(57)【要約】マルチバンド移動体電話用アンテナは、接地部材と、接地部材に対して間隔をあけて平行しているパッチ部材、接地部材とパッチ部材を電気的に短絡する手段とを含む。パッチ部材は、少なくとも１つの開口部と、アンテナとの間で信号を送受信するための供給点とをもつ。各開口部にはそれぞれの細長い導体が通っていて、導体は接地部材に接続されている。１つ又は２以上の細長い導体があって、それらが全て同じ長さであるときは、アンテナにおいて第２の共振周波数バンドが生成される。それぞれ別の周波数バンドごとに、対応する長さをもつ少なくとも１本の細長い導体を加えることによって、別の共振周波数バンドをアンテナに加えることができる。【選択図】図２
2004515184.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
接地部材と、
接地部材に対してほぼ平行に間隔をあけて延在しているパッチ部材であって、接地部材に接続されているそれぞれの細長い導体が間隔をあけて通されている少なくとも１つの開口部と、アンテナとの間で信号を送受信するための供給点とを有するパッチ部材と、
パッチ部材を接地部材に電気的に短絡させる手段とを備え、
パッチ部材と少なくとも１つの導体との寸法、及び短絡手段と少なくとも１つの導体と供給点との相対的な配置が、アンテナが少なくとも第１および第２の共振を示し、第１の共振が第１の周波数バンド内であり、第２の共振が第２の周波数バンド内であるようなものであるマルチバンドアンテナ。
【請求項２】
前記短絡手段が、１対の短絡導体を備え、各短絡導体が、供給点を通って延在している第１のライン上と、供給点のそれぞれの対向する側上とにある請求項１記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項３】
パッチ部材が１つの開口部をもち、開口部には１本の細長い導体が通されている請求項２記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項４】
パッチ部材が２つの開口部をもち、開口部の各々にはそれぞれの細長い導体が通されていて、２つの開口部は、供給点のそれぞれの対向する側部上と、供給点において第１の角度で第１のラインと交差している第２の供給ライン上とにある請求項２記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項５】
２つの細長い導体が、ほぼ等しい長さをもち、アンテナが通常は２つの共振周波数バンドを示す請求項４記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項６】
２つの共振周波数バンドが、約９００メガヘルツおよび１８００メガヘルツである請求項５記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項７】
２つの細長い導体が、相当に異なる長さをもち、アンテナが通常は３つの共振周波数バンドを示す請求項４記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項８】
短絡ピン間の距離が、接地ピン間の距離の約３倍である請求項４ないし７の何れか１項記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項９】
第１の角度が約９０°である請求項４ないし８の何れか１項記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項１０】
パッチ部材が追加の開口部をもち、追加の開口部にはそれぞれの追加の細長い導体が通されていて、追加の開口部が、供給点において第２の角度で第１のラインと交差している第３のライン上にある請求項４ないし８の何れか１項記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項１１】
パッチ部材が２つの追加の開口部をもち、追加の開口部の各々にはそれぞれの追加の細長い導体が通されていて、追加の開口部が、供給点のそれぞれ対向する側部上と、供給点において第２の角度で第１のラインと交差している第３のライン上とにある請求項４ないし８の何れか１項記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項１２】
第１の角度が約９０°であり、第２の角度が約４５°である請求項１０または１１記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項１３】
