(57)【要約】式（Ｉ）：Ｔ１−Ｌ−Ｔ２（式中、Ｔ１は、好ましくは、式（ＩＩ）のタキソイド基（式中、Ｒ１は、Ｃ６Ｈ５であり、かつＲ２はＯである）であり、Ｌは、結合基であり、かつＴ２は、エピポドフィロトキシン、アムサクリン、エリプチシン、アンスラサイクリン抗生物質、ミトキサントロン及びコルヒチン基からなる群から選択される置換基である）の化合物又はその製薬的に許容可能な塩が提供される。化合物は、特に、治療が必要な対象の腫瘍又は癌を治療し、細胞分化を誘発し、かつ細胞有糸分裂を抑制するのに有用である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ：
Ｔ１−Ｌ−Ｔ２　　　　　　　　　　　　（Ｉ）
（式中、Ｔ１は、式ＩＩ：
【化１】
2004509919.tif 000021
（式中、Ｒ１は、Ｃ６Ｈ５であり、かつＲ２はＯである）のタキソイド基であり、
Ｌは、結合基であり、かつ
Ｔ２は、エピポドフィロトキシン、アムサクリン、エリプチシン、アンスラサイクリン抗生物質、ミトキサントロン、マイトマイシン、キノロン及びコルヒチン基からなる群から選択される置換基である）の化合物又はその製薬的に許容可能な塩。
【請求項２】
Ｔ２は、式ＩＩＩ−Ａ：
【化２】
2004509919.tif 000022
（式中、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１５及びＲ１６は、各々独立してＨ、アルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、アルキルヒドロキシ及びハロゲンからなる群から選択され、
Ｒ１４は、Ｈ、アルキル、ヒドロキシル、アルコキシ、アルキルヒドロキシ、ハロゲン及びリン酸塩からなる群から選択され、かつ
Ｒ１７は、ＮＨであるか又は存在しない）のエピポドフィロトキシン基である、請求項１記載の化合物。
【請求項３】
Ｔ２は、式ＩＩＩ−Ｂ：
【化３】
2004509919.tif 000023
（式中、Ｒ２０及びＲ２１は、各々独立して、Ｈ、アルキル、ヒドロキシ、アルコキシ及びアルキルヒドロキシルからなる群から選択され、
Ｒ２２及びＲ２３は、各々独立して、Ｈ、アルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、アルキルヒドロキシ及びハロゲンからなる群から選択され、かつ
Ｒ２４は、ＮＨであるか又は存在しない）のアムサクリン基である、請求項１記載の化合物。
【請求項４】
Ｔ２は、式ＩＩＩ−Ｃ：
【化４】
2004509919.tif 000024
（式中、
Ｒ３０は、Ｈ又はアルキルであるか、又は存在せず、
Ｒ３１は、Ｈ、アルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、アルキルヒドロキシ、ハロゲン又は−Ｃ（Ｏ）−Ｎ（Ｒ３６）−（ＣＨ２）ｎ−Ｎ（Ｒ３７）（Ｒ３８）（式中、Ｒ３６、Ｒ３７及びＲ３８は、各々独立して、Ｈ及びアルキルからなる群から選択され、かつｎは、１〜６の整数である）であり、
Ｒ３２及びＲ３３は、各々独立して、Ｈ、アルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、アルキルヒドロキシ及びハロゲンからなる群から選択され、
Ｒ３４は、Ｈ又はアルキルであり、かつ
Ｒ３５は、Ｏであるか又は存在しない）のエリプチシン基である、請求項１記載の化合物。
【請求項５】
Ｔ２は、式ＩＩＩ−Ｄ：
【化５】
2004509919.tif 000025
（式中、Ｒ４０は、Ｈ、アルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、アルキルヒドロキシ又はハロゲンであり、
Ｒ４１は、ヒドロキシル、Ｏ−又は共有結合であり、
Ｒ４２は、アルキル、アルキルヒドロキシル、ＣＨ２Ｏ−又はＣＨ２−であり、
Ｒ４３及びＲ４４は、各々独立して、Ｈ及びヒドロキシからなる群から選択され、
Ｒ４５は、ヒドロキシ又はＮＨ２であり、かつ
Ｒ４６は、Ｈ又はハロゲンであり、
但し、Ｒ４１がＯ−又は共有結合でない場合は、Ｒ４２は、ＣＨ２Ｏ−又はＣＨ２−であり、かつＲ４２が、ＣＨ２Ｏ−又はＣＨ２−でない場合は、Ｒ４１は、Ｏ−又は共有結合である）のアンスラサイクリン抗生物質基である、請求項１記載の化合物。
【請求項６】
Ｔ２は、式ＩＩＩ−Ｅ：
【化６】
2004509919.tif 000026
（式中、Ｒ５０、Ｒ５１、Ｒ５２及びＲ５３は、各々独立してＯＨ又はＯ−からなる群から選択され、但し、Ｒ５０、Ｒ５１、Ｒ５２及びＲ５３のうちの一つはＯ−である）のミトキサントロン基である、請求項１記載の化合物。
【請求項７】
Ｔ２は、式ＩＩＩ−Ｆ：
【化７】
2004509919.tif 000027
（式中、Ｘは、ＮＨ２、ＮＨ−又は脂肪族アミンであり、
Ｒ７１は、アルキル又はハロゲンであり、
Ｒ７２は、ヒドロキシ又はアルコキシであり、
Ｒ７３は、Ｈであるか又は存在せず、かつ
Ｙは、Ｈ又はアルキルである）のマイトマイシン基である、請求項１記載の化合物。
【請求項８】
Ｔ２は、式ＩＩＩ−Ｇ：
【化８】
2004509919.tif 000028
（式中、Ｒ６０及びＲ６１は、各々独立してＨ、アルキル、ヒドロキシ、Ｏ−又はアルコキシであり、
Ｒ６２は、Ｈ、ＮＨ２、ＮＨ−、ＯＨ、Ｏ−、＝Ｏ又はＮＨＣＯＣＨ３であり、かつ
Ｘは、Ｓ又はＯであり、但し、Ｒ６０又はＲ６１のうちの一つがＯ−であるか、又はＲ６２は、ＮＨ−又はＯ−のどちらかである）のコルヒチン基である、請求項１記載の化合物。
【請求項９】
Ｔ２は、式ＩＩＩ−Ｈ：
【化９】
2004509919.tif 000029
（式中、Ｒ８１は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ８２は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ８３は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ８４は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、
Ｒ８５は、各々独立して、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され、かつ
ｎは、０〜４である）のキノロン基である、請求項１記載の化合物。
【請求項１０】
Ｌは、式：−Ｌａ−Ｌｂ−（式中、Ｌｂは存在するか又は存在せず、かつＬａ及びＬｂは、各々独立して、下記：
【化１０】
2004509919.tif 000030
（式中、ａは、０〜３であり、ｂは、０〜３であり、かつＲ７０は、アルキレン、アルケニル及びアリールエニルからなる群から選択される）からなる群から選択される）の共有結合基である、請求項１記載の化合物。
