(57)【要約】官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー、アクリロイルモノマー及び導電剤を含んでなる導電性熱硬化性組成物。硬化後、かかる組成物は良好な剛性、靭性、耐熱性及び導電性を示し、燃料電池の双極極板を始めとする各種の導電性部品の製造に際して有用である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）、
アルケニル芳香族モノマー、
アクリロイルモノマー、及び
導電剤
を含んでなる熱硬化性組成物。
【請求項２】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）が、次式の構造を有する末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）である、請求項１記載の組成物。
Ｑ（Ｊ−Ｋ）y
（式中、Ｑは一価、二価又は多価フェノールの残基であり、ｙは１〜１００であり、Ｊは次式の構造を有する繰返し単位からなり、
【化１】
2004523615.tif 000030
（式中、Ｒ1〜Ｒ4は各々独立に水素、ハロゲン、第一級又は第二級Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルケニル、Ｃ2〜Ｃ12アルキニル、Ｃ1〜Ｃ12アミノアルキル、Ｃ1〜Ｃ12ヒドロキシアルキル、フェニル、Ｃ1〜Ｃ12ハロアルキル、Ｃ1〜Ｃ12炭化水素オキシ、及びハロゲン原子と酸素原子とが２以上の炭素原子で隔てられているＣ2〜Ｃ12ハロ炭化水素オキシからなる群から選択され、ｍは１〜約２００である。）、Ｋは
【化２】
2004523615.tif 000031
（式中、Ｒ5はＣ1〜Ｃ12アルキルであり、Ｒ6〜Ｒ8は各々独立に水素、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルケニル、Ｃ6〜Ｃ18アリール、Ｃ7〜Ｃ18アルキル置換アリール、Ｃ7〜Ｃ18アリール置換アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルコキシカルボニル、Ｃ7〜Ｃ18アリールオキシカルボニル、Ｃ8〜Ｃ18アルキル置換アリールオキシカルボニル、Ｃ8〜Ｃ18アリール置換アルコキシカルボニル、ニトリル、ホルミル、カルボキシレート、イミデート及びチオカルボキシレートからなる群から選択され、Ｒ9〜Ｒ13は各々独立に水素、ハロゲン、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、ヒドロキシ及びアミノからなる群から選択され、Ｙは
【化３】
2004523615.tif 000032
（式中、Ｒ14及びＲ15は各々独立に水素及びＣ1〜Ｃ12アルキルからなる群から選択される。）からなる群から選択される二価基である。）からなる群から選択される末端封鎖基である。）
【請求項３】
Ｑが一価フェノールの残基である、請求項２記載の組成物。
【請求項４】
末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）が次式の構造を有する１以上の末端封鎖基を含む、請求項２記載の組成物。
【化４】
2004523615.tif 000033
（式中、Ｒ6〜Ｒ8は各々独立に水素、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルケニル、Ｃ6〜Ｃ18アリール、Ｃ7〜Ｃ18アルキル置換アリール、Ｃ7〜Ｃ18アリール置換アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルコキシカルボニル、Ｃ7〜Ｃ18アリールオキシカルボニル、Ｃ8〜Ｃ18アルキル置換アリールオキシカルボニル、Ｃ8〜Ｃ18アリール置換アルコキシカルボニル、ニトリル、ホルミル、カルボキシレート、イミデート及びチオカルボキシレートからなる群から選択される。）
【請求項５】
末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）が次式の構造を有する末端封鎖基を含む、請求項２記載の組成物。
【化５】
2004523615.tif 000034
（式中、Ｒ5はＣ1〜Ｃ12アルキルである。）
【請求項６】
末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）が次式の構造を有する１以上の末端封鎖基を含む、請求項２記載の組成物。
【化６】
2004523615.tif 000035
（式中、Ｒ9〜Ｒ13は各々独立に水素、ハロゲン、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、ヒドロキシ及びアミノからなる群から選択される。）
【請求項７】
Ｒ9及びＲ13の１以上がヒドロキシルである、請求項６記載の組成物。
【請求項８】
さらに、周期表の第IIＡ族、第IIIＡ族及び第ＩＢ〜VIIIＢ族からなる群から選択される多価金属イオンを含む、請求項７記載の組成物。
【請求項９】
末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）が次式の構造を有する１以上の末端封鎖基を含む、請求項２記載の組成物。
【化７】
2004523615.tif 000036
（式中、Ａは飽和又は不飽和Ｃ2〜Ｃ12二価炭化水素基である。）
【請求項１０】
さらに、周期表の第IIＡ族、第IIIＡ族及び第ＩＢ〜VIIIＢ族からなる群から選択される多価金属イオンを含む、請求項９記載の組成物。
【請求項１１】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）が、次式の繰返し構造単位を含む環官能化ポリ（アリーレンエーテル）である、請求項１記載の組成物。
【化８】
2004523615.tif 000037
（式中、各Ｌ1〜Ｌ4は独立に水素、アルケニル基又はアルキニル基であり、アルケニル基は
【化９】
2004523615.tif 000038
（式中、Ｌ5〜Ｌ7は独立に水素又はメチルであり、ａは１〜４の整数である。）で表され、アルキニル基は
【化１０】
2004523615.tif 000039
（式中、Ｌ8は水素、メチル又はエチルであり、ｂは１〜４の整数である。）で表され、環官能化ポリ（アリーレンエーテル）中の総Ｌ1〜Ｌ4置換基の約０．０２〜約２５モル％がアルケニル基及び／又はアルキニル基である。）
【請求項１２】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）がアミン置換基を実質的に含まない、請求項１記載の組成物。
【請求項１３】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）がクロロホルム中２５℃で測定して約０．１５〜約０．３０デシリットル／グラムの固有粘度を有する、請求項１記載の組成物。
【請求項１４】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー及びアクリロイルモノマーの合計量１００重量部当たり約１〜約７０重量部の官能化ポリ（アリーレンエーテル）を含む、請求項１記載の組成物。
【請求項１５】
アルケニル芳香族モノマーが次式の構造を有する、請求項１記載の組成物。
【化１１】
2004523615.tif 000040
（式中、各Ｒ16は独立に水素、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルケニル、Ｃ2〜Ｃ12アルキニル及びＣ6〜Ｃ18アリールからなる群から選択され、各Ｒ17は独立にハロゲン、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシル及びＣ6〜Ｃ18アリールからなる群から選択され、ｐは１〜４であり、ｑは０〜５である。）
【請求項１６】
アルケニル芳香族モノマーが、スチレン、α−メチルスチレン、２−メチルスチレン、３−メチルスチレン、４−メチルスチレン、２−ｔ−ブチルスチレン、３−ｔ−ブチルスチレン、４−ｔ−ブチルスチレン、１，３−ジビニルベンゼン、１，４−ジビニルベンゼン、１，３−ジイソプロペニルベンゼン、１，４−ジイソプロペニルベンゼン、芳香環上に１〜５のハロゲン置換基を有するスチレン、及び上述のアルケニル芳香族モノマーの１以上を含む混合物からなる群から選択される１種以上のアルケニル芳香族モノマーからなる、請求項１記載の組成物。
【請求項１７】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー及びアクリロイルモノマーの合計量１００重量部当たり約３０〜約９８重量部のアルケニル芳香族モノマーを含む、請求項１記載の組成物。
【請求項１８】
アクリロイルモノマーが次式の構造を有する１以上のアクリロイル部分を含む、請求項１記載の組成物。
【化１２】
2004523615.tif 000041
（式中、Ｒ18及びＲ19は各々独立に水素及びＣ1〜Ｃ12アルキルからなる群から選択され、Ｒ18及びＲ19は炭素−炭素二重結合についてシス又はトランスの位置に配置し得る。）
【請求項１９】
アクリロイルモノマーが次式の構造を有する１以上のアクリロイル部分を含む、請求項１記載の組成物。
【化１３】
2004523615.tif 000042
（式中、Ｒ20〜Ｒ22は各々独立に水素、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルケニル、Ｃ6〜Ｃ18アリール、Ｃ7〜Ｃ18アルキル置換アリール、Ｃ7〜Ｃ18アリール置換アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルコキシカルボニル、Ｃ7〜Ｃ18アリールオキシカルボニル、Ｃ8〜Ｃ18アルキル置換アリールオキシカルボニル、Ｃ8〜Ｃ18アリール置換アルコキシカルボニル、ニトリル、ホルミル、カルボキシレート、イミデート及びチオカルボキシレートからなる群から選択される。）
