(57)【要約】本発明は、構造式（Ｉ）（式中、Ｒ１及びＡは、明細書に開示された通りである）による疼痛の治療について有用な化合物、又はこのような化合物の互変異性体もしくは医薬上許容しうる塩である。また、構造式（Ｉ）の化合物及び構造式（Ｉ）の化合物を含んでなる医薬組成物を用いた疼痛の治療方法が開示されている。【化１】2004509962.tif 000021
【特許請求の範囲】
【請求項１】
構造式Ｉ
【化１】
2004509962.tif 000011
〔式中：Ｒ１は、ハロであり；
Ａは、構造式ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ及びＶ
【化２】
2004509962.tif 000012
（式中、Ｘは、炭素、酸素及び硫黄から選ばれる）の群から選ばれる〕
のいずれかの化合物又はその互変異性体、及び医薬上許容しうるその塩。
【請求項２】
構造式ＶＩ又はＶＩＩ
【化３】
2004509962.tif 000013
の請求項１記載の化合物。
【請求項３】
構造式ＶＩＩＩ又はＩＸ
【化４】
2004509962.tif 000014
の請求項２記載の化合物。
【請求項４】
７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（２Ｈ，３Ｈ，４Ｈ−ベンゾ［ｅ］チアン−４−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン；
７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（クロマン−４−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン；
７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（４，５，６，７−テトラヒドロベンゾ［ｂ］チオフェン−４−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン、及び
７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（１，２，３，４−テトラヒドロナフチル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン
から選ばれる請求項３記載の化合物。
【請求項５】
構造式Ｉ
【化５】
2004509962.tif 000015
〔式中：Ｒ１は、ハロであり；
Ａは、構造式ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ及びＶ
【化６】
2004509962.tif 000016
（式中、Ｘは、炭素、酸素及び硫黄から選ばれる）の群から選ばれる〕
のいずれかの化合物、又はその互変異性体もしくは医薬上許容しうる塩の疼痛改善に有効な量を投与することからなる、疼痛を患っている患者の治療方法。
【請求項６】
構造式ＶＩ又はＶＩＩ
【化７】
2004509962.tif 000017
のいずれかの化合物を投与することからなる請求項５記載の方法。
【請求項７】
構造式ＶＩＩＩ又はＩＸ
【化８】
2004509962.tif 000018
のいずれかの化合物を投与することからなる請求項６記載の方法。
【請求項８】
７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（２Ｈ，３Ｈ，４Ｈ−ベンゾ［ｅ］チアン−４−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン；
７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（クロマン−４−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン；
７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（４，５，６，７−テトラヒドロベンゾ［ ｂ］チオフェン−４−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン、及び
７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（１，２，３，４−テトラヒドロナフチル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン
から選ばれる化合物を投与することからなる請求項７記載の方法。
【請求項９】
構造式Ｉ
【化９】
2004509962.tif 000019
〔式中：Ｒ１は、ハロであり；
Ａは、構造式ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ及びＶ
【化１０】
2004509962.tif 000020
（式中、Ｘが、炭素、酸素及び硫黄から選ばれる）の群から選ばれる〕
の化合物又はその互変異性体もしくは医薬上許容しうる塩の疼痛改善に有効量を、医薬上許容しうる賦形剤又は希釈剤と共に含有する医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の技術分野】
本発明は、疼痛又は疼痛感の治療又は予防に関する。
【０００２】
【関連技術】
疼痛は、接触、圧迫、熱さや寒さの感覚とは異なる感覚上の経験である。疼痛は、しばしば患者によって、はっきりとした、鈍い、うずくような、ちくちくする、切れるような又はヒリヒリするといった用語で説明され、そして一般に、最初の感覚とその感覚に対する反応との両方を含むと考えられる。この感覚には幅があり、そして疼痛の知覚は人によって異なり変動があるため、疼痛の正確な定義は困難であるが、多くの人が重度の持続性の疼痛にかかっている。
【０００３】
神経構造への損傷によって生じる疼痛は、しばしば神経過敏症又は痛覚過敏として現れ、これは「ニューロパシー的」疼痛と称する。また、疼痛は、痛覚受容体の刺激によって「生じ」、無損傷の神経経路によって伝達されることがあり、このような疼痛は、「痛感性疼痛」と称する。
【０００４】
