香料を含むことを特徴とする、請求項１、２もしくは３の組成物、または請求項４に記載の方法、または請求項５もしくは６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本出願は、２０００年１２月８日出願の米国特許仮出願第６０／２５４，２０８号および２００１年７月１１日出願の米国特許仮出願第６０／３０４，５５２号遡及の特典を請求するものである。
【０００２】
（発明の分野）
本発明は、比較的極性のハロゲン化炭化水素冷却剤と、比較的非極性の従来の圧縮冷却潤滑剤と、前記極性ハロゲン化炭化水素と非極性潤滑剤を相容させる化合物とを含む冷却組成物に関する。相溶化剤は、ハロゲン化炭化水素と潤滑剤を相容させることにより、圧縮冷却装置の最も冷たい部分において潤滑剤の粘度を減じ、その結果、圧縮冷却システムにおける非コンプレッサーゾーンからコンプレッサーゾーンへの潤滑剤の戻りを効率的にする。
【０００３】
（背景）
過去２０年間にわたって、クロロフルオロカーボンの大気への放出が成層オゾン層に影響するかどうか議論されてきた。この議論および国際条約の結果、冷却および空調業界は、特定クロロフルオロカーボン（ＣＦＣ）およびハイドロクロロフルオロカーボン（ＨＣＦＣ）の使用および製造から撤退している。現在、これら業界では、オゾン破壊可能性がゼロのハイドロフルオロカーボン（ＨＦＣ）の使用に移行している。鉱油、ポリα−オレフィンおよびアルキルベンゼンのような従来の潤滑剤はＨＦＣ冷媒とは非混和性であるため、ＨＦＣへの移行には、新たな種類の潤滑剤の出現が必要とされた。
【０００４】
この新たな種類の潤滑剤としては、ポリアルキレングリコール（ＰＡＧ）およびポリオールエステル（ＰＯＥ）潤滑剤が挙げられる。ＰＡＧおよびＰＯＥ潤滑剤は好適な潤滑剤特性を有しているが、極めて吸湿性であり、湿潤空気に晒されると数千ｐｐｍ（百万分の一）の水を吸収してしまう。この吸収された水によって酸が形成されてしまい、冷却システムの腐食を招いたり、扱い難いスラッジが形成し望ましくない。比較すると、従来の冷媒潤滑剤はかなり吸湿性が低く、水について１００ｐｐｍ未満と溶解度が低い。さらに、ＰＡＧやＰＯＥは、従来の冷媒潤滑剤に比べ、かなり高価であり、一般的に３〜６倍以上である。ＰＡＧやＰＯＥはまた電気絶縁特性が好ましくないことも分かっている。
【０００５】
従って、冷媒業界が従来の非極性鉱油およびアルキルベンゼン潤滑剤を極性ＨＦＣベースの冷媒と共に利用できるよう、この溶解性の問題を解決する要望および余地があった。業界が、純粋なＣＦＣ冷媒の代替としてＨＣＦＣ−ベースの冷媒の使用に移行し始めたときに、他の要望や余地もあった。ＨＣＦＣは鉱油にあまり溶解しないため、この要望は明らかとなった。適正な潤滑および冷却特性を得るために、潤滑剤をアルキルベンゼンに変える追加の費用が業界に強いられた。
【０００６】
過去１０年間にわたって、冷却および空調業界はこれらの長く感じるが未解決の要望と戦ってきた。ついに、本発明は業界の緊急の必要性を満たした。従来の非極性潤滑剤を極性ハイドロフルオロカーボン冷媒と共に用いる数多くの試みがなされてきたが、非極性の従来の潤滑剤に極性冷媒は溶解しないため、非コンプレッサーゾーンにおいて極めて粘性の潤滑剤となり、残念ながら、潤滑剤がコンプレッサーに十分に戻らない。非極性の従来の潤滑剤および極性の冷媒が、コンプレッサーから自然に逃れて非コンプレッサーゾーンに入ると、潤滑剤および冷媒の相分離／不溶解性が生じる。この相分離は、非コンプレッサーゾーンに残る極めて粘性の潤滑剤に寄与し、冷媒は冷却システム全体にわたってその経路に留まる。潤滑剤の不溶解性および極粘性の性質によって、非コンプレッサーゾーンにおいて潤滑剤が固まって、非コンプレッサーゾーンに潤滑剤が蓄積されてしまい望ましくない。潤滑剤のこの蓄積と潤滑剤のコンプレッサーゾーンへの戻りを欠くことから、コンプレッサーが潤滑剤を渇望する結果、コンプレッサーが過熱して焼き付いてしまう。かかる固まった潤滑剤は、熱交換器（凝縮機や蒸発器）の内部表面に厚い潤滑剤膜があるために、伝熱が妨げられて、冷却システムの効率も減じる恐れがある。さらに、冷コンプレッサーが始動する間、潤滑性に乏しく、潤滑剤が発泡するために、冷媒と潤滑剤がコンプレッサーを焼き付ける恐れがある。
【０００７】
上述の長く感じるが未解決の要望を解決する多くの商業的な関心は、数多くの特許および／または特許出願から明らかである。例えば、米国特許第５３６８７６５号、同第５２５４２８０号、同第５１５４８４６号、同第６０７４５７３号、同第５４３１８３５号、同第４７５５３１６号、ＪＰ  ２９３０９６３（１９９９年）、ＪＰ  ０２２８６７８０（１９９０年）、ＥＰ  ７８４０９０、ＥＰ  ４０６４３３およびＥＰ  ６４５４４３は、アルキルベンゼンおよび／または鉱油、およびポリエーテルおよび／またはグリコールを含む冷媒潤滑剤を開示している。ＪＰ  ０５２０２３８９（１９９３年）は、グリコールおよびエーテルを用いて、脂肪族炭化水素と共にパーフルオロカーボンを溶解することを開示している。ＥＰ  ５７１０９１およびＪＰ  １０１４０１７５（１９９８号）は、窒素含有複素環式添加剤を含有するポリエステル冷媒潤滑剤を開示している。米国特許第５０２３００７号、同第５１９４１７１号、ＪＰ  ２９９７９０８（２０００年）およびＪＰ  １０４０８７（２０００年）は、フッ素含有炭化水素と窒素含有複素環式潤滑剤を含む冷却組成物を開示している。米国特許第５３００２４５号は分子構造中にベース潤滑剤およびハイドロフルオロカーボンとして１個以上のケトン基を有する化合物を含む冷媒潤滑剤を含む冷媒加工流体を開示している。米国特許第５１０４５６０号、同第４３５９３９４号およびＣＡ  ９７３７００は、冷媒潤滑剤およびハロゲン化パラフィン添加剤を含むクロロフルオロカーボンベースの冷媒と共に用いる冷媒潤滑剤組成物を開示している。米国特許第４３５５９６０号は潤滑剤と、少量のアルキルポリハロフェニルエーテルを含む冷媒潤滑剤を開示している。
【０００８】
上述した理由から、冷却および空調業界において、極性ハロゲン化炭化水素および非極性の従来の潤滑剤を、圧縮冷却システムにおいて相容させ、潤滑剤をコンプレッサーに効率的に戻すのを促す相溶化剤について、よく認識された要望がある。
【０００９】
（概要）
本発明は、従来の非極性圧縮冷媒潤滑剤と極性ハイドロフルオロカーボンおよび／またはハイドロクロロフルオロカーボン冷媒間の不溶解性という冷却および空調業界の問題を満足させる相溶化剤を含有する潤滑および冷却組成物に係る。相溶化剤は、非コンプレッサーゾーンにおいて極性ハロゲン化炭化水素と潤滑剤を相容させることにより、圧縮冷却装置の最も冷たい部分において非極性潤滑剤の粘度を減じ、その結果、潤滑剤を非コンプレッサーゾーンからコンプレッサーゾーンへ効率的に戻す。本発明はまた、圧縮冷却システムにおいて潤滑剤を非コンプレッサーゾーンからコンプレッサーゾーンへ戻すための方法、潤滑剤中のハロゲン化炭化水素を溶解させる方法、およびハロゲン化炭化水素冷却剤を含有する圧縮冷却装置においてコンプレッサーを潤滑する方法にも係る。
【００１０】
本発明は、（ａ）パラフィン、ナフテン、芳香族およびポリ−α−オレフィンからなる群より選択される少なくとも１種類の潤滑剤と、（ｂ）少なくとも１種類の相溶化剤とを含む圧縮冷却および空調に用いる潤滑剤組成物を包含する。本発明はさらに、（ａ）ハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボンからなる群より選択される少なくとも１種類のハロゲン化炭化水素と、（ｂ）パラフィン、ナフテン、芳香族およびポリ−α−オレフィンからなる群より選択される少なくとも１種類の潤滑剤と、（ｃ）少なくとも１種類の相溶化剤とを含む圧縮冷却および空調に用いる冷却組成物を包含する。本発明はさらに、（ａ）ハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボンからなる群より選択される少なくとも１種類のハロゲン化炭化水素と、（ｂ）少なくとも１種類の相溶化剤とを含むパラフィン、ナフテン、芳香族および／またはポリ−α−オレフィン潤滑剤を含有する圧縮冷却および空調に用いる組成物を包含する。
【００１１】
本発明はまた、（ａ）パラフィン、ナフテン、芳香族およびポリアルファオレフィンからなる群より選択される潤滑剤を、前記非コンプレッサーゾーンにおいて、ハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボンからなる群より選択されるハロゲン化炭化水素と、相溶化剤の存在下に接触させ、前記潤滑剤、前記ハロゲン化炭化水素および前記相溶化剤を含む溶液を形成する工程と、（ｂ）前記溶液を冷却システムの前記非コンプレッサーゾーンから前記コンプレッサーゾーンに移す工程とを含む、圧縮冷却システムにおいて、非コンプレッサーゾーンからコンプレッサーゾーンへ潤滑剤を戻す方法も提供する。
【００１２】
本発明はさらに、ハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボンからなる群より選択されるハロゲン化炭化水素冷却剤を、パラフィン、ナフテン、芳香族およびポリアルファオレフィンからなる群より選択される潤滑剤において溶解する方法であって、前記潤滑剤を前記ハロゲン化炭化水素冷却剤と、有効量の相溶化剤の存在下に接触させる工程と、前記潤滑剤および前記ハロゲン化炭化水素冷却剤の溶液を形成する工程とを含む方法を提供する。
【００１３】
本発明はさらに、ハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボンからなる群より選択されるハロゲン化炭化水素冷却剤を含有する圧縮冷却装置においてコンプレッサーを潤滑する方法であって、（ａ）パラフィン、ナフテン、芳香族およびポリアルファオレフィンからなる群より選択される少なくとも１種類の潤滑剤と、（ｂ）少なくとも１種類の相溶化剤とを含む組成物を前記コンプレッサーに加える工程を含む方法にも係る。本発明はさらに、相溶化剤を圧縮冷却装置に供給する方法にも係る。
【００１４】
潤滑剤および／または冷却組成物、および上述の方法および／またはプロセスは任意選択的に香料を含むことができる。
【００１５】
本発明の相溶化剤は以下を含む。
（ｉ）式Ｒ１［（ＯＲ２）ｘＯＲ３］ｙで表されるポリオキシアルキレングリコールエーテルであって、ｘは１〜３の整数から選択され、ｙは１〜４の整数から選択され、Ｒ１は水素および１〜６個の炭素原子とｙ結合部位を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は２〜４個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、Ｒ３は水素および１〜６個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ１とＲ３のうち少なくとも１つが前記炭化水素ラジカルから選択され、前記ポリオキシアルキレングリコールエーテルの分子量が１００〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が２．３〜５．０であるポリオキシアルキレングリコールエーテル、
（ｉｉ）式Ｒ１ＣＯＮＲ２Ｒ３およびシクロ−［Ｒ４ＣＯＮ（Ｒ５）−］で表されるアミドであって、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ５は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから独立に選択され、Ｒ４は３〜１２個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、分子量が１２０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が７〜２０であるアミド、