第１の角度が約６０°であり、第２の角度が約１２０°である請求項１０または１１記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項１４】
パッチ部材が別の追加の開口部をもち、別の追加の開口部の各々にはそれぞれの別の追加の細長い導体が通されていて、別の追加の開口部の各々が、供給点において第１のラインと交差していて、かつ第１のラインに対してそれぞれの別の角度で延在しているそれぞれの別の追加のライン上にある請求項１０または１１の何れか１項記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項１５】
別の追加の開口部が、第２のラインに対してＮの別の角度で延在しているＮの別の追加のライン上にある請求項１４記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項１６】
接地部材の縁部からパッチ部材の縁部へ延在している金属ワイヤまたはストリップをさらに備える請求項１ないし１５の何れか１項記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項１７】
ワイヤまたはストリップが、５ないし２０ミリメートルの範囲の幅をもつ請求項１６記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項１８】
ワイヤまたはストリップが、約１０ミリメートルの幅をもつ請求項１７記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項１９】
ワイヤまたはストリップが銅製である請求項１７ないし１９の何れか１項記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項２０】
固体誘電材料が、接地部材とパッチ部材との間の空間に延在している請求項１ないし１９の何れか１項記載のマルチバンドアンテナ。
【請求項２１】
パッチ部材に接続された信号供給ラインを受取るために、接地部材に適合している同軸コネクタをさらに含む請求項１ないし２０の何れか１項記載のマルチバンドアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、マルチバンドアンテナ、とくに移動体電話システム（ｖｅｈｉｃｕｌａｒ ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ ｓｙｓｔｅｍ）用のマルチバンドアンテナに関する。
【０００２】
【従来の技術】
車両に取付けられた電話アンテナ（ｖｅｈｉｃｕｌａｒ−ｍｏｕｎｔｅｄ ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ ａｎｔｅｎｎａ）は、１９５０年代後半から研究および開発されてきた。このようなアンテナの最も一般的なタイプはロッドアンテナであり、すなわち大抵の場合は、例えば４分の１波長のホイップアンテナ、２分の１波長のホイップアンテナ、または８分の５波長のホイップアンテナのような、簡単なモノポールアンテナの変形である。ヘリカルアンテナおよびトランク（車の荷物室）リッドアンテナ（ｔｒｕｎｋ（ｂｏｏｔ）−ｌｉｄ ａｅｒｉａｌ）のような他のタイプのアンテナも一般的である。このような車両用アンテナの全ては一定の放射特性を満たしていなければならず、その中でも全方向の方位角を有効範囲に含むこと、効率がよいこと、およびバンド幅が広いことが最も重要である。このようなアンテナは、人間の身体への近接および天気の状態のような外的条件に非常に敏感であり、取付け箇所、すなわちアンテナが車内にあるか、または車両の屋根の上にあるかに左右される。ワイヤアンテナは、一般的に、供給ラインにアンテナを整合させるためのインピーダンス変成器や、サイズの追加や、コスト、および複雑さに対応することも必要とする。
【０００３】
Ｃｈ． Ｄｅｌａｖｅａｕｄ、等による文献（“Ｓｍａｌｌ−ｓｉｚｅｄ ｌｏｗ−ｐｒｏｆｉｌｅ ａｎｔｅｎｎａ ｔｏ ｒｅｐｌａｃｅ ｍｏｎｏｐｏｌｅ ａｎｔｅｎｎａｓ”， Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ Ｌｅｔｔｅｒｓ， Ｖｏｌ， ３４， Ｎｏ．８， （１６ Ａｐｒｉｌ １９８８））には、上述の問題に対処したモノポーラワイヤパッチアンテナが記載されており、その動作特性、例えば入力インピーダンス、反射係数、および放射パターンなどが、従来の４分の１波長のモノポールアンテナのそれと比較されている。Ｃｈ． Ｄｅｌａｖｅａｕｄ、等は携帯電話の応用に関心をもち、電話ハンドセットの金属製保護ケースをシミュレートした金属製ボックスの上部に従来のアンテナとワイヤパッチアンテナとを取付けて、この両者を比較した。
