(57)【要約】本発明は、そのフェニル基上でフッ素化されたフッ素化キノロン、これを含有する医薬製剤、そのような化合物を投与することによる腫瘍又は癌の治療方法及びそのような化合物を投与することによる細胞有糸分裂の阻害方法を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ：
【化１】
2004509956.tif 000008
（式中、Ｒ１は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ２は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ３は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ４は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ５は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、かつ
ｎは、０〜４である）の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩。
【請求項２】
Ｒ１は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択される、請求項１記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ２は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択される、請求項１記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ３は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択される、請求項１記載の化合物。
【請求項５】
Ｒ４は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択される、請求項１記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ５は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択される、請求項１記載の化合物。
【請求項７】
Ｒ１は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択され、
Ｒ２は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択され、
Ｒ３は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択され、
Ｒ４は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択され、かつ
Ｒ５は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択される、請求項１記載の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩。
【請求項８】
ｎは、０又は１である、請求項１記載の化合物。
【請求項９】
Ｆは、フェニル基上の、オルト位で置換されている、請求項１記載の化合物。
【請求項１０】
式：
【化２】
2004509956.tif 000009
を有する、請求項１記載の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩。
【請求項１１】
請求項１記載の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩を製薬学的に許容可能な担体中に含む医薬製剤。
【請求項１２】
前記担体は水性担体である、請求項１１記載の医薬製剤。
【請求項１３】
式Ｉ：
【化３】
2004509956.tif 000010
（式中、Ｒ１は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ２は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ３は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ４は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ５は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、かつ
ｎは、０〜４である）の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩を、治療が必要な対象に、治療に有効な量で投与するステップを含む、腫瘍を治療する方法。
【請求項１４】
前記腫瘍は、充実性腫瘍である、請求項１３記載の方法。
【請求項１５】
前記腫瘍は、肺癌、結腸癌、中枢神経系癌、黒色腫、卵巣癌、前立腺癌及び乳癌からなる群から選択される、請求項１３記載の方法。
【請求項１６】
前記腫瘍は、乳癌である、請求項１３記載の方法。
【請求項１７】
前記腫瘍は、前立腺癌である、請求項１３記載の方法。
【請求項１８】
式Ｉ：
【化４】
2004509956.tif 000011
（式中、Ｒ１は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ２は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ３は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ４は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ５は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、かつ
ｎは、０〜４である）の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩と、細胞とを接触させるステップを含む、細胞有糸分裂を阻害する方法。
【請求項１９】
前記接触させるステップは、インビボで実施される、請求項１８記載の方法。
【請求項２０】
前記接触させるステップは、インビトロで実施される、請求項１８記載の方法。
【請求項２１】
式ＩＩ：
【化５】
2004509956.tif 000012
（式中、Ｒ１は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン、アミノ及び複素環からなる群から選択され、
Ｒ２は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ３は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、かつ
Ｒ４は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択される）の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩。