（ｉｉｉ）式Ｒ１ＣＯＲ２で表されるケトンであって、Ｒ１およびＲ２は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式およびアリール炭化水素から独立に選択され、前記ケトンの分子量が７０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜１３であるケトン、
（ｉｖ）式Ｒ１ＣＮで表されるニトリルであって、Ｒ１は５〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式およびアリール炭化水素ラジカルから選択され、前記ニトリルの分子量が９０〜２００原子質量単位であり、炭素対窒素比が６〜１２であるニトリル、
（ｖ）式ＲＣｌｘで表されるクロロカーボンであって、式中、ｘは１または２の整数、Ｒは１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜２００原子質量単位であり、炭素対塩素比が２〜１０であるクロロカーボン、
（ｖｉ）式Ｒ１ＯＲ２で表されるアリールエーテルであって、Ｒ１は６〜１２個の炭素原子を有するアリール炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は１〜４個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜１５０原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜２０であるアリールエーテル、
（ｖｉｉ）式ＣＦ３Ｒ１で表される１，１，１−トリフルオロアルカンであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択される１，１，１−トリフルオロアルカン、および
（ｖｉｉｉ）式Ｒ１ＯＣＦ２ＣＦ２Ｈで表されるフルオロエーテルであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択されるフルオロエーテル。
【００１６】
本発明の組成物において、前記潤滑剤対前記相溶化剤の重量比は９９：１〜１：１である。
【００１７】
以下の図面を参照することにより、本発明をよりよく理解できるであろう。
【００１８】
本発明のこれらおよびその他の特徴、態様および利点は、詳細な説明および添付の請求項を参照するとよりよく理解できるであろう。
【００１９】
（詳細な説明）
本発明者らは、従来の圧縮冷媒潤滑剤中に有効量の本発明の相溶化剤を用いると、潤滑剤を圧縮冷却システムにおける非コンプレッサーゾーンからコンプレッサーゾーンへ効率的に戻せるということを知見した。相溶化剤は、圧縮冷媒システム全体に行き渡り、冷媒および、コンプレッサーから逃れる潤滑剤と混合される。相溶化剤を用いることにより、圧縮冷却システムの最も冷たい部分、例えば、蒸発器において、潤滑剤の粘度が減じ、それによって、潤滑剤が蒸発器からコンプレッサーに戻される。本発明者らは、本発明の相溶化剤を用いると、圧縮冷却システムの最も冷たい部分における潤滑剤の粘度が減じることを知見した。この潤滑剤粘度の減少は、相溶化剤を含有する潤滑剤においてハロゲン化炭化水素冷却剤の溶解度が増大するためである。相溶化剤中の炭素対極性基（例えば、エーテル、カルボニル、ニトリル、ハロゲン）比を制御することによって、本発明者らは、極性基含有相溶化剤は意外なことに、圧縮冷却装置の最も冷たい部分において実質的に非極性の潤滑剤と混和性のままでありながら、同時に、潤滑剤中のハロゲン化炭化水素冷却剤の溶解度を増大することを知見した。理論に拘束されることは望むところではないが、本発明の相溶化剤中の極性官能基は、比較的極性のハロゲン化炭化水素冷却剤に付加し、一方、相溶化剤の炭化水素部分は比較的低い極性の潤滑剤と混和する。本発明の相溶化剤を本発明で規定した従来の潤滑剤中で用いると、有効量の相溶化剤を含有する潤滑剤中でのハロゲン化炭化水素冷却剤の溶解度が増大する。従来の潤滑剤中の比較的非粘性のハロゲン化炭化水素冷却剤の溶解度のこの増大によって、潤滑剤の粘度が下がり、圧縮冷却システム中の非コンプレッサーゾーンからコンプレッサーゾーンへ潤滑剤が効率的に戻る。蒸発器ゾーン中の潤滑剤の量を減らすと、冷媒の伝熱も改善され、冷却能力およびシステムの効率が改善される。このように、本発明の相溶化剤によって、ハイドロフルオロカーボンやハイドロクロロフルオロカーボンのような比較的極性のハロゲン化炭化水素冷却剤を比較的非極性の従来の潤滑剤、通常は非混和性で、以前は圧縮冷却システムの冷却組成物として一緒に使用できないと考えられていた混合物、と共に用いることができる。
【００２０】
従来の潤滑剤においてハロゲン化炭化水素冷却剤の溶解度が増大する結果、さらに、液体冷媒が、凝縮器から出た固まった潤滑剤を溶解し運ぶことができ、潤滑剤の戻りと、凝縮器における伝熱の両方が改善され、冷却システムの能力および効率が改善される。
【００２１】
本発明の相溶化剤は、蒸発器中の潤滑剤および相溶化剤組成物からのハロゲン化炭化水素冷却剤の脱離に際しエンタルピー変化、および凝縮器中の潤滑剤および相溶化剤組成物への冷媒の吸収を増大させることによって、圧縮冷却システムのエネルギー効率および能力を改善する。理論に拘束されることは望むところではないが、冷媒と極性官能基含有相溶化剤間の引力を形成および破壊すると、エンタルピー変化が増大するものと考えられる。
【００２２】
多くの場合、現在、ハイドロフルオロカーボンベースの冷媒と共に用いられているポリオールエステルおよびポリアルキレングリコール潤滑剤の体積抵抗（オーム×ｃｍ）は許容できないほど低い。相溶化剤と従来の潤滑剤を含む本発明の組成物は、ポリオールエステルおよびポリアルキレングリコール潤滑剤に比べて体積抵抗が増大している。
【００２３】
本発明の相溶化剤は、従来の潤滑剤の粘度指数を増大させるという利点がある。これによって、高温での粘度を大幅に減じることなく、低温で低い粘度、多くのポリオールエステルと同様の粘度プロフィールという望ましい結果が得られる。かかる粘度指数だと、コンプレッサー操作について許容できる粘度を維持しながら、蒸発器からの潤滑剤の戻りが確実なものとなる。
【００２４】
潤滑剤と相溶化剤を含む本発明の組成物においては、潤滑剤と相溶化剤組成物を併せたものを１〜５０重量パーセント、好ましくは６〜４５重量パーセント、最も好ましくは１０〜４０重量パーセントが相溶化剤である。重量比に関して、潤滑剤および相溶化剤を含む本発明の組成物において、潤滑剤対相溶化剤の重量比は９９：１〜１：１、好ましくは１５．７：１．２：１、最も好ましくは９：１〜１．５：１である。相溶化剤は、相溶化剤とハロゲン化炭化水素冷却剤の組成物として圧縮冷却システムに充填してもよい。本発明の相溶化剤およびハロゲン化炭化水素冷却組成物を圧縮冷却システムに充填して、上述の相対量の相溶化剤および潤滑剤を満足するような量の相溶化剤を供給するときは、相溶化剤およびハロゲン化炭化水素冷却組成物は、一般的に、相溶化剤とハロゲン化炭化水素冷却組成物を併せたものにおいて、０．１〜４０重量パーセント、好ましくは０．２〜２０重量パーセント、最も好ましくは０．３〜１０重量パーセントの相溶化剤を含む。ハロゲン化炭化水素冷却剤、潤滑剤および相溶化剤を含む本発明の組成物を含有する圧縮冷却システムにおいて、１〜７０重量パーセント、好ましくは１０〜６０重量パーセントのハロゲン化炭化水素冷却剤、潤滑剤および相溶化剤組成物が潤滑剤および相溶化剤であるのが好ましい。非コンプレッサーゾーンからコンプレッサーゾーンへの許容できる潤滑剤の戻りを得るのに、潤滑剤と相溶化剤組成物を組み合わせたものが５０重量パーセントを超える相溶化剤濃度は、一般的には必要ない。潤滑剤と相溶化剤組成物を組み合わせたものが５０重量パーセントを超える相溶化剤濃度は、潤滑剤の粘度にマイナスの影響を与え、潤滑が不適切となったり、コンプレッサーへの応力や機械的故障を招く恐れがある。さらに、潤滑剤と相溶化剤組成物を組み合わせたものが５０重量パーセントより高い相溶化剤濃度は、圧縮冷却システムにおける冷媒能力および冷却組成物の性能にマイナスの影響を与える恐れがある。本発明の組成物における有効量の相溶化剤によって、ハロゲン化炭化水素および潤滑剤が、圧縮冷媒システムにおいて非コンプレッサーゾーン（すなわち、蒸発器または凝縮器）からコンプレッサーゾーンへの潤滑剤の適正な戻りが得られる範囲まで溶解させることができる。
【００２５】
本発明のハロゲン化炭化水素冷却剤は、少なくとも１個の炭素原子と１個のフッ素原子を含有している。特に有用なのは、少なくとも１個のフッ素原子を含有し、任意選択的に塩素および酸素原子を含有し、通常沸点が−９０℃〜８０℃の１〜６個の炭素原子を有するハロゲン化炭化水素である。これらのハロゲン化炭化水素は、一般式ＣｗＦ２ｗ＋２−ｘ−ｙＨｘＣｌｙＯｚ（式中、ｗは１〜６、ｘは１〜９、ｙは０〜３、ｚは０〜２である）で表すことができる。ハロゲン化炭化水素としては、ｗが１〜６、ｘが１〜５、ｙが０〜１およびｚが０〜１のものが好ましい。ハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボンベースの冷媒と共に用いると本発明は特に有用である。ハロゲン化炭化水素冷却剤は、Ｅ．Ｉ．  ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ＆Ｃｏ．，  Ｆｌｕｏｒｏｐｒｏｄｕｃｔｓ（デラウェア州、ウィルミントン、１９８９８、米国）のような数多くの源より入手可能な市販の製品や、ＰＣＲ  Ｉｎｃ．，Ｐ．Ｏ．  Ｂｏｘ  １４６６（フロリダ州、ゲインスヴィル、３２６０２、米国）のような特注化学合成会社、およびフッ素化学ジャーナルや有機フッ素化合物の化学、Ｍｉｌｏｓ  Ｈｕｄｌｉｃｋｙ編、Ｔｈｅ  ＭａｃＭｉｌｌａｎ  Ｃｏｍｐａｎｙ（ニューヨーク州、ニューヨーク）発行（１９６２年）のような業界で開示された合成プロセスによるものである。代表的なハロゲン化炭化水素としては、ＣＨＣｌＦ２（ＨＣＦＣ−２２）、ＣＨＦ３（ＨＦＣ−２３）、ＣＨ２Ｆ２（ＨＦＣ−３２）、ＣＨ３Ｆ（ＨＦＣ−４１）、ＣＦ３ＣＦ３（ＦＣ−１１６）、ＣＨＣｌＦＣＦ３（ＨＣＦＣ−１２４）、ＣＨＦ２ＣＦ３（ＨＦＣ−１２５）、ＣＨ２ＣｌＣＦ３（ＨＣＦＣ−１３３ａ）、ＣＨＦ２ＣＨＦ２（ＨＦＣ−１３４）、ＣＨ２ＦＣＦ３（ＨＦＣ−１３４ａ）、ＣＣｌＦ２ＣＨ３（ＨＣＦＣ−１４２ｂ）、ＣＨＦ２ＣＨ２Ｆ（ＨＦＣ−１４３）、ＣＦ３ＣＨ３（ＨＦＣ−１４３ａ）、ＣＨＦ２ＣＨ３（ＨＦＣ−１５２ａ）、ＣＨＦ２ＣＦ２ＣＦ３（ＨＦＣ−２２７ｃａ）、ＣＦ３ＣＦＨＣＦ３（ＨＦＣ−２２７ｅａ）、（ＨＦＣ−２３６ｃａ）、ＣＨ２ＦＣＦ２ＣＦ３（ＨＦＣ−２３６ｃｂ）、ＣＨＦ２ＣＨＦＣＦ３（ＨＦＣ−２３６ｅａ）、ＣＦ３ＣＨ２ＣＦ３（ＨＦＣ−２３６ｆａ）、ＣＨ２ＦＣＦ２ＣＨＦ２（ＨＦＣ−２４５ｃａ）、ＣＨ３ＣＦ２ＣＦ３（ＨＦＣ−２４５ｃｂ）、ＣＨＦ２ＣＨＦＣＨＦ２（ＨＦＣ−２４５ｅａ）、ＣＨ２ＦＣＨＦＣＦ３（ＨＦＣ−２４５ｅｂ）、ＣＨＦ２ＣＨ２ＣＦ３（ＨＦＣ−２４５ｆａ）、ＣＨ２ＦＣＦ２ＣＨ２Ｆ（ＨＦＣ−２５４ｃａ）、ＣＨ２ＣＦ２ＣＨＦ２（ＨＦＣ−２５４ｃｂ）、ＣＨ２ＦＣＨＦＣＨＦ２（ＨＦＣ−２５４ｅａ）、ＣＨ３ＣＨＦＣＦ３（ＨＦＣ−２５４ｅｂ）、ＣＨＦ２ＣＨ２ＣＨＦ２（ＨＦＣ−２５４ｆａ）、ＣＨ２ＦＣＨ２ＣＦ３（ＨＦＣ−２５４ｆｂ）、ＣＨ３ＣＦ２ＣＨ３（ＨＦＣ−２７２ｃａ）、ＣＨ３ＣＨＦＣＨ２Ｆ（ＨＦＣ−２７２ｅａ）、ＣＨ２ＦＣＨ２ＣＨ２Ｆ（ＨＦＣ−２７２ｆａ）、ＣＨ３ＣＨ２ＣＦ２Ｈ（ＨＦＣ−２７２ｆｂ）、ＣＨ３ＣＨＦＣＨ３（ＨＦＣ−２８１ｅａ）、ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２Ｆ（ＨＦＣ−２８１ｆａ）、ＣＨＦ２ＣＦ２ＣＦ２ＣＦ２Ｈ（ＨＦＣ−３３８ｐｃｃ）��ＣＦ３ＣＨＦＣＨＦＣＦ２ＣＦ３（ＨＦＣ−４３−１０ｍｅｅ）、Ｃ４Ｆ９ＯＣＨ３およびＣ４Ｆ９ＯＣ２Ｈ５が挙げられる。