疼痛に気付くようになる刺激のレベルを「疼痛閾値」と称する。鎮痛薬は、意識喪失することなく疼痛閾値を上げることによって疼痛を緩和する医薬である。鎮痛薬の投与後、疼痛を感じるには、より強度の又はより長い持続時間の刺激が必要である。鎮痛薬は、痛覚過敏で苦しんでいる人にとって抗痛覚過敏効果を有することになる。鎮痛薬と比べて、局部麻酔薬のような薬剤は、末梢神経線維における伝達を遮断し、これによって疼痛の認識を妨げる。一方、全身麻酔薬は、意識喪失を引き起こすことによって疼痛の認識を低下させる。
【０００５】
タヒキニン拮抗薬は、動物において抗侵害刺激を誘発することが報告されており、これは男性における痛覚脱失に類似していると考えられる（Ｍａｇｇｉ 等， Ｊ． Ａｕｔｏｎ． Ｐｈａｒｍａｃｏｌ． （１９９３） １３， ２３−９３）。特に、非ペプチドＮＫ−１の受容体拮抗薬は、このような痛覚脱失をもたらすことがわかった。例えば、ＮＫ−１受容体拮抗薬ＲＰ ６７，５８０は、モルヒネに匹敵する効力で痛覚脱失をもたらす（Ｇａｒｒｅｔ 等， Ｐｒｏｃ． Ｎａｔｌ． Ａｃａｄ． Ｓｃｉ． ＵＳＡ （１９９３） ８８， １０２０８−１０２１２）。
【０００６】
オピオイド鎮痛薬は、モルヒネに似た作用を有する安定した種類の鎮痛薬である。合成及び半合成オピオイド鎮痛薬は、５つの化学種の化合物の誘導体：フェナントレン；フェニルヘプチルアミン；フェニルピペリジン；モルフィナン；及びベンゾモルファンである。これらの化合物は、薬理学的に多様な活性を有し、したがって、いくつかはオピオイド受容体における強い作動薬であり（例えばモルヒネ）；他のものは、中程度から軽度の作動薬であり（例えばコデイン）；さらに他のものは、作動薬−拮抗薬混合活性を示し（例えばナルブフィン）；そしてさらに他のものは部分的作動薬である（例えばナロルフィン）。ナロルフィン（モルヒネのＮ−アルキル類似物）のようなオピオイド部分的作動薬は、モルヒネの鎮痛効果と拮抗するが、単独で服用する時は、それ自体で強い鎮痛薬となることができる。
【０００７】
全てのオピオイド鎮痛薬の中でも、モルヒネは、最も広く使用されているが、その治療上の性質に加えて、呼吸抑制、胃腸運動の低下（便秘になる）、悪心及び嘔吐を含めた多くの欠点を有する。また、オピオイド化合物の臨床的な使用は、耐性及び身体依存性によっても制限されている。
【０００８】
アスピリン及びその他のサリチレート化合物は、リウマチ様疾患や関節炎において炎症過程の拡大を中断し、一時的に疼痛を緩和する治療に使用されることが多い。これらの目的で使用される他の薬剤化合物には、フェニルプロピオン酸誘導体、例えばイブプロフェン及びナプロキセン、スリンダク、フェニルブタゾン、コルチコステロイド、抗マラリア薬、例えばクロロキン及びヒドロキシクロロキン硫酸塩及びフェネメート（Ｊ． Ｈｏｓｐ． Ｐｈａｒｍ， ３６：６２２ （１９７９年５月））が含まれる。しかし、これらの化合物は、ニューロパシー的疼痛には効果がない。
【０００９】
また、疼痛に利用可能な治療には、欠点がある。いくつかの治療剤は、患者が効果を感じるまでに持続的に使用する必要がある。他の既存の薬剤は、特定の患者において深刻な副作用を伴い、そして何らかの副作用が過度の脅威とならないように患者を注意深くモニターする必要がある。ほとんどの既存の薬剤では、一時的に疼痛から解放されるだけで、１日又は１週間を基準にして一貫して服用しなければならない。多くの場合、病気が進行するにつれ、疼痛を軽減するのに必要な薬物の量が増加し、これにより有害な副作用の可能性が高まる。
【００１０】
ＮＭＤＡ受容体は、いくつかの異なる確認された結合ドメインを有する受容体／イオンチャネル複合体からなるＮ−メチル−Ｄ−アスパルテート（ＮＭＤＡ）の結合によって定義される。ＮＭＤＡ自体は、グルタミン酸（Ｇｌｕ）と構造的に類似した分子であり、これは、グルタミン酸結合部位のところで結合し、そしてＮＭＤＡ受容体の活性化において非常に選択的であり、強力である（Ｗａｔｋｉｎｓ （１９８７）； Ｏｌｎｅｙ （１９８９））。
【００１１】
多くの化合物は、ＮＭＤＡ／Ｇｌｕ結合部位のところで結合することが知られている（例えばＣＰＰ、ＤＣＰＰ−ｅｎｅ、ＣＧＰ ４０１１６、ＣＧＰ ３７８４９、ＣＧＳ １９７５５、ＮＰＣ １２６２６、ＮＰＣ １７７４２、Ｄ−ＡＰ５、Ｄ−ＡＰ７、ＣＧＰ　３９５５１、ＣＧＰ−４３４８７、ＭＤＬ−１００，４５２、ＬＹ−２７４６１４、ＬＹ−２３３５３６及びＬＹ２３３０５３）。非競合的ＮＭＤＡ拮抗薬と称する他の化合物は、ＮＭＤＡ受容体錯体において他の部位のところで結合する（例えば、フェンシクリジン、ジゾシルピン、ケタミン、チレタミン、ＣＮＳ １１０２、デキストロメトルファン、メマンチン、キヌレン酸、ＣＮＱＸ、ＤＮＱＸ、６，７−ＤＣＱＸ、６，７−ＤＣＨＱＣ、Ｒ（＋）−ＨＡ−９６６、７−クロロ−キヌレン酸、５，７−ＤＣＫＡ、５−ヨード−７−クロロ−キヌレン酸、ＭＤＬ−２８，４６９、ＭＤＬ−１００，７４８、ＭＤＬ−２９，９５１、Ｌ−６８９，５６０、Ｌ−６８７，４１４、ＡＣＰＣ、ＡＣＰＣＭ、ＡＣＰＣＥ、アルカイン、ジエチレントリアミン、１，１０−ジアミノデカン、１，１２−ジアミノドデカン、イフェンプロジル及びＳＬ−８２．０７１５である）。これらの化合物は、Ｒｏｇａｗｓｋｉ （１９９２）及びＭａｓｓｉｅｕ等， （１９９３）、並びにその中に引用された論文によって詳細に検討されている。
【００１２】
グルタミン酸（Ｇｌｕ）は、その生理学的な作用に加えて神経毒性である可能性がある。Ｇｌｕ神経毒性は、「興奮毒性」と称し、その理由は、Ｇｌｕの神経毒性作用には、その有益作用と同様に興奮性過程が介在しているからである（Ｏｌｎｅｙ （１９９０）； Ｃｈｏｉ （１９９２））。通常、Ｇｌｕがシナプスの受容体のところで放出される時、それは一時的にしか結合せず、次いで、それを細胞中へ戻す過程によって速やかに受容体から除去される。卒中、癲癇及び中枢神経系外傷を含めたある種の異常な条件下では、受容体でのＧｌｕ吸収ができず、Ｇｌｕが蓄積して電気化学的活性の持続的な興奮が生じてＧｌｕ受容体を有するニューロンが死滅する。中枢神経系の多くのニューロンは、Ｇｌｕ受容体を有するため、興奮毒性によって莫大な量の中枢神経系損傷が生じる可能性がある。
【００１３】