【請求項２２】
Ｒ１は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択される、請求項２１記載の化合物。
【請求項２３】
Ｒ２は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択される、請求項２１記載の化合物。
【請求項２４】
Ｒ３は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択される、請求項２１記載の化合物。
【請求項２５】
Ｒ４は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択される、請求項２１記載の化合物。
【請求項２６】
Ｒ１は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択され、
Ｒ２は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択され、
Ｒ３は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択され、
Ｒ４は、Ｈ及び低級アルキルからなる群から選択される、請求項２１記載の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩。
【請求項２７】
Ｆは、フェニル基上の、オルト位で置換されている、請求項２１記載の化合物。
【請求項２８】
式：
【化６】
2004509956.tif 000013
を有する、請求項２１記載の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩。
【請求項２９】
請求項１記載の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩を製薬学的に許容可能な担体中に含む、医薬製剤。
【請求項３０】
前記担体は水性担体である、請求項２９記載の医薬製剤。
【請求項３１】
式ＩＩ：
【化７】
2004509956.tif 000014
（式中、Ｒ１は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン、アミノ及び複素環からなる群から選択され、
Ｒ２は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ３は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、かつ
Ｒ４は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択される）の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩を、治療が必要な対象に、治療に有効な量で投与するステップを含む、腫瘍を治療する方法。
【請求項３２】
前記腫瘍は、充実性腫瘍である、請求項３１記載の方法。
【請求項３３】
前記腫瘍は、肺癌、結腸癌、中枢神経系癌、黒色腫、卵巣癌、前立腺癌及び乳癌からなる群から選択される、請求項３１記載の方法。
【請求項３４】
前記腫瘍は、乳癌である、請求項３１記載の方法。
【請求項３５】
前記腫瘍は、前立腺癌である、請求項３１記載の方法。
【請求項３６】
式ＩＩ：
【化８】
2004509956.tif 000015
（式中、Ｒ１は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン、アミノ及び複素環からなる群から選択され、
Ｒ２は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ３は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ４は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択される）の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩と、細胞とを接触させるステップを含む、細胞有糸分裂を阻害する方法。
【請求項３７】
前記接触させるステップは、インビボで実施される、請求項３６記載の方法。
【請求項３８】
前記接触接触させるステップは、インビトロで実施される、請求項３６記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、国立癌研究所（ｔｈｅ Ｎａｔｉｏｎａｌ Ｃａｎｃｅｒ Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）の認可番号（Ｇｒａｎｔ Ｎｕｍｂｅｒ）ＣＡ−１７６２５のもと、政府の援助により行われた。政府が本発明に関する権利を有する。
【０００２】
［発明の分野］
本発明は、キノロン誘導体、これを含有する医薬製剤、及び特に、乳癌及び卵巣癌のような腫瘍の治療のために、抗有糸分裂剤及び抗腫瘍剤として、これを使用する方法に関する。
【０００３】
［発明の背景］
微細管は、抗癌化学療法化合物の開発にとり、最重要な亜細胞標的の１つである。ビンカアルカロイド及びタキソイド（ｔａｘｏｉｄ）は、既知の抗有糸分裂剤の例であり、種々の癌の治療のために、臨床で広く使用されている（Ｅ． Ｒｏｗｉｎｓｋｙ ｅｔ ａｌ．， Ｐｈａｒｍａｃｏｌ． ＆ Ｔｈｅｒ．１９９２， ５２， ３５−８４ ； Ｊ． Ｖｅｒｗｅｉｊ ｅｔ ａｌ．， Ａｎｎ． Ｏｎｃｏｌ．１９９４ ，５ ， ４９５−５０５）。コルヒチン（図１）は、微細管の構築を阻止する、もう一つの既知の薬剤である（Ｓ． Ｈａｓｔｉｅ， Ｐｈａｒｍ． ＆ Ｔｈｅｒ． １９９１， ５１， ３７７−４０１）。コルヒチンは、癌治療では、限られた効用しかないが、この薬剤は、微細管の構造と機能の研究における重要な手段であった。ビンカアルカロイド、タキソイド及びコルヒチンは、それぞれ、おそらく、タンパク質上の別個の結合部位を含む独特の機構で、チューブリンと相互作用する。
【０００４】
抗有糸分裂剤及び抗腫瘍剤としての、一連の２−フェニル−４−キノロンの合成及び生物学的評価が報告されている（Ｓ． Ｋｕｏ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９３， ３６， １１４６−１１５６； Ｌ． Ｌｉ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９４， ３７， １１２６−１１３５； Ｌ． Ｌｉ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９４， ３７， ３４００−３４０７）。化合物は、国立癌研究所の６０のヒト腫瘍細胞系列（ＨＴＣＬ）のインビトロスクリーン（ｉｎ ｖｉｔｒｏ ｓｃｒｅｅｎ）及びチューブリン重合阻害アッセイで評価された。大抵の化合物は、低マイクロモルからナノモルの濃度範囲のＧＩ５０値により、ＨＴＣＬスクリーンで細胞毒性を示した。一般に、細胞毒性とチューブリン重合の阻害との間に良好な相関関係が発見された。ＳＡＲ研究は、２’−フルオロ−６，７−メチレンジオキシ−２−フェニル−４−キノロン（化合物１；図１）の発見をもたらし（Ｌ． Ｌｉ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９４， ３７， １１２６−１１３５）、これは、ＨＴＣＬスクリーンで、平均ｌｏｇＧＩ５０値（細胞増殖を５０％まで減じるｌｏｇ濃度）、−６．４７の、細胞毒性を示した。化合物１は、０．８５μＭのＩＣ５０値を有する、チューブリン重合の阻害剤でもあった。化合物１は、また、ＯＶＣＡＲ−３卵巣細胞系列に対し、良好なインビボ活性を示し、腫瘍を有するマウスの寿命を１３０％まで延長させた。