【００２６】
本発明は、ＣＨＣｌＦ２（ＨＣＦＣ−２２）、ＣＨＦ３（ＨＦＣ−２３）、ＣＨ２Ｆ２（ＨＦＣ−３２）、ＣＨＣｌＦＣＦ３（ＨＣＦＣ−１２４）、ＣＨＦ２ＣＦ３（ＨＦＣ−１２５）、ＣＨＦ２ＣＨＦ２（ＨＦＣ−１３４）、ＣＨ２ＦＣＦ３（ＨＦＣ−１３４ａ）、ＣＦ３ＣＨ３（ＨＦＣ−１４３ａ）、ＣＨＦ２ＣＨ３（ＨＦＣ−１５２ａ）、ＣＨＦ２ＣＦ２ＣＦ３（ＨＦＣ−２２７ｃａ）、ＣＦ３ＣＦＨＣＦ３（ＨＦＣ−２２７ｅａ）、ＣＦ３ＣＨ２ＣＦ３（ＨＦＣ−２３６ｆａ）、ＣＨＦ２ＣＨ２ＣＦ３（ＨＦＣ−２４５ｆａ）、ＣＨＦ２ＣＦ２ＣＦ２ＣＦ２Ｈ（ＨＦＣ−３３８ｐｃｃ）、ＣＦ３ＣＨＦＣＨＦＣＦ２ＣＦ３（ＨＦＣ−４３−１０ｍｅｅ）のようなハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボンベースの冷媒、およびＨＣＦＣ−２２／ＨＦＣ−１５２ａ／ＨＣＦＣ−１２４（ＡＳＨＲＡＥ商品名、Ｒ−４０１Ａ、Ｒ−４０１ＢおよびＲ−４０１Ｃとして知られている）、ＨＦＣ−１２５／ＨＦＣ−１４３ａ／ＨＦＣ−１３４ａ（ＡＳＨＲＡＥ商品名、Ｒ−４０４Ａとして知られている）、ＨＦＣ−３２／ＨＦＣ−１２５／ＨＦＣ−１３４ａ（ＡＳＨＲＡＥ商品名、Ｒ−４０７Ａ、Ｒ−４０７ＢおよびＲ−４０７Ｃとして知られている）、ＨＣＦＣ−２２／ＨＦＣ−１４３ａ／ＨＦＣ−１２５（ＡＳＨＲＡＥ商品名、Ｒ−４０８Ａとして知られている）、ＨＣＦＣ−２２／ＨＣＦＣ−１２４／ＨＣＦＣ−１４２ｂ（ＡＳＨＲＡＥ商品名：Ｒ−４０９Ａとして知られている）、ＨＦＣ−３２／ＨＦＣ−１２５（Ｒ−４１０Ａ）およびＨＦＣ−１２５／ＨＦＣ−１４３ａ（ＡＳＨＲＡＥ商品名：Ｒ−５０７として知られている）のような共沸および共沸様ハロゲン化炭化水素冷却組成物と共に用いるのに特に有用である。
【００２７】
本発明のハロゲン化炭化水素は任意選択的にさらに、１０重量パーセントまでのジメチルエーテル、または少なくとも１個のＣ３〜Ｃ５炭化水素、例えば、プロパン、プロピレン、シクロプロパン、ｎ−ブタン、ｉ−ブタンおよびｎ−ペンタンを含んでいてもよい。Ｃ３〜Ｃ５の炭化水素を含有するハロゲン化炭化水素としては、ＨＣＦＣ−２２／ＨＦＣ−１２５／プロパン（ＡＳＨＲＡＥ商品名、Ｒ−４０２ＡおよびＲ−４０２Ｂとして知られている）、およびＨＣＦＣ−２２／オクタフルオロプロパン／プロパン（ＡＳＨＲＡＥ商品名、Ｒ−４０３ＡおよびＲ−４０３Ｂとして知られている）が例示される。
【００２８】
本発明の潤滑剤は、クロロフルオロカーボン冷媒を利用する圧縮冷却装置に従来用いられてきたものである。かかる潤滑剤およびその特性については、ここに参考文献として組み込まれる１９９０年ＡＳＨＲＡＥハンドブック、冷却システムおよび用途、８章、「冷却システムにおける潤滑剤」８．１〜８．２１頁に述べられている。本発明の潤滑剤は、あるコンプレッサーの要件および潤滑剤が晒される環境を考慮して選択される。本発明の潤滑剤の４０℃での動粘度は少なくとも１５ｃｓ（センチストークス）であるのが好ましい。本発明の潤滑剤はさらに、圧縮冷却潤滑の分野において「鉱油」として一般的に知られているものを含む。鉱油はパラフィン（例えば、直鎖および分岐炭素鎖、飽和炭化水素）、ナフテン（例えば、環状パラフィン）および芳香族（例えば、不飽和、交互の二重結合を備えた１個以上の環を含む環状炭化水素）を含む。本発明の潤滑剤は、圧縮冷却潤滑の分野において「合成油」として一般的に知られているものを含む。合成油は、アルキルアリール（例えば、鎖状および分岐アルキルアルキルベンゼン）、合成パラフィンおよびナフテンおよびポリ（アルファオレフィン）を含む。本発明の代表的な従来の潤滑剤は、ＢＶＭ  １００Ｎ（ＢＶＡ  Ｏｉｌｓより市販されているパラフィン鉱油）、Ｓｕｎｉｓｏ（登録商標）３ＧＳ（Ｃｒｏｍｐｔｏｎ  Ｃｏ．より市販されているナフテン鉱油）、Ｓｏｎｔｅｘ（登録商標）３７２ＬＴ（Ｐｅｎｎｚｏｉｌより市販されているナフテン鉱油）、Ｃａｌｕｍｅｔ（登録商標）ＲＯ−３０（Ｃａｌｕｍｅｎｔ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓより市販されているナフテン鉱油）、Ｚｅｒｏｌ（登録商標）７５およびＺｅｒｏｌ（登録商標）１５０（Ｓｈｒｉｅｖｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓより市販されている鎖状アルキルベンゼン）およびＨＡＢ２２（Ｎｉｐｐｏｎ  Ｏｉｌより市販されている分岐アルキルベンゼン）より市販されているものである。
【００２９】
本発明の相溶化剤は、式Ｒ１［（ＯＲ２）ｘＯＲ３］ｙで表されるポリオキシアルキレングリコールエーテルであって、ｘは１〜３の整数から選択され、ｙは１〜４の整数から選択され、Ｒ１は水素および１〜６個の炭素原子とｙ結合部位を有する脂肪族炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は２〜４個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレン（ｈｙｄｒｏｃａｒｂｙｌｅｎｅ）ラジカルから選択され、Ｒ３は水素および１〜６個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ１とＲ３のうち少なくとも１つが前記炭化水素ラジカルであり、分子量が１００〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が２．３〜５．０であるポリオキシアルキレングリコールエーテルを含む。Ｒ１［（ＯＲ２）ｘＯＲ３］ｙで表される本発明のポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤において、ｘは好ましくは１〜２、ｙは好ましくは１、Ｒ１およびＲ３は好ましくは水素および１〜４個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素ラジカルから独立に選択され、Ｒ２は２または３個の炭素原子、最も好ましくは３個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、分子量は１００〜２５０原子質量単位、最も好ましくは１２５から２５０原子質量単位であり、炭素対酸素比はハイドロフルオロカーボンをハロゲン化炭化水素冷却剤として用いるとき好ましくは２．５〜４．０、ハイドロフルオロカーボンをハロゲン化炭化水素冷却剤として用いるとき最も好ましくは２．７〜３．５、ハイドロクロロフルオロカーボン含有冷媒をハロゲン化炭化水素冷却剤として用いるとき好ましくは３．５〜５．０、ハイドロクロロフルオロカーボン含有冷媒をハロゲン化炭化水素冷却剤として用いるとき最も好ましくは４．０〜４．５である。１〜６個の炭素原子を有するＲ１およびＲ３炭化水素ラジカルは鎖状、分岐または環状であってもよい。代表的なＲ１およびＲ３炭化水素ラジカルとしては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、シクロペンチルおよびシクロヘキシルが挙げられる。本発明のポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤のヒドロキシルフリーラジカルの特定の構造の圧縮冷却装置材料（Ｍｙｌａｒ（登録商標））と相容しない場合には、Ｒ１およびＲ３は１〜４個の炭素原子、最も好ましくは１個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素ラジカルであるのが好ましい。２〜４個の炭素原子を有するＲ２脂肪族ヒドロカルビレンラジカルは、オキシエチレンラジカル、オキシプロピレンラジカルおよびオキシブチレンラジカルを含む繰り返しオキシアルキレンラジカル−（ＯＲ２）ｘ−を形成する。１つのポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤分子中にＲ２を含むオキシアルキレンラジカルは、同じであっても、１つの分子が異なるＲ２オキシアルキレン基を含有していてもよい。本発明のポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤は、少なくとも１個のオキシプロピレンラジカルを含むのが好ましい。Ｒ１が１〜６個の炭素原子およびｙ結合部位を有する脂肪族または脂環式炭化水素ラジカルにある場合には、ラジカルは鎖状、分岐または環状であってもよい。２個の結合部位を有する代表的なＲ１脂肪族炭化水素ラジカルとしては、例えば、エチレンラジカル、プロピレンラジカル、ブチレンラジカル、ペンチレンラジカル、ヘキシレンラジカル、シクロペンチレンラジカルおよびシクロへキシレンラジカルが挙げられる。３または４個の結合部位を有する代表的なＲ１脂肪族炭化水素ラジカルとしては、ヒドロキシラジカルを除去することにより、トリメチロールプロパン、グリセリン、ペンタエリスリトール、１，２，３−トリヒドロオキシシクロヘキサンおよび１，３，５−トリヒドロキシシクロヘキサンのようなポリアルコールから誘導された残基が挙げられる。代表的なポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤としては、ＣＨ３ＯＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ（ＨまたはＣＨ３）（プロピレングリコールメチル（またはジメチル）エーテル）、ＣＨ３Ｏ［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ］２（ＨまたはＣＨ３）（ジプロピレングリコールメチル（またはジメチル）エーテル）、ＣＨ３Ｏ［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ］３（ＨまたはＣＨ３）（トリプロピレングリコールメチル（またはジメチル）エーテル）、Ｃ２Ｈ５ＯＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ（ＨまたはＣ２Ｈ５）（プロピレングリコールエチル（またはジエチル）エーテル、Ｃ２Ｈ５Ｏ［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ］２（ＨまたはＣ２Ｈ５）（ジプロピレングリコールエチル（またはジエチル）エーテル）、Ｃ２Ｈ５Ｏ［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ］３（ＨまたはＣ２Ｈ５）（トリプロピレングリコールエチル（またはジエチル）エーテル）、Ｃ３Ｈ７ＯＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ（ＨまたはＣ３Ｈ７）（プロピレングリコールｎ−プロピル（またはジ−ｎ−プロピル）エーテル、Ｃ３Ｈ７Ｏ［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ］２（ＨまたはＣ３Ｈ７）（ジプロピレングリコールｎ−プロピル（またはジ−ｎ−プロピル）エーテル）、Ｃ３Ｈ７Ｏ［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ］３（ＨまたはＣ３Ｈ７）（トリプロピレングリコールｎ−プロピル（またはジ−ｎ−プロピル）エーテル）、Ｃ４Ｈ９ＯＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