急性の興奮毒性損傷は、虚血性事象、低酸素性事象、脳又は脊髄に対する損傷、ドモイ酸のような興奮毒性毒物を含むある種のタイプの食中毒、及び持続的な癲癇性発作行動（てんかん重積状態）から生じることがある発作が介在するニューロンの退行変性の結果として生じる可能性がある。多くの所見から、ＮＭＤＡ受容体は、Ｇｌｕが相当量の中枢神経系損傷に介在している一つの受容体サブタイプとして関係していることが示されており、そしてＮＭＤＡ拮抗薬が、これらの急性の中枢神経系損傷症候群において中枢神経系ニューロンを興奮毒性退行変性から保護するのに有効であることは十分に確立されている（Ｃｈｏｉ （１９８８）； Ｏｌｎｅｙ （１９９０））。
【００１４】
また、急性傷害によって生じるニューロン損傷に加えて、Ｇｌｕ受容体の過度の活性化は、より緩やかな神経変性過程の一因となり、アルツハイマー病、筋萎縮性側索硬化症、エイズ痴呆、パーキンソン病及びハンチントン病を含めた種々の慢性の神経変性疾患において細胞死をまねくことになる（Ｏｌｎｅｙ （１９９０））。一般に、ＮＭＤＡ拮抗薬は、このような慢性疾患の治療処置において有用であるとみなされている。
【００１５】
１９８０年代には、ＰＣＰ（別名「エンジェルダスト」）が、ＮＭＤＡ Ｇｌｕ受容体のイオンチャネル内の「ＰＣＰ認識部位」で作用することが発見された。ＰＣＰは、ＮＭＤＡイオンチャネルでイオンの流れを阻止する非競合的拮抗薬として作用する。近年、非競合的ＮＭＤＡ拮抗薬としてＰＣＰ部位で作用する薬剤は、精神異常発現性の副作用を有する可能性があることが明らかになった。さらに、現在では、ある種の競合的及び非競合的ＮＭＤＡ拮抗薬は、ラットの脳内で類似の病理形態学的効果を生じることが認められている（Ｏｌｎｅｙ等， （１９９１）； Ｈａｒｇｒｅａｖｅｓ 等， （１９９３））。また、このような化合物は、ヒトにおいても精神異常作用効果を有する（Ｋｒｉｓｔｅｎｓｅｎ 等， （１９９２）； Ｈｅｒｒｌｉｎｇ （１９９４）； Ｇｒｏｔｔａ （１９９４））。
【００１６】
ＮＭＤＡ受容体複合体のグリシン結合部位は、Ｇｌｕ及びＰＣＰ結合部位と区別することができる。また、最近では、ＮＭＤＡ受容体は、受容体のグリシン結合部位の異なる性質を特徴とするいくつかのサブタイプとして生じることが発見された。卒中及び神経変性状態の治療に有用なＮＭＤＡ受容体のグリシン部位で結合する多くの化合物は、米国特許第５，６０４，２２７号；同第５，７３３，９１０号；同第５，５９９，８１４号；同第５，５９３，１３３号；同第５，７４４，４７１号；同第５，８３７，７０５号及び同第６，１０３，７２１号に記載されている。
【００１７】
【発明の開示】
ここで、ＮＭＤＡ受容体のグリシン部位への結合性を示すある種の化合物は、疼痛の改善、そして特にニューロパシー的疼痛の改善に有用性を有することがわかった。
【００１８】
第一の態様において、本発明は、疼痛の治療に有用な構造式Ｉ
【化１１】
2004509962.tif 000002
〔式中：Ｒ１は、ハロであり；
Ａは、構造式ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ及びＶ
【化１２】
2004509962.tif 000003
（式中、Ｘは、炭素、酸素及び硫黄から選ばれる）の化合物から選ばれる〕
の化合物又はその互変異性体もしくは医薬上許容しうる塩を提供する。
【００１９】
本発明の具体的な実施態様は、構造式ＶＩ又はＶＩＩ
【化１３】
2004509962.tif 000004
（式中、Ｒ１及びＸは、上記定義された通りである）の化合物を提供する。
【００２０】
本発明のより具体的な実施態様は、構造式ＶＩＩＩ又はＩＸ
【化１４】
2004509962.tif 000005
の化合物を提供する。
【００２１】
本発明のさらにより具体的な実施態様は、
７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（２Ｈ，３Ｈ，４Ｈ−ベンゾ［ｅ］チアン−４−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン；
７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（クロマン−４−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン；
７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（４，５，６，７−テトラヒドロベンゾ［ｂ］チオフェン−４−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン；及び
７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（１，２，３，４−テトラヒドロナフチル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン
から選ばれる化合物である。
【００２２】
第二の態様において、本発明は、疼痛で苦しむ患者に、疼痛改善に有効量の構造式Ｉのいずれかの化合物を投与することからなる疼痛の治療方法を提供する。本発明の具体的な実施態様は、ニューロパシー的疼痛の治療方法を提供する。
【００２３】
本明細書で提供される方法の具体的な実施態様は、疼痛改善に有効量の上記定義された構造式ＶＩ又はＶＩＩの化合物を投与することからなる。
本発明の別の態様は、構造式Ｉの化合物の製造方法である。
【００２４】
さらに別の本発明の態様は、構造式Ｉの化合物を含む医薬組成物、医薬及び医薬組成物を製造するための構造式Ｉの化合物の使用、及びＮＭＤＡ受容体の活性を有益に阻害するため、本発明の化合物を温血動物、例えばヒトのＮＭＤＡ受容体のグリシン部位に結合させることからなる方法である。
【００２５】
【発明の詳述】
本発明の化合物は、一般的な説明の範囲内のもの及び特に以下に説明するそれらの化合物である。