【０００５】
従って、本発明の目的は、抗有糸分裂剤、抗腫瘍剤又はその両者として使用できる新たな化合物を開発することである。
【０００６】
［発明の要約］
従って、本発明の第一の態様は、式Ｉ：
【化９】
2004509956.tif 000002
（式中、Ｒ１は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され（好ましくは、Ｈ又は低級アルキルであり、最も好ましくは、Ｈ）、Ｒ２は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され（好ましくは、Ｈ又は低級アルキルであり、最も好ましくは、Ｈ）、Ｒ３は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され（好ましくは、Ｈ又は低級アルキルであり、最も好ましくは、Ｈ）、Ｒ４は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され（好ましくは、Ｈ又は低級アルキルであり、最も好ましくは、Ｈ）、Ｒ５は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され（好ましくは、Ｈ又は低級アルキルであり、最も好ましくは、Ｈ）、かつ、ｎは、０、１、２、３又は４である（ｎが０の場合は、全ての位置がＨに置換されていると理解される））の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩である。
【０００７】
構造：
【化１０】
2004509956.tif 000003
の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩におけるように、Ｆは、フェニル基上の、オルト位で置換されているか、又は複数のＦがオルト位及び他の位置で置換されていることが好ましい。
【０００８】
本発明の第二の態様は、製薬学的に許容可能な担体（例えば、水性担体）中の式Ｉの化合物又はその製薬学的に許容可能な塩を含むか、又はこれから実質的になる医薬製剤である。
【０００９】
本発明の第三の態様は、腫瘍の治療方法であって、この方法は、そのような治療が必要な対象に、式Ｉの化合物又はその製薬学的に許容可能な塩を、治療に有効な量で投与するステップを含む
【００１０】
本発明の第四の態様は、細胞有糸分裂の阻害方法であり、この方法は、細胞有糸分裂を阻害するのに有効な量の式Ｉの化合物又はその製薬学的に許容可能な塩と、細胞とを接触させるステップを含む。
【００１１】
本発明の第五の態様は、式ＩＩ：
【化１１】
2004509956.tif 000004
（式中、Ｒ１は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン、アミノ及び複素環からなる群から選択され、Ｒ２は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され（好ましくは、Ｈ又は低級アルキルであり、最も好ましくは、Ｈ）、Ｒ３は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され（好ましくは、Ｈ又は低級アルキルであり、最も好ましくは、Ｈ）、Ｒ４は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択される（好ましくは、Ｈ又は低級アルキルであり、最も好ましくは、Ｈ））の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩である。
【００１２】
構造：
【化１２】
2004509956.tif 000005
の化合物又はその製薬学的に許容可能な塩におけるように、Ｆは、フェニル基上の、オルト位で置換されているか、又は複数のＦが、フェニル基上のオルト位及び他の位置で置換されていることが好ましい。
【００１３】
本発明の第六の態様は、製薬学的に許容可能なキャリア（例えば水性担体）中の式ＩＩの化合物又はその製薬学的に許容可能な塩を含むか、又はこれから実質的になる医薬製剤である。
【００１４】
本発明の第七の態様は、腫瘍の治療方法であって、この方法は、そのような治療が必要な対象に、式ＩＩの化合物又はその製薬学的に許容可能な塩を、治療に有効な量で投与するステップを含む。
【００１５】
本発明の第八の態様は、細胞有糸分裂の阻害方法であり、この方法は、細胞有糸分裂を阻害するのに有効な量の式ＩＩの化合物又はその製薬学的に許容可能な塩と、細胞とを接触させるステップを含む。
【００１６】
本発明の前記及び他の目的及び態様は、図面及び以下の明細書中で詳細に説明される。
【００１７】
［好ましい態様の詳細な記述］
ここで使用される「アルキル」は、線状又は分枝状、飽和又は不飽和炭化水素鎖を示し、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル及びｔｅｒｔ−ブチル基を含む。
【００１８】
ここで使用される「アルコキシ」は、線状又は分枝状、飽和又は不飽和のオキソ炭化水素鎖を示し、例えば、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ブトキシ及びｔ−ブトキシを含む。
【００１９】
ここで使用される「アミノ」は、置換基−ＮＲ１Ｒ２（式中、Ｒ１及びＲ２は、各々独立して、Ｈ及びＣ１〜Ｃ４アルキルからなる群から選択される）を示す。
【００２０】
ここで使用される「ハロ（ｈａｌｏ）」、「ハロゲン化物」又は「ハロゲン」は、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を示す。
【００２１】
ここで使用される「複素環」は、任意の複素環、特に、Ｎ、Ｓ及びＯからなる群から選択されるヘテロ原子を一つ又は二つ含む５員の複素環又は６員の複素環を示す。
【００２２】
ここで使用される「治療（ｔｒｅａｔ）」又は「治療すること（ｔｒｅａｔｉｎｇ）」は、疾病に苦しむ患者のためになる任意のタイプの治療を示し、患者の容態（例えば、複数の症候）の改善、疾病の進行を遅滞させること等を含む。
【００２３】
ここで使用される「製薬学的に許容可能」は、化合物又は組成物が、ここに記載の治療を達成するために、疾病の重症度及び治療の必要性に鑑みて、過度に有害な副作用無しで、対象に投与するのに適することを意味する。
【００２４】
［１．活性化合物］