）ＯＨ（プロピレングリコールｎ−ブチルエーテル）、Ｃ４Ｈ９Ｏ［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ］２（ＨまたはＣ４Ｈ９）（ジプロピレングリコールｎ−ブチル（またはジ−ｎ−ブチル）エーテル）、Ｃ４Ｈ９Ｏ［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ］３（ＨまたはＣ４Ｈ９）（トリプロピレングリコールｎ−ブチル（またはジ−ｎ−ブチル）エーテル）、（ＣＨ３）３ＣＯＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）ＯＨ（プロピレングリコールｔ−ブチルエーテル）、（ＣＨ３）３ＣＯ［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ］２（Ｈまたは（ＣＨ３）３）（ジプロピレングリコールｔ−ブチル（またはジ−ｔ−ブチル）エーテル）、（ＣＨ３）３ＣＯ［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ］３（Ｈまたは（ＣＨ３）３）（トリプロピレングリコールｔ−ブチル（またはジ−ｔ−ブチル）エーテル）、Ｃ５Ｈ１１ＯＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）ＯＨ（プロピレングリコールｎ−ペンチルエーテル）、Ｃ４Ｈ９ＯＣＨ２ＣＨ（Ｃ２Ｈ５）ＯＨ（ブチレングリコールｎ−ブチルエーテル）、Ｃ４Ｈ９Ｏ［ＣＨ２ＣＨ（Ｃ２Ｈ５）Ｏ］２Ｈ（ジブチレングリコールｎ−ブチルエーテル）、トリメチロールプロパントリ−ｎ−ブチルエーテル（Ｃ２Ｈ５Ｃ（ＣＨ２Ｏ（ＣＨ２）３ＣＨ３）３）およびトリメチロールプロパンジ−ｎ−ブチルエーテル（Ｃ２Ｈ５Ｃ（ＣＨ２ＯＣ（ＣＨ２）３ＣＨ３）２ＣＨ２ＯＨ）が挙げられる。
【００３０】
本発明の相溶化剤はさらに、式Ｒ１ＣＯＮＲ２Ｒ３およびシクロ−［Ｒ４ＣＯＮ（Ｒ５）−］で表されるアミドであって、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ５は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから独立に選択され、Ｒ４は３〜１２個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビレンラジカルから選択され、分子量が１２０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が７〜２０であるアミドを含む。前記アミドの分子量は好ましくは１６０〜２５０原子質量単位である。前記アミド中の炭素対酸素比は好ましくは７〜１６、最も好ましくは１０〜１４である。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ５は任意選択的に置換炭化水素ラジカル、例えば、ハロゲン（例えば、フッ素、塩素）およびアルコキシド（例えば、メトキシ）から選択される非炭化水素置換基を含有するラジカルを含んでいてもよい。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ５は任意選択的にヘテロ原子置換炭化水素ラジカル、例えば、ラジカル鎖に原子窒素（アザ−）、酸素（オキサ−）または硫黄（チア−）を含有し、それ以外は炭素原子から構成されるラジカル鎖を含んでいてもよい。一般的に、４個以下、好ましくは２個以下の非炭化水素置換基およびヘテロ原子がＲ１−３の各１０個の炭素原子について存在し、上述の炭素対酸素比および分子量の限定を適用する際にはかかる非炭化水素置換基およびヘテロ原子の存在を考慮しなければならない。好ましいアミド相溶化剤は炭素、水素、窒素および酸素からなる。代表的なＲ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ５脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルとしては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシルおよびその配置異性体が挙げられる。アミド相溶化剤の好ましい実施形態は、上述の式シクロ−［Ｒ４ＣＯＮ（Ｒ５）−］のＲ４が、ヒドロカルビレンラジカル（ＣＲ６Ｒ７）ｎで表される。すなわち、式シクロ−［（ＣＲ６Ｒ７）ｎＣＯＮ（Ｒ５）−］であり、（ａ）炭素対酸素の比率および（ｂ）分子量について前述の値が適用され、ｎは３〜５の整数、Ｒ５は１〜１２個の炭素原子を含有する飽和炭化水素ラジカルであり、Ｒ１−３を定義するのに前述した規則によってＲ６およびＲ７は独立に選択される（各ｎについて）。式シクロ−［（ＣＲ６Ｒ７）ｎＣＯＮ（Ｒ５）−］で表されるラクタムにおいて、全てのＲ６およびＲ７は好ましくは水素であるか、あるいはｎメチレン単位中で一つの飽和炭化水素ラジカルを含有しており、Ｒ５は３〜１２個の炭素原子を含有する飽和炭化水素ラジカルである。例えば、１−（飽和炭化水素ラジカル）−５−メチルピロリジン−２−オンである。代表的なアミド相溶化剤としては、１−オクチルピロリジン−２−オン、１−デシルピロリジン−２−オン、１−オクチル−５−メチルピロリジン−２−オン、１−ブチルカプロラクタム、１−シクロヘキシルピロリジン−２−オン、１−ブチル−５−メチルピペリジン−２−オン、１−ペンチル−５−メチルピペリド−２−オン、１−ヘキシルカプロラクタム、１−ヘキシル−５−メチルピロリジン−２−オン、５−メチル−１−ペンチルピペリド−２−オン、１，３−ジメチルピペリド−２−オン、１−メチルカプロラクタム、１−ブチル−ピロリジン−２−オン、１，５−ジメチルピペリド−２−オン、１−デシル−５−メチルピロリジン−２−オン、１−ドデシルピロリド−２−オン、Ｎ，Ｎ−ジブチルホルムアミドおよびＮ，Ｎ−ジイソプロピルラアセトアミドが挙げられる。
【００３１】
本発明の相溶化剤はさらに、式Ｒ１ＣＯＲ２で表されるケトンであって、Ｒ１およびＲ２は１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式およびアリール炭化水素ラジカルから独立に選択され、分子量が７０〜３００原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜１３であるケトンを含む。前記ケトンにおけるＲ１およびＲ２は好ましくは、１〜９個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから独立に選択される。前記ケトンの分子量は好ましくは１００〜２００原子質量単位である。前記ケトンにおける炭素対酸素比は好ましくは７〜１０である。Ｒ１およびＲ２を併せ、結合したヒドロカルビレンラジカルを形成し、五、六または七員環環状ケトン、例えば、シクロペンタノン、シクロヘキサノンおよびシクロヘプタノンを形成してもよい。Ｒ１およびＲ２は任意選択的に置換炭化水素ラジカル、例えば、ハロゲン（例えば、フッ素、塩素）およびアルコキシド（例えば、メトキシ）から選択される非炭化水素置換基を含有するラジカルを含んでいてもよい。Ｒ１およびＲ２は任意選択的にヘテロ原子置換炭化水素ラジカル、例えば、ラジカル鎖に原子窒素（アザ−）、酸素（オキサ−）または硫黄（チア−）を含有し、それ以外は炭素原子から構成されるラジカルを含んでいてもよい。一般的に、４個以下、好ましくは２個以下の非炭化水素置換基およびヘテロ原子がＲ１およびＲ２の各１０個の炭素原子について存在し、上述の炭素対酸素比および分子量の限定を適用する際にはかかる非炭化水素置換基およびヘテロ原子の存在を考慮しなければならない。一般式Ｒ１ＣＯＲ２における代表的なＲ１およびＲ２脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルとしては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシルおよびその配置異性体、同様にフェニル、ベンジル、クメニル、メシチル、トリル、キシリルおよびフェネチルが挙げられる。代表的なケトン相溶化剤としては、２−ブタノン、２−ペンタノン、アセトフェノン、ブチロフェノン、ヘキサフェノン、シクロヘキサノン、シクロヘプタノン、２−ヘプタノン、３−ヘプタノン、５−メチル−２−ヘキサノン、２−オクタノン、３−オクタノン、ジイソブチルケトン、４−エチルシクロヘキサノン、２−ノナノン、５−ノナノン、２−デカノン、４−デカノン、２−デカロン、２−トリデカノン、ジヘキシルケトンおよびジシクロヘキシルケトンが挙げられる。
【００３２】
本発明の相溶化剤はさらに、式Ｒ１ＣＮで表されるニトリルであって、Ｒ１は５〜１２個の炭素原子を有する脂肪族、脂環式またはアリール炭化水素ラジカルから選択され、分子量が９０〜２００原子質量単位であり、炭素対窒素比が６〜１２であるニトリルを含む。前記ニトリル相溶化剤におけるＲ１は好ましくは、８〜１０個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択される。前記ニトリルの分子量は好ましくは１２０〜１４０原子質量単位である。前記ニトリル相溶化剤における炭素対窒素比は好ましくは８〜９である。Ｒ１は任意選択的に置換炭化水素ラジカル、例えば、ハロゲン（例えば、フッ素、塩素）およびアルコキシド（例えば、メトキシ）から選択される非炭化水素置換基を含有するラジカルを含んでいてもよい。Ｒ１は任意選択的にヘテロ原子置換炭化水素ラジカル、例えば、ラジカル鎖に原子窒素（アザ−）、酸素（ケト−、オキサ−）または硫黄（チア−）を含有し、それ以外は炭素原子から構成されるラジカル鎖を含んでいてもよい。一般的に、４個以下、好ましくは２個以下の非炭化水素置換基およびヘテロ原子がＲ１の各１０個の炭素原子について存在し、上述の炭素対窒素比および分子量の限定を適用する際にはかかる非炭化水素置換基およびヘテロ原子の存在を考慮しなければならない。一般式Ｒ１ＣＮにおける代表的なＲ１脂肪族、脂環式およびアリール炭化水素ラジカルとしては、ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシルおよびその配置異性体、同様にフェニル、ベンジル、クメニル、メシチル、トリル、キシリルおよびフェネチルが挙げられる。代表的なニトリル相溶化剤としては、１−シアノペンタン、２，２−ジメチル−４−シアノペンタン、１−シアノヘキサン、１−シアノヘプタン、１−シアノオクタン、２−シアノオクタン、１−シアノノナン、１−シアノデカン、２−シアノデカン、１−シアノウンデカンおよび１−シアノドデカンが挙げられる。ニトリル相溶化剤は、ＨＦＣ冷媒を芳香族およびアルキルアリール潤滑剤と相容させるのに特に有用である。
【００３３】
本発明の相溶化剤はさらに、式ＲＣｌｘで表されるクロロカーボンであって、ｘは１または２の整数、Ｒは１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルから選択され、分子量が１００〜２００原子質量単位であり、炭素対塩素比が２〜１０であるクロロカーボンを含む。前記クロロカーボン相溶化剤の分子量は好ましくは１２０〜１５０原子質量単位である。前記クロロカーボン相溶化剤における炭素対塩素比は好ましくは６〜７である。一般式ＲＣｌｘにおける代表的なＲ脂肪族および脂環式炭化水素ラジカルとしては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシルおよびその配置異性体が挙げられる。代表的なクロロカーボン相溶化剤としては、３−（クロロメチル）ペンタン、３−クロロ−３−メチルペンタン、１−クロロヘキサン、１，６−ジクロロヘキサン、１−クロロヘプタン、１−クロロオクタン、１−クロロノナン、１−クロロデカンおよび１，１，１−トリクロロデカンが挙げられる。
