(57)【要約】（Ａ）潤滑剤と（Ｂ）Ｒ1が１〜３０個の炭素原子の炭化水素又は官能基化炭化水素である、式（Ｉ）の少なくとも１種の５−アルキル−２−メルカプト−１，３，４−オキサジアゾール化合物とを含む組成物を本明細書に開示する。
2004528476.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）潤滑剤と
（Ｂ）次式の少なくとも１種の５−アルキル−２−メルカプト−１，３，４−オキサジアゾール化合物とを含む組成物。
【化１】
2004528476.tif 000011
［式中、Ｒ１は１〜３０個の炭素原子の炭化水素又は官能基化炭化水素である。］
【請求項２】
潤滑剤が潤滑油である請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
炭化水素が直鎖アルキル、枝分れ鎖アルキル、飽和又は不飽和環構造を含むアルキル、完全に飽和した炭化水素（アルキル）鎖又は部分的に不飽和の炭化水素（アルキル）鎖である請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
炭化水素が直鎖アルキル、枝分れ鎖アルキル、飽和又は不飽和環構造を含むアルキル、完全に飽和した炭化水素（アルキル）鎖又は部分的に不飽和の炭化水素（アルキル）鎖である請求項２に記載の組成物。
【請求項５】
Ｒ１が１〜２２個の炭素原子のアルキル鎖である請求項１に記載の組成物。
【請求項６】
Ｒ１が１〜２２個の炭素原子のアルキル鎖である請求項２に記載の組成物。
【請求項７】
Ｒ１が脂肪酸又は脂肪酸の混合物に基づいている請求項５に記載の組成物。
【請求項８】
Ｒ１が脂肪酸又は脂肪酸の混合物に基づいている請求項６に記載の組成物。
【請求項９】
Ｒ１が、鎖内にエーテル酸素、スルフィド硫黄、エステル、アミド及びアミン窒素からなる群から選択される少なくとも１つのメンバーを含む１〜３０個の直鎖炭素の官能基化炭化水素鎖である請求項１に記載の組成物。
【請求項１０】
Ｒ１が、鎖内にエーテル酸素、スルフィド硫黄、エステル、アミド及びアミン窒素からなる群から選択される少なくとも１つのメンバーを含む１〜３０個の直鎖炭素の官能基化炭化水素鎖である請求項２に記載の組成物。
【請求項１１】
５−アルキル−２−メルカプト−１，３，４−オキサジアゾールが約０．０１〜約１０重量％の範囲の濃度で存在する請求項１に記載の組成物。
【請求項１２】
分散剤、界面活性剤、腐食／さび止め剤、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ＶＩ向上剤、流動点降下剤、酸化防止剤及び摩擦緩和剤からなる群から選択される少なくとも１種の添加剤をさらに含む請求項１に記載の組成物。
【請求項１３】
分散剤、界面活性剤、腐食／さび止め剤、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ＶＩ向上剤、流動点降下剤、酸化防止剤及び摩擦緩和剤からなる群から選択される少なくとも１種の添加剤をさらに含む請求項２に記載の組成物。
【請求項１４】
ジチオリン酸ジアルキル亜鉛、ジチオリン酸ジアリール亜鉛及びその混合物からなる群から選択される少なくとも１つのメンバーをさらに含む請求項１に記載の組成物。
【請求項１５】
ジチオリン酸ジアルキル亜鉛、ジチオリン酸ジアリール亜鉛及びその混合物からなる群から選択される少なくとも１つのメンバーをさらに含む請求項２に記載の組成物。
【請求項１６】
アルキル化ジフェニルアミン、立体的に込み合ったアルキル化フェノール、立体的に込み合ったアルキル化フェノールエステル及びジチオカルバミン酸モリブデンからなる群から選択される少なくとも１種の添加物をさらに含む請求項１に記載の組成物。
【請求項１７】