【０００４】
図１ａおよび１ｂはそれぞれ、従来の４分の１波長のモノポールアンテナと、Ｃｈ． Ｄｅｌａｖｅａｕｄ、等による文献に記載されているモノポーラワイヤパッチアンテナとを比較している。図１ｂのワイヤパッチアンテナは、電話ハンドセットの金属製保護ケースをシミュレートした金属製ボックス１０と、パッチ部材１２と、パッチ部材の中心にある同軸供給プローブ１４と、ボックス１０からパッチ部材１２へ延在している接地線１６とを含んでおり、接地線１６は供給プローブ１４の近くに位置し、パッチ部材１２の中心から外れている。このような供給プローブ１４に対する接地線１６の位置決めにより、低周波数で並列共振が生じ、接地線１６付近では、外部に回路を追加する必要なく、５０オームのインピーダンス整合を容易に達成できることが分かった。生成されたアンテナは、約１．８ギガヘルツで動作する。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上述のアンテナに類似して高さが低いだけでなく、２以上の共振周波数を与えることができるアンテナをもつことが好都合である。
【０００６】
接地ピン手段を接地部材から、パッチ部材内の対応する開口手段を通って延在させることによって、ワイヤパッチアンテナ上で共振周波数バンドを追加できることが分かった。
【０００７】
本発明の１つの態様では、マルチバンドアンテナは、接地部材と、接地部材に対してほぼ平行に間隔をあけて延在しているパッチ部材と、接地部材に対してパッチ部材を電気的に短絡させる手段とを含む。パッチ部材は少なくとも１つの開口部をもち、各開口部にはそれぞれの細長い導体が接触せずに通されていて、導体は接地部材に接続されていて、パッチ部材はさらに、アンテナとの間で信号を送受信するための供給点をもつ。パッチ部材と少なくとも１つの導体との寸法、および短絡手段と、少なくとも１つの導体と、供給点との相対的な配置は、アンテナが少なくとも第１および第２の共振を示し、第１の共振が第１の周波数バンド内であり、第２の共振が第２の周波数バンド内であるようにされている。
【０００８】
短絡手段は、１対の短絡導体を含み、各短絡導体は、供給点を通って延在している第１のライン上と、供給点のそれぞれの対向する側部上とにある。
【０００９】
パッチ部材は、１つの開口部をもち、開口部には１本の細長い導体が通されている。その代わりに、パッチ部材は２つの開口部をもち、各開口部にはそれぞれの細長い導体が通されていて、２つの開口部は供給点のそれぞれの対向する側部上と、供給点において第１の角度で第１のラインと交差している第２のライン上とにあってもよい。
【００１０】
２本の細長い導体は、ほぼ等しい長さをもち、この場合にアンテナは通常は２つの共振周波数バンドを示す。これらの２つのバンドは、約９００メガヘルツおよび１８００メガヘルツである。その代わりに、２本の細長い導体が、相当に異なる長さをもつときは、アンテナは通常は３つの共振周波数バンドを示す。
【００１１】
短絡ピンの間の距離は、接地ピン間の距離の３倍であることが好ましく、第１の角度は約９０°である。
【００１２】
パッチ部材は１つの追加の開口部をもち、追加の開口部にはそれぞれの追加の細長い導体が通されていて、追加の開口部は、供給点において第２の角度で第１のラインと交差している第３のライン上にある。その代わりに、パッチ部材は２つの追加の開口部をもち、各追加の細長い開口部には、それぞれの追加の細長い導体が通されていて、追加の開口部は、供給点のそれぞれの対向する側部上と、第１の供給点において第２の角度で第１のラインと交差している第３のライン上とにある。このような構成において、第１の角度は約９０°であることが好ましく、第２の角度は約４５°である。その代わりに、第１の角度は約６０°であり、第２の角度は約１２０°であってもよい。
【００１３】
パッチ部材は別の追加の開口部をもち、それぞれの別の追加の細長い開口部には、それぞれの別の追加の細長い導体が通されていて、別の追加の開口部の各々は、第１の供給点において第１のラインと交差していて、かつ第１のラインに対してそれぞれの別の角度で延在しているそれぞれの別の追加のライン上にある。別の追加の開口部は、第２のラインに対してＮの別の角度で延在しているＮの別の追加のライン上にあってもよい。