２’−フルオロ−６，７−メチレンジオキシ−２−フェニル−４−キノロン（１）の合成は、以前に報告されている（Ｌ． Ｌｉ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９４， ３７， １１２６−１１３５）。エノールエーテル誘導体の合成（２〜５）は、スキーム２に示されている。ＤＭＦ中のＮａＨで１を処理した後、クロロ酢酸エチル又はエチル−４−クロロブチレートでアルキル化して、２と４を生じた。ＭｅＯＨ中の１０％ＮａＯＨで２と４を加水分解して、カルボン酸３と５がそれぞれ得られた。トルエン中のローソン試薬（Ｌａｗｅｓｓｏｎ’ｓ ｒｅａｇｅｎｔ）で１を処理して、チオケトン６が得られた。１中の窒素原子は、ＣＨ２Ｃｌ２中のｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル（Ｂｏｃ）を用いて、室温でカルバメート（７）に変換された。
【００２５】
１３の合成（図２）は、文献の方法に基づいている（Ｌ． Ｌｉ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９４， ３７， １１２６−１１３５）。３’−クロロアセトフェノン（８）のニトロ化により、２’−ニトロ−５’−クロロアセトフェノンが生じた。ピロリンによる５’−クロロ基の求核置換の後、水素化により１１が生じた。ＴＨＦ中での１１と２−フルオロベンゾイルクロリドとの縮合により、ビアリールアミド（１２）が生じた。ｔｅｒｔ−ブトキシド（ｔ−ＢｕＯＫ）の存在下での１２の環化により、１３が得られた。
【００２６】
図４に示された化合物の製造は、好適な２−アミノアセトフェノンと２−フルオロベンズアルデヒドとの縮合および、次いで、酸触媒による環化により最終生成物を生ずることにより実施することができる。
【００２７】
本明細書に記載の活性化合物は、前述のように、その製薬学的に許容可能な塩の形で製造することができる。製薬学的に許容可能な塩は、親化合物の所望の生物学的活性を保持し、かつ望ましくない毒物学的効果は与えない塩である。そのような塩の例は、（ａ）無機酸（例えば塩酸、臭化水素酸、硫酸、リン酸、硝酸等を用いて形成された酸付加塩）、及び有機酸（例えば、酢酸、シュウ酸、酒石酸、コハク酸、マレイン酸、フマル酸、グルコン酸、クエン酸、リンゴ酸、アスコルビン酸、安息香酸、タンニン酸、パルミチン酸、アルギン酸、ポリグルタミン酸、ナフタレンスルホン酸、メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ナフタレンジスルホン酸、ポリガラクツロン酸等）を用いて形成された塩、（ｂ）元素陰イオン（例えば、塩素、臭素及びヨウ素）から形成された塩、及び（ｃ）塩基から誘導された塩（例えばアンモニウム塩）、アルカリ金属塩（例えばナトリウム塩及びカリウム塩）、アルカリ土類金属塩（例えば、カルシウム塩及びマグネシウム塩）、及び有機塩基（例えばジシクロヘキシルアミン及びＮ−メチル−Ｄ−グルカミン）との塩である。
【００２８】
［２．医薬製剤］
前記活性化合物は、既知の技術により、医薬担体中で、投与用に処方することができる。例えば、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ， Ｔｈｅ Ｓｃｉｅｎｃｅ Ａｎｄ Ｐｒａｃｔｉｃｅ ｏｆ Ｐｈａｒｍａｃｙ（９ｔｈ Ｅｄ． １９９５）参照。本発明による医薬製剤の製造において、活性化合物（その生理学的に許容可能な塩を含む）は、代表的には、特に、許容可能な担体と混合される。担体は、製剤中の他の成分のいずれとも適合性である意味においてもちろん許容可能でなくてはならず、かつ患者に有害であるべきではない。担体は、固体又は液体又はそれらの両方であってもよく、好ましくは、単位用量の製剤、例えば錠剤として、化合物と一緒に処方され、製剤は、０．０１又は０．５重量％から９５重量％又は９９重量％までの活性化合物を含有してよい。複数の活性化合物を本発明の製剤中に混入してもよく、製剤は、任意選択的に、一種以上の補助的な成分を含む成分を混合することから実質的になる任意の既知の調剤技術により調製することができる。
【００２９】
本発明の製剤は、経口、直腸、局所的、頬側（例えば舌下）、膣、腸管外（例えば、皮下、筋肉内、皮内又は静脈内）、局所的（例えば、気道表面を含む皮膚及び粘膜表面の両方）及び経皮投与に好適なものを含む。しかしながら、どの所定の場合でも最も好適な経路は、治療される病状の性質及び重症度により決定され、また使用される個々の活性化合物の性質により決定される。
【００３０】
経口投与に好適な製剤は、別々の単位、例えばカプセル、カシェ剤、ロゼンジ又は錠剤で提供できる。それぞれ、所定量の活性成分を、粉末又は顆粒として、水性又は非水性の液体中の溶液又は懸濁液として、又は水中油又は油中水のエマルジョンとして含有する。そのような製剤は、調剤術の任意の好適な方法により製造でき、これは、活性化合物と好適な担体（前記のように、一種以上の補助成分を含有してもよい）とを組み合わせるステップを含む。一般に、本発明の製剤は、活性化合物を、液体又は微粉砕固体担体又はそれらの両方と均一かつ十分に混合させることにより製造し、次いで、必要であれば、生じた混合物を成形する。例えば、錠剤は、活性化合物、及び任意選択的に一種以上の補助成分を含む粉末又は顆粒を、圧縮又は成形して製造することができる。圧縮錠剤は、流動形の化合物を好適な機械で圧縮することにより製造することができる。流動形の化合物には、例えば、結合剤、滑剤、不活性希釈剤及び／又は界面活性剤／分散剤と任意に混合された粉末又は顆粒がある。成形錠剤は、不活性液体の結合剤で湿らせた粉末化合物を好適な機械で成形することにより製造することができる。
【００３１】
頬側（例えば舌下）投与に好適な製剤としては、ロゼンジ及びトローチが挙げられる。ロゼンジは、風味付けベース中の活性化合物を含み、そのような風味付けベースは、通常、スクロース及びアカシア又はトラガカントゴムである。トローチは不活性ベース中の化合物を含み、そのような不活性ベースは、例えば、ゼラチン及びグリセリン又はスクロース及びアカシアである。
【００３２】
腸管外投与に好適な本発明の製剤は、活性化合物の水性及び非水性の殺菌注射溶液を含み、この調合物は、好ましくは、意図されたレシピエントの血液と等張である。これらの調合物は、製剤をレシピエントの血液と等張にする溶質、抗酸化剤、緩衝液及び静菌薬を含有してよい。水性及び非水性殺菌懸濁液は、懸濁剤及び増粘剤を含んでよい。製剤は、単位服用量又は複数服用量の容器、例えばシールされたアンプル及びバイアルで提供でき、また、使用直前に、例えば生理食塩水又は注射用水などの殺菌液体担体の添加のみを要する、凍結乾燥状態で貯蔵することもできる。即席の注射溶液及び懸濁液を、前に記載の種類の殺菌粉末、顆粒及び錠剤から製造することができる。例えば、本発明の一つの態様では、式（Ｉ）又はその塩を含む注射可能で、安定な殺菌組成物が、シール容器中の単位投薬形で提供される。化合物又はその塩は、凍結乾燥物の形で提供され、これは、好適な製薬学的に許容可能な担体で再構成されて、対象へ注射するのに好適な液体組成物を構成することができる。単位投薬形は、代表的には、化合物又は塩を約１０ｍｇ〜約１０ｇ含む。化合物又は塩が実質的に水不溶性の場合は、生理学的に許容可能である、十分な量の乳化剤を、水性担体中に化合物又は塩を乳化させるのに十分な量で使用すると良い。そのような有用な乳化剤の一つは、ホスファチジルコリンである。