アルキル化ジフェニルアミン、立体的に込み合ったアルキル化フェノール、立体的に込み合ったアルキル化フェノールエステル及びジチオカルバミン酸モリブデンからなる群から選択される少なくとも１種の添加物をさらに含む請求項２に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑剤、特に潤滑油に関し、より詳細には、５−アルキル−２−メルカプト−１，３，４−オキサジアゾールに由来する無灰、リン非含有の抗摩耗、抗疲労、極圧添加剤のクラスに関する。
【背景技術】
【０００２】
潤滑油の開発に際して、それに抗疲労、抗摩耗及び極圧特性を付与する添加剤を提供する多くの試みがなされた。ジチオリン酸ジアルキル亜鉛（ＺＤＤＰ）は、５０年以上にわたり配合油に抗摩耗添加剤として用いられてきた。しかし、ジチオリン酸ジアルキル亜鉛は、自動車排気物質中の粒子状物質の一因である灰を生じさせるので、規制当局は環境への亜鉛の排出を低減させようとしている。さらに、ＺＤＤＰの成分でもあるリンは、汚染の低減のために自動車に使用されている触媒コンバータの使用期間を制限すると疑われている。毒物学上及び環境上の理由からエンジン使用時に生ずる粒子状物質及び汚染を抑えることは重要であるが、潤滑油の抗摩耗特性が低下しない状態を維持することも重要である。
【０００３】
既知の亜鉛及びリン含有添加剤の前述の欠点を考慮して、亜鉛もリンも含まず、あるいは、少なくともそれらを大幅に少ない量しか含まない潤滑油添加剤を提供する努力がなされてきた。
【０００４】
亜鉛非含有、すなわち、無灰のリン非含有潤滑油添加剤の実例は、米国特許第５，５１２，１９０号に開示されている２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールと不飽和モノ、ジ及びトリグリセリドとの反応生成物、及び米国特許第５，５１４，１８９号のジアルキルジチオカルバミン酸由来有機エステルである。
【０００５】
米国特許第５，５１２，１９０号は、潤滑油に抗摩耗特性を付与する添加剤を開示している。この添加剤は、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールと不飽和モノ、ジ及びトリグリセリドとの反応生成物である。また、不飽和モノ、ジ及びトリグリセリドの混合物とジエタノールアミンとを反応させて、中間反応生成物を得て、この中間反応生成物と２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールとを反応させて生成される抗摩耗特性を有する潤滑油添加剤も開示されている。
【０００６】
米国特許第５，５１４，１８９号は、ジアルキルジチオカルバミン酸由来有機エステルが潤滑剤及び燃料の有効な抗摩耗／抗酸化添加剤であることが認められたことを開示している。
【０００７】
米国特許第５，０８４，１９５号及び第５，３００，２４３号は、潤滑剤又は作動液用の抗摩耗添加剤としてのＮ−アシルチオウレタンチオ尿素を開示している。
【０００８】
前記の参考文献の開示は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【発明の開示】
【０００９】
本発明は、次式の化合物に関する。
【００１０】
【化１】
2004528476.tif 000003
［式中、Ｒ１は１〜３０個の炭素原子の炭化水素又は官能基化炭化水素である。］
【００１１】