【００１４】
マルチバンドアンテナは、接地部材の縁端からパッチ部材の縁端へ延在している金属ワイヤまたはストリップをさらに含む。ワイヤまたはストリップは、５ないし２０ミリメートルの幅をもつことが好ましく、約１０ミリの幅をもつことがより好ましい。ワイヤまたはストリップは銅製であってもよい。
【００１５】
固体誘電材料が、接地部材とパッチ部材との間の空間内に延在していてもよい。
【００１６】
マルチバンドアンテナはさらに、パッチ部材に接続された信号供給ラインを受取るために、接地部材に適合した同軸コネクタを含んでもよい。
【００１７】
ここで本発明の好ましい特徴を添付の図面を参照して例示的に記載することにする。
【００１８】
【発明の実施の形態】
本発明のワイヤパッチアンテナの第１の好ましい実施形態を、図２から図４に示す。パッチ部材２０は、厚さ１．６ミリメートルのＦＲ４誘電層上に構成された５６平方ミリメートルのパッチ素子からなる。接地部材２２は、パッチ部材２０との間に適切な支持体（例えば、角部の絶縁された支持部材、または介在する誘電材料の使用）によって約１９ミリメートルの間隔をあけて平行に維持されている。パッチ部材２０は、同軸コネクタ（例えば、ＳＭＡコネクタ）または同軸ケーブルに接続された供給ライン２４を介して、中心の位置（供給点）に同軸で供給されている。１対の短絡ピン２６がパッチ部材２０と接地部材２２との間に延在して、これらの部材を電気的に接続している。各短絡ピン２６は、供給点のそれぞれの対向する側部上に接触し、１７．５ミリメートルをもつ。供給点と短絡ピン２６との間のこの相対的な位置関係により、ＧＳＭ−９００バンドが励起する。
【００１９】
パッチ部材２０および接地部材２２の寸法が変わると、共振周波数が変化し、したがって寸法が低減すると、共振周波数が増加する。同じ寸法をもつパッチ部材２０と接地部材２２とにおいて、パッチ部材と接地部材とを誘電材料内に閉じ込めると、共振周波数は増加し、言い換えると所与の動作周波数において、デバイスを誘電材料内に閉じ込めると、デバイスの大きさを低減することができる。
【００２０】
アンテナは１対の接地ピン２８も有しており、各接地ピン２８は接地部材２２に固定され、接地部材２２の面にほぼ垂直な方向に支えなしに延在している。各接地ピン２８は、パッチ部材２０内のそれぞれのクリアランスホール３０の中心を通り、パッチ部材２０の反対側よりも上にわずかに延在している（これについては別途記載する）。クリアランスホール３０は、接地ピンがパッチ部材に接触しないことを保証するような大きさにされていて、この実施形態ではホールは６平方ミリメートルである。請求項に記載されている“開口部を通る（ｐａｓｓ ｔｈｒｏｕｇｈ ｔｈｅ ａｐｅｒｔｕｒｅ）”という表現には、接地ピンがパッチ部材の反対側よりも上にわずかに延在しているという状況と、接地ピンがパッチ部材と同一面で終端している状況の両者を含むことが意図されている。接地ピン２８は供給点を通って延在しているライン上にある。各接地ピン２８、したがって各クリアランスホール３０のほぼ中心は、供給点から約５．５ミリメートルをもつ。接地ピン２８の対と短絡ピン２６の対とは１．２ミリメートルの直径をもつが、直径の大きさは重要な要素ではなく、これよりも大きくてもまたは小さくてもよい。接地ピン２８はＤＣＳ−１８００バンドを励起する。
【００２１】
１本の接地ピン２８のみが使用されているときでも、本発明を実行できるが、等しい長さの２本の接地ピン２８を使用すると、より適切なバンド幅になる。インライン構成で３本以上の接地ピンを使用しても、バンド幅はこれ以上適切にならないことが分かった。
【００２２】
ＤＣＳ−１８００バンドは、図２から図４に示した接地ピン２８の長さを調節することによって微調整することができる。一般的に、接地ピン２８がより長くなると、共振周波数はより小さくなる。図５には、周波数に対する、異なる長さの接地ピン２８の測定されたＳ１１の反射減衰量（デシベル単位）がグラフで示されている。ＧＳＭ−９００のバンドは、接地ピン２８の長さの変化によって影響されず、したがってＧＳＭ−９００バンドおよびＤＣＳ−１８００バンドは別々に調整することができる。図５では、“ピンの高さ（ｐｉｎ ｈｅｉｇｈｔ， Ｈ）”の値は、パッチ部材２０より上の各接地ピン２８の長さを表わしている。図２から図４に示した第１の実施形態では、ピン２８の対は等しい長さをもつ。したがって、図５では、ピンの長さに対するＳ１１の反射減衰量の各変化は、単一の垂直俯角（ｓｉｎｇｌｅ ｖｅｒｔｉｃａｌ ｄｉｐ）として示されており、すなわち、１つのＤＣＳ−１８００のバンドの共振周波数が生成されている。