【００３４】
本発明の相溶化剤はさらに、式Ｒ１ＯＲ２で表されるアリールエーテルであって、Ｒ１は６〜１２個の炭素原子を有するアリール炭化水素ラジカルから選択され、Ｒ２は１〜４個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素ラジカル、分子量が１００〜１５０原子質量単位であり、炭素対酸素比が４〜２０であるアリールエーテルを含む。前記アリールにおける炭素対酸素比は好ましくは７〜１０である。一般式Ｒ１ＯＲ２の代表的なＲ１アリールラジカルとしては、フェニル、ビフェニル、クメニル、メシチル、トリル、キシリル、ナフチルおよびピリジルが挙げられる。一般式Ｒ１ＯＲ２の代表的なＲ２脂肪族炭化水素ラジカルとしてはメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチルおよびｔｅｒｔ−ブチルが挙げられる。代表的な芳香族エーテル相溶化剤としては、メチルフェニルエーテル（アニソール）、１，３−ジメチルオキシベンゼン、エチルフェニルエーテルおよびブチルフェニルエーテルが挙げられる。
【００３５】
本発明の相溶化剤はさらに、式ＣＦ３Ｒ１で表される１，１，１−トリフルオロアルカンであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカル、好ましくは第１級、鎖状、飽和、アルキルラジカルから選択される１，１，１−トリフルオロアルカンを含む。代表的な１，１，１−トリフルオロアルカン相溶化剤としては１，１，１−トリフルオロヘキサンおよび１，１，１−トリフルオロドデカンが挙げられる。
【００３６】
本発明の相溶化剤はさらに、式Ｒ１ＯＣＦ２ＣＦ２Ｈで表されるフルオロエーテルであって、Ｒ１は５〜１５個の炭素原子を有する脂肪族および脂環式炭化水素ラジカル、好ましくは第１級、鎖状、飽和、アルキルラジカルから選択されるフルオロエーテルを含む。代表的なフルオロエーテル相溶化剤としてはＣ８Ｈ１７ＯＣＦ２ＣＦ２ＨおよびＣ６Ｈ１３ＯＣＦ２ＣＦ２Ｈが挙げられる。
【００３７】
本発明の相溶化剤は単一の相溶化剤種または任意の比率で複数の相溶化剤種を含んでいてもよい。例えば、相溶化剤は、単一の相溶化剤種内からの化合物の混合物（例えば、ポリオキシアルキレングリコールエーテルの混合物）または異なる相溶化剤種から選ばれた化合物の混合物（例えば、ポリオキシアルキレングリコールエーテルとケトンの混合物）を含んでいてもよい。
【００３８】
本発明の相溶化剤は任意選択的にさらに、相溶化剤の総量に基づいて１〜５０重量パーセント、好ましくは１〜１０重量パーセントの官能基−ＣＯ２−を含有し、炭素対エステル官能基カルボニル酸素比が２〜６のエステルを含んでいてもよい。任意のエステルは、一般式Ｒ１ＣＯ２Ｒ２（式中、Ｒ１およびＲ２は鎖状および環状、飽和および不飽和、アルキルおよびアリールラジカルから独立に選択される）で表される。Ｒ１およびＲ２は任意選択的に結合されてラクトンのような環を形成する。好ましい任意のエステルは、分子量が８０〜５５０原子質量単位の元素Ｃ、ＨおよびＯから実質的になる。代表的な任意のエステルとしては、（ＣＨ３）２ＣＨＣＨ２ＯＯＣ（ＣＨ２）２−４ＯＣＯＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２（ジイソブチル二塩基エステル）、エチルヘキサノエート、エチルヘプタノエート、ｎ−ブチルプロプリオネート、ｎ−プロピルプロプリオネート、プロピルベンゾエート、ジ−ｎ−プロピルフタレート、安息香酸エトキシエチルエステル、ジプロピルカーボネート「Ｅｘｘａｔｅ  ７００」（市販のＣ７アルキルアセテート）、「Ｅｘｘａｔｅ  ８００」（市販のＣ８アルキルアセテート）、ジブチルフタレートおよびｔ−ブチルアセテートが挙げられる。
【００３９】
本発明の相溶化剤は任意選択的にさらに、ポリビニルエーテルホモポリマー、ポリビニルエーテルコポリマーおよびビニルエステルと炭化水素アルケン（例えば、エチレンおよびプロピレン）および／または官能性炭化水素アルケン（例えば、ビニルアセテートおよびスチレン）のコポリマーをはじめとする少なくとも１種類のポリビニルエーテルポリマーを含む。代表的なポリビニルエーテルは、出光興産より販売されている、４０℃での動粘度が３２ｃｓのＰＶＥ３２である。
【００４０】
本発明の相溶化剤は任意選択的にさらに５〜１５個の炭素原子を含有する鎖状または環状脂肪族または芳香族炭化水素を０．５〜５０重量パーセント（相溶化剤の総量に基づいて）含む。代表的な炭化水素としては、ペンタン、ヘキサン、オクタン、ノナン、デカン、Ｉｓｏｐａｒ（登録商標）Ｈ（高純度のＣ１１〜Ｃ１２イソパラフィン）、Ａｒｏｍａｔｉｃ１５０（Ｃ９〜Ｃ１１芳香族）、Ａｒｏｍａｔｉｃ２００（Ｃ９〜Ｃ１５芳香族）およびＮａｐｔｈａ１４０が挙げられる。これらの炭化水素は全てＥｘｘｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ（米国）より販売されている。
【００４１】
本発明の相溶化剤は任意選択的にさらに潤滑剤の金属に対する接着力を減じるようなやり方で熱交換器にあるような金属銅、アルミニウム、鋼またはその他金属の表面エネルギーを減じる添加剤を０．０１〜３０重量パーセント（相溶化剤の総量に基づいて）含有していてもよい。金属表面エネルギーを減じる添加剤としては、ＷＩＰＯ  ＰＣＴ公開公報ＷＯ９６／７７２１に開示されているようなＺｏｎｙｌ（登録商標）ＦＳＡ、Ｚｏｎｙｌ（登録商標）ＦＳＰおよびＺｏｎｙｌ（登録商標）ＦＳｊ、全てＥ．Ｉ．  ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ａｎｄ  Ｃｏ．の製品が例示される。実際に、金属と潤滑剤間の接着力を減じる（すなわち、より緊密に金属に結合する化合物に代える）ことによって、潤滑剤は、金属表面に層として残らずに、より自由に空調または冷却システム内の熱交換器および結合管を循環する。これによって、金属への伝熱が増大し、潤滑剤がコンプレッサーに効率的に戻される。
【００４２】
一般的に用いられている冷却システム添加剤を任意選択的に、所望であれば、潤滑性およびシステム安定性を高めるために本発明の組成物に加えてもよい。これらの添加剤は冷却コンプレッサー潤滑の分野で一般的に知られており、耐摩耗剤、極圧潤滑剤、耐食および酸化防止剤、金属表面不活性剤、遊離基スカベンジャー、抑泡剤等が挙げられる。一般に、これらの添加剤は潤滑剤組成物全体に対して少量で存在している。これらは一般的に各添加剤について０．１％未満から３％までの濃度で用いられる。これらの添加剤は個々のシステム要件に基づいて選択される。かかる添加剤のいくつか代表例を挙げると、リン酸およびチオリン酸のアルキルまたはアリールエステルのような潤滑性向上添加剤があるがこれらに限られるものではない。これらとしては、ブチル化トリフェニルホスフェート（ＢＴＰＰ）やその他のアルキル化トリアリールホスフェートエステル、例えば、Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ製Ｓｙｎ−０−Ａｄ８４７８、トリクレジルホスフェートおよび関連化合物のようなＥＰ潤滑性添加剤トリアリールホスフェート系列の部類が挙げられる。さらに、金属ジアルキルジチオホスフェート（例えば、ジアルキルジチオリン酸亜鉛またはＺＤＤＰ、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ１３７５）およびこの系列の化学薬品のその他部類を本発明の組成物に用いてもよい。その他の耐摩耗性添加剤としては、天然油およびＳｙｎｅｒｇｏｌ  ＴＭＳ（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｕｂｉｃａｎｔｓ）のような非対称ポリヒドロキシル潤滑性添加剤が挙げられる。同様に、酸化防止剤、遊離基スカベンジャーおよび水スカベンジャーのような安定化剤も用いてよい。この部類の化合物としては、ブチル化ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）およびエポキシドが挙げられるがこれらに限られるものではない。
【００４３】
ケトンのような相溶化剤は、悪臭マスキング剤や香料の添加によりマスクできる不快な悪臭を有していることがある。悪臭マスキング剤または香料の代表例としては、エバーグリーン、フレッシュレモン、チェリー、シナモン、ペパーミント、フローラルまたはオレンジピールまたはＩｎｔｅｒｃｏｎｔｉｎｅｎｔａｌ  Ｆｒａｇｒａｎｃｅより販売されているもの、同様にｄ−リモネンおよびピネンが挙げられる。かかる悪臭マスキング剤は、悪臭マスキング剤および相溶化剤を組み合わせた重量に基づいて０．００１重量％から１５重量％の濃度で用いてよい。
【００４４】
本発明はさらに、本発明のハロゲン化炭化水素含有冷却組成物を冷却すべき本体近傍で蒸発させることによる冷媒生成プロセス、および加熱すべき本体を存在させ、潤滑剤および相溶化剤の存在下にハロゲン化炭化水素冷却剤を凝縮することによる熱生成プロセスを含む。
【００４５】
本発明はさらに、有効量の相溶化剤の存在下に、ハロゲン化炭化水素冷却剤を潤滑剤と接触させ、ハロゲン化炭化水素冷却剤および潤滑剤の溶液を形成することを含む、潤滑剤にハロゲン化炭化水素冷却剤を溶解するプロセスを含む。
【００４６】
本発明はさらに、
（ａ）非コンプレッサーゾーンの潤滑剤を少なくとも１種類のハロゲン化炭化水素冷却剤と有効量の相溶化剤の存在下に接触させ、
（ｂ）潤滑剤を冷却システムの非コンプレッサーゾーンからコンプレッサーゾーンへ戻すことを含む、潤滑剤を圧縮冷媒システムにおいて非コンプレッサーゾーンからコンプレッサーゾーンへ戻すプロセスに関する。
【００４７】
本発明はさらに、
（ａ）冷却システムの低圧ゾーンの潤滑剤を少なくとも１種類のハロゲン化炭化水素冷却剤と有効量の相溶化剤の存在下に接触させ、
（ｂ）潤滑剤を冷却システムの低圧ゾーンからコンプレッサーゾーンへ戻すことを含む、潤滑剤を冷媒システムにおいて低圧ゾーンからコンプレッサーゾーンへ戻すプロセスに関する。
【００４８】
（実施例）
以下の実施例は本発明の特定の態様を例証するためのものであり、本発明の範囲を限定することを意図するものではない。
【００４９】
特に断らない限り、パーセンテージ（％）は全て重量パーセンテージである。
【００５０】