上の構造式において、Ｒ１は、直鎖又は枝分れ鎖であり、完全に飽和又は部分的に不飽和の炭化水素部分、好ましくは、１〜３０個の炭素原子を有するアルキル又はアルケニル、たとえば、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、オレイル、ノナデシル、エイコシル、ヘンイコシル、ドコシル、トリコシル、テトラコシル、ペンタコシル、トリアコンチル、エテニル、プロペニル、ブテニル、ペンテニル、ヘキセニル、ヘプテニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、トリデセニル、テトラデセニル、ペンタデセニル、ヘキサデセニル、ヘプタデセニル、オクタデセニル、オレエニル、ノナデセニル、エイコセニル、ヘンイコセニル、ドコセニル、トリコセニル、テトラコセニル、ペンタコセニル、トリアコンテニルなど、並びに異性体及びその混合物であり得る。さらに、Ｒ１は、直鎖又は枝分れ鎖であり、好ましくは、１〜３０個の炭素原子を有し、鎖内にエステル基、もしくはエーテル、ポリエーテル、スルフィド、アミン及びアミドの形をとることができる酸素、硫黄及び窒素のようなヘテロ原子が存在していてよい、完全に飽和又は部分的に不飽和の炭化水素鎖であり得る。これは、「官能基化炭化水素」を意味するものである。
【００１２】
本発明の５−アルキル−２−メルカプト−１，３，４−オキサジアゾール化合物は、潤滑油の無灰、リン非含有の抗疲労、抗摩耗、極圧添加剤として有用である。
【００１３】
本発明はまた、潤滑油と、機能特性を改善する量の上式の少なくとも１種の５−アルキル−２−メルカプト−１，３，４−オキサジアゾール化合物とを含む潤滑油組成物に関する。より具体的には、本発明は、
（Ａ）潤滑剤と、
（Ｂ）次式の少なくとも１種の５−アルキル−２−メルカプト−１，３，４−オキサジアゾール化合物とを含む組成物を対象とする。
【００１４】
【化２】
2004528476.tif 000004
［式中、Ｒ１は１〜３０個の炭素原子の炭化水素又は官能基化炭化水素である。］
【００１５】
５−アルキル−２−メルカプト−１，３，４−オキサジアゾールが本発明の組成物中に約０．０１〜約１０重量％の範囲の濃度で存在することが好ましい。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
５−アルキル−２−メルカプト−１，３，４−オキサジアゾール化合物は、次式の化合物である。
【００１７】
【化３】
2004528476.tif 000005
［式中、Ｒ１は１〜３０個の炭素原子の炭化水素又は官能基化炭化水素である。］
【００１８】
上の構造式において、Ｒ１は、１〜３０個の炭素原子、さらに好ましくは１〜２２個の炭素原子、さらに好ましくは１〜１０個の炭素原子の好ましくはアルキル部分であり、直鎖又は枝分れ鎖、完全に飽和又は部分的に不飽和の炭化水素鎖、アルキルアリール、たとえば、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、オレイル、ノナデシル、エイコシル、ヘンイコシル、ドコシル、トリコシル、テトラコシル、ペンタコシル、トリアコンチル、ドデシルフェニル、オクチルフェニルなど、並びに異性体、たとえば、１−エチルフェニル、２−エチルヘキシル及びその混合鎖を有し得る。Ｒ１がアルキルの場合、Ｒ１は直鎖状又は枝分れ炭化水素鎖、完全に飽和又は部分的に不飽和の炭化水素鎖であり得、前記鎖はエステル基もしくはエーテル、ポリエーテル、スルフィド、アミン、アミド等の形をとることができる酸素及び／又は硫黄及び／又は窒素のようなヘテロ原子を含んでいてよい。本明細書では、「アルキル」という用語は「シクロアルキル」を含むものでもある。アルキルが環状である場合、３〜９個の炭素原子を含む、たとえば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロノニル等であることが好ましい。５又は６個の炭素原子を有するシクロアルキル部分、すなわち、シクロペンチル及びシクロヘキシルがより好ましい。
【００１９】
本発明の５−アルキル−２−メルカプト−１，３，４−オキサジアゾール化合物を使用することにより、潤滑剤の抗疲労、抗摩耗及び極圧特性を改善することができる。
【００２０】
本発明の添加物の一般的合成
以下は、５−ヘプタデセニル−２−メルカプト−１，３，４−オキサジアゾールを調製するための出発原料としてオレイルヒドラジドを用いる５−アルキル−２−メルカプト−１，３，４−オキサジアゾールの一般的な調製である。