【００２３】
接地ピン２８の長さが等しくないときは、アンテナにおけるＳ１１の反射減衰量のグラフは、３つの周波数バンドにおける垂直俯角を示す。これは図６ａおよび６ｂに示した。２本の接地ピンが、パッチ部材２０よりも上に、例えば７ミリメートルおよび１３ミリメートルだけ延在しているとき、１．１ギガヘルツ、１．６ギガヘルツ、および２．１ギガヘルツの３つの共振周波数バンドが生成される。パッチ部材２０よりも上に１３ミリメートル延在している接地ピン２８が、パッチ部材２０内のそれぞれの開口部の高さのみまで延在しているものによって置換されるとき、１．６ギガヘルツおよび２．１ギガヘルツの共振周波数のバンドは、それぞれ１．８５ギガヘルツおよび２．３ギガヘルツのバンドによって置換される。パッチピン２０よりも上に７ミリメートル延在している接地ピン２８が、パッチ部材２０内のそれぞれの開口部の高さのみまで延在しているものによって置換されるときも、１．８５ギガヘルツおよび２．３ギガヘルツの共振周波数のバンドは、２．１ギガヘルツの単一のバンドによって置換される。
【００２４】
図７に示したように、本発明のワイヤパッチアンテナは、第２の好ましい実施形態では、それぞれ追加の対の開口部３４を通って延在している追加の対の接地ピン３２を有する。接地ピン３２は、供給点を通るライン上にあり、短絡ピン２６を通るラインおよび接地ピン２８を通るラインに対して４５°の角度をもつ。
【００２５】
図８から図１１は、パッチ部材２０より上の、それぞれ異なる高さの４本の接地ピン２８、３２に対する共振周波数バンドの変化を示す４つのグラフである。図８から図１１では、接地ピン２８はピン２およびピン３として示されており、追加の接地ピン３２はピン１およびピン４として示されている。測定されたＳ１１の反射減衰量の多くは、パッチ部材２０よりも上に７ミリメートル延在している接地ピン２８（ピン２およびピン３）を取り上げているが、一方で接地ピン３２のパッチ部材２０より上の高さは個々に異なる。
【００２６】
図８について検討すると、ピン４は１４．５ミリメートルから１３ミリメートルへ低減し、ピン１は１６．５ミリメートルから１０ミリメートルへ低減するとき、最初の２つの曲線はほとんど変わらない（ピン２およびピン３は７ミリメートルに固定されている）ことが示されている。（約１ギガヘルツ、１．５ギガヘルツ、および２ギガヘルツの）３つの共振周波数バンドが存在する。第３の曲線では、すなわちピン１の高さがさらに４．５ミリメートルに低減し、ピン４とは相当に異なるとき、２ギガヘルツの共振周波数バンドがさらに目立つようになる。
【００２７】
図９の２本の曲線は、図８の２本の曲線に対応している。図９の第３の曲線（ピン１＝４．５ミリメートル、ピン２およびピン３＝７ミリメートル、ピン４＝９．０ミリメートル）と、図８の第３の曲線とは、ピン４が１３．０ミリメートルから９．０ミリメートルへ低減していることのみが異なる。しかしながら、このことは、３つの全ての共振周波数バンドを明らかな右方向、すなわちより高い周波数へのシフトを起こすのに十分である。
【００２８】
図１０では、ピン４はさらに９．０ミリメートルから４．５ミリメートルへ低減し、３つの共振周波数バンドは右へ向かって上昇し、すなわち約１ギガヘルツ、１．６ギガヘルツ、および２．１ギガヘルツまで周波数が高くなる。次にピン１およびピン４の両者が、パッチ部材２０よりも０．０ミリメートル上の高さまで低減すると、２つのより高い共振周波数バンドは１．６５ギガヘルツおよび２．２５ギガヘルツまでより高くなる。ピン２およびピン３も、パッチ部材２０よりも０．０ミリメートル上の高さまで低減するとき、すなわち全ての４本のピンが同じ高さになるとき、２つのより高い共振周波数バンドは、１．９ギガヘルツおよび２．４ギガヘルツまでさらにより高くなる。
【００２９】
図１１は、２つの他の組のピンの長さによって生成される共振周波数バンドを示している。ピン１＝４．５ミリメートル、ピン２およびピン３＝７．０ミリメートル、およびピン４＝０．０ミリメートルであるときは、４つの共振周波数バンドが現れる。しかしながらピン１が０．０ミリメートルまで低減するときは、３つのみのバンドが現れる。
【００３０】