【請求項２０】
アクリロイルモノマーが２以上のアクリロイル部分を含む、請求項１９記載の組成物。
【請求項２１】
アクリロイルモノマーが３以上のアクリロイル部分を含む、請求項１９記載の組成物。
【請求項２２】
アクリロイルモノマーが、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、シクロヘキサンジメタノールジ（メタ）アクリレート、ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、メチル（メタ）アクリレート、及び上述のアクリロイルモノマーの１以上を含む混合物からなる群から選択される１種以上のアクリロイルモノマーからなる、請求項１記載の組成物。
【請求項２３】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー及びアクリロイルモノマーの合計量１００重量部当たり約１〜約６９重量部のアクリロイルモノマーを含む、請求項１記載の組成物。
【請求項２４】
導電剤が、グラファイト、導電性カーボンブラック、導電性炭素繊維、金属繊維、金属粒子、及び固有導電性ポリマーの粒子からなる群から選択される、請求項１記載の組成物。
【請求項２５】
導電剤がグラファイトからなる、請求項１記載の組成物。
【請求項２６】
導電剤が約３．５〜約５００ナノメートルの平均直径を有する導電性炭素繊維からなる、請求項１記載の組成物。
【請求項２７】
組成物の総重量を基準として約５〜約９５重量％の導電剤を含む、請求項１記載の組成物。
【請求項２８】
さらに硬化触媒を含む、請求項１記載の組成物。
【請求項２９】
硬化触媒が、ベンゾイルペルオキシド、ジクミルペルオキシド、メチルエチルケトンペルオキシド、ラウリルペルオキシド、シクロヘキサノンペルオキシド、ｔ−ブチルヒドロペルオキシド、ｔ−ブチルベンゼンヒドロペルオキシド、ｔ−ブチルペルオクトエート、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジヒドロペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシ−３−イン、ジ−ｔ−ブチルペルオキシド、ｔ−ブチルクミルペルオキシド、α，α’−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、ジクミルペルオキシド、ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）イソフタレート、ｔ−ブチルペルオキシベンゾエート、２，２−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）ブタン、２，２−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）オクタン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルペルオキシ）ヘキサン、ジ（トリメチルシリル）ペルオキシド、トリメチルシリルフェニルトリフェニルシリルペルオキシド、２，３−ジメチル−２，３−ジフェニルブタン、２，３−トリメチルシリルオキシ−２，３−ジフェニルブタン、及び上述の硬化触媒の１以上を含む混合物からなる群から選択される、請求項２８記載の組成物。
【請求項３０】
さらに硬化促進剤を含む、請求項２８記載の組成物。
【請求項３１】
硬化促進剤が、コバルトナフタネート、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジエチルアニリン、及び上述の硬化促進剤の１以上を含む混合物からなる群から選択される、請求項３０記載の組成物。
【請求項３２】
さらに、難燃剤、難燃性相乗剤、離型剤やその他の潤滑剤、酸化防止剤、熱安定剤、紫外線安定剤、顔料、染料、着色剤、帯電防止剤、繊維状補強材、円板状充填材、低アスペクト比充填材、合成繊維、天然繊維、熱可塑性エラストマー、低プロフィル添加剤、及び上述の添加剤の１以上を含み組合せからなる群から選択される添加剤を含む、請求項１記載の組成物。
【請求項３３】
約１〜約７０重量部の官能化ポリ（アリーレンエーテル）、
約３０〜約９８重量部のアルケニル芳香族モノマー、
約１〜約６９重量部のアクリロイルモノマー、及び
約５〜約９５重量％の導電剤
を含んでなる熱硬化性組成物であって、官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー及びアクリロイルモノマーの重量部の合計は１００であり、導電剤の量は組成物の総重量を基準としている、熱硬化性組成物。
【請求項３４】
約１０〜約５０重量部のメタクリレート末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）、
約４０〜約８０重量部の単官能性アルケニル芳香族モノマー、
約５〜約５０重量部の多官能性アクリロイルモノマー、
約１〜約５重量部の硬化触媒、及び
約２０〜約９５重量％のグラファイト
を含んでなる熱硬化性組成物であって、メタクリレート末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）、単官能性アルケニル芳香族モノマー、多官能性アクリロイルモノマー及び硬化触媒の重量部はメタクリレート末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）、単官能性アルケニル芳香族モノマー及び多官能性アクリロイルモノマーの合計量１００重量部を基準としており、グラファイトの重量％は組成物の総重量を基準としている、熱硬化性組成物。
【請求項３５】
次式の構造を有する末端封鎖基を含む末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）、
【化１４】
2004523615.tif 000043
（式中、Ｒ6〜Ｒ8は各々独立に水素又はＣ1〜Ｃ12アルキルである。）
アルケニル芳香族モノマー、
アクリロイルモノマー、及び
導電剤
を含んでなる熱硬化性組成物。
【請求項３６】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）、
アルケニル芳香族モノマー、
次式の構造を有する１以上のアクリロイル部分を含むアクリロイルモノマー、及び
【化１５】
2004523615.tif 000044
（式中、Ｒ20〜Ｒ22は各々独立に水素、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルケニル、Ｃ6〜Ｃ18アリール、Ｃ7〜Ｃ18アルキル置換アリール、Ｃ7〜Ｃ18アリール置換アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルコキシカルボニル、Ｃ7〜Ｃ18アリールオキシカルボニル、Ｃ8〜Ｃ18アルキル置換アリールオキシカルボニル、Ｃ8〜Ｃ18アリール置換アルコキシカルボニル、ニトリル、ホルミル、カルボキシレート、イミデート及びチオカルボキシレートからなる群から選択される。）
導電剤
を含んでなる熱硬化性組成物。
【請求項３７】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）、
アルケニル芳香族モノマー、
アクリロイルモノマー、及び
導電剤
の反応生成物を含んでなる熱硬化性組成物。
【請求項３８】
硬化後の組成物が約１２０℃以上のガラス転移温度を有する、請求項３７記載の組成物。
【請求項３９】
請求項３７記載の組成物を含んでなる物品。
【請求項４０】
請求項３７記載の組成物を含んでなる電気化学的電池。
【請求項４１】
請求項３７記載の組成物を含んでなる燃料電池用双極極板。
【請求項４２】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー、アクリロイルモノマー及び導電剤をブレンドして均質ブレンドを形成することを含んでなる、熱硬化性組成物の製造方法。
【請求項４３】
ブレンドすることが、約０．０２５〜約５０キロジュール／Ｌの混合エネルギーを用いて混合することからなる、請求項４２記載の方法。
【請求項４４】
ブレンドすることが、約５〜約７５０ワット／リットルの混合動力を用いて混合することからなる、請求項４２記載の方法。
【請求項４５】
ブレンドすることが、約０．０５〜約３５メートル／秒の先端速度を用いて混合することからなる、請求項４２記載の方法。
【請求項４６】
ポリ（アリーレンエーテル）とアルケニル芳香族モノマーとを混合して第一のブレンドを形成し、
ポリ（アリーレンエーテル）と末端封鎖剤との反応を促進して末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）を生成させるのに適した条件下で第一のブレンドを末端封鎖剤と混合し、それによって末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）及びアルケニル芳香族モノマーを含む第二のブレンドを形成し、
第二のブレンドをアクリロイルモノマー及び導電剤と混合する
ことを含んでなる、熱硬化性組成物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、導電性熱硬化性組成物、その製造方法、及びそれから得られる物品に関する。
【背景技術】
【０００２】
当技術分野で知られる熱硬化性成形組成物は、一般に無機充填材及び／又は繊維を含む熱硬化性組成物である。加熱すると、最初、熱硬化性モノマーは充填材配合モノマー組成物からの物品の溶融加工及び成形を可能にする十分に低い粘度を示す。さらに加熱すると、熱硬化性モノマーは反応硬化し、高い剛性を有する硬質樹脂を形成する。
【０００３】