Ｎａｐｔｈａ１４０（通常沸点が１８８〜２０８℃のパラフィンおよびシクロパラフィン）、Ａｒｏｍａｔｉｃ１５０（通常沸点が１８４〜２０４℃の芳香族）およびＩｓｏｐａｒ（登録商標）Ｈ（通常沸点が１６１〜２０３℃のイソパラフィン）は全てＥｘｘｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓの製品である。Ｅｘｘａｔｅ７００はＥｘｘｏｎ製Ｃ７アルキルアセテートである。「ＰＯＥ２２」はここではＭｏｂｉｌ  Ｏｉｌ製品Ａｒｃｔｉｃ  ＥＡＩ２２の略称であり、４０℃での動粘度が２２ｃｓのポリオールエステル潤滑剤である。「ＰＯＥ３２」はここではＵｎｉｑｕｍａ製品Ｅｍｋａｒａｔｅ  ＲＬ３２の略称であり、４０℃での動粘度が３２ｃｓのポリオールエステル潤滑剤である。Ｚｅｒｏｌ  ７５は４０℃での動粘度が１５ｃｓのアルキルベンゼン潤滑剤であり、Ｚｅｒｏｌ  １５０は４０℃での動粘度が３２ｃｓのアルキルベンゼン潤滑剤であり、Ｚｅｒｏｌ  ２００ＴＤは４０℃での動粘度が４０ｃｓのアルキルベンゼン潤滑剤であり、Ｚｅｒｏｌ  ３００は４０℃での動粘度が５７ｃｓのアルキルベンゼン潤滑剤である。Ｚｅｒｏｌ（登録商標）製品はＳｈｒｉｅｖｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎにより販売されている。ＰＶＥ３２は、出光興産より販売されている、４０℃での動粘度が３２ｃｓのポリビニルエーテルである。Ｕｃｏｎ  ＬＢ−６５はＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅより販売されている、平均分子量が約３４０のポリオキシプロピレングリコール潤滑剤である。Ｕｃｏｎ  ５０−ＨＢ−１００はＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅより販売されている、平均分子量が約５２０の、等量のオキシエチレンとオキシプロピレンを含有する潤滑剤である。Ｕｃｏｎ  ４８８は、Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅより販売されている、４０℃での動粘度が１３０ｃｓのポリアルキレングリコール潤滑剤である。Ｓｕｎｉｓｏ（登録商標）３ＧＳ（ここでは「３ＧＳ」と省略されることもある）は、４０℃での動粘度が３３ｃｓのナフテン鉱油であり、Ｓｕｎｉｓｏ（登録商標）４ＧＳ（ここでは「４ＧＳ」と省略されることもある）は、４０℃での動粘度が６２ｃｓのナフテン鉱油である。Ｓｕｎｉｓｏ（登録商標）製品はＣｒｏｍｐｔｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎにより販売されている。ＨＡＢ２２は、４０℃での動粘度が２２ｃｓで、日本石油より販売されている分岐アルキルベンゼン潤滑剤である。
【００５１】
ＨＣＦＣ−２２はクロロジフルオロメタンである。ＨＦＣ−１３４ａは１，１，１，２−テトラフルオロエタンである。Ｒ４０１Ａは、５３ｗｔ％のＨＣＦＣ−２２、１３ｗｔ％のＨＦＣ−１５２ａ（１，１−ジフルオロエタン）および３４ｗｔ％のＨＣＦＣ−１２４（２−クロロ−１，１，１，２−テトラフルオロエタン）を含有する冷媒ブレンドである。Ｒ４０４Ａは、４４ｗｔ％のＨＣＦＣ−１２５（ペンタフルオロエタン）、５２ｗｔ％のＨＦＣ−１４３ａ（１，１，１−トリフルオロエタン）および４ｗｔ％のＨＦＣ−１３４ａを含有する冷媒ブレンドである。Ｒ４０７Ａは、２３ｗｔ％のＨＣＦ−３２（ジフルオロエタン）、２５ｗｔ％のＨＦＣ−１２５および５２ｗｔ％のＨＦＣ−１３４ａを含有する冷媒ブレンドである。Ｒ４１０Ａは、５０ｗｔ％のＨＣＦ−３２および５０ｗｔ％のＨＦＣ−１２５を含有する冷媒ブレンドである。
【００５２】
数多くの材料についてここで用いる略称、および関連の式および分子量を、対応の材料名と共に以下の表に示す。
【００５３】
【表１】
2004515600.tif 000003
【００５４】
（実施例１）
本発明のポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤を、冷媒および潤滑剤と共に好適な容器に入れ、裸眼で２相が観察されるまで温度を下げた（すなわち、相分離温度、ここでは「ＰＳＴ」とも称す）。容器の中の組成は５０ｗｔ％のＨＦＣ−１３４ａ、２５ｗｔ％のＺｅｒｏｌ  １５０および２５ｗｔ％の相溶化剤であった。結果を下記および図１に示す。
【００５５】
【表２】
2004515600.tif 000004
【００５６】
データによれば、相分離温度が１３７℃の５０ｗｔ％のＨＦＣ−１３４ａ／５０ｗｔ％のＺｅｒｏｌ  １５０アルキルベンゼン潤滑剤に比べて大幅に低い相分離温度を示している。データによれば、最小相分離温度は、ポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤の特定の炭素対酸素比で生じており、アルキルベンゼン潤滑剤においてハイドロフルオロカーボン冷媒の最大の溶解度の改善が示されている。
【００５７】
（実施例２）
本発明のポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤を、冷媒および潤滑剤と共に好適な容器に入れ、２相が観察されるまで温度を下げた。容器の中の組成は５０ｗｔ％のＲ４０１Ａ、４０ｗｔ％のＳｕｎｉｓｏ  ３ＧＳおよび１０ｗｔ％のポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤であった。結果を下記および図２に示す。
【００５８】
【表３】
2004515600.tif 000005
【００５９】
データによれば、相分離温度が２４℃の５０ｗｔ％のＲ４０１Ａ冷媒／５０ｗｔ％のＳｕｎｉｓｏ  ３ＧＳ鉱油に比べて大幅に低い相分離温度を示している。データによれば、最小相分離温度は、ポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤の特定の炭素対酸素比で生じており、鉱油潤滑剤においてハイドロクロロフルオロカーボン含有冷媒の最大の溶解度の改善が示されている。
【００６０】
ブチルフェニルエーテル（Ｃ１０Ｈ１４Ｏ）、アリールエーテル相溶化剤、もまた測定したところ、−３２℃という意外にも低い相分離温度を示した。
【００６１】
（実施例３）
本発明のケトン相溶化剤を、冷媒および潤滑剤と共に好適な容器に入れ、２相が観察されるまで温度を下げた。容器の中の組成は５０ｗｔ％のＨＦＣ−１３４ａ、２５ｗｔ％のＺｅｒｏｌ  １５０および２５ｗｔ％のケトン相溶化剤であった。結果を下記および図３に示す。
【００６２】
【表４】
2004515600.tif 000006
【００６３】
データによれば、相分離温度が１３７℃の５０ｗｔ％のＨＦＣ−１３４ａ／５０ｗｔ％のＺｅｒｏｌ  １５０アルキルベンゼン潤滑剤に比べて大幅に低い相分離温度を示している。データによれば、最小相分離温度は、ケトン相溶化剤の特定の炭素対酸素比で生じており、アルキルベンゼン潤滑剤においてハイドロフルオロカーボン冷媒の最大の溶解度の改善が示されている。
【００６４】
（実施例４）
本発明のニトリル相溶化剤を、冷媒および潤滑剤と共に好適な容器に入れ、２相が観察されるまで温度を下げた。容器の中の組成は５０ｗｔ％のＨＦＣ−１３４ａ、２５ｗｔ％のＺｅｒｏｌ  １５０および２５ｗｔ％のニトリル相溶化剤であった。結果を下記および図４に示す。
【００６５】
【表５】
2004515600.tif 000007
【００６６】
データによれば、相分離温度が１３７℃の５０ｗｔ％のＨＦＣ−１３４ａ／５０ｗｔ％のＺｅｒｏｌ  １５０アルキルベンゼン潤滑剤に比べて大幅に低い相分離温度を示している。データによれば、最小相分離温度は、ニトリル相溶化剤の特定の炭素対窒素比で生じており、アルキルベンゼン潤滑剤においてハイドロフルオロカーボン冷媒の最大の溶解度の改善が示されている。
【００６７】
（実施例５）
本発明のクロロカーボン相溶化剤を、冷媒および潤滑剤と共に好適な容器に入れ、２相が観察されるまで温度を下げた。容器の中の組成は５０ｗｔ％のＨＦＣ−１３４ａ、２５ｗｔ％のＺｅｒｏｌ  １５０および２５ｗｔ％のクロロカーボン相溶化剤であった。結果を下記および図５に示す。
【００６８】
【表６】
2004515600.tif 000008
【００６９】
データによれば、相分離温度が１３７℃の５０ｗｔ％のＨＦＣ−１３４ａ／５０ｗｔ％のＺｅｒｏｌ  １５０アルキルベンゼン潤滑剤に比べて大幅に低い相分離を示している。データによれば、最小相分離温度は、クロロカーボン相溶化剤の特定の炭素対塩素比で生じており、アルキルベンゼン潤滑剤においてハイドロフルオロカーボン冷媒の最大の溶解度の改善が示されている。
【００７０】
（実施例６）
本発明のクロロカーボン相溶化剤を、冷媒および潤滑剤と共に好適な容器に入れ、２相が観察されるまで温度を下げた。容器の中の組成は５０ｗｔ％のＲ４０１Ａ冷媒、４０ｗｔ％のＳｕｎｉｓｏ  ３ＧＳおよび１０ｗｔ％のクロロカーボン相溶化剤であった。結果を下記および図６に示す。
【００７１】
【表７】
2004515600.tif 000009
【００７２】
データによれば、相分離温度が２４℃の５０ｗｔ％のＲ４０１Ａ冷媒／５０ｗｔ％のＳｕｎｉｓｏ  ３ＧＳ鉱油に比べて大幅に低い相分離温度を示している。データによれば、最小相分離温度は、クロロカーボン相溶化剤の特定の炭素対塩素比で生じており、鉱油潤滑剤においてハイドロクロロフルオロカーボン含有冷媒の最大の溶解度が示されている。
【００７３】
（実施例７）
本発明のアミド相溶化剤を、冷媒および潤滑剤と共に好適な容器に入れ、２相が観察されるまで温度を下げた。容器の中の組成はＨＦＣ−１３４ａかＲ４０１Ａ冷媒、Ｚｅｒｏｌ  １５０かＳｕｎｉｓｏ  ３ＧＳ潤滑剤およびアミド相溶化剤であった。結果を下記および図７および８に示す。
【００７４】
【表８】
2004515600.tif 000010
【００７５】
データによれば、相分離温度が１３７℃の５０ｗｔ％のＨＦＣ−１３４ａ／５０ｗｔ％のＺｅｒｏｌ  １５０、および相分離温度が２４℃の５０ｗｔ％のＲ４０１Ａ冷媒／５０ｗｔ％のＳｕｎｉｓｏ  ３ＧＳに比べて、ハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボン含有冷媒／潤滑剤系は大幅に低い相分離温度を示している。ＨＦＣ−１３４ａおよびＺｅｒｏｌ  １５０を入れたアミド相溶化剤についての最小相分離温度は、特定の炭素対アミド酸素比で生じており、ハイドロフルオロカーボン冷媒およびアルキルベンゼン潤滑剤について最大の溶解度が示されている。Ｒ４０１Ａ冷媒およびＳｕｎｉｓｏ  ３ＧＳ鉱油潤滑剤を入れたアミド相溶化剤の相分離温度は、炭素対アミド酸素比の増大と共に減少している。
【００７６】
（実施例８）
本発明のポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤を、冷媒および潤滑剤と共に好適な容器に入れ、２相が観察されるまで温度を下げた。容器の中の組成は２５ｗｔ％のＺｅｒｏｌ  １５０、２５ｗｔ％の相溶化剤および５０ｗｔ％のＨＦＣ−３２、ＨＦＣ−１２５またはＲ４１０Ａ冷媒であった。結果を下記および図９に示す。
【００７７】
【表９】
2004515600.tif 000011
【００７８】
データによれば、ＨＦＣ−３２およびＨＦＣ−１２５冷媒を組み合わせてＲ４１０Ａを形成すると、純粋なＨＦＣ−３２またはＨＦＣ−１２５に比べて意外にも低い相分離温度を示す。
【００７９】
（実施例９）
本発明のアリールエーテル、１，１，１−トリフルオロアルカンおよびフルオロエーテル相溶化剤を、冷媒および潤滑剤と共に好適な容器に入れ、２相が観察されるまで温度を下げた。容器の中の組成は５０ｗｔ％のＨＦＣ−１３４ａ冷媒、２５ｗｔ％のＺｅｒｏｌ  １５０潤滑剤および２５ｗｔ％の相溶化剤であった。結果を下記に示す。
【００８０】
【表１０】
2004515600.tif 000012
【００８１】
データによれば、相分離温度が１３７℃の５０ｗｔ％のＨＦＣ−１３４ａ／５０ｗｔ％のＺｅｒｏｌ  １５０、および相分離温度が２４℃の５０ｗｔ％のＲ４０１Ａ冷媒／５０ｗｔ％のＳｕｎｉｓｏ  ３ＧＳに比べて、これらのハイドロフルオロカーボンおよびハイドロクロロフルオロカーボン含有冷媒は大幅に低い相分離温度を示している。
【００８２】
（実施例１０〜２８）
試験管に７．５グラムのＨＦＣ−４３−１０ｍｅｅ（ＣＦ３ＣＦ２ＣＨＦＣＨＦＣＦ３）（ここでは「４３１０」と称す）および２．５グラムの選択した潤滑剤を充填した。本発明の相溶化剤を１グラムの増分で４３１０／潤滑剤混合物に加え、管の内容物を２５℃で攪拌した。相レベルの変化を記録し、層の組成をガスクロマトグラフィーにより分析した。管の内容物が１つの均質な相になるまで１グラムの増分で相溶化剤を加えた。結果を下記に示す。
【００８３】
【表１１】
2004515600.tif 000013