【請求項１１】
製薬的に許容可能な担体中に請求項１記載の化合物を含む医薬製剤。
【請求項１２】
前記担体は水性担体である、請求項１１記載の医薬製剤。
【請求項１３】
治療が必要な対象に、請求項１記載の化合物を、治療に有効な量で投与するステップを含む、腫瘍の治療方法。
【請求項１４】
前記腫瘍は充実性腫瘍である、請求項１３記載の方法。
【請求項１５】
前記腫瘍は、肺癌、結腸癌、中枢神経系癌、黒色腫、卵巣癌、前立腺癌及び乳癌からなる群から選択される、請求項１３記載の方法。
【請求項１６】
前記腫瘍は、乳癌である、請求項１３記載の方法。
【請求項１７】
前記腫瘍は、前立腺癌である、請求項１３記載の方法。
【請求項１８】
治療が必要な対象に、請求項１記載の化合物を、癌治療に有効な量で投与するステップを含む、治療が必要な対象における癌の治療方法。
【請求項１９】
前記癌は、小細胞性肺癌、精巣癌、リンパ腫、白血病、食道癌、胃癌、結腸癌、乳癌、中枢神経系癌、肝臓癌及び前立腺癌からなる群から選択される、請求項１８記載の方法。
【請求項２０】
癌細胞を、分化に効果的な量の請求項１記載の化合物に接触させるステップを含む、細胞分化を誘発する方法。
【請求項２１】
前記接触させるステップは、インビボで実施される、請求項２０記載の方法。
【請求項２２】
前記接触させるステップは、インビトロで実施される、請求項２０記載の方法。
【請求項２３】
細胞を、有糸分裂を阻害する量の請求項１記載の化合物と接触させるステップを含む、細胞有糸分裂を阻害する方法。
【請求項２４】
前記接触させるステップは、インビボで実施される、請求項２３記載の方法。
【請求項２５】
前記接触させるステップは、インビトロで実施される、請求項２３記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本研究は、国立癌研究所（ｔｈｅ Ｎａｔｉｏｎａｌ Ｃａｎｃｅｒ Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）の認可番号（Ｇｒａｎｔ Ｎｕｍｂｅｒ）ＣＡ−１７６２５のもと、政府の後援により行われた。政府が本発明に関する権利を有する。
【０００２】
［発明の分野］
本発明は、タキソイド接合体（ｔａｘｏｉｄ ｃｏｎｊｕｇａｔｅ）、これを含有する医薬製剤、及び特に、乳癌及び卵巣癌のような腫瘍の治療のために、抗有糸分裂剤及び抗腫瘍剤として、これを使用する方法に関する。
【０００３】
［発明の背景］
複合体、ジテルペノイドパクリタキセル（ｄｉｔｅｒｐｅｎｏｉｄ ｐａｃｌｉｔａｘｅｌ）（１）は、商標名タキソール（登録商標：Ｔａｘｏｌ）の、刺激的な新規の抗癌薬であり、卵巣癌及び乳癌に対して、現在、臨床で使用されている。一般に、Ｍｅｒｃｋ　Ｉｎｄｅｘ，Ｍｏｎｏｇｒａｐｈ　Ｎｏ．７１１７（１９９６年第１２版）を参照。
【０００４】
パクリタキセルは、通常と異なるメカニズムで作用し、微細管構築を推進する。抗有糸分裂抗腫瘍剤として、パクリタキセルが発見されて以来、さらに有力な誘導体を開発し、かつ水溶性が低いことと薬物耐性問題を克服するために、その化学的性質及び構造活性関係が、広範囲にわたり研究されてきた。多くの研究は、Ｃ２、Ｃ４、Ｃ７、Ｃ９、Ｃ１０及びＣ１３の側鎖での修飾（ｍｏｄｉｆｉｃａｔｉｏｎ）に焦点を当てていた。結果として生じた構造と活性との関係は、さらに有力なパクリタキセル誘導体をもたらした。即ち、２’ヒドロキシルの選択的な修飾は、一連の水溶性誘導体の合成をもたらした（Ａ． Ｍａｔｈｅｗ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９２， ３５， １４５−１５１）。しかしながら、薬物耐性は、なお、パクリタキセルに付随する主要な問題であり、新規の誘導体が非常に望ましい。
【０００５】
以前に、カンプトテシン（ＣＰＴ）誘導体とエトポシド（５）類似体との接合体である、二つの化合物（３と４）が合成され、評価された（Ｋ． Ｂａｓｔｏｗ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｏｒｇ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９７， ５， １４８１−１４８８）。両化合物は、薬物処理された細胞内に、濃度依存方法で、タンパク結合ＤＮＡ破損（ＰＬＤＢ）を誘発した。薬物誘発ＰＬＤＢは、ＤＮＡトポイソメラーゼ（ｔｏｐｏ：トポ）Ｉ及びＩＩの両者により媒介され得た。二つの接合体は、ＣＰＴ耐性細胞に対しＣＰＴより一層活性であり、エトポシド耐性細胞に対し、エトポシドより一層活性であった。複数の薬物耐性を有するタンパク質ＧＰ１７０又はＭＲＰの過剰発現は、細胞毒性に殆ど影響を有さなかった。化合物は、ＣＰＴ感応又はエトポシド耐性細胞でのＣＰＴとして、及びＣＰＴ耐性細胞でのエトポシドとして等しく細胞毒性であった。インビボで、一つの接合体（３）は、ヒトＫＢ及びヌードマウス中のＤＵ−１４５腫瘍細胞に対し、エトポシド又はＣＰＴよりもさらに活性であった。このトポＩ及びＩＩの二重の抑制特性、並びにこれらＣＰＴ−エトポシド類似体の接合体に固有の抗腫瘍作用は、そのような二分子モデルが、抗癌剤として更に探究されるべきであることを示唆する。
【０００６】
［発明の要約］
本発明の第一の態様は、式Ｉ：
Ｔ１−Ｌ−Ｔ２　　　　　　　　　　　　（Ｉ）
（式中、Ｔ１は、好ましくは、式ＩＩ：
【化１１】
2004509919.tif 000002
（式中、Ｒ１は、Ｃ６Ｈ５であり、かつＲ２はＯである）のタキソイド基であり、Ｌは、結合基であり、かつＴ２は、エピポドフィロトキシン、アムサクリン、エリプチシン、アンスラサイクリン抗生物質、ミトキサントロン、マイトマイシン、キノロン及びコルヒチン基からなる群から選択される置換基である）の化合物又はその製薬的に許容可能な塩である。
【０００７】
本発明の第二の態様は、製薬的に許容可能な担体中の前記式Ｉの化合物を含む医薬製剤である。
【０００８】
本発明のもう一つの態様は、腫瘍、特に充実性腫瘍の治療方法であり、これは、治療が必要な対象に、前記式Ｉの化合物を、治療に有効な量で投与するステップを含む。治療できる腫瘍の例としては、肺癌、結腸癌、中枢神経系癌、黒色腫、卵巣癌、前立腺癌及び乳癌腫瘍を含むが、これらに限定はされない。
【０００９】
本発明のもう一つの態様は、癌の治療方法であり、治療が必要な対象に、式Ｉの化合物を、癌治療に有効な量で投与することを含む。本発明により治療できる癌の例としては、小細胞性肺癌、精巣癌、リンパ腫、白血病、食道癌、胃癌、結腸癌、乳癌、中枢神経系癌、肝臓癌及び前立腺癌を含むが、これらに限定はされない。
【００１０】
本発明のもう一つの態様は、細胞分化を誘発する方法であって、癌細胞と、分化に効果的な量の前記式Ｉの化合物とを接触させる（インビボ又はインビトロ）ステップを含む。