導電性熱硬化性は知られているが、その商業的用途は硬化速度、靭性、剛性、耐熱性、耐薬品性及び導電性のような１以上の性質が不十分なことから限られていた。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上述の欠点は、官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー、アルコキシル化アクリロイルモノマー及び導電剤を含んでなる組成物によって克服される。
【０００５】
かかる組成物は、燃料電池で使用される双極極板のような電気化学的電池の部品を始めとする各種の導電性物品で有用である。
【０００６】
かかる組成物の製造方法を含む他の実施形態は、以下に説明する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
一実施形態は、官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー、アクリロイルモノマー及び導電剤を含んでなる導電性熱硬化性組成物である。
【０００８】
本発明者らは、この組成物が速い硬化、硬化速度の酸素感受性の低下、高い靭性、高い剛性、高い耐熱性、高い耐吸湿性及び高い導電性の極めて望ましい組合せを示すことを見出した。上記成分のいずれかを省くと、これらの性質の１以上が損なわれる。
【０００９】
組成物は官能化ポリ（アリーレンエーテル）を含んでなり、この官能化ポリ（アリーレンエーテル）は以下にそれぞれ定義されるような末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）又は環官能化ポリ（アリーレンエーテル）であり得る。
【００１０】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）は末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）であり得る。本明細書中で末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）は、対応する非末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）中に存在する遊離ヒドロキシル基の５０％以上、好ましくは７５％以上、さらに好ましくは９０％以上、さらに一段と好ましくは９５％以上、さらになお一段と好ましくは９９％以上が末端封鎖剤との反応で官能化されているポリ（アリーレンエーテル）として定義される。
【００１１】
末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）は、次式の構造によって表すことができる。
【００１２】
Ｑ（Ｊ−Ｋ）y
式中、Ｑは一価、二価又は多価フェノールの残基、好ましくは一価又は二価フェノールの残基、さらに好ましくは一価フェノールの残基であり、ｙは１〜１００であり、Ｊは次式の構造を有する繰返し単位からなり、
【００１３】
【化１】
2004523615.tif 000002
【００１４】
（式中、ｍは１〜約２００好ましくは２〜約２００であり、Ｒ1〜Ｒ4は各々独立に水素、ハロゲン、第一級又は第二級Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルケニル、Ｃ2〜Ｃ12アルキニル、Ｃ1〜Ｃ12アミノアルキル、Ｃ1〜Ｃ12ヒドロキシアルキル、フェニル、Ｃ1〜Ｃ12ハロアルキル、Ｃ1〜Ｃ12炭化水素オキシ、ハロゲン原子と酸素原子とが２以上の炭素原子で隔てられているＣ2〜Ｃ12ハロ炭化水素オキシなどである。）、Ｋはポリ（アリーレンエーテル）上のフェノール性ヒドロキシル基と末端封鎖試薬との反応で生じる末端封鎖基である。こうして生じる末端封鎖基は、
【００１５】
【化２】
2004523615.tif 000003
【００１６】
などであり得る。上記式中、Ｒ5はＣ1〜Ｃ12アルキルなどであり、Ｒ6〜Ｒ8は各々独立に水素、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルケニル、Ｃ6〜Ｃ18アリール、Ｃ7〜Ｃ18アルキル置換アリール、Ｃ7〜Ｃ18アリール置換アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルコキシカルボニル、Ｃ7〜Ｃ18アリールオキシカルボニル、Ｃ7〜Ｃ18アルキル置換アリールオキシカルボニル、Ｃ7〜Ｃ18アリール置換アルコキシカルボニル、ニトリル、ホルミル、カルボキシレート、イミデート、チオカルボキシレートなどであり、Ｒ9〜Ｒ13は各々独立に水素、ハロゲン、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、ヒドロキシ、アミノなどであり、Ｙは
【００１７】
【化３】
2004523615.tif 000004
【００１８】
（式中、Ｒ14及びＲ15は各々独立に水素、Ｃ1〜Ｃ12アルキルなどである。）などの二価基である。
【００１９】
一実施形態では、Ｑは多官能性フェノールを含むフェノール類の残基であり、次式の構造の基を包含する。
【００２０】
【化４】
2004523615.tif 000005
【００２１】
式中、Ｒ1〜Ｒ4は各々独立に水素、ハロゲン、第一級又は第二級Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ1〜Ｃ12アルケニル、Ｃ１〜Ｃ12アルキニル、Ｃ1〜Ｃ12アミノアルキル、Ｃ1〜Ｃ12ヒドロキシアルキル、フェニル、Ｃ1〜Ｃ12ハロアルキル、Ｃ1〜Ｃ12アミノアルキル、Ｃ1〜Ｃ12炭化水素オキシ、ハロゲン原子と酸素原子とが２以上の炭素原子で隔てられているＣ1〜Ｃ12ハロ炭化水素オキシなどであり、Ｘは水素、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ6〜Ｃ18アリール、Ｃ7〜Ｃ18アルキル置換アリール、Ｃ7〜Ｃ18アリール置換アルキル、又はカルボン酸基、アルデヒド基、アルコール基、アミノ基などのような１以上の置換基を含む上述の炭化水素基のいずれかであってよく、またＸは硫黄、スルホニル、スルフリル、酸素、又は２以上の原子価をもった他のかかる橋かけ基であって各種のビスフェノール又はさらに高次のポリフェノールを生じてもよく、ｙ及びｎは各々独立に１〜約１００、好ましくは１〜３、さらに好ましくは約１〜２であり、好ましい実施形態ではｙ＝ｎである。また、Ｑは２，２’，６，６’−テトラメチル−４，４’−ジフェノールのようなジフェノールの残基であってもよい。
【００２２】
一実施形態では、末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）は、次式の構造を有する１種以上の一価フェノールの重合生成物から実質的になるポリ（アリーレンエーテル）に末端封鎖を施すことで製造される。
【００２３】
【化５】
2004523615.tif 000006
【００２４】
式中、Ｒ1〜Ｒ4は各々独立に水素、ハロゲン、第一級又は第二級Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルケニル、Ｃ2〜Ｃ12アルキニル、Ｃ1〜Ｃ12アミノアルキル、Ｃ1〜Ｃ12ヒドロキシアルキル、フェニル、Ｃ1〜Ｃ12ハロアルキル、Ｃ1〜Ｃ12炭化水素オキシ、ハロゲン原子と酸素原子とが２以上の炭素原子で隔てられているＣ2〜Ｃ12ハロ炭化水素オキシなどである。好適な一価フェノールには、米国特許第３３０６８７５号（Ｈａｙ）に記載されたものがあり、極めて好ましい一価フェノールには、２，６−ジメチルフェノール及び２，３，６−トリメチルフェノールがある。ポリ（アリーレンエーテル）は、２，６−ジメチルフェノール及び２，３，６−トリメチルフェノールのような２種以上の一価フェノールの共重合体であってもよい。
【００２５】
好ましい実施形態では、末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）は次式の構造を有する１以上の末端封鎖基を含む。
【００２６】
【化６】
2004523615.tif 000007
【００２７】
式中、Ｒ6〜Ｒ8は各々独立に水素、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルケニル、Ｃ6〜Ｃ18アリール、Ｃ7〜Ｃ18アルキル置換アリール、Ｃ7〜Ｃ18アリール置換アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルコキシカルボニル、Ｃ7〜Ｃ18アリールオキシカルボニル、Ｃ7〜Ｃ18アルキル置換アリールオキシカルボニル、Ｃ7〜Ｃ18アリール置換アルコキシカルボニル、ニトリル、ホルミル、カルボキシレート、イミデート、チオカルボキシレートなどである。極めて好ましい末端封鎖基には、アクリレート（Ｒ6＝Ｒ7＝Ｒ8＝水素）及びメタクリレート（Ｒ6＝メチル、Ｒ7＝Ｒ8＝水素）がある。
【００２８】
別の好ましい実施形態では、末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）は次式の構造を有する１以上の末端封鎖基を含む。
【００２９】
【化７】
2004523615.tif 000008
【００３０】
式中、Ｒ5はＣ1〜Ｃ12アルキルであり、好ましくはＣ1〜Ｃ6アルキルであり、さらに好ましくはメチル、エチル又はイソプロピルである。本発明者らは、意外にも、末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）が炭素−炭素二重結合のような重合性官能基を欠く場合であっても、本発明の有利な性質を達成し得ることを見出した。
【００３１】
さらに別の好ましい実施形態では、末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）は次式の構造を有する１以上の末端封鎖基を含む。
【００３２】
【化８】
2004523615.tif 000009
【００３３】
式中、Ｒ9〜Ｒ13は各々独立に水素、ハロゲン、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、ヒドロキシ、アミノなどである。この種の好ましい末端封鎖基には、サリチレート（Ｒ9＝ヒドロキシ、Ｒ10〜Ｒ13＝水素）がある。