【００８４】
【表１２】
2004515600.tif 000014
【００８５】
【表１３】
2004515600.tif 000015
【００８６】
【表１４】
2004515600.tif 000016
【００８７】
【表１５】
2004515600.tif 000017
【００８８】
【表１６】
2004515600.tif 000018
【００８９】
【表１７】
2004515600.tif 000019
【００９０】
【表１８】
2004515600.tif 000020
【００９１】
【表１９】
2004515600.tif 000021
【００９２】
【表２０】
2004515600.tif 000022
【００９３】
【表２１】
2004515600.tif 000023
【００９４】
【表２２】
2004515600.tif 000024
【００９５】
【表２３】
2004515600.tif 000025
【００９６】
【表２４】
2004515600.tif 000026
【００９７】
【表２５】
2004515600.tif 000027
【００９８】
【表２６】
2004515600.tif 000028
【００９９】
【表２７】
2004515600.tif 000029
【０１００】
【表２８】
2004515600.tif 000030
【０１０１】
【表２９】
2004515600.tif 000031
【０１０２】
結果によれば、本発明の相溶化剤は、大量の冷媒（４３１０）を潤滑相（上層）へ、そして潤滑剤（３ＧＳまたはＺｅｒｏｌ  １５０）を冷媒相（下層）へ引くことにより、ハイドロフルオロカーボンと従来の潤滑剤間の溶解度が改善されることが分かる。これらの相溶化剤は、一相に到達することのないＩｓｏｐａｒ（登録商標）Ｈのみよりも大幅に溶解度を改善する。ＰｎＢ、ＤＰｎＢおよびＩｓｏｐａｒ  Ｈの組み合わせは、ＰｎＢ、ＤＰｎＢまたはＩｓｏｐａｒ  Ｈのみ（１５％、１３％および０．４％）のいずれかをそれぞれ１グラムを加えた後よりも、４３１０を潤滑剤相（１７％）へ意外にも引く。この方法で最も好ましい相溶化剤は１−オクチルピロリジン−２−オンであり、Ｚｅｒｏｌ  １５０アルキルベンゼン潤滑剤により１層に達するのにわずか３グラムしか必要としなかった。
【０１０３】
ＨＦＣ−４３１０ｍｅｅおよびＺｅｒｏｌ  １５０の比較データとしてヘキシレングリコールも試験したが、ヘキシレングリコールを１０グラム加えた後でも溶液は２層のままであった。
【０１０４】
（実施例２９）
潤滑剤の戻りを、次のようにして潤滑剤戻り装置で試験した。液体潤滑剤を加圧シリンダーから銅管を通してヒーターへ供給し、そこで蒸発させた。冷媒蒸気は圧力制御器および計量弁を通過して、フローを毎分１，１００ｃｃおよび１０１ｋＰａ（１気圧）の圧力の一定のレートで制御した。冷媒蒸気を、長さ１８０ｃｍおよび外径０．６３５ｃｍで、Ｕ形に成形され、恒温浴に置いた別の導管に供給した。Ｕ形管（Ｕ管）は、３７ｃｍの直線垂直部で始まり、浴の下部で長さ２７ｃｍの水平部まで湾曲していた。管は、２３ｃｍの長さで４つのジグザグパターンで垂直に上がり、さらに長さ２３ｃｍの垂直直線部があった。Ｕ管に任意選択的に相溶化剤を含有する１０グラムの潤滑剤を充填し、３７ｃｍの垂直管を通してこのＵ管に加えた。蒸気冷媒は、Ｕ管内で潤滑剤を徐々に通過した。Ｕ管を出た冷媒および潤滑剤を受け器に集め、冷媒を潤滑剤から蒸発させた。潤滑剤を秤量し、どのくらいの潤滑剤が冷媒によりＵ管から出たか求めた。
【０１０５】
冷媒Ｒ４０７Ｃを冷媒シリンダに入れた。Ｓｕｎｉｓｏ  ３ＧＳ鉱油またはＳｕｎｉｓｏ３ＧＳ油および本発明の相溶化剤を銅のＵ管に入れた。潤滑剤と相溶化剤を組み合わせたものは１０グラムとなるようにした。恒温浴を−２０℃の温度で保持した。冷媒Ｒ４０７Ｃ蒸気を、毎分１，１００立方センチメートルの流量でＵ管を通して供給し、受け器の潤滑剤の重量を６、１０および２０分の時間の間隔で測定した。結果を下記に示す。
【０１０６】
【表３０】
2004515600.tif 000032
【０１０７】
結果によれば、２−ヘプタノンおよび５−メチル−２−ヘキサノンケトン相溶化剤を３ＧＳ鉱油に添加すると、純粋な３ＧＳまたは３ＧＳ中のＩｓｏｐａｒ  Ｈに比べて潤滑剤の戻りにおいて大幅な改善が示されている。
【０１０８】
（実施例３０）
実施例２９の装置および手順を用いて、相溶化剤を入れた場合と入れない場合での、Ｚｅｒｏｌ  １５０アルキルベンゼン潤滑剤を入れた冷媒ＨＦＣ−１３４ａを試験した。結果を下記に示す。
【０１０９】
【表３１】
2004515600.tif 000033
【０１１０】
結果によれば、ポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤を、任意選択的に耐摩耗性剤または炭化水素のような追加の添加剤と共に添加すると、アルキルベンゼン潤滑剤の潤滑剤戻りが大幅に改善され、ＰＯＥ２２ポリオールエステル潤滑剤と同等の性能が得られる。比較データによれば、高分子量ポリプロピレン潤滑剤だと許容される潤滑剤戻りは成されない。
【０１１１】
（実施例３１）
実施例２９の装置および手順を用いて、ＰＯＥ２２ポリオールエステル潤滑剤と比べるために、相溶化剤を入れた場合と入れない場合での、Ｚｅｒｏｌ  １５０アルキルベンゼン潤滑剤を入れた冷媒Ｒ４０４Ａを試験した。結果を下記に示す。
【０１１２】
【表３２】
2004515600.tif 000034
【０１１３】
結果によれば、本発明の相溶化剤をＺｅｒｏｌ  １５０に加えると、ポリオールエステル潤滑剤ＰＯＥ２２ポリオールエステル潤滑剤に比べて潤滑剤戻りが大幅に改善される。
【０１１４】
（実施例３２）
実施例２９の装置および手順を用いて、ＰＯＥ２２ポリオールエステル潤滑剤と比べるために、相溶化剤を入れた場合と入れない場合での、Ｚｅｒｏｌ  １５０アルキルベンゼン潤滑剤を入れた冷媒ＨＦＣ−１３４ａを試験した。結果を下記に示す。
【０１１５】
【表３３】
2004515600.tif 000035
【０１１６】
結果によれば、本発明の相溶化剤をＺｅｒｏｌ  １５０に加えると、ＰＯＥ２２ポリオールエステル潤滑剤に匹敵する潤滑剤戻りが得られる。
【０１１７】
（実施例３３）
実施例２９の装置および手順を用いて、純粋なＺｅｒｏｌ  １５０と比べるために、相溶化剤を入れた場合と入れない場合での、Ｓｕｎｉｓｏ  ３ＧＳを入れた冷媒Ｒ４０１Ａを試験した。結果を下記に示す。
【０１１８】
【表３４】
2004515600.tif 000036
【０１１９】
結果によれば、本発明の相溶化剤をＳｕｎｉｓｏ  ３ＧＳに加えると、Ｚｅｒｏｌ  １５０に比べて潤滑剤の戻りが改善される。
【０１２０】
（実施例３４）
実施例２９の装置および手順を用いて、ＰＯＥ２２ポリオールエステル潤滑剤と比べるために、相溶化剤を入れた場合と入れない場合での、Ｚｅｒｏｌ  １５０アルキルベンゼン潤滑剤を入れた冷媒Ｒ４１０Ａを試験した。結果を下記に示す。
【０１２１】
【表３５】
2004515600.tif 000037
【０１２２】
結果によれば、本発明の相溶化剤をＺｅｒｏｌ  １５０に加えると、ＰＯＥ２２ポリオールエステル潤滑剤に匹敵する改善された潤滑剤戻りが得られる。
【０１２３】
（実施例３５〜３６）
冷媒Ｒ４１０ＡをＨＣＦＣ−２２キャリア熱ポンプ（型番Ｔｅｃｈ２０００）に用いることができるかどうか、Ｚｅｒｏｌ  １５０アルキルベンゼン潤滑剤および本発明の相溶化剤を用いて試験を行った。熱ポンプを、潤滑剤溜めにのぞき窓およびレベル管を備えたＲ４１０Ａコープランドスクロールコンプレッサー（ＺＰ３２Ｋ３Ｅ  Ｒ−４１０）に装備した。ファン−コイルユニットを環境チャンバーの室内に取り付け、屋外ユニットを屋外に取り付けた。吸引ラインにある外径１．５９ｃｍ（５／８インチ）の銅管および液体ラインにある外径１．２７ｃｍ（１／２インチ）の銅管により２つのユニットを接続した。システムに冷媒３，１８０グラムおよび相溶化剤を含有する潤滑剤１，１１０グラムを充填した。ポリオールエステル潤滑剤を入れた冷媒Ｒ４１０Ａを比較のための基準線として用いた。ＡＳＨＲＡＥ冷却および低温加熱条件で試験を行った。冷却について、屋内は２６．７℃（８０°Ｆ）および５０％の相対湿度、屋外２７．８℃（８２°Ｆ）および４０％の相対湿度に制御した。低温加熱について、屋内は２１．１℃（７０°Ｆ）および５７％の相対湿度、屋外−８．３℃（１７°Ｆ）および６０％の相対湿度に制御した。冷媒側測定の結果を下記に示す。
【０１２４】
【表３６】
2004515600.tif 000038
【０１２５】
【表３７】
2004515600.tif 000039
【０１２６】
結果によれば、相溶化剤をＺｅｒｏｌ  １５０、Ｓｕｎｉｓｏ  ３ＧＳまたは４ＧＳに加えると、潤滑剤戻り、エネルギー効率および容量が大幅に増大し、いくつかのケースにおいてはポリオールエステルに匹敵またはこれを超える性能である。同様に、加熱中に大幅にＥＥＲも改善される。
【０１２７】
（実施例３７）
実施例３２の装置および手順を用いて、本発明の相溶化剤を入れたＲ４１０Ａを試験した。冷却の結果を以下の表に示す。
【０１２８】
【表３８】
2004515600.tif 000040
【０１２９】
データによれば、ペンタンのみを用いると潤滑油の戻り、容量およびエネルギー効率が不適切である。相溶化剤としてのＰｎＢ／ＤＰｎＢは、性能を増大し、相溶化剤としてのＰｎＢ／ＤＰｎＢ／ペンタンは、ポリオールエステル潤滑剤ＰＯＥ２２を含むＥＥＲに匹敵する最良の性能を与える。
【０１３０】
（実施例３８）
実施例３２の装置および手順を用いて、本発明の相溶化剤を入れたＲ４１０Ａを試験した。ただし、この試験では、ＨＣＦＣ−２２蒸発器をＲ４１０Ａ蒸発器に代えた。冷却についての結果を下記に示す。
【０１３１】
【表３９】
2004515600.tif 000041
【０１３２】
データによれば、システムがＨＣＦＣ−２２凝縮器およびＲ４１０Ａ蒸発器を有していても、純粋なＺｅｒｏｌ  １５０に対し、相溶化剤を用いると、容量、エネルギー効率および潤滑剤戻りにおいて大幅な改善を示している。
【０１３３】
（実施例３９）
Ｒ４１０Ａ冷媒をＲ４１０Ａ熱ポンプに用いることができるかどうか、Ｚｅｒｏｌ  １５０アルキルベンゼン潤滑剤および本発明の相溶化剤を用いて試験を行った。熱ポンプを、潤滑剤溜めののぞき窓およびレベル管に装着した。ファン−コイルユニットを環境チャンバーの室内に取り付け、屋外ユニットを屋外に取り付けた。吸引ラインにある外径１．５９ｃｍ（５／８インチ）の銅管および液体ラインにある外径１．２７ｃｍ（１／２インチ）の銅管により２つのユニットを接続した。システムに冷媒３，８６０グラムおよび本発明の相溶化剤を含有する潤滑剤１２７０ｍｌを充填した。ＰＯＥ２２ポリオールエステル潤滑剤を入れた冷媒Ｒ４１０Ａを比較のための基準線として用いた。ＡＳＨＲＡＥ冷却条件で試験を行った。冷却について、屋内は２６．７℃（８０°Ｆ）および５０％の相対湿度、屋外２７．８℃（８２°Ｆ）および４０％の相対湿度に制御した。冷媒側測定の結果を下記に示す。
【０１３４】
【表４０】
2004515600.tif 000042
【０１３５】
結果によれば、本発明の相溶化剤をＺｅｒｏｌ  １５０に加えると、潤滑剤の戻り、容量および効率が改善される。１−オクチルピロリジン−２−オンアミド相溶化剤を用いると、ＰＯＥ２２ポリールエステル潤滑剤基準線に匹敵する性能を示す。
【０１３６】
（実施例４０）