【００２１】
磁気撹拌棒、発生する硫化水素ガス副生成物を吸収するためのカセイトラップを含む窒素ブランケット、還流冷却器、熱電対及び加熱マントルを備えた５０ｍＬフラスコに、５ｍＬのトリエチルアミンと２．５ｇの二硫化炭素を入れる。反応媒体に、窒素ブランケット下で撹拌しながら、１０ｍＬの温トリエチルアミンに溶解した７．０ｇのオレイルヒドラジドの溶液を１０分間にわたり１滴ずつ加える。これにより、直ちに発熱して２０〜２５℃から４２℃に上昇する。温度を徐々に９０℃に上昇させ、１５時間保持する。硫化水素の発生を伴う。次いで、反応媒体を１３０℃で１時間にわたり１００ｍｍＨｇの真空下において、残留硫化水素及びトリエチルアミン溶媒を除去する。最終生成物は、室温で橙色液体で、徐々に固化してペースト状となる。
【００２２】
他の添加物との併用
５−ヘプタデセニル−２−メルカプト−１，３，４−オキサジアゾール添加剤は、現在使用されているジチオリン酸ジアルキル亜鉛の部分的又は完全な代替物として用いることができる。それらはまた、潤滑油中に一般的に認められる他の添加剤並びに他の無灰、抗摩耗添加剤と併用することができる。本発明はまた、潤滑油における油の性能特性を改善するために、これらの他の添加剤との相乗効果を示す。潤滑油中に一般的に認められる添加剤は、たとえば、分散剤、界面活性剤、腐食／さび止め剤、酸化防止剤、抗摩耗剤、泡止め剤、摩擦緩和剤、シール膨潤剤、解乳化剤、ＶＩ向上剤、流動点降下剤等である。有用な潤滑油組成物添加剤については、その開示の全体が参照により本明細書に組み込まれる、たとえば米国特許第５，４９８，８０９号を参照のこと。分散剤の例としては、ポリイソブチレンコハク酸イミド、ポリイソブチレンコハク酸エステル、マンニッヒ塩基無灰分散剤等がある。界面活性剤の例としては、金属アルキルフェノラート、金属硫化アルキルフェノラート、金属アルキルスルホン酸塩、金属アルキルサリチル酸塩等がある。酸化防止剤の例としては、アルキル化ジフェニルアミン、Ｎ−アルキル化フェニレンジアミン、立体的に込み合ったフェノール類、アルキル化ヒドロキノン、ヒドロキシル化チオジフェニルエーテル、アルキリデンビフェノール、油溶性銅化合物等がある。本発明の添加剤と併用することができる抗摩耗添加剤の例としては、有機ホウ酸エステル、有機亜リン酸エステル、含硫黄有機化合物、ジチオリン酸ジアルキル亜鉛、ジチオリン酸ジアリール亜鉛、リン硫化炭化水素等がある。以下は、そのような添加剤の具体例であり、リュブリゾール社（Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）から市販されている。すなわち、とりわけ、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  ６７７Ａ、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  １０９５、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  １０９７、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  １３６０、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  １３９５、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  ５１３９及びＬｕｂｒｉｚｏｌ  ５６０４などである。摩擦緩和剤の例としては、脂肪酸エステル及びアミド、有機モリブデン化合物、ジアルキルチオカルバミン酸モリブデン、ジアルキルジチオリン酸モリブデン等がある。泡止め剤の例としては、ポリシロキサン等がある。さび止め剤の例としては、ポリオキシアルキレンポリオール等がある。ＶＩ向上剤の例としては、オレフィンコポリマー及び分散剤オレフィンコポリマー等がある。流動点降下剤の例としては、ポリメタクリル酸等がある。