【００３３】
直腸投与に好適な製剤は、好ましくは、単位用量の座薬として提供される。これらは、活性化合物と、一種以上の慣用の固体キャリア（例えばココアバター）とを混合し、次いで、生じた混合物を成形することにより製造することができる。
【００３４】
皮膚への局所適用に好適な製剤は、好ましくは、軟膏、クリーム、ローション、ペースト、ゲル、スプレー、エアロゾル又は油状物の形をとる。使用できるキャリアは、ヘトロラタム、ラノリン、ポリエチレングリコール、アルコール、経皮強化剤及びこれらの二つ以上の組合せを含む。
【００３５】
経皮投与に好適な製剤は、レシピエントの表皮に長時間ぴったりと接触させたままにするのに適合させた個別のパッチとして提供することができる。経皮投与に好適な製剤は、イオン導入によっても供給され（例えば、Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ｒｅｓｅａｒｃｈ ３ （６）： ３１８ （１９８６）参照）、代表的には、活性化合物を任意に緩衝させた水溶液の形をとる。好適な製剤は、クエン酸塩又はビス／トリス緩衝液（ｐＨ６）又はエタノール／水を含み、かつ０．１〜０．２Ｍの活性成分を含有する。
【００３６】
更に、本発明は、明細書中に開示された化合物とその塩のリポソーム製剤を提供する。リポソーム懸濁液を形成する技術は、当該技術分野において周知である。化合物又は塩が水溶性塩の場合は、慣用のリポソーム技術を使用して、当該物を脂質小胞中に導入することができる。そのような例では、化合物又は塩の水溶性のために、化合物又は塩は、実質的にリポソームの親水性中心又は核の中にいれられる。使用された脂質層は、任意の慣用の組成物からなり、コレステロールを含有するか、又はコレステロールを含まないものであってよい。関心ある化合物又は塩が、水不溶性の場合は、再び慣用のリポソーム形成技術を使用して、塩をリポソームの構造を形成する疎水性の脂質二重層内に、実質的に取り込むことができる。どちらの場合でも、製造されたリポソームは、標準的な超音波処理技術及び均質化技術の使用によって、サイズを減じることができる。
【００３７】
明細書に開示の化合物又はその塩を含有するリポソーム製剤を凍結乾燥させて、製薬学的に許容可能な担体、例えば水で再構成して、リポソーム懸濁液を再生できる凍結乾燥物を製造することができる。
【００３８】
他の医薬組成物は、ここに開示された水不溶性化合物又はその塩（例えば水性ベースエマルジョン）から製造することができる。そのような場合には、組成物は、化合物又はその塩の所望量を乳化させるのに十分な量の、製薬学的に許容可能な乳化剤を含有してもよい。特に有用な乳化剤は、ホスファチジルコリン及びレシチンを含む。
【００３９】
医薬組成物は、式（Ｉ）の化合物又はその塩の他に、他の添加剤、例えばｐＨ調整剤を含有してよい。特に、有用なｐＨ調整剤としては、酸（例えば塩酸）、塩基、又は緩衝液（例えば乳酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、リン酸ナトリウム、クエン酸ナトリウム、ホウ酸ナトリウム又はグルコン酸ナトリウム）が挙げられる。更に、組成物は、微生物防腐薬を含有してもよい。有用な微生物防腐薬としては、メチルパラベン、プロピルパラベン及びベンジルアルコールが挙げられる。微生物防腐薬は、代表的には、複数用量使用のために設計されたバイアル中に製剤を装入する場合に使用される。もちろん、示されたように、本発明の医薬組成物は、当技術分野において既知の技術を使用して凍結乾燥することができる。
【００４０】
［３．投薬量及び投与経路］
明細書中に記載の活性化合物は、チューブリン重合を阻害し及び／又は抗有糸分裂活性を有する。そのような化合物は、乾癬、通風、乳頭腫、いぼ及び種々の腫瘍、特に、肺癌（例えば、非小細胞性肺癌）、結腸癌、中枢神経系癌、黒色腫、卵巣癌、前立腺癌及び乳癌を含むが、これに限定されない充実性腫瘍を含む病状の治療に有用である。
【００４１】
本発明の方法は、当業者に既知の任意の好適な対象、特に、ヒトの他に、馬、ウシ、犬、ウサギ、鳥、羊等を含む哺乳類対象に有用ではあるが、本発明の方法により治療すべき対象は、代表的にはヒト対象である。前に記載したように、本発明は、経口、直腸、局所的、頬側、腸管外、筋肉内、皮内又は静脈内、及び経皮投与のための、製薬学的に許容可能なキャリア中の式Ｉの化合物又はその製薬学的に許容可能な塩を含む医薬製剤を提供する。
【００４２】
その使用が、本発明の範囲内である、任意の特定化合物の治療に有効な投薬量は、化合物毎に、患者毎に、多少変化し、患者の容態及び供給経路に依存する。一般的な目的として、約０．１〜約５０ｍｇ／ｋｇの投薬量が、治療的効力を有し、更に高い投薬量が経口及び／又はエアロゾル投与のために使用される可能性がある。より高レベルでの毒性の懸念のため、静脈内投薬量をより低いレベル、例えば約１０ｍｇ／ｋｇまでに制限し、全重量は、塩が使用された場合を含み、活性ベースの重量に基づいて計算されている。静脈内又は筋肉内投与のために、代表的には、約０．５ｍｇ／ｋｇ〜約５ｍｇ／ｋｇの投薬量が使用される。経口投与には、約１０ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇの投薬量が使用される。
【００４３】
本発明を、以下の限定的ではない例により、非常に詳細に説明する。
【００４４】
［例１：　抗有糸分裂及び抗腫瘍剤としてのフッ素化２−フェニル−４−キノロン］
フッ素化された２−フェニル−４−キノロン誘導体を合成し、ＮＣＩの６０ヒト腫瘍細胞系列のインビトロスクリーンで評価した。結果から、ケトン部分が活性において、本質的な役割を演じることが示された。テストされた化合物のうちで、２’−フルオロ−６−ピロール−２−フェニル−４−キノロン（１３）が、腎臓及び黒色腫腫瘍細胞系列に対し、最も有力な細胞毒活性（ｌｏｇＧＩ５０＜−８．００）を示すことが判明した。化合物１３は、また、チューブリン重合の有力な阻害剤であり（ＧＩ５０＝０．４６μＭ）、かつチューブリンに結合する放射標識されたコルヒチンの阻害剤であり、有力な抗有糸分裂剤である天然産物のコルヒチン、ポドフィロトキシン及びコンブレタスタチン（ｃｏｍｂｒｅｔａｓｔａｔｉｎ）Ａ−４に匹敵する活性を有する。
【００４５】
［Ａ．実験］
融点を、フィッシャー・ジョンズ（Ｆｉｓｈｅｒ−Ｊｏｈｎｓ）融点装置で、修正無しで測定した。元素分析は、アトランティック・ミクロラブス（Ａｔｌａｎｔｉｃ Ｍｉｃｒｏｌａｂｓ， Ａｔｌａｎｔａ， ＧＡ）により実施した。旋光は、ＤＩＰ−１０００旋光計で測定した。１Ｈ−ＮＭＲスペクトルは、内部標準としてＴＭＳ及び溶剤としてＣＤＣｌ３を用いて、ブルカー（Ｂｒｕｋｅｒ）ＡＣ−３００分光計で測定した。溶離液としてヘキサン−エチルアセテートの混合物を使用し、シリカゲル（メッシュ２５〜１５０μｍ）上でフラッシュクロマトグラフィーを遂行した。
【００４６】
＜２’−フルオロ−６，７−（メチレンジオキシ）−２−フェニル−４−キノロン（１）＞