【００１１】
本発明のもう一つの態様は、細胞有糸分裂を阻害する方法であって、有糸分裂を妨げる量の前記式Ｉの化合物と、細胞とを接触させる（インビボ又はインビトロ）ステップを含む。
【００１２】
本発明の前記及び他の目的及び態様は、明細書中の図面及び以下に記載の明細書中で詳細に説明される。
【００１３】
［有利な態様の詳細な説明］
ここで使用される「アルキル」は、線状又は分枝状、飽和又は不飽和の炭化水素鎖、代表的にはＣ１〜Ｃ４を示し、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル及びｔｅｒｔ−ブチル基を含む。
【００１４】
ここで使用される「アルコキシ」は、線状又は分枝状、飽和又は不飽和のオキソ炭化水素鎖を示し、例えば、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ブトキシ及びｔ−ブトキシを含む。
【００１５】
ここで使用される「アミノ」は、置換基−ＮＲ１Ｒ２（式中、Ｒ１及びＲ２は、各々独立してＨ及びＣ１〜Ｃ４アルキルからなる群から選択される）を示す。
【００１６】
ここで使用される「ハロ（ｈａｌｏ）」、「ハロゲン化物」又は「ハロゲン」は、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を示す。
【００１７】
ここで使用される「治療（ｔｒｅａｔ）」又は「治療すること（ｔｒｅａｔｉｎｇ）」は、疾病に苦しむ患者のためになる任意のタイプの治療を示し、患者の容態（例えば、複数の症候）の改善、疾病の進行を遅滞させること、疾病の発症の予防又は遅滞等を含む。
【００１８】
ここで使用される「製薬的に許容可能な」は、化合物又は組成物が、本明細書に記載の治療を達成するために、疾病の重症度及び治療の必要性に鑑みて、過度に有害な副作用無しで、対象に投与するのに適することを意味する。
【００１９】
［１．活性化合物］
本発明の化合物は、既知の手順により、又はここに記載の開示に鑑みて、当業者に明らかであるその変法により合成することができる。一般に、本発明の活性化合物は、式：
Ｔ１−Ｌ−Ｔ２　　　　　　　　　　　　（Ｉ）
（式中、Ｔ１は、タキソイド基であり、Ｌは、結合基であり、かつＴ２は、エピポドフィロトキシン、アムサクリン、エリプチシン、アンスラサイクリン抗生物質、ミトキサントロン、マイトマイシン、キノロン及びコルヒチン基からなる群から選択される置換基である）を有する。本明細書中で使用される活性化合物は、その製薬的に許容可能な塩を含む。前記式Ｉに関連して使用できる種々の基は、以下にさらに詳細に議論する。
【００２０】
［タキソイド基］
本発明を実施するために使用できるタキソイド基は、式ＩＩ：
【化１２】
2004509919.tif 000003
（式中、Ｒ１は、Ｃ６Ｈ５であり、かつＲ２はＯである）により表される。ここで使用される「Ａｃ」は、式：−Ｃ（Ｏ）ＣＨ３の置換基を示す。
【００２１】
パクリタキセルは、既知であり、かつ既知の技術により製造することができる。一般に、Ｍｅｒｃｋ　Ｉｎｄｅｘ，Ｍｏｎｏｇｒａｐｈ　Ｎｏ．７１１７（１９９６年第１２版）を参照することができる。
【００２２】
本発明を実施するために使用できるタキソイド基の例は、米国特許第５６１４６４５号（Ｋｉｎｇｓｔｏｎ ｅｔ ａｌ．）、第６０２８２０６号（Ｃｈａｔｔｏｐａｄｈｙａｙ ｅｔ ａｌ．）、第５４１１９８４号（Ｋｉｎｇｓｔｏｎ ｅｔ ａｌ．）及び第５５０８４４７号（Ｍａｇｎｕｓ）に記載されたものを含むが、これらに限定されない。（出願人は、ここに引用された全ての米国特許文献を引用することにより本明細書の一部をなすものとすることを意図する）これらの参考文献に開示された化合物の、結合基Ｌへの共有結合は、前記式ＩＩの化合物に関して記載されたのと同一の位置及び同一の方法で形成することができる。
【００２３】
［エピポドフィロトキシン基］
本発明を実施するために使用できるエピポドフィロトキシン基の例は、式ＩＩＩ−Ａ：
【化１３】
2004509919.tif 000004
（式中、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１５及びＲ１６は、各々独立してＨ、アルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、アルキルヒドロキシ及びハロゲンからなる群から選択され、Ｒ１４は、Ｈ、アルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、アルキルヒドロキシ、ハロゲン及びリン酸塩からなる群から選択され、かつＲ１７は、ＮＨであるか又は存在しない）の化合物を含む。
【００２４】
本発明を実施するのに使用できるエピポドフィロトキシン基の例は、米国特許再発行第３５５２４号（Ｓａｕｌｎｉｅｒ ｅｔ ａｌ．）、第５５７１９１４号（Ｔｅｒａｄａ ｅｔ ａｌ．）及び第５０６６６４５号（Ｏｈｎｕｍａ ｅｔ ａｌ）に記載されたものを含むが、これらには限定されない。これらの参考文献に開示された化合物の、結合基Ｌへの共有結合は、前記式ＩＩＩ−Ａの化合物に関して記載されたのと同一の位置及び同一の方法で形成することができる。
【００２５】
［アムサクリン基］
本発明を実施するために使用できるアムサクリン基の例は、式ＩＩＩ−Ｂ：
【化１４】
2004509919.tif 000005
（式中、Ｒ２０及びＲ２１は、各々独立して、Ｈ、アルキル、ヒドロキシ、アルコキシ及びアルキルヒドロキシルからなる群から選択され、Ｒ２２及びＲ２３は、各々独立して、Ｈ、アルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、アルキルヒドロキシ及びハロゲンからなる群から選択され、かつＲ２４は、ＮＨであるか又は存在しない）のものを含む。
【００２６】
本発明を実施するために使用できるアムサクリン基の例は、米国特許第５３５８８６４号（Ｗａｔａｎａｂｅ ｅｔ ａｌ．）及び第５９３９４２８号（Ｓｕ ｅｔ ａｌ．）に記載されたものを含むが、これらに限定されない。（例えば、ｍ−ＡＭＳＡに関して、Ｃ． Ｂｏｓｔｏｃｋ−Ｓｍｉｔｈ， Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ ３８， ６７２３−６７３１ （１９９９）参照）これらの参考文献に開示された化合物の、結合基Ｌへの共有結合は、前記式ＩＩＩ−Ｂの化合物に関して記載されたのと同一の位置及び同一の方法で形成することができる。
【００２７】
［エリプチシン基］
本発明を実施するために使用できるエリプチシン基の例は、式ＩＩＩ−Ｃ：
【化１５】
2004509919.tif 000006