【００２３】
使用することができる代表的な従来の抗摩耗剤としては、たとえば、ジチオリン酸ジアルキル亜鉛及びジチオリン酸ジアリール亜鉛などがある。
【００２４】
適切なリン酸塩としては、ヒドロカルビル基が平均で少なくとも３個の炭素原子を含む、ジヒドロカルビルジチオリン酸塩などがある。特に有用なものは、ヒドロカルビル基が平均で少なくとも３個の炭素原子を含む、少なくとも１つのジヒドロカルビルジチオリン酸の金属塩である。ジヒドロカルビルジチオリン酸塩を誘導することができる酸は、次式の酸で例示することができる。
【００２５】
【化４】
2004528476.tif 000006
［式中、Ｒ２及びＲ３が同じか、又は異なっていて、アルキル、シクロアルキル、アラルキル、アルカリル又は上の基のいずれかの置換された実質的に炭化水素ラジカル誘導体であり、酸におけるＲ２及びＲ３基がそれぞれ平均で少なくとも３個の炭素原子を有する。］「実質的に炭化水素」は、ラジカルの炭化水素特性に実質的に影響を及ぼさないエーテル、エステル、ニトロ又はハロゲンのような置換基（たとえば、ラジカル当たり１〜４個の置換基）を含むラジカルを意味する。
【００２６】
適切なＲ２及びＲ３ラジカルの具体例は、イソプロピル、イソブチル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｎ−ヘキシル、ヘプチル、２−エチルヘキシル、ジイソブチル、イソオクチル、デシル、ドデシル、テトラデシル、ヘキサデシル、オクタデシル、ブチルフェニル、ｏ，ｐ−デペンチルフェニル、オクチルフェニル、ポリイソブテン（分子量３５０）置換フェニル、テトラプロピレン置換フェニル、β−オクチルブチルナフチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、フェニル、クロロフェニル、ｏ−ジクロロフェニル、ブロモフェニル、ナフテニル、２−メチルシクロヘキシル、ベンジル、クロロベンジル、クロロペンチル、ジクロロフェニル、ニトロフェニル、ジクロロデシル及びヘキシルラジカルなどである。約３〜約３０個の炭素原子を有するアルキルラジカル及び約６〜約３０個の炭素原子を有するアリールラジカルが好ましい。特に好ましいＲ２及びＲ３ラジカルは、４〜１８個の炭素原子のアルキルである。
【００２７】
ホスホロジチオ酸は、五硫化リンとアルコール又はフェノールとの反応により容易に得られる。この反応には、約２０℃〜２００℃の温度での混合、１モルの五硫化リンにつき４モルのアルコール又はフェノールを必要とする。反応が起こるときに硫化水素が遊離する。アルコール、フェノール又は両方の混合物、たとえば、Ｃ３〜Ｃ３０アルコール、Ｃ６〜Ｃ３０芳香族アルコール等の混合物を用いることができる。
【００２８】
リン酸塩を調製するのに有用な金属は、Ｉ族金属、ＩＩ族金属、アルミニウム、鉛、スズ、モリブデン、マンガン、コバルト及びニッケルなどである。亜鉛が好ましい金属である。酸と反応させることができる金属化合物の例としては、酸化リチウム、水酸化リチウム、炭酸リチウム、リチウムペンチラート、酸化ナトリウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、ナトリウムメチラート、ナトリウムプロピラート、ナトリウムフェノキシド、酸化カリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、カリウムメチラート、酸化銀、炭酸銀、酸化マグネシウム、水酸化マグネシウム、炭酸マグネシウム、マグネシウムエチラート、マグネシウムプロピラート、マグネシウムフェノキシド、酸化カルシウム、水酸化カルシウム、炭酸カルシウム、カルシウムメチラート、カルシウムプロピラート、カルシウムペンチラート、酸化亜鉛、水酸化亜鉛、炭酸亜鉛、亜鉛プロピラート、酸化ストロンチウム、水酸化ストロンチウム、酸化カドミウム、水酸化カドミウム、炭酸カドミウム、カドミウムエチラート、酸化バリウム、水酸化バリウム、バリウム水化物、炭酸バリウム、バリウムエチラート、バリウムペンチラート、酸化アルミニウム、アルミニウムプロピラート、酸化鉛、水酸化鉛、炭酸鉛、酸化スズ、スズブチラート、酸化コバルト、水酸化コバルト、炭酸コバルト、コバルトペンチラート、酸化ニッケル、水酸化ニッケル及び炭酸ニッケルなどである。