２−アセチル−４，５−（メチレンジオキシ）−アニリン（３．０ｍｍｏｌ）をＴＨＦ２０ｍｌ及びトリエチルアミン１０ｍｌ中に溶解した。混合物を氷浴中で冷却した。２−フルオロベンゾイルクロリドの溶液（３．０ｍｍｏｌ）を滴加した。０℃で３０分後、混合物を室温で一晩撹拌し、氷水５０ｍｌ上に注いだ。沈殿物を集め、水、次いでＭｅＯＨで、連続して洗浄した。固体を真空下に乾燥させ、次いで、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール２０ｍｌ中に懸濁させた。カリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（１．１７ｇ、１０．５ｍｍｏｌ）を添加し、混合物をＮ２下に、７０℃で２４時間加熱した。混合物を冷却し、ＮＨＣｌ４水溶液３０ｍｌ上に注いだ。固体を集め、水、次いでＣＨＣｌ３とＭｅＯＨとの混合物（１０：１）で連続的に洗浄した。粗生成物をＣＨＣｌ３とＭｅＯＨとの混合物（２０：１）から再結晶させた。１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ６．２０（ｓ，１Ｈ，Ｈ−３）、６．１７（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２Ｏ）、７．０９（ｓ，１Ｈ，Ｈ−８）、７．４３（ｓ，１Ｈ，Ｈ−５）、７．４４（ｍ，２Ｈ，Ｈ−３’，Ｈ−６’）、７．６２、７．６９（両方とも、ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，１Ｈそれぞれ，Ｈ−４’，Ｈ−５’）；分析：（Ｃ１６Ｈ１０ＦＮＯ３）Ｃ，Ｈ，Ｎ。
【００４７】
＜２’−フルオロ−６，７−（メチレンジオキシ）−２−フェニル−４−（Ｏ−エチルアセテート）キノリン（２）＞
化合物１（２８３ｍｇ、１ｍｍｏｌ）を無水ＤＭＦ（１２ｍｌ）に溶解させ、ＮａＨ（油中６０％、１１０ｍｇ、２．８ｍｍｏｌ）を４０℃で撹拌しながら少量ずつ添加した。クロロ酢酸エチル（５００ｍｇ、４．０８ｍｍｏｌ）を添加し、反応物を６０℃で２時間撹拌した。反応混合物を、氷水上に注ぎ、濾過した。得られた沈殿物は水で洗浄し、ＣＨ２Ｃｌ２−ＭｅＯＨから再結晶させて、２６０ｍｇの化合物２が得られた。収率：７１．２％；融点：１１９〜１２０℃；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ１．３１（ｔ，Ｊ＝３．７Ｈｚ，３Ｈ，ＣＨ３）、４．３２（ｑ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，２Ｈ，ＣＨ２ＣＨ３）、４．８８（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２ＣＯＯ）、６．１３（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２Ｏ）、７．０４（ｓ，１Ｈ，Ｈ−３）、７．１７（ｍ，１Ｈ，Ｈ−３’）、７．３０（ｍ，１Ｈ，Ｈ−５’）、７．４０（ｍ，１Ｈ，Ｈ−４’）、７．４２（ｓ，１Ｈ，Ｈ−８）、７．６０（ｓ，１Ｈ，Ｈ−５）、８．０６（ｍ，１Ｈ，Ｈ−６’）；分析：（Ｃ２０Ｈ１６ＦＮＯ５）Ｃ，Ｈ，Ｎ。
【００４８】
＜２’−フルオロ−６，７−（メチレンジオキシ）−２−フェニル−４−（Ｏ−酢酸）キノリン（３）＞
化合物２（１６０ｍｇ、０．４４ｍｍｏｌ）は、ＮａＯＨ水（１０％、１５ｍｌ）で処理した。反応混合物を２時間還流させ、室温まで冷却した。ＨＣｌ水（１０％）をｐＨ＝１〜２になるまで添加した。生じた沈殿物を、濾過により採取し、ＭｅＯＨ／ＣＨＣｌ３から再結晶させて、淡黄色固体化合物３が１３０ｍｇ得られた。収率：８７．０％；融点＞３００℃；１ＨＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ５．１８（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２ＣＯＯ）、６．３３（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２Ｏ）、７．４２（ｓ，１Ｈ，Ｈ−３）、７．４５（ｓ，１Ｈ，Ｈ−８）、７．４８（ｍ，２Ｈ，Ｈ−３’及びＨ−５’）、７．５４（ｓ，１Ｈ，Ｈ−５）、７．６５（ｍ，２Ｈ，Ｈ−４’）、７．９１（ｍ，１Ｈ，Ｈ−６’）；分析：（Ｃ１８Ｈ１２ＦＮＯ５・０．２５Ｈ２Ｏ）Ｃ，Ｈ，Ｎ。
【００４９】
＜２’−フルオロ−６，７−（メチレンジオキシ）−２−フェニル−４−（Ｏ−エチル４’−ブチレート）キノリン（４）＞
化合物１及びエチル４−クロロブチレートから得られた。収率：７７．６％；融点：９３〜９４℃；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ１．２７（ｔ，３Ｈ，ＣＨ３，Ｊ＝７．０Ｈｚ）、２．２９（ｍ，２Ｈ，ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、２．６２（ｔ，Ｊ＝７．２９Ｈｚ，２Ｈ，Ｈ−３’）、４．１８（ｑ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，２Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨ３）、４．２８（ｑ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨ２）、６．１２（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２Ｏ）、７．１３（ｓ，１Ｈ，Ｈ−３）、７．１５〜７．３０（ｍ，３Ｈ，Ｈ−３’ ，Ｈ−４’ ，Ｈ−５’）、７．４１（ｓ，１Ｈ，Ｈ−８）、７．４６（ｓ，１Ｈ，Ｈ−５）、８．０２（ｍ，１Ｈ，Ｈ−６’）；分析：（Ｃ２２Ｈ２０ＦＮＯ５）Ｃ，Ｈ，Ｎ。
【００５０】
＜２’−フルオロ−６，７−（メチレンジオキシ）−２−フェニル−４−（Ｏ−エチル４’−ブチル酢酸）キノリン（５）＞
３と同じ合成法を使用して、水性ＮａＯＨで４を加水分解して得られた。収率：８２．５％；融点＞３００℃；１ＨＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ２．１０（ｍ，２Ｈ，ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２）、２．４９（ｔ，２Ｈ，ＣＨ２ＣＯＯ）、４．２９（ｔ，２Ｈ，ＯＣＨ２）、６．２２（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２Ｏ）、７．２３（ｓ，１Ｈ，Ｈ−３）、７．３３（ｍ，１Ｈ，Ｈ−３’）、７．３５（ｍ，１Ｈ，Ｈ−５’）、７．３８（ｓ，１Ｈ，Ｈ−８）、７．４４（ｓ，１Ｈ，Ｈ−５）、７．５２（ｍ，１Ｈ，Ｈ−４’）、７．９５（ｍ，１Ｈ，Ｈ−６’）；分析：（Ｃ２０Ｈ１６ＦＮＯ５）Ｃ，Ｈ，Ｎ。
【００５１】
＜２’−フルオロ−６，７−（メチレンジオキシ）−２−フェニルキノ−４−チオン（６）＞