（式中、Ｒ３０は、Ｈ又はアルキルであるか、又は存在せず、Ｒ３１は、Ｈ、アルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、アルキルヒドロキシ、ハロゲン又は−Ｃ（Ｏ）−Ｎ（Ｒ３６）−（ＣＨ２）ｎ−Ｎ（Ｒ３７）（Ｒ３８）（式中、Ｒ３６、Ｒ３７及びＲ３８は、各々独立して、Ｈ及びアルキルからなる群から選択され、かつｎは、１〜６の整数である）であり、Ｒ３２及びＲ３３は、各々独立して、Ｈ、アルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、アルキルヒドロキシ及びハロゲンからなる群から選択され、Ｒ３４は、Ｈ又はアルキルであり、かつＲ３５は、Ｏであるか又は存在しない）の化合物を含むが、これらに限定されない。
【００２８】
本発明を実施するために使用できるエリプチシン基の例は、米国特許第５４０７９４０号（Ｂｉｓａｇｎｉ ｅｔ ａｌ．）、第５４９８６１１号（Ｂｉｓａｇｎｉ ｅｔ ａｌ．）、第４６９８４２３号（Ｈｏｎｄ ｅｔ ａｌ．）及び第４０４５５６５号（ＬｅＰｅｃｑ ｅｔ ａｌ．）に開示されたものを含むが、これらに限定されない。これらの参考文献に開示された化合物の、結合基Ｌへの共有結合は、前記式ＩＩＩ−Ｃの化合物に関して記載されたのと同一の位置及び同一の方法で形成することができる。
【００２９】
［アンスラサイクリン抗生物質基］
本発明を実施するために使用できるアンスラサイクリン抗生物質基の例は、式ＩＩＩ−Ｄ：
【化１６】
2004509919.tif 000007
（式中、Ｒ４０は、Ｈ、アルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、アルキルヒドロキシ又はハロゲンであり、Ｒ４１は、ヒドロキシル、Ｏ−又は共有結合であり、Ｒ４２は、アルキル、アルキルヒドロキシル、ＣＨ２Ｏ−又はＣＨ２−であり、Ｒ４３及びＲ４４は、各々独立して、Ｈ及びヒドロキシからなる群から選択され、Ｒ４５は、ヒドロキシ又はＮＨ２であり、かつＲ４６は、Ｈ又はハロゲンであり、但し、Ｒ４１がＯ−又は共有結合でない場合は、Ｒ４２は、ＣＨ２Ｏ−又はＣＨ２−であり、かつＲ４２が、ＣＨ２Ｏ−又はＣＨ２−でない場合は、Ｒ４１は、Ｏ−又は共有結合である）の化合物を含むが、これらには限定されない。
【００３０】
本発明を実施するために使用できるアンスラサイクリン抗生物質基の例は、米国特許第５９５８８８９号（Ｔａｋｅｕｃｈｉ ｅｔ ａｌ．）、第５５６０９２３号（Ｒａｈｍａｎ ｅｔ ａｌ．）及び第５７４４４５４号（Ｓｕａｒａｔｏ ｅｔ ａｌ．）に開示されたものを含むが、これらに限定されない。これらの参考文献に開示された化合物の、結合基Ｌへの共有結合は、前記式ＩＩＩ−Ｄの化合物に関して記載されたのと同一の位置及び同一の方法で形成することができる。
【００３１】
［ミトキサントロン基］
本発明を実施するために使用できるミトキサントロン基の例は、式ＩＩＩ−Ｅ：
【化１７】
2004509919.tif 000008
（式中、Ｒ５０、Ｒ５１、Ｒ５２及びＲ５３は、各々独立してＯＨ又はＯ−からなる群から選択され、但し、Ｒ５０、Ｒ５１、Ｒ５２及びＲ５３のうちの一つはＯ−である）の化合物を含む。
【００３２】
本発明を実施するために使用できるミトキサントロン化合物の例は、米国特許第５３７８４５６号（Ｔｓｏｕ）及び第５８５８３９７号（Ｌｉｍ ｅｔ ａｌ．）に記載されている。これらの参考文献に開示された化合物の、結合基Ｌへの共有結合は、前記式ＩＩＩ−Ｅの化合物に関して記載されたのと同一の位置及び同一の方法で形成することができる。
【００３３】
［マイトマイシン基］
本発明を実施するために使用できるマイトマイシン基の例は、式ＩＩＩ−Ｆ：
【化１８】
2004509919.tif 000009
（式中、Ｘは、ＮＨ２、ＮＨ−又は脂肪族アミンであり、Ｒ７１は、アルキル又はハロゲンであり、Ｒ７２は、ヒドロキシ又はアルコキシであり、Ｒ７３は、Ｈであるか又は存在せず、かつＹは、Ｈ又はアルキルである）の化合物を含む。
【００３４】
［コルヒチン基］
本発明を実施するために使用できるコルヒチン基の例は、式ＩＩＩ−Ｇ：
【化１９】
2004509919.tif 000010
（式中、Ｒ６０及びＲ６１は、各々独立してＨ、アルキル、ヒドロキシ、Ｏ−又はアルコキシであり、Ｒ６２は、Ｈ、ＮＨ２、ＮＨ−、ＯＨ、Ｏ−、＝Ｏ又はＮＨＣＯＣＨ３であり、かつＸは、Ｓ又はＯであり、但し、Ｒ６０又はＲ６１のうちの一つがＯ−であるか、又はＲ６２は、ＮＨ−又はＯ−のどちらかである（接合体への結合基を提供する））の化合物を含む。
【００３５】
本発明を実施するために使用できるコルヒチン基の例は、米国特許第５８８０１６０号（Ｂｏｍｂａｒｄｅｌｌｉ ｅｔ ａｌ．）、第５９７３２０４号（Ｂｏｍｂａｒｄｅｌｌｉ）及び第５８４３９１０号（Ｂｏｍｂａｒｄｅｌｌｉ ｅｔ ａｌ．）に記載されたものを含むが、これらに限定されない。これらの参考文献に開示された化合物の、結合基Ｌへの共有結合は、前記式ＩＩＩ−Ｇの化合物に関して記載されたのと同一の位置及び同一の方法で形成することができる。
【００３６】
キノロン基
本発明を実施するために使用できるキノロン基の例は、式ＩＩＩ−Ｈ：
【化２０】
2004509919.tif 000011
（式中、Ｒ８１は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され（好ましくは、Ｈ又は低級アルキル；最も好ましくは、Ｈ）、Ｒ８２は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され（好ましくは、Ｈ又は低級アルキル；最も好ましくは、Ｈ）、Ｒ８３は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され（好ましくは、Ｈ又は低級アルキル；最も好ましくは、Ｈ）、Ｒ８４は、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され（好ましくは、Ｈ又は低級アルキル；最も好ましくは、Ｈ）、Ｒ８５は、各々独立して、Ｈ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン及びアミノからなる群から選択され（好ましくは、Ｈ又は低級アルキル；最も好ましくは、Ｈ）、かつｎは、０、１、２、３又は４である（ｎが０の場合は、全ての位置がＨに置換されていると理解される）（一つの有利な態様では、Ｒ８５の少なくとも一つは存在し、かつＦである））の化合物を含むが、これらには限定されない。
【００３７】
［結合基］