【００２９】
場合により、特定の成分、特に、少量の金属酢酸塩又は酢酸のようなカルボン酸又は金属カルボン酸塩を金属反応物とともに用いることにより、反応が促進され、生成物の改善がもたらされる。たとえば、最大約５％の酢酸亜鉛を必要量の酸化亜鉛とともに用いることにより、ホスホロジチオ酸亜鉛の生成が促進される。
【００３０】
金属ホスホロジチオ酸塩の調製は、当技術分野においてよく知られており、米国特許第３，２９３，１８１号、第３，３９７，１４５号、第３，３９６，１０９号及び第３，４４２，８０４号を含む多数の発行済み特許に開示されている。それらの開示は、参照により本明細書に組み込まれる。米国特許第３，６３７，４９９号に記載のようなジチオリン酸化合物のアミン誘導体も抗摩耗添加剤として有用である。この開示は、その全部が参照により本明細書に組み込まれる。
【００３１】
亜鉛塩は、潤滑油組成物の総重量に基づき０．１〜１０重量％、好ましくは０．２〜２重量％の量で潤滑油中の抗摩耗添加剤として最も一般的に用いられている。それらは、既知の技術に従って、通常アルコール又はフェノールとＰ２Ｓ５との反応により最初にジチオリン酸を生成させ、次いで、ジチオリン酸を適切な亜鉛化合物で中和して、調製することができる。
【００３２】
第一級及び第二級アルコールの混合物（第二級は一般的に抗摩耗特性の改善をもたらすため、第一級は熱安定性を付与するため）を含むアルコールの混合物を用いることができる。その２つの混合物が特に有用である。一般的に、塩基性又は中性亜鉛化合物を用いることができるが、酸化物、水酸化物及び炭酸塩がより一般的に用いられている。市販の添加剤はしばしば、中和反応に過剰の塩基性亜鉛化合物を使用するため、過剰の亜鉛を含んでいる。
【００３３】
ジチオリン酸ジヒドロカルビル亜鉛（ＺＤＤＰ）は、ジチオリン酸のジヒドロカルビルエステルの油溶性塩であり、次式で表すことができる。
【００３４】
【化５】
2004528476.tif 000007
［式中、Ｒ２及びＲ３は前式に関して記載した通りである。］
【００３５】
本発明の実施用の特に好ましい添加剤は、アルキル化ジフェニルアミン、立体的に込み合ったアルキル化フェノール、立体的に込み合ったアルキル化フェノールエステル及びジチオカルバミン酸モリブデンなどである。
【００３６】
潤滑剤組成物
組成物は、これらの添加剤を含んでいるとき、組成物中の添加剤がそれらの正常な付随機能を示すのに有効な量で一般的に基油に混入させる。そのような添加剤の代表的な有効量を表１に示す。
【００３７】
【表１】
2004528476.tif 000008
【００３８】
他の添加物を用いる場合、必ずしも必要ではないが、本発明の対象添加剤並びに１種又は複数の前記の他の添加剤の濃溶液又は分散系を含む添加剤濃縮物を調製し（前記濃縮物が、添加剤混合物を構成する場合、本明細書では添加剤パッケージと称する）、それにより、数種の添加剤を同時に基油に添加して、潤滑油組成物を生成することが望ましい。潤滑油への添加剤濃縮物の溶解は、溶媒により、かつ／又は温和な加熱を伴う混合により促進させることができるが、これは必須ではない。濃縮物又は添加剤パッケージは一般的に、添加剤パッケージをあらかじめ定めた量の基材潤滑剤と合わせるとき、最終調合物中所望の濃度となる適切な量の添加物を含むように調合する。したがって、本発明の対象添加剤を他の望ましい添加剤とともに少量の基油又は他の相容性溶媒に加えて、有効成分を重量で一般的に約２．５〜約９０％、好ましくは約１５〜約７５％、さらに好ましくは約２５〜６０％の合計量で含み、残余が基油である添加剤パッケージを調製することができる。最終調合物は、一般的に約１〜２０重量％の添加剤パッケージを用い、残余を基油とすることができる。