本発明の化合物の適切な医薬上許容しうる塩には、酸付加塩、例えばメタンスルホン酸塩、フマル酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、クエン酸塩、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン、マレイン酸塩、並びにリン酸及び硫酸を用いて形成された塩が含まれる。別の実施態様において、適切な塩は、塩基性塩、例えばアルカリ金属塩、例えばナトリウム、アルカリ土類金属塩、例えばカルシウム又はマグネシウム、有機アミン塩、例えばトリエチルアミン、モルホリン、Ｎ−メチルピペリジン、Ｎ−エチルピペリジン、プロカイン、ジベンジルアミン、コリン、Ｎ，Ｎ−ジベンジルエチルアミン又はアミノ酸、例えばリシンである。
【００２６】
本発明の別の態様は、工程が、
ａ）以下のスキーム
【化１５】
2004509962.tif 000006
に示した方法の一つに従ってアルデヒドを反応させることによりＢｏｃ保護されたヒドラジンを製造し、
【００２７】
ｂ）以下のスキーム
【化１６】
2004509962.tif 000007
（ここで、ＣＭＣは、１−シクロヘキシル−３−（２−モルホリノエチル）カルボジイミドメトｐ−トルエンスルホナートであり；
「Ｒ／Ｈ／Ｄ」基は、構造式ＩのＡ部分であり；
そして上記過程を通じて：
Ｒ１は、構造式Ｉに定義された通りである）の方法に従って前記Ｂｏｃ−保護されたヒドラジンをカップリングさせて生成物を環化して構造式Ｉの化合物を形成する
ことからなる本発明の化合物の製造方法である。
【００２８】
ヒトであってもよい哺乳動物における疼痛の治療処置（これは、予防的治療を含みうる）に本発明の化合物又はその医薬上許容しうる塩を使用するため、化合物を標準的な医薬実施法に従って医薬組成物として処方することができる。
【００２９】
本発明の化合物を含む適切な医薬組成物は、慣用のやり方、例えば経口、局所、非経口、口内、鼻内、膣内もしくは直腸投与によって又は吸入によって投与することができる。これらの目的のため、本発明の化合物は、当分野で知られている手段によって、例えば、錠剤、カプセル剤、水性又は油性の液剤、懸濁剤、乳剤、クリーム、軟膏、ゲル剤、鼻用スプレー剤、坐剤、微粉砕された粉末又は吸入用エアゾル剤、及び非経口使用（静脈内、筋内又は注入を含む）では、滅菌された水性もしくは油性の溶剤もしくは懸濁剤又は滅菌乳剤に処方することができる。好ましい投与経路は、錠剤又はカプセルによる経口投与である。
【００３０】
また、本発明の医薬組成物は、本発明の化合物に加えて、一つ又はそれ以上の他の薬理学的に活性な薬剤を含むことができ、又はこのような医薬組成物は、一つ又はそれ以上の他の薬理学的に活性な薬剤を同時にもしくは逐次的に共同投与することができる。
【００３１】
本発明の医薬組成物は、通常、患者が疼痛改善に有効な日用量を摂取するように投与される。日用量は、必要に応じて分割された用量で与えることができ、摂取化合物の正確な量及び投与経路は、治療する患者の体重、年齢及び性別、並びに当分野で知られている原則に従って治療する具体的な疾患状態に左右される。好ましい用量のレジメは、一日一回である。
【００３２】
本発明のさらなる実施態様は、本明細書に定義された構造式Ｉの化合物又はその医薬上許容しうる塩を、医薬上許容しうる添加剤、例えば賦形剤又は担体と共に含んでなる医薬組成物を提供する。
【００３３】
本発明のさらに別の実施態様は、ヒトのような温血動物においてＮＭＤＡ受容体のグリシン部位への結合に有用な医薬の製造における構造式Ｉの化合物又はその医薬上許容しうる塩の使用を提供する。
【００３４】
本発明のさらに別の実施態様は、疼痛治療が必要な動物に構造式Ｉの化合物又はその医薬上許容しうる塩の有効量を投与することからなる、疼痛治療が必要な温血動物、例えばヒトのＮＭＤＡ受容体のグリシン部位に、本発明の化合物を結合させる方法を提供する。
【００３５】
定義：
一般に、本明細書に記載した方法、過程及び実施例において、
濃縮は、真空下で回転蒸発によって実施した；
操作は、１８〜２６℃の範囲の周囲温度及び窒素雰囲気下で実施した；
カラムクロマトグラフィ（フラッシュ法による）は、特に明記しない限りＭｅｒｃｋ Ｋｉｅｓｅｌｇｅｌシリカ（Ａｒｔ． ９３８５）上で実施した；収率は、例としてのみ示したのであって、必ずしも達成しうる最大というわけではない。
【００３６】
式Ｉの最終生産物の構造は、一般にＮＭＲ及び質量スペクトルの技術によって確認し、プロトン磁気共鳴スペクトルは、特に明記しない限り、Ｖａｒｉａｎ Ｇｅｍｉｎｉ ２０００分光計を用い、３００ＭＨｚの強度の磁場で操作してＤＭＳＯ−ｄ６中で測定した；化学シフトは、内部標準として、テトラメチルシランから低磁場の百万分率で報告し（δスケール）、そしてピークの多重度は、以下のように示した：ｓ、一重線；ｂｓ、幅広い一重線；ｄ、二重線；ＡＢ又はｄｄ、二重線の二重線；ｔ、三重線；ｄｔ、三重線の二重線；ｍ、多重線；ｂｍ、幅広い多重線；高速原子衝撃（ＦＡＢ）質量スペクトルデータは、エレクトロスプレーで実施するプラットフォーム分光計（Ｍｉｃｒｏｍａｓｓによって供給される）を用いて得、その際、必要に応じて陽イオンデータ又は陰イオンデータを集め、本明細書では、（Ｍ＋Ｈ）＋として示した；中間体は、一般に十分な特徴づけをせず、そして純度は、一般に質量スペクトル（ＭＳ）又はＮＭＲ分析において算定した。
【００３７】
使用した以下の略語及び定義は、次のような意味を有する。
ＣＤＣｌ３は、重水素化クロロホルムである；
ＣＭＣは、１−シクロヘキシル−３−（２−モルホリノエチル）カルボジイミドメト−ｐ−トルエンスルホナートである；
ＤＣＭは、ジクロロメタンである；
ＤＣＵは、ジシクロヘキシル尿素である；
ＤＨＣは、１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミドである；
ＤＭＡＰは、４−（ジメチルアミノ）ピリジンである；
ＤＭＦは、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドである；
ＤＭＳＯは、ジメチルスルホキシドである；
ｍ／ｓは、質量分析である；
ＮＭＰは、Ｎ−メチルピロリジノンである；
ＮＭＲは、核磁気共鳴である；
ｐ．ｏは、経口である；
ＴＨＦは、テトラヒドロフランであり、そして
ｔ．ｉ．ｄは、１日３回である。
【００３８】