二つの官能部分の共有結合を形成するために使用できる結合基（リンカー類、結合腕等）は、当技術分野において既知である。本発明を実施するのに、特定の結合基を使用することは重要ではなく、使用できる結合基は、米国特許Ｎｏｓ．５６５０３９９（Ｒｏｋｉｔａ ｅｔ ａｌ．）及び５１２２３６８（Ｇｒｅｅｎｆｉｅｌｄ ｅｔ ａｌ．）に開示されたものを含むが、これらに限定されない。一般に、結合基は、脂肪族、芳香族又は脂肪族と芳香族との混合基を含んでよく（例えば、アルキル、アリール、アルキルアリール等）、かつヘテロ原子、例えばＮ、Ｏ、Ｓ等を一つ以上含有する。例えば、結合基Ｌは、式：−Ｌａ−Ｌｂ−（式中、Ｌｂは存在するか又は存在せず、かつＬａ及びＬｂは、各々独立して、下記：
【化２１】
2004509919.tif 000012
（式中、ａは、０〜３であり、ｂは、０〜３であり、かつＲ７０は、アルキレン、アルケニル及びアリールエニル（ａｒｙｌｅｎｙｌ）からなる群から選択される）からなる群から選択される）の化合物であってよい。
【００３８】
本発明の化合物の合成は、使用される特定の結合の化学的性質により決定することができる。例えば、一連の２’−（４”−Ｏ−デメチルエピポドフィロトキシン）タキソイドの合成は、スキーム１に記載される。合成化学的方法の多数のバリエーションは、当業者には容易に明らかなことであろう。
【００３９】
ここに記載の活性化合物は、前記のように、その製薬的に許容可能な塩の形で製造することができる。製薬的に許容可能な塩は、親化合物の所望の生物学的活性を保持し、かつ望ましくない毒物学的な効果は与えない塩である。そのような塩の例は、（ａ）無機酸、例えば塩酸、臭化水素酸、硫酸、リン酸、硝酸等を用いて形成された酸付加塩、及び有機酸、例えば、酢酸、シュウ酸、酒石酸、コハク酸、マレイン酸、フマル酸、グルコン酸、クエン酸、リンゴ酸、アスコルビン酸、安息香酸、タンニン酸、パルミチン酸、アルギン酸、ポリグルタミン酸、ナフタレンスルホン酸、メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ナフタレンジスルホン酸、ポリガラクツロン酸等を用いて形成された塩、（ｂ）元素陰イオン、例えば、塩素、臭素及びヨウ素から形成された塩、及び（ｃ）塩基から誘導された塩、例えばアンモニウム塩、アルカリ金属塩、例えばナトリウム塩及びカリウム塩、アルカリ土類金属塩、例えば、カルシウム塩及びマグネシウム塩、及び有機塩基、例えばジシクロヘキシルアミン及びＮ−メチル−Ｄ−グルカミンとの塩である。
【００４０】
［２．医薬製剤］
前記活性化合物は、既知の技術を用いて、製薬的担体中で、投与するために製剤化することができる。例えば、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ， Ｔｈｅ Ｓｃｉｅｎｃｅ Ａｎｄ Ｐｒａｃｔｉｃｅ ｏｆ Ｐｈａｒｍａｃｙ（９ｔｈ Ｅｄ． １９９５）参照。本発明による医薬製剤の製造において、活性化合物（その生理学的に許容可能な塩を含む）は、代表的には、特に、許容可能な担体と混合される。担体は、製剤中の他の任意の成分と適合性である意味においてもちろん許容可能でなくてはならず、かつ患者に有害であるべきではない。担体は、固体又は液体又はそれらの両方であってもよく、好ましくは、単位用量の製剤、例えば錠剤として、化合物と一緒に処方され、製剤は、活性化合物の０．０１又は０．５重量％から９５重量％又は９９重量％までを含有してよい。複数の活性化合物を本発明の製剤中に含んでもよく、製剤は、任意選択的に一種以上の補助的な成分を含有する成分を混合することから実質的になる、任意の既知の調剤技術により調製することができる。
【００４１】
本発明の製剤は、経口、直腸、局所的、頬側（例えば舌下）、膣、腸管外（例えば、皮下、筋肉内、皮内又は静脈内）、局所的（例えば、気道表面を含む皮膚及び粘膜表面の両方）及び経皮投与に好適なものを含む。しかしながら、どの所定の場合でも最も好適な経路は、治療される病状の性質及び重症度により決定され、また使用される個々の活性化合物の性質により決定される。
【００４２】
経口投与に好適な製剤は、別々の単位、例えばカプセル、カシェ剤、ロゼンジ又は錠剤で提供できる。それぞれ、所定量の活性成分を、粉末又は顆粒として、水性液体又は非水性液体中の溶液又は懸濁液として、又は水中油又は油中水のエマルジョンとして含有する。そのような製剤は、調剤術の任意の好適な方法により製造でき、これは、活性化合物と好適な担体（前記のように、一種以上の補助成分を含有してもよい）とを組み合わせるステップを含む。一般に、本発明の製剤は、活性化合物を、液体担体又は微粉砕固体担体又はそれらの両方と、均一かつ十分に混合させることにより製造し、次いで、必要であれば、生じた混合物を成形する。例えば、錠剤は、活性化合物及び任意選択的に一種以上の補助成分を含む粉末又は顆粒を圧縮又は成形して、製造することができる。圧縮錠剤は、流動形の化合物、例えば、結合剤、滑剤、不活性希釈剤及び／又は界面活性剤／分散剤と任意選択的に混合された粉末又は顆粒、を好適な機械で圧縮することにより製造することができる。成形された錠剤は、不活性液体の結合剤で湿らせた粉末化合物を好適な機械で成形することにより製造することができる。
【００４３】
頬側（例えば舌下）投与に好適な製剤としては、ロゼンジ及びトローチが挙げられる。ロゼンジは、風味付けベース中の活性化合物を含み、そのような風味付けベースは、通常、スクロース及びアカシア又はトラガカントゴムである。トローチは不活性ベース中の化合物を含み、そのような不活性ベースは、例えば、ゼラチン及びグリセリン又はスクロース及びアカシアである。
【００４４】
腸管外投与に好適な本発明の製剤は、活性化合物の水性及び非水性の殺菌注射溶液を含む。この調製物は、好ましくは、意図されたレシピエントの血液と等張である。これらの調製物は、製剤を意図されたレシピエントの血液と等張にする溶質、抗酸化剤、緩衝液及び静菌薬を含有してよい。水性及び非水性の殺菌懸濁液は、懸濁剤及び増粘剤を含んでよい。製剤は、単位服用量又は複数服用量の容器、例えばシールされたアンプル及びバイアルで提供することができ、また、使用直前に、殺菌液体担体、例えば生理食塩水又は注射用水を添加するだけでよい凍結乾燥状態で貯蔵することもできる。即席の注射溶液及び懸濁液を、前に記載の種類の殺菌粉末、顆粒及び錠剤から製造することができる。例えば、本発明の一つの態様では、式（Ｉ）の化合物又はその塩を含む注射可能で、安定な殺菌組成物が、シール容器中の単位投薬形で提供される。化合物又はその塩は、凍結乾燥物の形で提供され、好適な製薬的に許容可能な担体で再構成されて、対象へ注射するのに好適な液体組成物を形成することができる。単位投薬形は、代表的には、化合物又は塩を約１０ｍｇ〜約１０ｇ含む。化合物又は塩が実質的に水不溶性の場合は、生理学的に許容可能である、十分な量の乳化剤を、水性の担体中に化合物又は塩を乳化させるのに十分な量で使用すると良い。そのような有用な乳化剤の一つは、ホスファチジルコリンである。
【００４５】