【００３９】
本明細書で表すすべての重量％（特に示さない限り）は、添加剤の有効成分（ＡＩ）含量及び／又は各添加剤のＡＩ重量と全基油又は希釈剤の重量の合計である添加剤パッケージ又は調合物の総重量に基づいている。
【００４０】
一般的に、本発明の潤滑剤組成物は、約０．０５〜約３０重量％の濃度範囲の添加物を含む。油組成物の総重量に基づく約０．１〜約１０重量％の添加物の濃度範囲が好ましい。より好ましい濃度範囲は、約０．２〜約５重量％である。添加剤の油濃縮物は、潤滑油粘度の担体又は希釈油中、約１〜約７５重量％の添加剤反応生成物を含むことができる。
【００４１】
一般的に、本発明の添加剤は、種々の潤滑油ベースストックに有用である。潤滑油ベースストックは、約２〜約２００ｃＳｔ、さらに好ましくは約３〜約１５０ｃＳｔ、さらに好ましくは約３〜１００ｃＳｔの１００℃での動粘度を有する天然又は合成潤滑油ベースストックフラクションである。潤滑油ベースストックは、天然潤滑油、合成潤滑油又はその混合物から得ることができる。適切な潤滑油ベースストックとしては、合成ワックス及びワックスの異性体化により得られるベースストック並びに原油の芳香族及び極性成分を水素化分解すること（溶媒抽出でない）により製造される水素化分解生成物ベースストックなどが挙げられる。天然潤滑油としては、ラード油、植物油（たとえば、カノーラ油、ひまし油、ひまわり油）、石油、鉱油及び石炭又はオイルシェール由来の油などがある。
【００４２】
合成油としては、重合及び相互重合オレフィン、アルキルベンゼン、ポリフェニル、アルキル化ジフェニルエーテル、アルキル化ジフェニルスルフィドのような炭化水素油及びハロ置換炭化水素油並びにそれらの誘導体、類似体、同族体等がある。合成潤滑油としては、末端ヒドロキシル基がエステル化、エーテル化等で修飾されたアルキレンオキシド重合体、相互重合体、共重合体及びその誘導体もある。
【００４３】
他の適切なクラスの合成潤滑油は、ジカルボン酸の種々のアルコールとのエステルを含む。合成油として有用なエステルとしては、Ｃ５〜Ｃ１２モノカルボン酸とポリオール及びポリオールエーテルとから調製されたものも含まれる。
【００４４】
ケイ素を主材料とした油（ポリアルキル、ポリアリール、ポリアルコキシ又はポリアリールオキシシロキサン油及びケイ酸エステル油など）は、他の有用なクラスの合成潤滑油を構成する。他の合成潤滑油としては、リン含有酸の液体エステル、重合テトラヒドロフラン、ポリα−オレフィン等がある。
【００４５】
潤滑油は、未精製、精製、再精製油又はその混合物から得ることができる。未精製油は、さらに精製又は処理せずに天然供給源又は合成供給源（たとえば、石炭、けつ岩又はタール及びビチューメン）から直接得られる。未精製油の例としては、それぞれがさらに処理せずに用いられる、レトルトを用いた乾留操作により直接得られるオイルシェール、蒸留により直接得られる石油又はエステル化法により直接得られるエステル油などがある。精製油が１つ又は複数の性質を改善するために１つ又は複数の段階で処理されることを除き、精製油は未精製油と同様である。適切な精製技術としては、蒸留、水素化処理、脱ろう、溶媒抽出、酸又は塩基抽出、ろ過、浸出等があり、すべて当業者によく知られている。再精製油は、精製油を得るために用いる方法と同様の方法で精製油を処理して得られる。これらの再精製油は、再生又は再処理油としても知られており、しばしば、使用済み添加剤及び油分解生成物の除去のための技術によりさらに処理する。
【００４６】