無水トルエン３０ｍｌ中の化合物１（５００ｍｇ、１．７７ｍｍｏｌ）は、室温で数分間撹拌し、ローソン試薬（１．０７ｇ、２．６５ｍｍｏｌ）を添加し、撹拌を続けた。混合物は、１１０〜１２０℃で２４時間撹拌すると、深橙色で、透明になった。混合物を室温まで冷却し、水中に注ぎ、ＣＨ２Ｃｌ２で抽出した。有機層は、硫酸ナトリウム上で乾燥させ、濃縮した。溶離剤としてＣＨ２Ｃｌ２／ＣＨ３ＯＨを使用するクロマトグラフィーにより、６が４３０．６ｍｇ生じた。収率：８１．５％；融点：２２６〜２２８℃；１ＨＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ６．２４（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２Ｏ）、７．１８（ｓ，１Ｈ，Ｈ−３）、７．３３（ｓ，１Ｈ，Ｈ−８）、７．５０（ｍ，２Ｈ，Ｈ−３’，Ｈ−５’）、７．７２（ｍ，１Ｈ，Ｈ−４’）、７．７７（ｍ，１Ｈ，Ｈ−６’）、８．０８（ｓ，１Ｈ，Ｈ−５）、１２．９３（ｓ，１Ｈ，ＮＨ）；分析：（Ｃ１６Ｈ１０ＦＮＯ２Ｓ・１．０５Ｈ２Ｏ）Ｃ，Ｈ，Ｎ。
【００５２】
＜Ｎ−Ｂｏｃ−２’−フルオロ−６，７−（メチレンジオキシ）−２−フェニル−４−キノロン（７）＞
塩化メチレン６ｍｌ中の１の溶液（２８３ｍｇ、１ｍｍｏｌ）に、トリエチルアミン（０．１５ｍｌ、１ｍｍｏｌ）、ｄｉｔｅｒｔ−ブチルジカルボネート（４３６ｍｇ、２ｍｍｏｌ）及び４−ジメチルアミノピリジン（６１．２５ｍｇ、１ｍｍｏｌ）を添加した。溶液は、Ｎ２下に、室温で、２４時間撹拌した。混合物を水中に注ぎ、ＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、水で洗浄した。有機層は、硫酸ナトリウム上で乾燥させ、濃縮した。溶離剤としてＥｔＯＡｃ／ヘキサンを使用するクロマトグラフィーにより、７が生じた。収率：８６．８％；融点：１１８〜１２０℃；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ１．６１（ｓ，９Ｈ，３×ＣＨ３）、６．１４（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２Ｏ）、７．１４（ｍ，１Ｈ，Ｈ−３’）、７．２０（ｓ，１Ｈ，Ｈ−３）、７．２９（ｓ，１Ｈ，Ｈ−５）、７．４０（ｍ，１Ｈ，Ｈ−５’）、７．４６（ｓ，１Ｈ，Ｈ−８）、７．７１（ｍ，１Ｈ，Ｈ−４’）、８．０７（ｍ，１Ｈ，Ｈ−６’）；分析：（Ｃ２１Ｈ１８ＦＮＯ５）Ｃ，Ｈ，Ｎ。
【００５３】
＜２’−フルオロ−６−ピロイル−２−フェニル−４−キノロン（１３）＞
２−アミノ−５−ピロイル−アセトフェノン（８．１ｇ、４．９ｍｍｏｌ）をＴＨＦ１０ｍｌ及びトリエチルアミン２ｍｌ中に溶解させた。混合物を氷浴中で冷却した。２−フルオロベンゾイルクロリド（８５５ｍｇ、５．３９ｍｍｏｌ）の溶液を滴加した。０℃で３０分後、混合物を室温で一晩撹拌し、氷水５０ｍｌ中に注いだ。沈殿物を集め、水、次いでＭｅＯＨで、連続して洗浄した。固体を真空下に乾燥させ、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール２０ｍｌ中に懸濁させた。カリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（１．６５ｇ、１４．７ｍｍｏｌ）を添加し、混合物をＮ２下に、７０℃で１６時間加熱した。混合物を冷却し、氷水３０ｍｌ上に注いだ。１０％のＨＣｌ水を添加し、ｐＨ＝６にした。固体を集め、水で数回洗浄した。粗生成物をＣＨ２Ｃｌ２とＭｅＯＨとの混合物から再結晶させて、１３が得られた。収率：５９．３％：１ＨＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ２．０１（ｍ，４Ｈ，ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２）、３．３３（ｍ，４Ｈ，ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２）、６．０４（ｓ，１Ｈ，Ｈ−３）、７．０４（ｄ，Ｊ＝２．５Ｈｚ，１Ｈ，Ｈ−８）、７．１０（ｄｄ，Ｊ＝２．５，９．１Ｈｚ，１Ｈ，Ｈ−７）、７．３９（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ，Ｈ−５）、７．４３〜７．７１（ｍ，４Ｈ，Ｈ−３’， Ｈ−４’， Ｈ−５’，Ｈ−６’）；分析：（Ｃ１９Ｈ１７ＦＮ２Ｏ・０．２５Ｈ２Ｏ）Ｃ，Ｈ，Ｎ。
【００５４】
化合物１〜７及び１３は、国立癌研究所のＨＴＣＬスクリーンでテストした（Ｍ． Ｇｒｅｖｅｒ ｅｔ ａｌ．， Ｓｅｍｉｎａｒｓ Ｏｎｃｏｌ． １９９２， １９， ６２２−６３８； Ａ． Ｍｏｎｋｓ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｎａｔｌ． Ｃａｎｃｅｒ Ｉｎｓｔ． １９９１， ８３， ７５７−７６６）。このアッセイは、主として充実性腫瘍から誘導された、一団のほぼ６０のヒト腫瘍細胞系列に対する増殖パラメータへのテスト薬剤の効果の決定を含む。各化合物の細胞毒性効果は、ｌｏｇＧＩ５０値として表され、これは、選択された腫瘍細胞系列について５０％の阻害を引き起こすのに必要な薬物モル濃度のｌｏｇを意味する。これらの化合物は、チューブリン重合の阻害剤としても分析評価され、チューブリンに結合する［３Ｈ］コルヒチンの阻害剤として最も活性である。
【００５５】
チューブリンの重合及び［３Ｈ］コルヒチン結合のアッセイは、従来記載された（Ｓ． Ｋｕｏ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９３， ３６， １１４６−１１５６）ようにして実施された。重合アッセイにおいて、反応混合物は１０μＭのチューブリンを含有し、コルヒチン結合アッセイにおいては、１．０μＭのチューブリン及び５．０μＭの［３Ｈ］コルヒチンを含有した。
【００５６】
［Ｂ．結果と議論］
１〜７及び１３の細胞毒活性は、表１にまとめ、チューブリンへの効果に基づくアッセイは表２にまとめた。結果から、１のケトン形が、エノールエーテル（２〜５）へ変換されると、細胞毒性は、約１００倍減じることが示された。化合物２〜５は、Ｂ環の二つの官能部分であるアミンのＨ及びケトンのＯの両方が欠損しており、これらの化合物は、チューブリン重合に殆ど影響しないか又は全く影響しなかった。細胞毒活性の減少は、ケトン基がチオケトン部分により置換されているだけの６でもみられた。チオケトン６は、エノールエーテルと同様に、チューブリン重合に対し最小の影響を及ぼした。これらの観察から、ケトン部分が、２−フェニル−４−キノロン誘導体とチューブリンとの相互作用及びこの相互作用から生じる細胞増殖の阻害に決定的な役割を果たすことが示唆された。正確な理由ははっきりしないが、立体配置及び電子的影響及び／又は薬剤と標的タンパク質との間の減じられたＨ結合能力が、可能性のある要因である。保護基によりアミン水素が置換されると、生じた化合物（７）は興味ある細胞毒性データを示した。化合物７は、ＨＣＴ−１１６結腸及びＯＶＣＡＲ−３卵巣癌細胞系列に対し、１と同じ効能を有し、ＳＦ−２９５ＣＮＳ腫瘍細胞系列に対しては、１より活性が劣り、ＮＣＩ−Ｈ２２６非小細胞性肺癌に対しては、活性が１のほぼ２０倍以上であった。これらの細胞は、抗チューブリン剤に非常に敏感なものであり（Ｋ． Ｐａｕｌｌ ｅｔ ａｌ．， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ． １９９２， ５２， ３８９２−３９００）、７は、チューブリン重合の阻害剤として適度の活性を保有した。