直腸投与に好適な製剤は、好ましくは、単位用量の座薬として提供される。これらは、活性化合物と、例えばココアバターといった慣用の固体担体の一種以上とを混合し、次いで、生じた混合物を成形することにより製造することができる。
【００４６】
皮膚への局所適用に好適な製剤は、好ましくは、軟膏、クリーム、ローション、ペースト、ゲル、スプレー、エアロゾル又は油状物の形をとる。使用できる担体は、石油、ラノリン、ポリエチレングリコール、アルコール、経皮強化剤及びこれらの二つ以上の組合せを含む。
【００４７】
経皮投与に好適な製剤は、レシピエントの表皮に長時間ぴったりと接触させたままにするのに適合させた個別のパッチとして提供することができる。経皮投与に好適な製剤は、イオン導入によっても供給され（例えば、Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ｒｅｓｅａｒｃｈ ３（６）： ３１８ （１９８６）参照）、代表的には、活性化合物を任意選択的に緩衝させた水溶液の形をとる。好適な製剤は、クエン酸塩又はビス／トリス緩衝液（ｐＨ６）又はエタノール／水を含み、かつ０．１〜０．２Ｍの活性成分を含有する。
【００４８】
更に、本発明は、明細書中に開示された化合物とその塩のリポソーム製剤を提供する。リポソーム懸濁液を形成する技術は、当該技術分野において既知である。化合物又はその塩が水溶性塩の場合は、慣用のリポソーム技術を使用して、当該物を脂質小胞中に導入することができる。そのような例では、化合物又は塩が水溶性であるために、化合物又は塩は、実質的にリポソームの親水性中心又は核の中に入れられる。使用された脂質層は、任意の慣用の組成物からなるものであってよく、コレステロールを含有するか、又はコレステロールを含まないものであってよい。関心ある化合物又は塩が、水に不溶性の場合は、再び慣用のリポソーム形成技術を使用して、リポソームの構造を形成する疎水性の脂質二重層内に塩を実質的に取り込むことができる。どちらの場合でも、製造されたリポソームは、標準的な超音波処理技術及び均質化技術の使用によって、サイズを減じることができる。
【００４９】
当然のことながら、本明細書に開示の化合物又はその塩を含有するリポソーム製剤を、凍結乾燥させて、製薬的に許容可能な担体、例えば水で再構成して、リポソーム懸濁液を再生できる凍結乾燥物を製造することができる。
【００５０】
他の医薬組成物は、本明細書に開示された水に不溶性の化合物又はその塩、例えば水性ベースエマルジョンから製造することができる。そのような場合には、組成物は、化合物又はその塩の所望量を乳化させるのに十分な量の製薬的に許容可能な乳化剤を含有するであろう。特に有用な乳化剤は、ホスファチジルコリン及びレシチンを含む。
【００５１】
医薬組成物は、式（Ｉ）の化合物又はその塩の他に、他の添加剤、例えばｐＨ調整剤を含有してよい。特に、有用なｐＨ調整剤としては、酸（例えば塩酸）、塩基、又は緩衝液（例えば乳酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、リン酸ナトリウム、クエン酸ナトリウム、ホウ酸ナトリウム又はグルコン酸ナトリウム）が挙げられる。更に、組成物は、微生物防腐薬を含有してもよい。有用な微生物防腐薬としては、メチルパラベン、プロピルパラベン及びベンジルアルコールが挙げられる。微生物防腐薬は、代表的には、複数用量使用のために設計されたバイアル中に製剤を装入する場合に使用される。もちろん、示されたように、本発明の医薬組成物は、当技術分野において既知の技術を使用して凍結乾燥することができる。
【００５２】
［３．投薬量及び投与経路］
本明細書中に記載の活性化合物は、チューブリン重合を抑制し、及び／又は抗有糸分裂活性を有する。そのような化合物は、乾癬、通風、乳頭腫、いぼ及び種々の腫瘍、特に、肺癌（例えば、非小細胞性肺癌）、結腸癌、中枢神経系癌、黒色腫、卵巣癌、前立腺癌及び乳癌を含むが、これらに限定されない充実性腫瘍を含む病状の治療に有用である。
【００５３】
本発明の方法は、当業者に既知の任意の好適な対象、特に、ヒトの他に、馬、ウシ、犬、ウサギ、鳥、羊等を含む哺乳類対象に有用ではあるが、本発明の方法により治療すべき対象は、代表的にはヒト対象である。前に記載したように、本発明は、経口、直腸、局所的、頬側、腸管外、筋肉内、皮内又は静脈内、及び経皮投与のための、製薬的に許容可能な担体中の式Ｉの化合物又はその製薬的に許容可能な塩を含む医薬製剤を提供する。
【００５４】
その使用が本発明の範囲内である任意の特定の化合物の、治療に有効な投薬量は、化合物毎に、患者毎に、多少変化し、患者の容態及び供給経路に依存する。一般的な目的として、約０．１〜約５０ｍｇ／ｋｇの投薬量が治療的に有効であり、更に高い投薬量が経口及び／又はエアロゾル投与のために使用される可能性がある。より高レベルでの毒性の懸念のため、静脈内投薬量をより低いレベル、例えば約１０ｍｇ／ｋｇまでに制限し、全重量は、塩が使用された場合を含み、活性基剤の重量に基づいて計算されている。静脈内又は筋肉内投与のために、代表的には、約０．５ｍｇ／ｋｇ〜約５ｍｇ／ｋｇの投薬量が使用される。経口投与には、約１０ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇの投薬量が使用される。
【００５５】
本発明を、以下の限定的ではない例により、詳細に説明する。
【００５６】
［例］
［Ａ．物質及び方法］
タキソール及びセハロゲンマニン（ｃｅｐｈａｌｏｍａｎｎｉｎｅ）は、Ｙｕｎｇ−Ｓｈｉｎ　Ｐｈａｒｍ．Ｃｏ．，Ｔａｉｗａｎからの親切な贈与であった。プロトン核磁気共鳴（１ＨＮＭＲ）スペクトルは、内部基準としてＭｅ４Ｓｉ（ＴＭＳ）及び溶剤としてＣＤＣｌ３を用いて、Ｂｒｕｋｅｒ　ＡＣ−３００分光計またはＶａｒｉａｎ　Ｉｎｏｖａ　６００で測定した。大気圧化学イオン化（ＡＰＣＩ）質量をＰＥ　Ｓｃｉｅｘ　ＡＰＩ　１５０質量分析計により決定した。薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）シリカゲルプレートは、Ａｌｌｔｅｃｈ．Ｉｎｃ．から購入した。
【００５７】
［（４−ホルミル）ベンゾイルタキソイドを合成するための一般的な手順］
無水塩化メチレン中のタキソイドの溶液に、４−カルボキシルベンズアルデヒド（化合物１０については、２当量を使用した）及び４−ジメチルアミノピリジン（４−ＤＭＡＰ）を等モル比で添加した。次いで、混合物に１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）の等モル量を添加した。混合物をＮ２下に、室温で２４時間ＴＬＣモニターしながら、撹拌した。ジシクロヘキシル尿素沈殿物を濾過し、ＣＨ２Ｃｌ２で洗浄した。濾液を濃縮して、白色固体が得られた。これは、更に、エルートフラッシュ（登録商標：Ｅｌｕｔｆｌａｓｈ）でフラッシュされたシリカゲルカラムを用いシリカゲルのクロマトグラフィーにかけ、ＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ（１０：０〜２０：１）で溶離して、所望の９が白色粉末として生じた。