【００３４】
さらに別の好ましい実施形態では、末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）は次式の構造を有する１以上の末端封鎖基を含む。
【００３５】
【化９】
2004523615.tif 000010
【００３６】
式中、Ａは、例えばエチレン、１，２−プロピレン、１，３−プロピレン、２−メチル−１，３−プロピレン、２，２−ジメチル−１，３−プロピレン、１，２−ブチレン、１，３−ブチレン、１，４−ブチレン、２−メチル−１，４−ブチレン、２，２−ジメチル−１，４−ブチレン、２，３−ジメチル−１，４−ブチレン、ビニレン（−ＣＨ＝ＣＨ−）、１，２−フェニレンなどのような飽和又は不飽和Ｃ2〜Ｃ12二価炭化水素基である。これらの末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）樹脂は、例えば、非末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）を環状無水物末端封鎖剤と反応させることで簡便に製造できる。かかる環状無水物末端封鎖剤には、例えば、無水マレイン酸、無水コハク酸、無水グルタル酸、無水アジピン酸、無水フタル酸などがある。
【００３７】
末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）を製造する方法は特に限定されない。末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）は、非末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）を末端封鎖剤と反応させることで製造できる。末端封鎖剤は、文献中でフェノール基と反応することが知られている化合物を包含する。かかる化合物には、例えば無水物基、酸塩化物基、エポキシ基、カーボネート基、エステル基、イソシアネート基、シアネートエステル基又はアルキルハライド基を含むモノマー及びポリマーの両方が包含される。末端封鎖剤は有機化合物に限定されず、例えば、リン及び硫黄を基剤とする末端封鎖剤も包含される。末端封鎖剤の例には、例えば、無水酢酸、無水コハク酸、無水マレイン酸、無水サリチル酸、サリチレート単位を含むポリエステル、サリチル酸のホモポリエステル、無水アクリル酸、無水メタクリル酸、グリシジルアクリレート、グリシジルメタクリレート、塩化アセチル、塩化ベンゾイル、ジ（４−ニトロフェニル）カーボネートのようなジフェニルカーボネート、アクリロイルエステル、メタクリロイルエステル、アセチルエステル、フェニルイソシアネート、３−イソプロペニル−α，α−ジメチルフェニルイソシアネート、シアナトベンゼン、２，２−ビス（４−シアナトフェニル）プロパン、３−（α−クロロメチル）スチレン、４−（α−クロロメチル）スチレン、臭化アリルなど、これらのカーボネート誘導体及び置換誘導体、並びにこれらの混合物がある。末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）の上記その他の製造方法は、例えば、米国特許第３３７５２２８号（Ｈｏｌｏｃｈら）、同第４１４８８４３号（Ｇｏｏｓｓｅｎｓ）、同第４５６２２４３号、同第４６６３４０２号、同第４６６５１３７号及び同第５０９１４８０号（Ｐｅｒｃｅｃら）、同第５０７１９２２号、同第５０７９２６８号、同第５３０４６００号及び同第５３１０８２０号（Ｎｅｌｉｓｓｅｎら）、同第５３３８７９６号（Ｖｉａｎｅｌｌｏら）並びに欧州特許第２６１５７４Ｂ１号（Ｐｅｔｅｒｓら）に記載されている。
【００３８】
好ましい実施形態では、末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）は溶媒としてのアルケニル芳香族モノマー中で非末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）を無水物と反応させることで製造できる。このアプローチは、他の成分と直接にブレンドして硬化性組成物を形成し得る形態の末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）を生成するという利点を有しており、この方法を使用すれば、末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）の単離又は不要の溶媒もしくは反応剤の除去が必要でなくなる。
【００３９】
非末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）を無水物と反応させる際には、末端封鎖触媒を使用できる。かかる化合物の例には、フェノールと上述の末端封鎖剤との縮合を触媒し得る、当技術分野で公知のものが包含される。有用な物質は、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化テトラアルキルアンモニウムなどの水酸化物塩、トリブチルアミン、トリエチルアミン、ジメチルベンジルアミン、ジメチルブチルアミンなどの第三級アルキルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリンなどの第三級混成アルキル−アリールアミン及びその置換誘導体、イミダゾール、ピリジンなどの複素環式アミン、及び２−メチルイミダゾール、２−ビニルイミダゾール、４−（ジメチルアミノ）ピリジン、４−（１−ピロリノ）ピリジン、４−（１−ピペリジノ）ピリジン、２−ビニルピリジン、３−ビニルピリジン、４−ビニルピリジンなどのその置換誘導体を含む塩基性化合物である。また、例えばイソシアネート又はシアネートエステルとフェノールとの縮合を触媒することが知られている、例えばスズ塩及び亜鉛塩のような有機金属塩も有用である。このような点で有用な有機金属塩は、当技術分野では、当業者に公知の多数の出版物及び特許で知られている。
【００４０】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）は、環官能化ポリ（アリーレンエーテル）であり得る。本明細書中では、環官能化ポリ（アリーレンエーテル）は次式の繰返し構造単位を含むポリ（アリーレンエーテル）として定義される。
【００４１】
【化１０】
2004523615.tif 000011
【００４２】
式中、各Ｌ1〜Ｌ4は独立に水素、アルケニル基又はアルキニル基であり、アルケニル基は
【００４３】
【化１１】
2004523615.tif 000012
【００４４】
（式中、Ｌ5〜Ｌ7は独立に水素又はメチルであり、ａは１〜４の整数である。）で表され、アルキニル基は
【００４５】
【化１２】
2004523615.tif 000013
【００４６】
（式中、Ｌ8は水素、メチル又はエチルであり、ｂは１〜４の整数である。）で表され、環官能化ポリ（アリーレンエーテル）中の総Ｌ1〜Ｌ4置換基の約０．０２〜約２５モル％がアルケニル基及び／又はアルキニル基である。この範囲内で、約０．１モル％以上、さらに好ましくは約０．５モル％以上のアルケニル基及び／又はアルキニル基を有することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約１５モル％以下、さらに好ましくは約１０モル％以下のアルケニル基及び／又はアルキニル基を有することが好ましい場合がある。
【００４７】
環官能化ポリ（アリーレンエーテル）は公知方法に従って製造できる。例えば、ポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレンエーテル）のような非官能化ポリ（アリーレンエーテル）をｎ−ブチルリチウムのような反応剤で金属化し、次いで臭化アリルのようなアルケニルハライド及び／又は臭化プロパルギルのようなアルキニルハライドと反応させればよい。環官能化ポリ（アリーレンエーテル）樹脂の上記その他の製造方法は、例えば、米国特許第４９２３９３２号（Ｋａｔａｙｏｓｅら）に記載されている。
【００４８】
本明細書中に「非末端封鎖」又は「非官能化」として記載されるポリ（アリーレンエーテル）は、次式の繰返し単位を含んでなることが理解されよう。
【００４９】
【化１３】
2004523615.tif 000014
【００５０】
式中、各構造単位に関し、各Ｚ1は独立に水素、ハロゲン、第一級又は第二級Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ1〜Ｃ12アミノアルキル、Ｃ1〜Ｃ12ヒドロキシアルキル、フェニル、Ｃ1〜Ｃ12ハロアルキル、Ｃ1〜Ｃ12炭化水素オキシ、ハロゲン原子と酸素原子とが２以上の炭素原子で隔てられているＣ1〜Ｃ12ハロ炭化水素オキシなどであり、各Ｚ2は独立にハロゲン、第一級又は第二級Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ1〜Ｃ12アミノアルキル、Ｃ1〜Ｃ12ヒドロキシアルキル、フェニル、Ｃ1〜Ｃ12ハロアルキル、Ｃ1〜Ｃ12炭化水素オキシ、ハロゲン原子と酸素原子とが２以上の炭素原子で隔てられているＣ1〜Ｃ12ハロ炭化水素オキシなどである。好ましくは、各Ｚ1はＣ1-4アルキルであり、各Ｚ2は水素又はメチルである。
【００５１】