図７に示したように、接地ピン２８および追加の接地ピン３２を通るラインが短絡ピン２６を通るラインに対してそれぞれ９０°および４５°の角度である代わりに、接地ピン２８および３２を通るラインを、それぞれ１２０°および６０°、または４５°および４５°のような他の角度に設定してもよい。しかながら３本のライン間の角度を小さくし過ぎると、共振周波数を追加できない。
【００３１】
追加の接地ピン３２は２本ではなく、１本だけ追加することもできる。２本の追加の接地ピン３２の高さが、２本の接地ピン２８の高さと実質的に異なるときは、追加の共振周波数が現れるが、そのバンド幅は、同様の高さをもつ２本の追加の接地ピン３２が加えられるときほどは明らかではない。
【００３２】
同様に、さらに別の接地ピンを単独または対で、接地ピン２８および３２を通るラインに対して角度を付けて延在しているライン上に加えて、別の対の共振周波数を生成することもできる。例えば、接地ピンは、短絡ピン２６を通るラインに対して４５°、９０°、および１３５°の角度のライン上に置かれてもよい。
【００３３】
いくつかの実施形態では、パッチ部材内に追加の開口部として、導体が通されていない追加の開口部を用意して、アンテナの周波数応答パターンまたは空間応答パターンを変更することが好都合である。このような開口部の大きさまたは位置は、事例ごとに実験的に判断することができる。
【００３４】
図１２に示したように、パッチ部材２０の上部から接地部材２２へ延在する金属ワイヤまたはストリップ４０を加えることによって、ＧＳＭ−９００バンドの整合を向上できることが分かるであろう。１０ミリメートル幅の金属ストリップ４０が使用されているが、５ないし２０ミリメートルの幅のものを使用しても、同様の結果が得られる。銅製のストリップが使用されているが、他の導電性金属を使用してもよい。図５から図１３のグラフにおける比較は、６ミリメートルのピンの高さ（ｐｉｎ ｈｅｉｇｈｔ， Ｈ）について、銅製ストリップ４０を加えることによって、ＧＳＭ−９００バンドに対するＳ１１の反射減衰量がどのように増加するかを示している。例えば、−１０デシベルのＳ１１の反射減衰量では、バンド幅は、銅製ストリップ４０を使用しないときに約１６０メガヘルツであるが、銅製ストリップ４０を使用すると約１８０メガヘルツになる。
【００３５】
図１３では、それぞれＧＳＭ−９００バンドおよびＤＣＳ−１８００バンドに対する最大のＳ１１の反射減衰量は、それぞれ９２５メガヘルツで−２６デシベルであり、１．７８５ギガヘルツで−２７デシベルである。図１４および図１５には、両バンドに対する表面電流（ｓｕｒｆａｃｅ ｃｕｒｒｅｎｔ）の分布がそれぞれ示されていて、何れの素子が各共振周波数バンドに寄与しているかが分かる。ＧＳＭ−９００バンドでは、主要な寄与する素子はパッチ素子２０および２本の短絡ピン２６であり、ＤＣＳ−１８００バンドでは、パッチ素子２０および２本の接地ピン２８の存在によって共振が起こる。
【００３６】
ホイップアンテナが一般的に使用されてきた１つの理由は、全方向を有効範囲に含む特性があるからである。現在使用されているモバイル関連の送信（ｍｏｂｉｌｅ−ｒｅｌａｔｅｄ ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）は垂直方向に偏波され、そこで、適切な方位角の特性をもつアンテナが必要とされる。廉価で、かつ端的な解決案を提供するが、基本周波数および高調波周波数（このケースでは、ＧＳＭ−９００バンドおよびＤＣＳ−１８００バンド）の両者に同じロッドアンテナを使用する従来のアプローチでは、放射がゼロという欠点を有する。主題のマルチバンドアンテナは、マイクロストリップパッチアンテナのロウプロファイル（ｌｏｗ−ｐｒｏｆｉｌｅ）特性を、ホイップ／ロッドアンテナの対称的な方位角の有効範囲と組合せた代わりのアンテナを提供している。図１６および図１７では、デュアルバンドアンテナを、第２の実施形態において測定したときに、ＧＳＭ−９００バンドおよびＤＣＳ−１８００バンドに対する極座標方位角放射パターン（ｐｏｌａｒ ａｚｉｍｕｔｈ ｒａｄｉａｔｉｏｎ ｐａｔｔｅｒｎ）をそれぞれ示している。２つの四分の一波長のモノポール（一方は９００メガヘルツで四分の一波長の長さをもつモノポール、他方は１．８ギガヘルツで四分の一波長の長さをもつモノポール）を構成し、本発明のマルチバンドアンテナの第２の実施形態と全く同じ条件のもとで試験したとき、得られる放射パターンは垂直方向で同一であった。
【００３７】