【００５８】
［２’−（４−ホルミル）ベンゾイルタキソール（９）］
収率：９２％（タキソール１１．７ｇで開始）；無定形；１ＨＮＭＲシータ（ｔｈｅｔａ）（ＣＤＣｌ３）表１参照；ＡＰＣＩ−ＭＳｍ／ｚ９８６．６（Ｍ＋Ｈ＋）
【００５９】
［２’，７−ビス（４−ホルミル）ベンゾイルタキソール（１０）］
１ｍｍｏｌのタキソール及び２ｍｍｏｌの４−カルボキシルベンズアルデヒドとＤＣＣを使用した以外は、一般的な手順と同じである。収率：９５％（タキソール１９．７ｍｇで開始）。１ＨＮＭＲシータ（ＣＤＣｌ３）表１参照；ＡＰＣＩ−ＭＳｍ／ｚ１１１８．８（Ｍ＋Ｈ＋）
【００６０】
［２’−（４−ホルミル）ベンゾイルセハロゲンマニン（１１）］
収率：９５％（セハロゲンマニン２０５ｍｇで開始）；無定形；１ＨＮＭＲシータ（ＣＤＣｌ３）表１参照；ＡＰＣＩ−ＭＳｍ／ｚ９６４．６（Ｍ＋Ｈ＋）
【００６１】
［目標の化合物１２〜１６を合成する一般的な手順］
無水ベンゼン中の、モノ又はビス２’−（４−ホルミル）ベンゾイルタキソイド（９〜１１）溶液に、適切なエピポドフィロトキシン誘導体（１当量又は２当量。６又は８）を添加した。混合物をディーン・スターク・トラップ（Ｄｅａｎ Ｓｔａｒｋ ｔｒａｐ）を用いて、２４時間加熱して、還流させた。溶剤を蒸留して除き、残分を、ＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ＝２０：１で溶離するシリカゲルのカラムクロマトグラフィーで精製して、所望の化合物が得られた。
【００６２】
［接合体１２］
黄色粉末で、収率９２％（出発物：２２．５ｍｇ（０．０２３ｍｍｏｌ）の９及び１０．０ｍｇ（０．０２５ｍｍｏｌ）の４’−Ｏ−デメチル−４−β−アミノ−４−デスオキシポドフィロトキシン（６））；無定形；１ＨＮＭＲシータ（ＣＤＣｌ３）表１参照；ＡＰＣＩ−ＭＳｍ／ｚ１３６７．７（Ｍ＋Ｈ＋）
【００６３】
［接合体１３］
黄色粉末で、収率８９％（出発物：７．０ｍｇ（０．００６ｍｍｏｌ）の２’，７−ビス（４−ホルミル）ベンゾイルタキソール（１０）及び５．１ｍｇ（０．０１３ｍｍｏｌ）の６）；無定形；１ＨＮＭＲシータ（ＣＤＣｌ３）表１参照；ＡＰＣＩ−ＭＳｍ／ｚ１８６４．７（Ｍ＋Ｈ＋）
【００６４】
［接合体１４］
淡黄色粉末で、収率８９％（出発物：３９ｍｇ（０．０４０ｍｍｏｌ）の２’−（４−ホルミル）ベンゾイルセハロゲンマニン（１１）及び１６ｍｇ（０．０４０ｍｍｏｌ）の６）；無定形；１ＨＮＭＲシータ（ＣＤＣｌ３）表１参照；ＡＰＣＩ−ＭＳｍ／ｚ１３４５．８（Ｍ＋Ｈ＋）
【００６５】
［接合体１５］
黄色固体で、収率７０％（出発物：２０．０ｍｇ（０．０２３ｍｍｏｌ）の化合物９及び１０．６ｍｇ（０．０２５ｍｍｏｌ）の８）；無定形；１ＨＮＭＲシータ（ＣＤＣｌ３）表１参照；ＡＰＣＩ−ＭＳＡｍ／ｚ１４５８．８（Ｍ＋Ｈ＋）
【００６６】
［接合体１６］
黄色固体で、収率８５％（出発物：３９ｍｇ（０．０４０ｍｍｏｌ）の化合物１１及び２０ｍｇ（０．０４０ｍｍｏｌ）の８）；無定形；１ＨＮＭＲシータ（ＣＤＣｌ３）表１参照；ＡＰＣＩ−ＭＳｍ／ｚ１４３７．９（Ｍ＋Ｈ＋）
【００６７】
［バイオアッセイ］
インビトロ細胞毒性アッセイを、Ｒｕｂｉｎｓｔｅｉｎ ｅｔ ａｌ．により記載された手順によって実施した（Ｐ． Ｆｅｒｇｕｓｏｎ ｅｔ ａｌ．， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ． １９８８， ４８， ５９５６−５９６４）。薬物標準溶液（ｄｒｕｇ ｓｔｏｃｋ ｓｏｌｕｔｉｏｎ）をＤＭＳＯで調製し、最終溶剤濃度は、細胞複製に影響しない濃度である、２％のＤＭＳＯ（ｖ／ｖ）以下であった。ヒト腫瘍細胞系列パネルは、鼻咽頭の類表皮癌（ＫＢ）、肺癌（Ａ−５４９）、回盲癌（ＨＣＴ−８）、腎臓癌（ＣＡＫＩ−１）、乳癌（ＭＣＦ−７）、黒色腫（ＳＫＭＥＬ−２）及び卵巣癌（１Ａ９）からなるものであった。薬物耐性細胞系列パネルは、三つのＫＢ−誘導体：ＫＢ−７ｄ、ＫＢ−ＣＰＴ及びＫＢ−ＶＣＲからなるものであった。これらの細胞の特性は、他の場所に記載されている（Ｐ． Ｆｅｒｇｕｓｏｎ ｅｔ ａｌ．， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ． １９８８， ４８， ５９５６−５９６４； Ｄ． Ｂｅｉｄｌｅｒ ｅｔ ａｌ．， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ． １９９６， ５６， ３４５−３５３）。１Ａ９細胞からのＰＡＸ−１０及びＰＡＸ−２２サブライン誘導体は、パクリタキセルに対し耐性であり、β−チューブリンで、変異を有する。これらは、Ｄｒ． Ｐ． Ｇｉａｎｎａｋａｋｏｕの贈り物（Ｐ． Ｇｉａｎｎａｋａｋｏｕ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｂｉｏｌ． Ｃｈｅｍ． １９９７， ２７， １７１１８−１７１２５）である。細胞を、５％のＣＯ２を含有する、湿った雰囲気下に、カナマイシン１００μｇ／ｍｌ及び１０％（ｖ／ｖ）のウシ胎児血清を有するＲＰＭＩ−１６４０中で、３７℃で培養した。開始時の播種密度は、１〜２．５Ａ５６２単位の最終吸光度を保証するために、細胞系列の間で変化した。薬物に曝すのは、３日間であり、吸光度を５０％まで減じる薬物濃度であるＥＤ５０値は、用量応答データから内挿された。各テストは、３度行い、吸光度の読み取りは、５％より多くは異ならなかった。
【００６８】
［タンパク結合ＤＮＡ破損及びトポイソメラーゼＩＩ活性アッセイ］
手順は、詳細な刊行された方法により行った（Ｋ． Ｂａｓｔｏｗ ｅｔ ａｌ．， Ｂｉｏｏｒｇ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９７， ５， １４８１−１４８８）。
【００６９】
［Ｂ．結果と議論］