官能化ポリ（アリーレンエーテル）の分子量又は固有粘度は特に限定されない。一実施形態では、組成物は、約１００００原子質量単位（ＡＭＵ）以下、好ましくは約５０００ＡＭＵ以下、さらに好ましくは約３０００ＡＭＵ以下の数平均分子量を有する官能化ポリ（アリーレンエーテル）を含み得る。かかる官能化ポリ（アリーレンエーテル）は、組成物の粘度を低下させることで組成物の製造及び加工に際して有用であり得る。別の実施形態では、組成物は、２５℃のクロロホルム中で測定して約０．１５〜約０．３０デシリットル／グラム（ｄｌ／ｇ）好ましくは約０．２０〜約０．３０ｄｌ／ｇの固有粘度を有する官能化ポリ（アリーレンエーテル）を含み得る。一般に、官能化ポリ（アリーレンエーテル）の固有粘度は、対応する非官能化ポリ（アリーレンエーテル）の固有粘度から僅かしか変化しない。具体的には、官能化ポリ（アリーレンエーテル）の固有粘度は一般に非官能化ポリ（アリーレンエーテル）の固有粘度の１０％以内にある。これらの固有粘度は、約５０００〜約２５０００ＡＭＵの数平均分子量にほぼ対応し得る。この範囲内で、約８０００ＡＭＵ以上の数平均分子量が好ましい場合があり、約１００００ＡＭＵ以上の数平均分子量がさらに好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約２００００ＡＭＵ以上の数平均分子量が好ましい場合がある。かかる官能化ポリ（アリーレンエーテル）は、望ましいバランスの靭性及び加工性をもった組成物を与え得る。相異なる分子量及び固有粘度をもった２種以上の官能化ポリ（アリーレンエーテル）のブレンドを使用することもはっきりと想定されている。
【００５２】
好ましい実施形態では、官能化ポリ（アリーレンエーテル）はアルキルアミノ及びジアルキルアミノ置換基を始めとするアミノ置換基を実質的に含まない。ここで、実質的に含まないとは、官能化ポリ（アリーレンエーテル）が官能化ポリ（アリーレンエーテル）１グラム当たり約３００マイクログラム未満好ましくは約１００マイクログラム未満の原子状窒素を含むことを意味する。多くのポリ（アリーレンエーテル）はアミノ置換基の導入をもたらすプロセスで合成されるが、本発明者らは、官能化ポリ（アリーレンエーテル）がアミノ置換基を実質的に含まない場合に熱硬化速度が増大することを見出した。アミノ置換基を実質的に含まないポリ（アリーレンエーテル）は、直接に合成できるか、あるいはアミノ置換ポリ（アリーレンエーテル）を約２００℃以上に加熱することで生成できる。別法として、官能化ポリ（アリーレンエーテル）がアミノ置換基を含む場合、組成物を約２００℃未満の温度で硬化させるのが望ましい場合もある。
【００５３】
組成物は、２種以上の官能化ポリ（アリーレンエーテル）のブレンドを含み得る。かかるブレンドは、個別に製造し単離した官能化ポリ（アリーレンエーテル）から調製できる。別法として、かかるブレンドはただ１種のポリ（アリーレンエーテル）を２種以上の官能化剤と反応させることで製造できる。例えば、ポリ（アリーレンエーテル）を２種の末端封鎖剤と反応させてもよいし、あるいはポリ（アリーレンエーテル）を金属化してから２種の不飽和アルキル化剤と反応させてもよい。他の別法として、２種以上のポリ（アリーレンエーテル）樹脂の混合物をただ１種の官能化剤と反応させることもできる。
【００５４】
組成物は、官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー及びアクリロイルモノマーの合計量１００部当たり約１部〜約７０重量部の量で官能化ポリ（アリーレンエーテル）を含み得る。この範囲内で、１０重量部以上、さらに好ましくは約１５重量部以上の官能化ポリ（アリーレンエーテル）量を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、５０重量部以下、さらに好ましくは約４０重量部以下の官能化ポリ（アリーレンエーテル）量を使用することが好ましい場合がある。
【００５５】
組成物は、さらにアルケニル芳香族モノマーを含んでなる。アルケニル芳香族モノマーは次式の構造を有し得る。
【００５６】
【化１４】
2004523615.tif 000015
【００５７】
式中、各Ｒ16は独立に水素、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルケニル、Ｃ2〜Ｃ12アルキニル、Ｃ6〜Ｃ18アリールなどであり、各Ｒ17は独立にハロゲン、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシル、Ｃ6〜Ｃ18アリールなどであり、ｐは１〜４であり、ｑは０〜５である。ｐ＝１のとき、アルケニル芳香族モノマーは単官能性アルケニル芳香族モノマーと呼ばれ、ｐ＝２〜４のとき、アルケニル芳香族モノマーは多官能性アルケニル芳香族モノマーと呼ばれる。好適なアルケニル芳香族モノマーには、スチレン、α−メチルスチレン、α−エチルスチレン、α−イソプロピルスチレン、α−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、α−フェニルスチレンなど、クロロスチレン、ジクロロスチレン、トリクロロスチレン、ブロモスチレン、ジブロモスチレン、トリブロモスチレン、フルオロスチレン、ジフルオロスチレン、トリフルオロスチレン、テトラフルオロスチレン、ペンタフルオロスチレンなどのハロゲン化スチレン、クロロメチルスチレンなどのハロゲン化アルキルスチレン、メトキシスチレン、エトキシスチレンなどのアルコキシスチレン、１，２−ジビニルベンゼン、１，３−ジビニルベンゼン、１，４−ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、１，３−ジイソプロペニルベンゼン、１，４−ジイソプロペニルベンゼンなどの多官能性アルケニル芳香族モノマー、及び上述のアルケニル芳香族モノマーの１以上を含む混合物がある。置換基の位置が明記されていない上述の置換スチレンでは、置換基は芳香環上の任意の自由位置を占めることができる。
【００５８】
好ましいアルケニル芳香族モノマーには、スチレン、α−メチルスチレン、２−メチルスチレン、３−メチルスチレン、４−メチルスチレン、２−ｔ−ブチルスチレン、３−ｔ−ブチルスチレン、４−ｔ−ブチルスチレン、１，３−ジビニルベンゼン、１，４−ジビニルベンゼン、１，３−ジイソプロペニルベンゼン、１，４−ジイソプロペニルベンゼンなど、及び上述のアルケニル芳香族モノマーの１以上を含む混合物がある。好ましいアルケニル芳香族モノマーには、さらに、芳香環上に１〜５のハロゲン置換基を有するスチレン、及び１種以上のかかるハロゲン化スチレンを含む混合物がある。
【００５９】
組成物は、官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー及びアクリロイルモノマーの合計量１００部当たり約３０〜約９８重量部の量でアルケニル芳香族モノマーを含み得る。この範囲内で、約４０重量部以上、さらに好ましくは約５０重量部以上のアルケニル芳香族モノマー量を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約９０重量部以下、さらに好ましくは約８０重量部以下、さらに一段と好ましくは約７０重量部以下のアルケニル芳香族モノマー量を使用することが好ましい場合がある。
【００６０】
組成物は、さらにアクリロイルモノマーを含んでなる。アクリロイルモノマーは、次式の構造を有する１以上のアクリロイル部分を含む。
【００６１】
【化１５】
2004523615.tif 000016
【００６２】
式中、Ｒ18及びＲ19は各々独立に水素、Ｃ1〜Ｃ12アルキルなどであり、Ｒ18及びＲ19は炭素−炭素二重結合についてシス又はトランスの位置に配置し得る。好ましくは、Ｒ18及びＲ19は各々独立に水素又はメチルである。一実施形態では、アクリロイルモノマーは上記の構造を有する２以上のアクリロイル部分を含み、多官能性アクリロイルモノマーと呼ばれる。別の実施形態では、アクリロイルモノマーは上記の構造を有する３以上のアクリロイル部分を含む。
【００６３】
一実施形態では、アクリロイルモノマーは次式の構造を有する１以上のアクリロイル部分を含む。
【００６４】
【化１６】
2004523615.tif 000017
【００６５】
式中、Ｒ20〜Ｒ22は各々独立に水素、Ｃ1〜Ｃ12アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルケニル、Ｃ6〜Ｃ18アリール、Ｃ7〜Ｃ18アルキル置換アリール、Ｃ7〜Ｃ18アリール置換アルキル、Ｃ2〜Ｃ12アルコキシカルボニル、Ｃ7〜Ｃ18アリールオキシカルボニル、Ｃ8〜Ｃ18アルキル置換アリールオキシカルボニル、Ｃ8〜Ｃ18アリール置換アルコキシカルボニル、ニトリル、ホルミル、カルボキシレート、イミデート、チオカルボキシレートなどである。好ましくは、Ｒ20〜Ｒ22は各々独立に水素又はメチルである。一実施形態では、アクリロイルモノマーは上記の構造を有する２以上のアクリロイル部分を含む。別の実施形態では、アクリロイルモノマーは上記の構造を有する３以上のアクリロイル部分を含む。
【００６６】
好適なアクリロイルモノマーには、例えば、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、イソプロピル（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、イソブチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、グリシジル（メタ）アクリレート、２，２−ジメチル−３−ヒドロキシプロピル−２，２−ジメチル−３−ヒドロキシプロペノエート、イソボルニル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、３，４−エポキシシクロヘキシルメチル（メタ）アクリレートなど、ペンタブロモベンジル（メタ）アクリレートなどのハロゲン化（メタ）アクリレート、及び（メタ）アクリルアミド、ジアセトン（メタ）アクリルアミド、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−エチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチル（メタ）アクリルアミドなどのアクリル酸又はメタクリル酸アミド、並びに上述のアクリロイルモノマーの１以上を含む混合物がある。なお、「（メタ）アクリル」という表記がアクリル又はメタクリルを表すことは理解されよう。
【００６７】