本明細書に記載した実施例及び試験は、説明するためのものであって、本発明を制限するものではない。
【００３９】
【実施例】
実施例１
（＋／−）−７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（２Ｈ，３Ｈ，４Ｈ−ベンゾ［ｅ］チアン−４−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン
Ｎ−（２Ｈ，３Ｈ−ベンゾ［ｅ］チアン−４−イリデンアザメチル）（ｔｅｒｔ−ブトキシ）カルボキサミド
ＴＨＦ（２００ｍＬ）中の２Ｈ，３Ｈ−ベンゾ［ｅ］チアン−４−１（５．０１ｇ，３０．５ｍｍｏｌ）の撹拌溶液に、ｔｅｒｔ−ブチルカルバゼート（６．１２ｇ，４６．３ｍｍｏｌ）及び濃塩酸５滴を加えた。得られた濃黄色溶液を、室温で２２時間撹拌し、次いで真空下で濃縮して淡褐色固形物（１０．５５ｇ）を得た。この固形物をクーゲルロール蒸留（７５℃、１０〜２０ミリトール）にかけ、生成物から未反応のｔｅｒｔ−ブチルカルバゼートを蒸発させた。蒸留ポット中の残留物から淡褐色固形物（７．１９ｇ、８５％）として標題化合物を得た。１Ｈ ＮＭＲ （３００ ＭＨｚ， ＤＭＳＯ−ｄ６）； δ２．９０ （ｔ， ２Ｈ， Ｊ ＝ ６．０ Ｈｚ）， ３．００ （ｔ， ２Ｈ， Ｊ ＝ ６ Ｈｚ）， ７．１１−７．２２ （ｍ， ３Ｈ）， ８．０１ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ７．８ Ｈｚ）， ９．８５ （ｓ， １Ｈ）。ＭＳ（ＣＩ） ｍ／ｚ ２７９。
【００４０】
（＋／−）−Ｎ−（２Ｈ，３Ｈ−ベンゾ［ｅ］チアン−４−イルアミノ）（ｔｅｒｔ−ブトキシ）カルボキサミド
メタノール（５００ｍＬ）中のＮ−（２Ｈ，３Ｈ−ベンゾ［ｅ］チアン−４−イリデンアザメチル）（ｔｅｒｔ−ブトキシ）カルボキサミド（６．３３ｇ，２２．７ｍｍｏｌ）及びナトリウムシアノボロヒドリドの撹拌溶液に、溶液のｐＨが３になるまで氷酢酸を加えた。得られた撹拌溶液を６時間還流させ、次いで室温で一夜で放置した。反応混合物を真空下で濃縮し、油性残留物を飽和水性炭酸水素ナトリウム中に懸濁した。得られた懸濁液のｐＨを水酸化ナトリウムで９〜１０に調節し、混合物を酢酸エチル（５ｘ１２５ｍＬ）で抽出した。合わせた有機抽出物を乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）し、濾過し、濃縮すると透明で濃厚な油状物が残り、これをシリカゲル上のフラッシュクロマトグラフィ（ＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ勾配１００：０〜９０：１０）によって精製した。標題化合物を、透明な油状物（５．６９ｇ、８９％）として単離した。ＭＳ （ＣＩ） ｍ／ｚ ２８１
【００４１】
ジメチル７−クロロ−４−ヒドロキシキノリン−２，３−ジカルボキシレート
ｔｅｒｔ−ブタノール（２２ｍｌ）中のメチル２−アミノ−４−クロロベンゾエート（２．５０ｇ，１３．５ｍｍｏｌ）及びジメチルアセチレンジカルボキシレート（２．０５ｇ，１４．４ｍｍｏｌ）の撹拌混合物を窒素雰囲気下で７時間還流させた。追加のジメチルアセチレンジカルボキシレート（１．１６ｇ，８．１３ｍｍｏｌ）を加えてさらに２．５時間還流させた後、反応混合物を室温に冷まし、そしてカリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（１．５６ｇ、１３．９ｍｍｏｌ）を一度に加えた。沈澱が形成され、得られた混合物を１．５時間還流させた。混合物を室温に冷まし、濾過して固形物を分離し、これをｔｅｒｔ−ブタノール及びジエチルエーテルで洗浄した。固形物を水中に溶解し１Ｎ硫酸で酸性化したところ沈殿が形成された。得られた混合物をＤＣＭで抽出し、合わせた抽出物をブライン及び水で洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、濾過し、そして濃縮して緑色の固形物を得た。この物質をメタノールから再結晶してオフホワイトの固形物として標題化合物（１１５ｇ、４７％）を得た。融点２３２−２３３℃ ； ＭＳ （Ｃｌ）： ２９６ （Ｍ＋Ｈ）。Ｃ１３Ｈ１０ＣｌＮＯ５に対する分析値： 計算値： Ｃ， ５２．８１； Ｈ， ３．４１； Ｎ， ４．７４； 実測値： Ｃ， ５２．７５； Ｈ， ３．４７； Ｎ， ４．６９。
【００４２】
３−カルボメトキシ−７−クロロ−４−ヒドロキシキノリン−２−カルボン酸
水（２０ｍＬ）中のジメチル７−クロロ−４−ヒドロキシキノリン−２，３−ジカルボキシレート（１．０ｇ，３．３８ｍｍｏｌ）の撹拌懸濁液に、水酸化ナトリウム（０．２７ｇ，６．７５ｍｍｏｌ）の水溶液を加えた。添加して、懸濁液を溶解させた。反応混合物を６０℃に１時間加温させた。この後、反応物を室温に冷まし、濃塩酸で酸性化した。次いで、生成物をジエチルエーテル及び酢酸エチルで抽出した。有機抽出物をＭｇＳＯ４で乾燥し、濾過し、真空下で濃縮し、固形物（９００ｍｇ）として標題化合物を得た。この物質を、酢酸エチル／ヘキサン共溶媒系を用いて再結晶により精製し、白色固形物として標題化合物（５７１ｍｇ、６０％）を得た。融点２９６℃ （分解）； ＭＳ （ＣＩ） ＝ ２３８ （Ｍ＋Ｈ）。Ｃ１２Ｈ８ＮＯ５Ｃｌ・０．４５ ＣＨ３ＣＯ２ＣＨ２ＣＨ３・０．１０ Ｈ２Ｏに対する分析値： 計算値： Ｃ， ５１．３０； Ｈ， ３．６８； Ｎ ４．３４， 実測値： Ｃ， ５１．２８； Ｈ， ３．６２； Ｎ ３．９７　１Ｈ ＮＭＲ ８．２２ （ｄ， Ｊ ＝ ８．７ Ｈｚ， １Ｈ）， ７．９２ （ｄ， Ｊ ＝ １．８ Ｈｚ， １Ｈ）， ７．２８ （ｄｄ， Ｊ ＝ ８．７， １．８ Ｈｚ， １Ｈ）， ３．９０ （ｓ， ３Ｈ）。
【００４３】
３−カルボメトキシ−２−ピロリジノカルバミド−７−クロロ−４−ヒドロキシキノリン