パクリタキセルの２’−ヒドロキシルは、立体障害された７−ヒドロキシルより、より反応性である（Ｊ． Ｄｅｕｔｓｃｈ ｅｔ ａｌ．，Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９８９， ３２， ７８８−７９２； Ｎ． Ｍａｇｒｉ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｏｒｇ． Ｃｈｅｍ． １９８６， ５１， ７９７−８０２）。そのため、４’−Ｏ−デメチルエピポドフィロトキシン類似体を、ベンズアルデヒドブリッジを介して、パクリタキセルの２’位置に、選択的に導入することができる。パクリタキセル（１）又はセハロゲンマニン（２）と４−カルボキシベンズアルデヒドとを、１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）及び４−ジメチルアミノピリジン（４−ＤＭＡＰ）（スキーム１）の存在下に反応させて、三つのモノ−及びビス−（４−ホルミル）ベンゾイルタキソイド（９〜１１）をそれぞれ合成した。４’−Ｏ−デメチル−４β−アミノ−４−デスオキシポドフィロトキシン、６、を文献の方法により合成した（Ｘ． Ｚｈｏｕ ｅｔ ａｌ．，Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９１， ３４， ３３４６−３３５０）。４−Ｏ−デメチル−４β−（ｐ−アミノアニリノ）−４−デスオキシポドフィロトキシン、８、は、塩化メチレン中でトリメチルシリルイオダイド（ＴＭＳＩ）でポドフィロトキシンを処理し、その後、炭酸バリウムの存在下にｐ−ニトロアニリンで置換し（Ｌ． Ｄａｌｅｙ ｅｔ ａｌ．， Ｔｅｒａｈｅｄｒｏｎ Ｌｅｔｔ． １９９７， ３８， ２６７３−２６７６）、最後に生じたニトロ化合物に水素添加することにより合成した。所望の接合体（１２〜１６）の合成は、ベンゼンを還流させながら、９〜１１と６又は８とを反応させて、イミン結合を形成することにより達成した（スキーム１）。これらの接合体の構造は、明白にＮＭＲ及び質量分析データから確認された。ＮＭＲシグナルの詳細なアサイメントを表１にリストした。
【００７０】
新規に合成されたタキソイド−４’−Ｏ−デメチル−エピポドフィロトキシン接合体を、ヒト腫瘍（ＨＴＣＬ）及び薬物耐性細胞系列（ＤＲＣＬ）について、標準的な細胞毒性アッセイを使用してインハウス（ｉｎ ｈｏｕｓｅ）で評価した。対照化合物は、パクリタキセル（１）、セハロゲンマニン（２）及びエピポドフィロトキシン（エトポシド（５）及びＧＬ−３３１（７）、図１参照）であった。ＨＴＣＬパネルは、ＫＢ、Ａ５４９、ＨＣＴ−８、ＣＡＫＩ−１、ＭＣＦ−７、ＳＫ−ＭＥＬ−２及び１Ａ９細胞系列からなるものであった。ＰＡＸ−１０及びＰＡＸ−２２と呼ばれる二つのタキソール耐性の１Ａ９サブラインは、また、ＤＲＣＬパネルの一部としてテストされた。他の耐性細胞系列は、他の場所に記載されている、種々の機構又は多重の薬物耐性を表明するＫＢ誘導体であった（Ｐ． Ｆｅｒｇｕｓｏｎ ｅｔ ａｌ．， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ． １９８８， ４８， ５９５６−５９６４； Ｄ． Ｂｅｉｄｌｅｒ ｅｔ ａｌ．， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ． １９９６， ５６， ３４５−３５３）。
【００７１】
１３を除く全ての接合体は、著しい細胞毒性を示した（表２のデータ）。これらは、パクリタキセル及びセハロゲンマニンほど活性ではなかったが、１２及び１４〜１６は、大抵の腫瘍細胞系列でエピポドフィロトキシン誘導体に匹敵するか又はそれより良好な活性を示した。興味深いことに、パクリタキセル及び８の接合体である１５は、両方の前駆体とは異なる細胞毒活性を示し、このことは、細胞殺傷の新規機構が、接合体を通して得られることを示唆した。タキソイド２’−ヒドロキシ基及び７−ヒドロキシ基の両方でエピポドフィロトキシンが接合した化合物１３は、活性が劣る。このように、タキソイド７−ヒドロキシ基は、細胞毒活性にとって決定的であり得る。同様の結果が、以前にＭａｔｈｅｗ ｅｔ ａｌ．（Ａ． Ｍａｔｈｅｗ ｅｔ ａｌ．， Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ． １９９２， ３５， １４５−１５１）により発見されていた。非接合成分と比較すると、１２、１５及び１６は、タキソール耐性細胞に対して、強化された活性を示した（表３）。化合物１２、１３及び１５は、ＮＣＩによるほぼ６０のヒト腫瘍細胞系列での他の細胞毒性評価のために選択された。各腫瘍タイプについて、全細胞系列にわたる平均ｌｏｇＧＩ５０値を表４に示す。化合物１２は、多種多様の腫瘍細胞系列、特に白血病、結腸及び前立腺腫瘍細胞系列に対して、最強の抑制効果を示した。
【００７２】
トポイソメラーゼアッセイでは、三つの接合体の全部が、トポＩＩをインビトロで抑制したが、１２と１５のみが細胞内毒であった（表５）。二つのエピポドフィロトキシン部分を含有する化合物１３は、細胞内でタンパク−ＤＮＡ破損を促進しなかった。しかしながら、トポＩＩ抑制アッセイでは、１３は、１２と１５より２倍活性であり、ＧＬ−３３１に匹敵し、このことは、遊離ヒドロキシ基が、腫瘍細胞中へ薬物を輸送する役割を演じる可能性を示唆した。
【００７３】
【表１】
2004509919.tif 000013
【表２】
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【表３】
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【表４】
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【００７４】
【表５】
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【００７５】
【表６】
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【００７６】
【表７】
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【００７７】
【表８】
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【００７８】
上記は、本発明の説明であり、本発明を限定するものとして解釈されるべきではない。本発明は、クレームにより定義され、それと均等のものも含む。
【図面の簡単な説明】
【図１】
本発明を実施するために使用される種々の前駆化合物の構造を図示する。
【図２】
本発明の化合物を製造するための合成、スキーム１を図示する。
【図１】
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【図２】
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【国際公開パンフレット】
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【国際公開パンフレット（コレクトバージョン）】
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【国際調査報告】
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