好適なアクリロイルモノマーには、さらに、無水マレイン酸などのビニル官能化無水物、並びにＳａｒｔｏｍｅｒ  ＣｏｍｐａｎｙからＣＮ１２０  ＡＣ１６及びＣＮ１１８の商品名で販売されているエポキシアクリレート、エポキシ化大豆油アクリレートＣＮ１１１、エポキシアクリレートＣＮ１０４、エポキシアクリレートＣＮ１２０、低粘度エポキシアクリレートＣＮ１２１、エポキシアクリレートＣＮ１２４、変性エポキシアクリレートＣＮ１３６、変性エポキシアクリレートＣＮ１１５、変性エポキシアクリレートＣＮ１１６、変性エポキシアクリレートＣＮ１１７、変性エポキシアクリレートＣＮ１１９、アミン変性エポキシアクリレートＣＮ２１００、脂肪酸変性エポキシアクリレートＣＮ２１０１、エポキシアクリレートＣＮ１０４  Ｂ８０、エポキシアクリレートＣＮ１２０  Ｂ６０、エポキシアクリレートＣＮ１２０  Ｂ８０、エポキシアクリレートＣＮ１２０  Ｍ５０、エポキシアクリレートＣＮ１０４  Ａ８０、エポキシアクリレートＣＮ１２０  Ａ６０、エポキシアクリレートＣＮ１２０  Ａ７５、エポキシアクリレートＣＮ１２０  Ｃ６０、エポキシアクリレートＣＮ１２０  Ｃ８０、エポキシアクリレートＣＮ１２０  Ｅ５０、エポキシアクリレートＣＮ１２０  Ｄ８０、エポキシアクリレートＣＮ１２０  Ｄ８０、エポキシアクリレートウィズスチレンＣＮ１２０  Ｓ８０、エポキシノボラックアクリレートＣＮ１１２  Ｃ６０、エポキシメタクリレートＣＮ１５１などのエポキシアクリレートも包含され得る。
【００６８】
好適なアクリロイルモノマーには、（メタ）アクリル酸、クロトン酸、イタコン酸、マレイン酸、フマール酸など、ポリエーテルポリオール（例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール又はポリブチレングリコール）と不飽和カルボン酸（例えば、（メタ）アクリル酸）との間のモノエステル、ポリエーテルポリオール（例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール又はポリブチレングリコール）とヒドロキシル基含有不飽和モノマー（例えば、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート）との間のモノエーテル、α，β−不飽和カルボン酸とモノエポキシ化合物（例えば、Ｓｈｅｌｌ  Ｊａｐａｎ  Ｌｔｄ．からのＣＡＲＤＵＲＡ（登録商標）Ｅ１０）又はα−オレフィンエポキシドとの間の付加物、グリシジル（メタ）アクリレートと一塩基酸（例えば、酢酸、プロピオン酸、ｐ−ｔ−ブチル安息香酸又は脂肪酸）との間の付加物、酸無水物基含有不飽和化合物（例えば、無水マレイン酸又は無水イタコン酸）とグリコール（例えば、エチレングリコール、１，６−ヘキサンジオール又はネオペンチルグリコール）との間のモノエステル又はジエステル、ヒドロキシエチルビニルエーテルなどのヒドロキシアルキルビニルエーテル、３−クロロ−２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレートなどの塩素及びヒドロキシル基含有モノマー、メトキシブチル（メタ）アクリレート、エトキシブチル（メタ）アクリレートなどの（メタ）アクリル酸のＣ2-18アルコキシアルキルエステル、フェニル（メタ）アクリレート、フェニルエチル（メタ）アクリレート、フェニルプロピル（メタ）アクリレート、ベンジル（メタ）アクリレート、フェノキシエチル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、２−アクリロイルオキシエチルハイドロジェンフタレート、２−アクリロイルオキシプロピルハイドロジェンフタレート、２−アクリロイルオキシプロピルヘキサハイドロジェンフタレート、２−アクリロイルオキシプロピルテトラハイドロジェンフタレート、ｐ−ｔ−ブチル安息香酸とヒドロキシエチル（メタ）アクリレートとの間のエステル、ジシクロペンテニル（メタ）アクリレートなどの炭化水素環含有アクリレートモノマー、並びに上述のアクリロイルモノマーの１以上を含む混合物も包含され得る。
【００６９】
その他の好適なアクリロイルモノマーには、例えば、アルコキシル化ノニルフェノールアクリレート、アルコキシル化テトラヒドロフルフリルアクリレート、アリルメタクリレート、カプロラクトンアクリレート、２−（２−エトキシエトキシ）エチルアクリレート、（エトキシル化）2ヒドロキシエチルメタクリレート、（エトキシル化）5ヒドロキシエチルメタクリレート、（エトキシル化）10ヒドロキシエチルメタクリレート、（エトキシル化）4ノニルフェノールアクリレート、（エトキシル化）4ノニルフェノールメタクリレート、グリシジルメタクリレート、イソボルニルアクリレート、イソボルニルメタクリレート、イソデシルアクリレート、イソデシルメタクリレート、イソオクチルアクリレート、ラウリルアクリレート、ラウリルメタクリレート、メトキシポリエチレングリコール（ＰＥＧ部分の数平均分子量Ｍｎ＝３５０ｇ／ｍｏｌ）モノメタクリレート、メトキシポリエチレングリコール（ＰＥＧ部分のＭｎ＝５５０ｇ／ｍｏｌ）モノメタクリレート、２−フェノキシエチルアクリレート、２−フェノキシエチルメタクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタクリレート、プロポキシル化２−アリルメタクリレート、ステアリルアクリレート、ステアリルメタクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、トリデシルアクリレート、トリデシルメタクリレートなど、及び上述のアクリロイルモノマーの１以上を含む混合物がある。
【００７０】
好適なアクリロイルモノマーには、さらに、例えば、１種以上の二価アルコールと１種以上のエチレン性不飽和ポリカルボン酸との重縮合反応生成物である不飽和ポリエステル樹脂も包含され得る。ポリカルボン酸とは、ポリカルボン酸又はジカルボン酸あるいは無水物、ポリカルボン酸又はジカルボン酸ハロゲン化物、及びポリカルボン酸又はジカルボン酸エステルを意味する。例えば、好適な不飽和ポリカルボン酸並びに重合性の炭素−炭素二重結合を含む対応する無水物及び酸ハロゲン化物には、無水マレイン酸、マレイン酸及びフマール酸が包含され得る。不飽和酸の小部分（約４０モル％以下）を、重合性の炭素−炭素結合を含まないジカルボン酸又はポリカルボン酸で置換することもできる。その例には、オルトフタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、コハク酸、アジピン酸、セバシン酸、メチルコハク酸などの酸（並びに対応する無水物及び酸ハロゲン化物）がある。ポリエステルの製造に有用な二価アルコールには、例えば、１，２−プロパンジオール（以後はプロピレングリコールという）、ジプロピレングリコール、ジエチレングリコール、１，３−ブタンジオール、エチレングリコール、グリセロールなどがある。好適な不飽和ポリエステルの例は、（１）ポリエチレングリコールとマレイン酸及び／又はフマール酸との重縮合生成物、（２）１，３−ブタンジオールとマレイン酸及び／又はフマール酸との重縮合生成物、（３）エチレングリコール及びプロピレングリコール（エチレングリコールの約５０モル％以下）の組合せとマレイン酸及び／又はフマール酸との重縮合生成物、（４）プロピレングリコールと、マレイン酸及び／又はフマール酸と、水と反応させたジシクロペンタジエンとの重縮合生成物など、並びに上述のアクリロイルモノマーの１以上を含む混合物である。上述のポリエステルに加え、米国特許第３８８３６１２号（Ｐｒａｔｔら）に記載されたもののようなジシクロペンタジエン変性不飽和ポリエステル樹脂も使用できる。重合性不飽和ポリエステルの分子量はかなり広い範囲にわたって変化し得るが、通常有用なポリエステルは約３００〜約５０００ＡＭＵの数平均分子量を有し、さらに好ましくは約５００〜約５０００ＡＭＵの数平均分子量を有する。
【００７１】
好ましい実施形態では、アクリロイルモノマーは１分子当たり２以上のアクリレート部分を有する化合物を包含し得る。その実例には、アクリル酸又はメタクリル酸と、ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、ブタンジオールジグリシジルエーテル又はネオペンチレングリコールジメタクリレートのようなジエポキシドとの縮合によって生じた化合物がある。具体例には、１，４−ブタンジオールジグリシジルエーテルジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＡジグリシジルエーテルジメタクリレート及びネオペンチルグリコールジグリシジルエーテルジ（メタ）アクリレートなどがある。また、アクリロイルモノマーとしては、反応性アクリレート又はメタクリレート化合物とアルコール又はアミンとの縮合で生じる多官能性アクリレート又は多官能性アクリルアミドも包含される。その例には、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）（メタ）アクリルアミド、メチレンビス（（メタ）アクリルアミド）、１，６−ヘキサメチレンビス（（メタ）アクリルアミド）、ジエチレントリアミントリス（（メタ）アクリルアミド）、ビス（γ−（（メタ）アクリルアミド）プロポキシ）エタン、β−（（メタ）アクリルアミド）エチルアクリレート、エチレングリコールジ（（メタ）アクリレート）、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、テトラエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、グリセロールジ（メタ）アクリレート、グリセロールトリ（メタ）アクリレート、１，３−プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，２，４−ブタントリオールトリ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、１，４−シクロヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、１，４−ベンゼンジオールジ（メタ）アクリレート、ペンタエリトリトールテトラ（メタ）アクリレート、１，５−ペンタンジオールジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、１，３，５−トリアクリロイルヘキサヒドロ−１，３，５−トリアジン、２，２−ビス（４−（２−（メタ）アクリロキシエトキシ）フェニル）プロパン、２，２−ビス（４−（２−（メタ）アクリロキシエトキシ）−３，５−ジブロモフェニル）プロパン、２，２−ビス（（４−（メタ）アクリロキシ）フェニル）プロパン、２，２−ビス（（４−（メタ）アクリロキシ）−３，５−ジブロモフェニル）プロパンなど、及び上述のアクリロイルモノマーの１以上を含む混合物がある。