好ましい実施形態で本発明を記載してきたが、本明細書は制限するためではなく、開示するために記載されており、特許請求項によって規定される技術的範囲から逸脱せずに、本発明を変更できることが分かるであろう。
【００３８】
（特許請求項を含めて）本明細書に記載されているか、または図面に示されているか、あるいは明細書および図面の両者に示されている各特徴は、他の記載された特徴または図示された特徴、あるいはこの両者の特徴とは別に、本明細書に取り入れることができる。
【００３９】
ここで本明細書と共に出願される要約書のテキストを本明細書の一部として繰返し記載する。
【００４０】
マルチバンド移動体電話用アンテナは、接地部材と、接地部材に対して間隔をあけて平行しているパッチ部材、接地部材とパッチ部材を電気的に短絡する手段とを含む。パッチ部材は、少なくとも１つの開口部と、アンテナとの間で信号を送受信するための供給点とをもつ。各開口部にはそれぞれの細長い導体が通っていて、導体は接地部材に接続されている。１つの、または２以上の細長い導体があって、それらが全て同じ長さをもつときは、アンテナにおいて第２の共振周波数バンドが生成される。それぞれ別の周波数バンドごとに、対応する長さをもつ少なくとも１本の細長い導体を加えることによって、別の共振周波数バンドをアンテナに加えることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】
それぞれ、従来技術の４分の１波長のモノポールアンテナと、従来技術のモノポールワイヤパッチアンテナの斜視図（図１ａおよびｂ）。
【図２】
本発明のワイヤパッチアンテナの第１の好ましい実施形態の斜視図。
【図３】
本発明のワイヤパッチアンテナの第１の好ましい実施形態の平面図。
【図４】
本発明のワイヤパッチアンテナの第１の好ましい実施形態の側面図。
【図５】
本発明の第１の実施形態のワイヤパッチアンテナにおいて、２本の接地ピンのパッチ部材より上の共通の高さを変化させることによって調節される共振周波数に対する測定されたＳ１１の反射減衰量の変化を示すグラフ。
【図６】
図５に類似したグラフであるが、２本の接地ピンがパッチ部材よりも上に、互いに異なる高さをもっていて、その結果３つの共振周波数が生成されることを示しているグラフ（図６ａおよびｂ）。
【図７】
本発明のワイヤパッチアンテナの第２の好ましい実施形態の平面図。
【図８】
本発明の第２の実施形態のワイヤパッチアンテナにおいて、４本の接地ピンのパッチ部材より上の高さを変化させることによって調節される共振周波数に対する測定されたＳ１１の反射減衰量の変化を示すグラフ。
【図９】
本発明の第２の実施形態のワイヤパッチアンテナにおいて、４本の接地ピンのパッチ部材より上の高さを変化させることによって調節される共振周波数に対する測定されたＳ１１の反射減衰量の変化を示すグラフ。
【図１０】
本発明の第２の実施形態のワイヤパッチアンテナにおいて、４本の接地ピンのパッチ部材より上の高さを変化させることによって調節される共振周波数に対する測定されたＳ１１の反射減衰量の変化を示すグラフ。
【図１１】
本発明の第２の実施形態のワイヤパッチアンテナにおいて、４本の接地ピンのパッチ部材より上の高さを変化させることによって調節される共振周波数に対する測定されたＳ１１の反射減衰量の変化を示すグラフ。
【図１２】
第１および第２の実施形態に対して、パッチ部材の上部から接地部材へ延びている金属ストリップが加えられていることが異なっている第３の好ましい実施形態における、本発明のワイヤパッチアンテナの斜視図。
【図１３】
本発明の第３の実施形態のワイヤパッチアンテナにおける周波数に対する測定されたＳ１１の反射減衰量の変化を示すグラフであり、とくに、金属ストリップを加えたことにより、Ｓ１１の反射減衰量が増加したことを示すグラフ。
【図１４】
本発明の第１の実施形態におけるＧＳＭ−９００バンドに対する表面電流の分布パターンを示すグラフ。
【図１５】
本発明の第１の実施形態におけるＤＣＳ−１８００バンドに対する表面電流の分布パターンを示すグラフ。
【図１６】
本発明の第１の実施形態におけるＧＳＭ−９００バンドに対する極座標方位角放射パターンを示すグラフ。
【図１７】
本発明の第１の実施形態におけるＤＣＳ−１８００バンドに対する極座標方位角放射パターンを示すグラフ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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