ワックスの水素化異性体化により得られる潤滑油ベースストックも、単独又は前記の天然及び／又は合成ベースストックと組み合わせて使用することができる。そのようなワックス異性体油は、水素化異性体化触媒上での天然又は合成ワックス又はその混合物の素化異性体化により製造されている。天然ワックスは、一般的に鉱油の溶媒脱ろうにより回収された粗ろうであり、合成ワックスは、一般的にフィッシャー−トロプシュ法により製造されたワックスである。得られる異性体化生成物を一般的に溶媒脱ろう及び分留に供して、特定の粘度範囲を有する種々のフラクションを回収する。ワックス異性体はまた、非常に高い粘度指数を有すること、一般的に少なくとも１３０、好ましくは少なくとも１３５又はそれより高いＶＩを有し、脱ろう後に約−２０℃又はそれより低い流動点を有することを特徴とする。
【００４７】
本発明の添加剤は、多種の潤滑油組成物における成分として特に有用である。添加剤は、天然及び合成潤滑油及びその混合物を含む潤滑粘度を有する様々な油に含めることができる。添加剤は、火花点火及び圧縮点火内燃機関のクランクケース潤滑油に含めることができる。組成物はまた、ガス機関潤滑剤、タービン潤滑剤、トルクコンバータ液、ギヤ潤滑剤、圧縮機潤滑剤、金属加工潤滑剤、作動油並びに他の潤滑油及びグリース組成物に用いることができる。添加剤はまた、自動車ガソリン組成物に用いることができる。
【００４８】
本発明の優位点及び重要な特徴は、以下の実施例からさらに明らかになるであろう。
【実施例】
【００４９】
４ボール抗摩耗試験
完全に調合されたＳＡＥ５Ｗ−２０ＧＦ−３自動車ガソリン調合物中の本発明のオキサジアゾールの抗摩耗特性を４ボール摩耗試験においてＡＳＴＭ  Ｄ４１７２試験条件下で検討した。試験した完全に調合された潤滑油には、運転中の機関内の環境をシミュレートする助けとするために１重量％のクメンヒドロペルオキシドも含めた。添加剤を自動車ガソリン調合物（表２における説明を参照）中での有効性について試験し、ジアルキルジチオリン酸亜鉛含有及び非含有の同じ調合物と比較した。表３において、試験結果の数値（平均摩耗きず直径、ｍｍ）は有効性の増加とともに低下した。
【００５０】
【表２】
2004528476.tif 000009
【００５１】
【表３】
2004528476.tif 000010
【００５２】
本発明の基礎をなす原理から逸脱することなく多くの変更や修正形態を行うことができることを考慮して、本発明に与えられるべき保護の範囲の理解のために、追加する特許請求の範囲を参照すべきである。
【国際公開パンフレット】
2004528476.tif 000012
2004528476.tif 000013
2004528476.tif 000014
2004528476.tif 000015
2004528476.tif 000016
2004528476.tif 000017
2004528476.tif 000018
2004528476.tif 000019
2004528476.tif 000020
2004528476.tif 000021
2004528476.tif 000022
2004528476.tif 000023
2004528476.tif 000024
2004528476.tif 000025
2004528476.tif 000026
2004528476.tif 000027
2004528476.tif 000028
2004528476.tif 000029
2004528476.tif 000030
2004528476.tif 000031
2004528476.tif 000032
2004528476.tif 000033
2004528476.tif 000034
【国際調査報告】
2004528476.tif 000035
2004528476.tif 000036
2004528476.tif 000037