ＨＦＣ−１３４ａを家庭用冷蔵庫（Ｗｈｉｒｌｐｏｏｌ２１立方フィート）に用いることができるかどうか、従来の潤滑剤Ｚｅｒｏｌ  １５０またはＳｕｎｉｓｏ  ３ＧＳおよび本発明の相溶化剤を用いて試験を行った。冷蔵庫には、圧力および温度測定装置ならびに密閉往復コンプレッサーおよび２つのファンに取り付けられた電力測定装置が装着されていた。コンプレッサーにまた、のぞき窓を取り付けて、操作中の潤滑剤レベルを監視した。冷蔵庫を２７．８℃および４０％の相対湿度に制御された部屋で試験した。冷蔵庫をオンにし、冷凍庫が３．３℃になるまで冷却した。温度、圧力および電力投入に基づいて熱力学モデルを用いてエネルギー効率（ＣＯＰ）および容量を計算した。全ての試験において、潤滑剤レベルは適正で、潤滑剤戻りの問題はなかった。
【０１３７】
【表４１】
2004515600.tif 000043
【０１３８】
結果によれば、本発明の相溶化剤を従来の潤滑剤と共に用いると、エネルギー効率が大幅に改善する。低粘度アルキルベンゼン潤滑剤（Ｚｅｒｏｌ  ７５）のみを用いるのと比べても改善が示されている。ＰＯＥ２２ポリオールエステル潤滑剤に対して容量も改善された。
【０１３９】
（実施例４１）
本発明の相溶化剤を、Ｚｅｒｏｌ  １５０と混合し、５０％の一定湿度チャンバーにおいて浅い皿に入れた。組成物の周期的試料を取り出し、水のカールフィッシャー滴定により分析した。ポリオールエステル、ポリビニルエーテルおよびポリアルキレングリコール潤滑剤に対する結果をｐｐｍ水で示す。
【０１４０】
【表４２】
2004515600.tif 000044
【０１４１】
結果によれば、本発明の相溶化剤／潤滑剤組成物は、ポリオールエステルより水の吸収が少なく、ポリビニルエーテルおよびポリアルキレングリコール潤滑剤よりも水の吸収が大幅に少ない。本発明の相溶化剤／潤滑剤組成物はある程度水を吸収するため、Ｚｅｒｏｌ  １５０よりも利用可能な遊離（非混和性）水のリスクも少ない。遊離水は、膨張装置で凍結して、コンプレッサーを故障させる可能性がある。
【０１４２】
（実施例４２）
本発明の組成物の熱安定性を試験した。ステンレス鋼、アルミニウムおよび銅切取り試片を、Ｒ４１０Ａ冷媒、Ｚｅｒｏｌ  １５０潤滑剤および本発明の相溶化剤を含有する封止したガラス管に入れた。４つのケースについて、１，０００ｐｐｍの水を加えた。管を１７５℃で１４日間保持した。結果を下記の表に示す。
【０１４３】
【表４３】
2004515600.tif 000045
【０１４４】
結果によれば、本発明の組成物は、１，０００ｐｐｍの水があっても熱的に安定であり、酸は形成されていない。水の存在するポリオールエステル潤滑剤は、加水分解および酸の形成のために銅の腐食を招いた。
【０１４５】
（実施例４３）
Ｋｅｉｔｈｌｅｙ型番６１７電位計に接続されたＢａｌｓｂａｕｇｈ液体試験セルを用いてＡＳＴＭ  Ｄ−１１６９により体積抵抗を測定した。Ｋｅｉｔｈｌｅｙ型番２４７高圧電源を励起光源として用いた。抵抗および誘電率の両方を計算するのに用いたキャパシタンスをＧｅｎＲａｄ型番１１８９キャパシタンスブリッジにより測定した。結果を下記に示す。
【０１４６】
【表４４】
2004515600.tif 000046
【０１４７】
結果によれば、本発明の組成物は、ＰＯＥ２２ポリオールエステル潤滑剤に比べて電気特性が改善された。体積抵抗の増大および誘電率の減少が示され、これによって電気絶縁特性が改善され、コンプレッサーの電気モーター巻き線材料が保護される。
【０１４８】
（実施例４４）
Ｚｅｒｏｌ  １５０中でのＲ１４０Ａ冷媒を入れた本発明の組成物について溶解度および粘度測定を行った。データを用いて、１０℃、１ＭＰａでの蒸発器条件下、および後に粘度を減少させた状態で、潤滑剤中に溶解した冷媒の量を求めた。データをＲ４１０Ａ／ＰＯＥ２２およびＲ４１０Ａ／Ｚｅｒｏｌ  １５０と比較した。圧縮条件で、潤滑剤に溶解させた粘度およびパーセント冷媒も８０℃、２．５ＭＰａで求めた。結果を下記に示す。
【０１４９】
【表４５】
2004515600.tif 000047
【０１５０】
結果によれば、従来のアルキルベンゼン潤滑剤に加えると、本発明の相溶化剤により蒸発器中で冷媒の溶解度が大幅に増大し、続いて粘度が減少している。この粘度の減少の結果、潤滑剤のコンプレッサーへの戻りが改善できる。圧縮条件ではＰＯＥ２２よりも潤滑剤中での冷媒の溶解が少ないため、コンプレッサーを効率的に潤滑するほど十分に粘度は高いままである。
【０１５１】
（実施例４５）
ＶｉｓｃｏＰｒｏ２０００粘度計を用いて、ＰＯＥ２２、Ｚｅｒｏｌ  １５０および１０ｗｔ％のＰｎＢおよび５ｗｔ％のＤＰｎＢを含有するＺｅｒｏｌ  １５０の動粘度測定を行った。結果を図１０に示す。結果によれば、１０％ＰｎＢおよび５％ＤＰｎＢはＺｅｒｏｌ  １５０の粘度指数を増やしている。これによって、高温での粘度を減じることなく、低温で低い粘度、ＰＯＥ２２と同様のプロフィールという望ましい結果が得られる。これによって、コンプレッサー中の良好な粘度を維持しながら、蒸発器からの潤滑剤の戻りが向上する。
【０１５２】
（実施例４６）
ＡＳＴＭ  Ｄ４１７２Ｂを用いた４個のボール摩耗試験を鋼ボールを用いて行い、本発明の組成物について潤滑特性を評価した。アルキルベンゼン潤滑剤中異なる組み合わせの相溶化剤を用いて試験を６０分間実施し、相溶化剤なしの潤滑剤と比べた。摩耗傷および平均摩擦係数を測定した。結果を下記に示す。
【０１５３】
【表４６】
2004515600.tif 000048
【０１５４】
結果によれば、本発明の相溶化剤を従来の潤滑剤に添加すると、潤滑特性は同一または改善されている。このことは、摩耗傷のサイズの減少および同様に、摩擦係数の減少から明らかである。Ｓｙｎｅｒｇｏｌのような耐摩耗性添加剤を添加するとさらに潤滑特性が改善される。
【０１５５】
（実施例４７）
本発明の組成物を用いてコンプレッサー耐久性試験を行った。満液開始試験（ｆｌｏｏｄｅｄ  ｓｔａｒｔ  ｔｅｓｔ）をスクロールおよびロータリコンプレッサーで行った。満液開始試験は、コンプレッサー溜めがシャットダウン時に冷媒で溢れるという厳しい条件である。始動中、冷媒の存在によって、潤滑剤の粘度が減少し、その結果、コンプレッサーの潤滑性が不適切となる可能性がある。２層がコンプレッサー溜め中で形成され、潤滑剤がコンプレッサーベアリングへと通常引かれる点で下部に冷媒層を備える非混和性の冷媒／潤滑剤系では、これは特に難しい。コンプレッサーを−１２．２℃の吸引温度および３７．８℃の吐出し温度で試験した。コンプレッサーを３分間オン、１５ミュートオフにするのを１，０００サイクルでサイクル動作させた。試験後、コンプレッサーを分解し、摩耗性について検査した。大きな摩耗は観察されなかった。
【０１５６】
【表４７】
2004515600.tif 000049
【０１５７】
（実施例４８）
本発明の相溶化剤の特定の密閉コンプレッサーに用いられるポリエステルモーター材料との相容性について試験した。ポリエステルフィルム片を、ＨＦＣ−１３４ａ冷媒および異なる潤滑剤／相溶化剤の組み合わせを入れた封止管に入れた。管を１５０℃で２週間保持した。ポリエステル片を取り出し、１８０°の弧で１０回曲げ、脆化を評価した。液相および気相の両方の片について評価した。結果を下記の表に示す。
【０１５８】
【表４８】
2004515600.tif 000050
【０１５９】
データによれば、遊離の水酸基のないＤＭＭ（ＣＨ３Ｏ［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ］２ＣＨ３）は、末端水酸基のあるＰｎＢ（Ｃ４Ｈ９ＯＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）ＯＨ）およびＤＰｎＧ（Ｃ４Ｈ９Ｏ（ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｏ）２Ｈ）に比べて、ポリエステルモーター材料相容性が大幅に改善された。データによればまた、１−オクチル−２−ピロリドンのようなアルキルピロリドンは、ポリエステルモーター材料と相容性があり、ある密閉コンプレッサーに用いるのに好ましい。
【図面の簡単な説明】
【図１】様々なポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤（２５ｗｔ％）、ＨＦＣ−１３４ａ冷媒（５０ｗｔ％）およびＺｅｒｏｌ（登録商標）１５０（Ｓｈｒｉｅｖｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ製アルキルベンゼン潤滑剤）（２５ｗｔ％）についての相分離温度（「ＰＳＴ」）（℃）対炭素酸素比のグラフである。
【図２】様々なポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤（１０ｗｔ％）、Ｒ４０１Ａ冷媒（５０ｗｔ％）およびＳｕｎｉｓｏ（登録商標）３ＧＳ（Ｃｒｏｍｐｔｏｎ  Ｃｏ．製鉱油潤滑剤）（４０ｗｔ％）についての相分離温度（℃）対炭素酸素比のグラフである。
【図３】様々なケトン相溶化剤（２５ｗｔ％）、ＨＦＣ−１３４ａ冷媒（５０ｗｔ％）およびＺｅｒｏｌ（登録商標）１５０（２５ｗｔ％）についての相分離温度（℃）対炭素酸素比のグラフである。
【図４】様々なニトリル相溶化剤（２５ｗｔ％）、ＨＦＣ−１３４ａ冷媒（５０ｗｔ％）およびＺｅｒｏｌ（登録商標）１５０（２５ｗｔ％）についての相分離温度（℃）対炭素窒素比のグラフである。
【図５】様々なクロロカーボン相溶化剤（２５ｗｔ％）、ＨＦＣ−１３４ａ冷媒（５０ｗｔ％）およびＺｅｒｏｌ（登録商標）１５０（２５ｗｔ％）についての相分離温度（℃）対炭素塩素比のグラフである。
【図６】様々なクロロカーボン相溶化剤（１０ｗｔ％）、Ｒ４０１Ａ冷媒（５０ｗｔ％）およびＳｕｎｉｓｏ（登録商標）３ＧＳ（４０ｗｔ％）についての相分離温度（℃）対炭素塩素比のグラフである。
【図７】様々なアミド相溶化剤（２５ｗｔ％）、ＨＦＣ−１３４ａ冷媒（５０ｗｔ％）およびＺｅｒｏｌ（登録商標）１５０（２５ｗｔ％）についての相分離温度（℃）対炭素酸素比のグラフである。
【図８】様々なアミド相溶化剤（１０ｗｔ％）、Ｒ４０１Ａ冷媒（５０ｗｔ％）およびＳｕｎｉｓｏ（登録商標）３ＧＳ（４０ｗｔ％）についての相分離温度（℃）対炭素酸素比のグラフである。
【図９】様々なポリオキシアルキレングリコールエーテル相溶化剤（２５ｗｔ％）、Ｚｅｒｏｌ（登録商標）１５０（２５ｗｔ％）および冷媒ＨＦＣ−３２、ＨＦＣ−１２５またはＲ４１０Ａ（５０ｗｔ％）についての相分離温度（℃）対炭素酸素比のグラフである。
【図１０】ＰＯＥ２２（モービル石油製品Ａｒｃｔｉｃ  ＥＡＬ２２、４０℃での動粘度が２２ｃｓのポリオールエステル潤滑剤）、Ｚｅｒｏｌ（登録商標）１５０、および１０ｗｔ％のポリプロピレングリコールｎ−ブチルエーテル（ＰｎＢ）、５ｗｔ％ジプロピレングリコールｎ−ブチルエーテル（ＤＰｎＢ）および８５ｗｔ％Ｚｅｒｏｌ（登録商標）１５０の組成物についての動粘度対温度のグラフである。
【図１】
2004515600.tif 000051
【図２】
2004515600.tif 000052
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2004515600.tif 000057
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【国際公開パンフレット】
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【国際公開パンフレット（コレクトバージョン）】
2004515600.tif 000140
2004515600.tif 000141
【国際調査報告】
2004515600.tif 000142
2004515600.tif 000143
2004515600.tif 000144
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