ＴＨＦ（２０ｍＬ）中の３−カルボメトキシ−７−クロロ−４−ヒドロキシキノリン−２−カルボン酸（２．２５ｇ、８．０ｍｍｏｌ）の懸濁液にＮ２雰囲気下に周囲の温度でＤＨＣ（１．６５ｇ、８．０ｍｍｏｌ）およびピロリジン（０．５９６ｇ、８．４ｍｍｏｌ）を加えた。反応を室温で１５時間撹拌し、次に副生成物を濾過により除去した。所望の生成物をクロロホルム中５％メタノールを使用するフラッシュカラムクロマトグラフィーにより精製すると黄褐色固形物として標題化合物が得られた（２．５２ｇ、９４．３％）。融点＝２１５℃；ＭＳ（ＣＩ）：３３５（Ｍ＋Ｈ）。３００ＭＨｚ １Ｈ ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ ８．１２ （ｄ， Ｊ＝８．７Ｈｚ， １Ｈ）， ７．６０ （ｄ， １Ｈ， Ｊ＝１．８Ｈｚ）， ７．４７（ｄｄ， １Ｈ， Ｊ＝８．８， ２．０Ｈｚ）， ３．６９ （ｓ， ３Ｈ）， ３．４０−３．４９ （ｍ， ２Ｈ）， ３．２７−３．３３ （ｍ， ２Ｈ）， １．８０−１．９６ （ｍ，４Ｈ）。
【００４４】
７−クロロー４−オキソー２−（ピロリジニルカルボニル）ヒドロキノリンー３−カルボン酸
脱イオン水（４０ｍＬ）中の３−カルボメトキシ−２−ピロリジノカルバミド−７−クロロ−４−ヒドロキシキノリン（２．５２ｇ，７．５ｍｍｏｌ）の懸濁液に、水性水酸化カリウム（８８２ｍｇ，１５．７５ｍｍｏｌ）の溶液（２０ｍＬ）を滴加した。添加が終了してから、反応物を６０℃に加温した。３時間後、反応物を濾過して少量の不溶解性物質を除去した。次に、濾液をｐＨ＝１に酸性化して、白色沈澱を得た。固形物を吸引濾過により単離し、水で洗浄し、真空下３０℃で１６時間乾燥した。これにより白色固形物として標題化合物（１．５ｇ，６４％）を得た。融点 ＝ ２２５−８℃ ； ＭＳ （ＣＩ） ： ３２１ （Ｍ＋Ｈ）。３００ ＭＨｚ １Ｈ ＮＭＲ （ＤＭＳＯ−ｄ６）： δ ８．２８ （ｄ， Ｊ ＝ ８．８ Ｈｚ， １Ｈ）， ７．７７ （ｓ， １Ｈ）， ７．６４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８．７）， ３．５２−３．５７ （ｍ， ２Ｈ）， ３．１７−３．１９ （ｍ， ２Ｈ）， １．８３−１．９８ （ｍ， ４Ｈ）。
【００４５】
（＋／−）−Ｎ−｛Ｎ−（２Ｈ，３Ｈ，４Ｈ−ベンゾ［ｅ］チアン−４−イル）［７−クロロ−４−オキソ−２−（ピロリジニルカルボニル）（３−ヒドロキノリル）］カルボニルアミノ｝（ｔｅｒｔ−ブトキシ）カルボキサミド
ＴＨＦ（１００ｍＬ）中の７−クロロ−４−オキソ−２−（ピロリジニルカルボニル）ヒドロキノリン−３−カルボン酸（６．８５ｇ，２１．４ｍｍｏｌ）及びＣＭＣ（１９．２４ｇ，４５．４２ｍｍｏｌ）撹拌懸濁液に、（＋／−）−Ｎ−（２Ｈ，３Ｈ−ベンゾ［ｅ］チアン−４−イルアミノ）（ｔｅｒｔ−ブトキシ）カルボキサミド（５．６９ｇ，２０．３ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（１００ｍＬ）溶液、続いてＤＭＡＰ（〜５ｍｇ）を加えた。得られた明るい黄色の反応混合物を、室温で一夜で撹拌し、２．５時間還流させてから冷まし、そして濾過した。集めた固形物をＴＨＦで洗浄し、上記濾液と洗浄液を合わせて真空下で濃縮し、黄色泡状物（１５．３６ｇ）を得た。この物質を、シリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィ（ＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ、９５：５）により、部分的に精製して淡黄色固形物１０．２２ｇを得た。ＤＣＭ／メタノール混合物（約９０：１０）中で固形物を撹拌し、標題化合物である未溶解の白色固形物を集めることによって最終的な精製を実施した（５．１５ｇ、４４％）。ＭＳ （ＣＩ） ｍ／ｚ ５８３／５８５。
【００４６】
（＋／−）−７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（２Ｈ，３Ｈ，４Ｈ−ベンゾ［ｅ］チアン−４−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン
ＴＨＦ（３５０ｍＬ）中の（＋／−）−Ｎ−｛Ｎ−（２Ｈ，３Ｈ，４Ｈ−ベンゾ［ｅ］チアン−４−イル）［７−クロロ−４−オキソ−２−（ピロリジニルカルボニル）（３−ヒドロキノリル）］カルボニルアミノ｝（ｔｅｒｔ−ブトキシ）カルボキサミド（５．１５ｇ，８．８３ｍｍｏｌ）の撹拌溶液に、メタンスルホン酸（２９ｍＬ，４２．９ｇ，０．４４７ｍｏｌ）を加えた。わずかに発熱反応が生じ、得られた明るい黄色溶液を室温で撹拌し、次いで５．５時間還流させた。反応混合物を室温に冷まし、水（３Ｌ）中へ注ぎ、一夜撹拌した。形成した沈澱を濾過して集め、メタノール（２０ｍＬ）中に懸濁し、超音波処理し、濾過して黄色固形物（２．６９ｇ）を分離した。この物質は、再びメタノール（２０ｍＬ）中に懸濁し、超音波処理し、濾過し、黄色固形物を分離し、これを真空下で乾燥させて標題化合物を得た。融点＞３００℃ （２．４２ｇ， ６６％）。１Ｈ ＮＭＲ （３００ ＭＨｚ， ＤＭＳＯ−ｄ６） ： δ ２．３４ （ｍ， １Ｈ）， ２．４２ （ｍ， １Ｈ）， ３．１９ （ｍ， １Ｈ）， ３．３０ （ｍ， １Ｈ）， ６．２４ （ｄｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ５．１， １４．４ Ｈｚ）， ６．８４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ７．５ Ｈｚ）， ７．００ （ｍ， １Ｈ）， ７．１１ （ｍ， １Ｈ）， ７．４４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８．７ Ｈｚ）， ８．０３ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ １．８ Ｈｚ）， ８．１７ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８．７ Ｈｚ）， １１．９４ （ｓ， １Ｈ， 変換可能）， １２．５６ （ｓ， １Ｈ， 変換可能）。Ｃ２０Ｈ１４ＣｌＮ３Ｏ３Ｓ・０．３５ Ｈ２Ｏに対する計算値 ： Ｃ， ５７．４５； Ｈ， ３．５４； Ｎ， １０．０５； 実測値： Ｃ， ５７．０２； Ｈ， ３．３７； Ｎ， １０．４６。
【００４７】
実施例２