７が、より活性のある化合物へ細胞内変換を受けることも可能である。７とチューブリンとの相互作用は１と比べて減じられており、これは、立体因子（嵩高いｔｅｒｔ−ブチル基）又はアミン水素の損失（チューブリンとのＨ−結合の相互作用の変性）のいずれかが原因でありえた。Ｎ−メチルキノロンの抗チューブリン活性の喪失（１４に対する１５、図１）（Ｓ． Ｋｕｏ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９３， ３６， １１４６−１１５６）及び２−フェニル−キナゾリノンの抗チューブリン活性の喪失（１６に対する１７）（Ｅ． Ｈａｍｅｌ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｃｈｅｍ． Ｐｈａｒｍａｃｏｌ． １９９６， ５１， ５３−５９）は、Ｎ水素についての要件の考えを支持する。しかしながら、不活性化合物１７のフェニル基が、スチリル基に置換された場合に（化合物１８）（Ｅ． Ｈａｍｅｌ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｃｈｅｍ． Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．１９９６， ５１， ５３−５９）、活性度の実質的な増加が起こった。これは、因子から由来する、１に比べての７の活性度の損失に似ているが、２−フェニル−４−キノロン及びキナゾリノン（Ｂ環に直接に結合したフェニルＣ環）に関する結合部位が、フェニルＣ環とＢ環との間のリンカーを有する２−スチリルキナゾリン−４（３Ｈ）−オン（１８）の結合部位と完全に一致しないことにも可能性がある。
【００５７】
新規化合物のうち、１３、即ち複素環を６位に有するフッ素化キノロンは、全てのアッセイで最も有力である。事実上全ての場合に、１より細胞毒性があり、特に、ＲＸ−３９３腎臓及びＳＫ−Ｍｅｌ５黒色腫癌細胞に対し、ｌｏｇＧＩ５０値＜−８．００を有し、１より細胞毒性がある。平均ｌｏｇＧＩ５０値により示されるように、６０細胞系列の全てにわたり、１３は、１より約６倍多く活性である。そのより大きな細胞毒性を保持しながら、チューブリン集合の阻害剤として、１３は、６より一層有効であるが、６に対する１３のより大きな親和性は、［３Ｈ］コルヒチンのチューブリンへの結合の阻害剤として実質的により大きな活性を有することにより最良に論証された。後者のアッセイでは、１３は、非常に有効なコンブレタスタチンＡ−４（Ｃ． Ｌｉｎ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ １９８９， ２８， ６９８４−６９９１）とほぼ同じ活性を有した。
【００５８】
従来、２−フェニル−４−キノロンは、チューブリン重合及び放射標識されたコルヒチンのチューブリンへの結合を阻害することが発見されていた（Ｃ． Ｌｉｎ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ １９８９， ２８， ６９８４−６９９１； Ｓ． Ｋｕｏ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９３， ３６， １１４６−１１５６）。Ａ環とＣ環の両方に種々の置換基を有する多数の化合物が研究された。Ａ環とＣ環からなる「ビアリール系」は、おそらく（Ｙ． Ｘｉａ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ．， １９９８， ４１， １１５５−１１６２）、多くの抗有糸分裂の天然産物、例えばコルヒチン、ポドフィロトキシン又はコンブレタスタチンＡ−４（Ｓ． Ｈａｓｔｉｅ， Ｐｈａｒｍ． ＆ Ｔｈｅｒ． １９９１， ５１， ３７７−４０１）（図１）中に生じる同様のビアリール系に類似している。しかしながら、フェニルキノロンのＢ環中のファーマフォコア（ｐｈａｒｍａｃｏｐｈｏｒｅ）は殆ど探求されていなかった。ここで、我々は、ケトン官能部分が、チューブリンと強い相互作用をするのに必要であることを示し、コルヒチン部位で配位子が結合する機構へ補足的な洞察を与える。ケトン酸素、そして最も重要であるが、Ｂ環のケトン形は、この種の化合物とチューブリンとを結合させることに関係があるようにみえる。Ｂ環のアミン水素も、最大抗チューブリン活性にとり重要であり、７の活性が減じることにより示唆されたが、立体因子は、この化合物の減じられた活性の説明としては、排除されたままである。
【００５９】
【表１】
2004509956.tif 000006
［表１の注］
ａ．データは、インビトロでのＮＣＩの疾患に向けられたヒト腫瘍細胞スクリーンから得られた。
ｂ．Ｋ−５６２：白血病細胞系統；ＮＣＩ−Ｈ２２６：非小細胞性肺癌細胞系統；ＨＣＴ−１１６：結腸癌細胞系統；ＯＶＣＡＲ−３；卵巣癌細胞系統；ＲＸＦ−３９３：腎臓癌細胞系統；ＳＫ−Ｍｅｌ５：黒色腫；ＳＦ−２８６及びＳＦ−２９５：ＣＮＳ腫瘍細胞系統。
ｃ．細胞増殖を５０％まで減じるｌｏｇ濃度
ｄ．「ｎｔ」は、テストしていないことを意味する。
【００６０】
【表２】
2004509956.tif 000007
［表２の注］
ａ．ＩＴＰ＝チューブリン重合の阻害
ｂ．ＩＣＢ＝コルヒチン結合の阻害；重合ＩＣ５０≦１．０μＭの場合にのみ評価された。
ｃ．コルヒチン結合実験において、これらの値は、使用した阻害剤濃度を示す。［３Ｈ］コルヒチン濃度は、５μＭであり、チューブリン濃度は、１μＭであった。
ｄ．Ｓ． Ｋｕｏ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９３， ３６， １１４６−１１５６からのデータ。
ｅ．Ｅ． Ｈａｍｅｌ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｃｈｅｍ． Ｐｈａｒｍａｃｏｌ． １９９６， ５１， ５３−５９からのデータ。
ｆ．Ｙ． Ｘｉａ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９８， ４１， １１５５−１１６２からのデータ。
【００６１】
以下は本発明の図示であるが、本発明を限定するものとして解釈されるべきではない。本発明は、請求の範囲により定義され、その均等物も含む。
【図面の簡単な説明】
【図１】
本発明の特定化合物及び先行技術の特定化合物を図示する。
【図２】
本発明の化合物の製造のための第一のスキーム、スキーム１を図示する。
【図３】
本発明の化合物の製造のための第二のスキーム、スキーム２を図示する。
【図４】
本発明の化合物の製造のための第三のスキーム、スキーム３を図示する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【国際公開パンフレット】
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【国際公開パンフレット（コレクトバージョン）】
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【国際調査報告】
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