（＋／−）−７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（クロマン−４−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン
標題化合物は、実施例１に記載された方法によって４−クロマノンから製造した。収率 ６３％； 融点＞３００℃ ； ＭＳ （ＣＩ） ｍ／ｚ ３９６／３９８ ； １Ｈ ＮＭＲ （３００ ＭＨｚ， ＤＭＳＯ−ｄ６）： δ ２．１７ （ｍ， １Ｈ）， ２．３６ （ｍ， １Ｈ）， ４．３１ （ｔ， １Ｈ， Ｊ＝ ９．６ Ｈｚ）， ４．４４ （ｍ， １Ｈ）， ６．３４ （ｔ， １Ｈ， Ｊ ＝ ７．５Ｈｚ）， ６．８３ （ｍ， ３Ｈ）， ７．１２ （ｔ， １Ｈ， Ｊ ＝ ７．５ Ｈｚ）， ７．４４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８．４ Ｈｚ）， ８．０２ （ｓ， １Ｈ）， ８．１７ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８．７ Ｈｚ）， １１．９３ （ｓ， １ Ｈ， 変換可能）， １２．５７ （ｓ， １Ｈ， 変換可能）；　Ｃ２０Ｈ１４ＣｌＮ３Ｏ４・０．１５ Ｈ２Ｏに対する計算値：Ｃ， ６０．２８； Ｈ， ３．６２； Ｎ， １０．５１ 実測値： Ｃ， ６０．１０； Ｈ， ３．５８； Ｎ， １０．８６。
【００４８】
実施例３
（＋／−）−７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（４，５，６，７−テトラヒドロベンゾ［ ｂ ］チエン−４−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［ ４，５−ｂ ］キノリン−１，１０−ジオン
標題化合物は、実施例１に記載された方法によって４−ケト−４，５，６，７−テトラヒドロチアナフテンから製造した。収率 ２０％ ； 融点＞３００℃ ； ＭＳ （ＣＩ） ｍ／ｚ ４００／４０２ ； １Ｈ ＮＭＲ （３００ ＭＨｚ， ＤＭＳＯ−ｄ６）： δ ２．０１ （ｍ， ３Ｈ）， ２．１５ （ｍ， １Ｈ）， ２．８１ （ｍ， １Ｈ）， ６．１４ （ｍ， １Ｈ）， ６．５８ （ｄ， １Ｈ， Ｊ＝ ５．１ Ｈｚ）， ７．２２ （ｄ， １Ｈ， Ｊ＝ ５．１ Ｈｚ）， ７．４３ （ｄ， １Ｈ， Ｊ＝ ８．１ Ｈｚ）， ８．０２ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ １．５ Ｈｚ）， １１．９０ （ｓ， １ Ｈ， 変換可能）， １２．５２ （ｓ， １ Ｈ， 変換可能）； Ｃ１９Ｈ１４ＣｌＳＮ３Ｏ３・０．５ Ｈ２Ｏに対する計算値：Ｃ， ５５．８２； Ｈ， ３．７３； Ｎ， １０．２３ 実測値： Ｃ， ５５．８３； Ｈ， ３．８６； Ｎ， １０．１８。
【００４９】
実施例４
（＋／−）−７−クロロ−４−ヒドロキシ−２−（１，２，３，４−テトラヒドロナフタ−１−イル）−１，２，５，１０−テトラヒドロピリダジノ［４，５−ｂ］キノリン−１，１０−ジオン
標題化合物は、実施例１に記載された方法によってテトラロンから製造した。収率 ８３％； 融点＞３００℃； ＭＳ （ＣＩ） ｍ／ｚ ３９４／３９６ ； １Ｈ ＮＭＲ （３００ ＭＨｚ， ＤＭＳＯ−ｄ６） ： １．９０ （ｍ， １Ｈ）， ２．０７ （ｍ， ３Ｈ）， ２．８１ （ｍ， ２Ｈ）， ６．２５ （ｔ， １Ｈ， Ｊ＝ ７．７ Ｈｚ）， ６．８１ （ｄ， １Ｈ， Ｊ＝ ７．５ Ｈｚ）， ７．１１ （ｍ， ３Ｈ）， ７．４４ （ｄｄ， １Ｈ， Ｊ＝ １．８， ９．６ Ｈｚ）， ８．０３ （ｄ， １Ｈ， Ｊ＝ １．８ Ｈｚ）， ８．１７ （ｄ， １Ｈ， Ｊ＝ ８．７ Ｈｚ）， １１．９１ （ｂｒ ｓ， １ Ｈ， 変換可能）， １２．５０ （ｓ， １Ｈ， 変換可能）； Ｃ２１Ｈ１６ＣｌＮ３Ｏ３・０．７Ｈ２Ｏに対する計算値： Ｃ， ６２．０６； Ｈ， ４．３２； Ｎ， １０．３４ 実測値： Ｃ， ６１．９２； Ｈ， ４．２１； Ｎ， １０．５２。
【００５０】
生物学的作用についての試験
試験Ａ
［３Ｈ］−ＭＤＬ１０５，５１９の結合阻害
ＮＭＤＡ受容体グリシン部位への化合物の結合は、受容体を有する脳膜へのトリチウム化されたＭＤＬ１０５，５１９の結合を阻害する試験化合物の能力を測定することによって評価することができる。
【００５１】
ラット脳膜
実験に用いたラット脳膜は、Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ Ｓｅｒｖｉｃｅｓ Ｉｎｃ．から入手し、そして実質的にＢ．Ｍ． Ｂａｒｏｎ等， Ｊ． Ｐｈａｒｍａｃｏｌ． Ｅｘｐ． Ｔｈｅｒ． ２５０， １６２ （１９８９）の方法に従って製造した。雄Ｓｐｒａｇｕｅ Ｄａｗｌｅｙラットの大脳皮質及び海馬を含む新たな脳組織を０．３２Ｍ スクロース中で均質化し、低速度で遠心分離し、細胞膜を他の細胞成分から分離した。次いで、脱イオン水を用いて膜を３回洗浄し、続いて０．０４％トリトンＸ−１００で処理した。最後に、膜を５０ｍＭトリスクエン酸緩衝液（ｐＨ７．４）中で６回洗浄し、使用するまで−８０℃で凍結した。
【００５２】
［３Ｈ］ＭＤＬ１０５，５１９（７２Ｃｉ／ｍｍｏｌ）は、Ａｍｅｒｓｈａｍから購入した。冷ＭＤＬ１０５，５１９は、Ｓｉｇｍａ／ＲＢＩから購入した。結合実験は、実質的にＢ．Ｍ， Ｂａｒｏｎ等， Ｊ． Ｐｈａｒｍａｃｏｌ． Ｅｘｐ． Ｔｈｅｒ． ２７９， ６２ （１９９６）のプロトコールに従って次のように実施した。実験日に、脳膜を室温で解凍し、５０ｍＭトリス酢酸緩衝液、ｐＨ７．４（「ＴＡＢ」）中に懸濁した。タンパク質１ミリリットル当たり７５マイクログラム（バイオレッド色素を用いることにより）を、競合結合に用いた。実験は、９６穴プレートを用いて実施した。膜を、種々の濃度の化合物２０μＬ及び１．２ｎＭ ［３Ｈ］ ＭＤＬ１０５，５１９と共に全体積２５０ｐＬで室温で３０分間インキューベートした。非特異的結合は、１００μＭの非標識化ＭＤＬ１０５，５１９を用いて測定した。非標識化ＭＤＬ１０５，５１９及び化合物を、ＤＭＳＯ中の１２．５ｍＭ貯蔵溶液として溶解した。各穴中の最終的なＤＭＳＯ濃度を１％未満に保持し、この濃度では、結合結果が変わらないことがわかった。インキュベーション後、Ｐａｃｋａｒｄ採取器を用いて未結合の［３Ｈ］ ＭＤＬ１０５，５１９をＧＦ／Ｂ Ｕｎｉｆｉｌｔｅｒプレート上へ濾過することによって除去した。フィルターを、氷冷ＴＡＢ（合計１．２ｍＬの緩衝液）で４回洗浄した。プレートを室温で一夜で乾燥し、穴当たり４５μＬのＭＩＣＲＯＳＣＩＮＴ Ｏを添加した後、結合した放射活性をＰａｃｋａｒｄ Ｔｏｐ Ｃｏｕｎｔ上で測定した。
【００５３】
ヒト脳膜
ヒト脳膜をＡｎａｌｙｔｉｃａｌ Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ Ｓｅｒｖｉｃｅｓ Ｉｎｃ．から入手し、ラット膜について記載された通りアッセイを実施した。
【００５４】
データ分析
データは、マイクロソフトエクセル表計算ソフト及びＧｒａｐｈＰａｄ Ｐｒｉｚｍソフトを用いて分析し、化合物の効力は、Ｋｉ（ｎＭ）として表示した。
【００５５】
試験Ｂ
ホルマリン試験
ホルマリン試験は、ラットにおけるホルマリン誘発性侵害受容挙動を阻害する化合物の能力を評価するアッセイである（Ｄ． Ｄｕｂｕｉｓｓｏｎ， 等， Ｐａｉｎ ４， １６１−１７４ （１９７７）； Ｈ． Ｗｈｅｅｌｅｒ−Ａｃｅｔｏ 等， Ｐｓｙｃｈｏｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ １０４， ３５−４４ （１９９１）； Ｔ．Ｊ． Ｃｏｄｅｒｒｅ， 等， Ｐａｉｎ ５４，４３−５０ （１９９３））。試験では、ホルマリン誘発性挙動の２つの特徴的な段階が観察される。足に注射された有害化学物質（ホルマリン）に対する急性侵害受容によって起こる第一段階の反応は、０〜５分の間に生じる。注射後５〜１５分間の休止期間が続く。休止期間後、背角の中枢ニューロンの感作によって起こる第二段階の反応が１５分後に発生し、多くとも６０分を持続する。脊椎の中枢ニューロンの感作により有害な求心性の入力情報が増大し、より強い集中的な疼痛が脳に伝達される。したがって、第二段階の反応の阻害は、薬物作用の主要なメカニズムを示している。
【００５６】
ホルマリン試験の方法は、次のように実施することができる：雄ラットをプレキシグラス室中に入れ、３０〜４５分間を観察してラットの基準線となる活動度を観察した。動物を、ビヒクル又は異なる用量の試験化合物で前処理し、そしてビヒクル又は試験化合物を投薬して３時間後、後脚背側の皮膚下に１％滅菌ホルマリン０．０５ｍＬを注射した。第一段階（０〜５分）及び第二段階（２０〜３５分）の間に脚が畏縮する回数（反応）を評価して記録した。畏縮反応は、生理食塩水の対照群の平均評点と比較することができ、阻害パーセントとして算出した。ＥＤ５０は、第一又は第二段階の反応において、侵害反応の５０％を阻害する化合物の用量である。侵害反応の阻害％ は、以下のように算出することができる。
【数１】
2004509962.tif 000008
化合物の効果の有意性を決定するための統計的分析に、スチューデントｔ検定を用いることができる。
【００５７】
試験Ｃ
ニューロパシー的疼痛モデル（慢性狭搾損傷）
化合物の抗痛覚過敏性を、慢性狭搾損傷（「ＣＣＩ」）モデルで試験することができる。試験は、損傷及び圧迫から直接に、又は感染症、癌、代謝状態、毒素、栄養欠損、免疫学的な機能不全及び筋骨格の変化といったような広範囲にわたる疾患から間接的に生じる可能性がある神経損傷と関係があるニューロパシー的疼痛についてのモデルである。モデルでは、ラットにおいて神経結紮により片側のみ末梢痛覚過敏を引き起こす（Ｇ．Ｊ． Ｂｅｎｎｅｔｔ， 等， Ｐａｉｎ ３３， ８７−１０７ （１９８８））。
【００５８】
手順としては、Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラット（２５０〜３５０ｇ）にナトリウムペントバルビタールで麻酔をかけ、大腿二頭筋の鈍的剥離（ｂｌｕｎｔ ｄｉｓｓｅｃｔｉｏｎ）により腿部中央のところで総坐骨神経を露出させた。坐骨神経の三分枝に近い神経部分（約７ｍｍ）を組織から解放し、クロム腸線縫合糸を用いて４箇所で結紮した。縫合糸は、約１ｍｍの結紮糸間隔で縛った。切開部を重ねて閉じ、動物を回復させた。熱性痛覚過敏は、ｐａｗ−ｗｉｔｈｄｒａｗａｌ ｔｅｓｔを用いて測定した（Ｋ． Ｈａｒｇｒｅａｖｅｓ， 等， Ｐａｉｎ ３２， ７７−８８ （１９８８））。試験を行うため、動物を高いガラス床に慣らした。放射熱供給源を、皮膚への損傷を防止するため２０秒遮断装置（２０ ｓｅｃｏｎｄ ｃｕｔ−ｏｆｆ）を備えたガラス床を通して後脚足底中央（坐骨神経領域）に狙いを定めた。両後脚における逃避反射に対する潜伏時間を記録した。
【００５９】
結紮された神経で傷ついた脚は、無傷の又は疑似手術した脚と比べて、脚の逃避状潜伏時間がより短いことがわかった。試験化合物に対する反応を経口投与後の異なる時間で評価して、発症及び化合物の効果の持続時間を決定した。試験を実施する際、ＣＣＩラットの群は、５日間、毎日３回、ビヒクル又は試験化合物のいずれかを経口的に摂取する。脚の逃避潜伏時間を、毎日、最初の日用量の１０分前及び２又は３時間後、測定した。化合物の効力をビヒクル処置された動物のものと比較して痛覚過敏の平均減少パーセントとして示し、次のように算出した。
【数２】
2004509962.tif 000009
【００６０】
データ分析は、多平均比較試験（ｍｕｌｔｉｐｌｅ ｍｅａｎｓ ｃｏｍｐａｒｉｓｏｎ　ｔｅｓｔ）（ダネット試験）によって実施して結果を示し、化合物の効力をＭＥＤ（最小有効量）としてｍｇ／Ｋｇ／日で表示し、これにより、痛覚過敏における統計学的に有意なパーセント（％）減少量を得た。
表１は、本発明の特定の化合物についての試験Ａ及びＣからの結果を示している。データが表中にない場合、試験を実施しなかった。
【００６１】
【表１】
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【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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