【００７２】
上述のアクリロイルモノマーに加え、アクリロイルモノマーには、（Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏ．からＣＤ８０２として販売されている）アルコキシル化ジアクリレート、アルコキシル化脂肪族ジアクリレート、アルコキシル化シクロヘキサンジメタノールジアクリレート、アルコキシル化シクロヘキサンジメタノールジアクリレート、アルコキシル化シクロヘキサンジメタノールジアクリレート、アルコキシル化ヘキサンジオールジアクリレート、アルコキシル化ヘキサンジオールジアクリレート、アルコキシル化ヘキサンジオールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジメタクリレート、１，３−ブチレングリコールジアクリレート、１，３−ブチレングリコールジメタクリレート、シクロヘキサンジメタノールジアクリレート、シクロヘキサンジメタノールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート、（エトキシル化）3ビスフェノールＡジアクリレート（エトキシル化という語の後に付けた数字がビスフェノールＡの各酸素に結合したエトキシレート鎖中のエトキシ基の平均数を表すことは理解されよう）、（エトキシル化）4ビスフェノールＡジアクリレート、（エトキシル化）10ビスフェノールＡジアクリレート、（エトキシル化）30ビスフェノールＡジアクリレート、（エトキシル化）2ビスフェノールＡジメタクリレート、（エトキシル化）4ビスフェノールＡジメタクリレート、（エトキシル化）6ビスフェノールＡジアクリレート、（エトキシル化）8ビスフェノールＡジアクリレート、（エトキシル化）10ビスフェノールＡジメタクリレート、（エトキシル化）30ビスフェノールＡジメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、１，６−ヘキサンジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコール（Ｍｎ＝２００〜６００）ジ（メタ）アクリレート、テトラエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレートなどのようなアルコキシル化二官能性モノマー、高度（プロポキシル化）5.5グリセリルトリ（メタ）アクリレート、（エトキシル化）3トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、（エトキシル化）6トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、（エトキシル化）15トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、（エトキシル化）9トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、（エトキシル化）20トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリトリトールトリ（メタ）アクリレート、（プロポキシル化）3グリセリルトリ（メタ）アクリレート、（プロポキシル化）3トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、（プロポキシル化）6トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリ（メタ）アクリレート固体、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリ（メタ）アクリレート液体などのようなアルコキシル化三官能性モノマー、及びジペンタエリトリトールペンタ（メタ）アクリレー���、ジ（トリメチロールプロパン）テトラ（メタ）アクリレート、（エトキシル化）4ペンタエリトリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリトリトールペンタ（メタ）アクリレートエステル、ペンタエリトリトールテトラ（メタ）アクリレートなどのような四官能性及び五官能性モノマー、並びに上述のアクリロイルモノマーの１以上を含む混合物も包含され得る。
【００７３】
好適なアクリロイルモノマーには、さらに、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  ＣｏｍｐａｎｙからＣＮ９２９、ＣＮ９４５  Ａ６０、ＣＮ９４５  Ｂ８５、ＣＮ９５９、ＣＮ９６２、ＣＮ９６４、ＣＮ９６５、ＣＮ９６８、ＣＮ９８０、ＣＮ９８１、ＣＮ９８３、ＣＮ９８４、ＣＮ９４４  Ｂ８５、ＣＮ９５３  Ｂ７０、ＣＮ９６３  Ｂ８０、ＣＮ９６４  Ｂ８５、ＣＮ９６６  Ｂ８５、ＣＮ９８１  Ｂ８８、ＣＮ９８２  Ｂ８８、ＣＮ９８３  Ｂ８８、ＣＮ９８５  Ｂ８８、ＣＮ９６１  Ｈ８１、ＣＮ９６６  Ｈ９０、ＣＮ９８２  Ｐ９０、ＣＮ９６３  Ａ８０、ＣＮ９６４  Ａ８５、ＣＮ９６５  Ａ８０、ＣＮ９６６  Ａ８０、ＣＮ９８１  Ａ７５、ＣＮ９８２  Ａ７５、ＣＮ９８０  Ｍ５０、ＣＮ９６１  Ｅ７５、ＣＮ９６３  Ｅ７５、ＣＮ９６３  Ｅ８０、ＣＮ９６４  Ｅ７５、ＣＮ９８２  Ｅ７５、ＣＮ９６３  Ｊ８５、ＣＮ９６６  Ｊ７５、ＣＮ９６６  Ｉ８０、ＣＮ９６６  Ｒ６０及びＣＮ９６４  Ｈ９０の製品名で販売されている三官能性ウレタン（メタ）アクリレートのような三官能性ウレタン（メタ）アクリレート、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  ＣｏｍｐａｎｙからＣＮ９７５の製品名で販売されている六官能性ウレタン（メタ）アクリレートのような六官能性ウレタン（メタ）アクリレート、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  ＣｏｍｐａｎｙからＣＮ９７２、ＣＮ２９０１、ＣＮ２９０２、ＣＮ９７８、ＣＮ９９９、ＣＮ９７０  Ｈ７５、ＣＮ９７３  Ｈ８５、ＣＮ９７０  Ａ６０、ＣＮ９７１  Ａ８０、ＣＮ９７３  Ａ８０、ＣＮ９７７  Ｃ７０、ＣＮ９７０  Ｅ６０、ＣＮ９７３  Ｊ７５及びＣＮ１９６３の製品名で販売されているウレタン（メタ）アクリレートのようなウレタン（メタ）アクリレートなど、並びに上述のアクリロイルモノマーの１以上を含む混合物も包含され得る。
【００７４】
好適なアクリロイルモノマーには、さらに、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  ＣｏｍｐａｎｙからＣＮ１３０、ＣＮ１３１、ＣＮ１３５及びＣＮ１３７の製品番号で販売されている低粘度オリゴマーのような低粘度オリゴマー、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  ＣｏｍｐａｎｙからポリエステルアクリレートＣＮ２９３、ＣＮ２９２及びＣＮ２２００や塩素化ポリエステルアクリレートＣＮ２２０１の製品名で販売されているポリエステルアクリレートオリゴマーのようなポリエステルアクリレートオリゴマー、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  ＣｏｍｐａｎｙからＣＮ７０４の製品番号で販売されている密着性向上用オリゴマーのような密着性向上用オリゴマー、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  ＣｏｍｐａｎｙからＣＮ３０１及びＣＮ３０３の製品番号で販売されているポリブタジエンジメタクリレートのようなポリブタジエンジメタクリレート、ポリブタジエンウレタンジアクリレートＣＮ３０２及びポリブタジエンジメタクリレートＣＮ３０３、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  ＣｏｍｐａｎｙからＳＡＲＢＯＸ（登録商標）の商品名で、例えば、ＥＥＰエステル溶媒中の芳香族酸メタクリレート半エステルＳＢ４０１、ＳＢ４０４及びＳＢ４０５、ＰＭ、アルコール／ＥＥＰエステル溶媒中の芳香族酸メタクリレート半エステルＳＢ４０２、ＰＭ、アルコール溶媒中の芳香族酸メタクリレート半エステルＳＢ４００、ＳＲ３３９中の芳香族酸アクリレート半エステルＳＢ５２０  Ｍ３５、ＳＲ４５４中の芳香族酸アクリレート半エステルＳＢ５２０  Ｅ３５、ＳＲ３０６中の芳香族酸メタクリレート半エステルＳＢ５２０  Ａ２０、ＳＲ３４４中の芳香族酸メタクリレート半エステルＳＢ５００  Ｋ６０、ＳＲ４５４中の芳香族酸メタクリレート半エステルＳＢ５００  Ｅ５０及びＳＲ４５４中の芳香族酸メタクリレート半エステルＳＢ５１０  Ｅ３５として販売されている特殊オリゴマーのような特殊オリゴマー、低粘度トリアクリレートオリゴマーＣＮ１３２、低粘度トリアクリレートオリゴマーＣＮ１３３、低粘度モノアクリレートオリゴマーＣＮ１５２、ウレタンアクリレートＣＮ９５９、ポリエステルアクリレートＣＮ２９３、ウレタンアクリレートＣＮ９６８、ウレタンアクリレートＣＮ２９０１、ウレタンアクリレートＣＮ２９０２、ウレタンアクリレートＣＮ９９９、低粘度脂肪族モノアクリレートＣＮ１３５、低粘度脂肪族モノアクリレートＣＮ１３７、アミン変性エポキシアクリレートＣＮ２１００、脂肪酸変性エポキシアクリレートＣＮ２１０１、ポリエステルアクリレートＣＮ２２００、塩素化ポリエステルアクリレートＣＮ２２０１、アクリル化アクリリックＣＮ２８００、エポキシアクリレートＣＮ１２０  ＡＣ１６、ポリブタジエンウレタンジアクリレートＣＮ３０２、ポリブタジエンジメタクリレートＣＮ３０３、（メタ）アクリレート官能性モノマーＰ−キュア３００及び（メタ）アクリレート官能性モノマーＰ−キュア３０１を始めとするアクリレート、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  ＣｏｍｐａｎｙからＳＡＲＣＲＹＬ（登録商標）の商品名で、ＳＡＲＣＲＹＬ（登録商標）官能性アクリリックサルクリルＣＮ８１６、ＳＡＲＣＲＹＬ（登録商標）官能性アクリリックサルクリルＣＮ８１７及びＳＡＲＣＲＹＬ（登録商標）官能性アクリリックサルクリルＣＮ８１８と���て販売されている官能性アクリルオリゴマーのような官能性アクリルオリゴマー、アミン変性ポリエーテルアクリレートＣＮ５０１、アミン変性ポリエーテルアクリレートＣＮ５０２、アミン変性ポリエーテルアクリレートＣＮ５５０、アミン変性ポリエーテルアクリレートＣＮ５５１、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏ．から販売されているＳＲ９００８のようなアルコキシル化三官能性アクリレートエステル、金属ジアクリレートＳＲ９０１６、亜鉛ジアクリレート、リチウムジアクリレート、ナトリウムジアクリレート、マグネシウムジアクリレート、カルシウムジアクリレート及びアルミニウムジアクリレートのような金属ジアクリレート、単官能性酸エステルＣＤ９０５０、三官能性酸エステルＣＤ９０５１及びＣＤ９０５２、三官能性アクリレートエステルＳＲ９０１２、三官能性メタクリレートエステルＳＲ９００９及びＳＲ９０１１など、並びに上述のアクリロイルモノマーの１以上を含む混合物も包含され得る。
【００７５】
極めて好ましいアクリロイルモノマーには、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、シクロヘキサンジメタノールジ（メタ）アクリレート、ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート、メチル（メタ）アクリレート、ジブチルフマレート、ジブチルマレエート、グリシジル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ヘキシル（メタ）アクリレート、ラウリル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、デシル（メタ）アクリレート、オクチル（メタ）アクリレートなど、及び上述のアクリロイルモノマーの１以上を含む混合物がある。
【００７６】
好ましい実施形態では、アクリロイルモノマーは約１０００ＡＭＵ未満の数平均分子量を有するアクリロイルモノマーと約２５００ＡＭＵ超の数平均分子量を有するアクリロイルモノマーとからなり、さらに好ましくは、アクリロイルモノマーは約５００ＡＭＵ未満の数平均分子量を有するアクリロイルモノマーと約３０００ＡＭＵ超の数平均分子量を有するアクリロイルモノマーとからなる。
【００７７】
組成物は、官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー及びアクリロイルモノマーの合計量１００重量部当たり約１５〜約６９重量部の量でアクリロイルモノマーを含み得る。この範囲内で、約５重量部以上、さらに好ましくは約１５重量部以上のアクリロイルモノマー量を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約６０重量部以下、さらに好ましくは約４０重量部以下、さらに一段と好ましくは約３０重量部以下のアクリロイルモノマー量を使用することが好ましい場合がある。
【００７８】
組成物は、さらに、導電剤（以後は導電剤という）を含んでなる。好適な導電剤には、グラファイト、導電性カーボンブラック、導電性炭素繊維、金属繊維、金属粒子、固有導電性ポリマーの粒子などがある。好適な導電性炭素繊維には、約０．２５インチの長さ及び約７マイクロメートルの直径を有するものがある。好適な導電性炭素繊維には、例えば米国特許第４５６５６８４号及び同第５０２４８１８号（Ｔｉｂｂｅｔｔｓら）、同第４５７２８１３号（Ａｒａｋａｗａ）、同第４６６３２３０号及び同第５１６５９０９号（Ｔｅｎｎｅｎｔ）、同第４８１６２８９号（Ｋｏｍａｔｓｕら）、同第４８７６０７８号（Ａｒａｋａｗａら）、同第５５８９１５２号（Ｔｅｎｎｅｎｔら）及び同第５５９１３８２号（Ｎａｈａｓｓら）に記載されているような、５以上のアスペクト比及び約３．５〜約５００ナノメートルの平均直径を有する繊維の凝集体もある。好適なグラファイト粒子は、約２０〜約１０００ナノメートルの平均粒度及び約１〜約１００ｍ2／ｇの表面積を有し得る。好適なカーボンブラックの例には、約１２５ナノメートル未満、さらに好ましくは約６０ナノメートル未満の平均主粒径を有する炭素粒子がある。好ましくは、カーボンブラックは一次粒子の集合体又は凝集体として使用され、かかる集合体又は凝集体は通例一次粒度の約５〜約１０倍の粒度を有する。炭素粒子の大きい凝集体、ビーズ又はペレットも、組成物の調製又は加工時に十分に分散して硬化組成物中で約１０ミクロン未満、さらに好ましくは約５ミクロン未満、さらに好ましくは約１．２５ミクロン未満の平均粒度に達する限り、組成物の調製時に出発原料として使用できる。好適な固有導電性ポリマーには、ポリアニリン、ポリピロール、ポリフェニレン、ポリアセチレンなどがある。
【００７９】
導電剤の量は、導電剤の種類及び組成物からなる物品の要求導電率に応じて変化する。導電剤の量の選択は、当業者であれば行うことができる。例えば、導電剤がグラファイトであり、組成物が燃料電池用の双極極板を形成するために使用される場合、導電剤は組成物の総重量を基準として約５〜約９５重量％の量で存在し得る。この範囲内で、約１０重量％以上、さらに好ましくは約２０重量％以上、さらに一段と好ましくは約３０重量％以上のグラファイト量を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、組成物の総重量を基準として約９０重量％以下、さらに好ましくは約８０重量％以下、さらに一段と好ましくは約７０重量％以下のグラファイト量を使用することが好ましい場合がある。別の例として、組成物が双極極板を形成するために使用され、導電剤が５以上のアスペクト比及び約３．５〜約５００ナノメートルの平均直径を有する導電性炭素繊維である場合、炭素繊維は組成物の総重量を基準として約０．１〜約１０重量％の量で存在し得る。この範囲内で、約１重量％以上の炭素繊維量が好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約５重量％以下の炭素繊維量が好ましい場合がある。
【００８０】
導電剤の少なくとも一部を硬化粉砕組成物の形態で供給することもはっきりと想定されている。例えば、８０重量％のグラファイトを含む硬化組成物からなる物品を粉砕し、その粉末を用いて新しい硬化性組成物バッチの製造時にグラファイトの少なくとも一部を供給することでグラファイトをリサイクルできる。
【００８１】
組成物は、さらに任意に、多価金属イオンを含み得る。好適な多価金属イオンには、周期表の第IIＡ族、第IIIＡ族及び第ＩＢ〜VIIIＢ族のものがある。好ましい多価イオンには、マグネシウム、カルシウム、亜鉛及びアルミニウムのイオンがある。多価金属イオンは、例えば、ハロゲン化物、水酸化物、酸化物などを始めとする対イオンをもった塩として存在し得る。存在する場合、多価金属イオンは、官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー及びアクリロイルモノマーの合計量１００部当たり約０．１〜約５重量部の量で使用できる。
【００８２】
組成物は、さらに任意に、不飽和成分の硬化速度を高めるための硬化触媒を含み得る。開始剤ともいう硬化触媒は、当技術分野で公知であり、不飽和ポリエステル、ビニルエステル及びアリル系熱硬化性樹脂を始めとする多数の熱可塑性樹脂及び熱硬化性樹脂の任意のものの重合を開始させ、硬化させ、又は架橋させるために使用される。硬化触媒の非限定的な例は、「Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ、第４版」、Ｒ．Ｇａｃｈｔｅｒ及びＨ．Ｍｕｌｌｅｒ（編者）、Ｐ．Ｐ．Ｋｌｅｍｃｈｕｃｋ（共編者）、Ｈａｎｓｅｎ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ、ニューヨーク、１９９３年、並びに米国特許第５４０７９７２号（Ｓｍｉｔｈら）及び同第５２１８０３０号（Ｋａｔａｙｏｓｅら）に記載されたものである。熱硬化性樹脂の不飽和部分用の硬化触媒としては、高温でラジカルを生成し得る任意の化合物を挙げることができる。かかる硬化触媒には、ペルオキシ系及び非ペルオキシ系ラジカル開始剤が包含され得る。有用なペルオキシ系開始剤の例には、例えば、ベンゾイルペルオキシド、ジクミルペルオキシド、メチルエチルケトンペルオキシド、ラウリルペルオキシド、シクロヘキサノンペルオキシド、ｔ−ブチルヒドロペルオキシド、ｔ−ブチルベンゼンヒドロペルオキシド、ｔ−ブチルペルオクトエート、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジヒドロペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシ−３−イン、ジ−ｔ−ブチルペルオキシド、ｔ−ブチルクミルペルオキシド、α，α’−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、ジクミルペルオキシド、ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）イソフタレート、ｔ−ブチルペルオキシベンゾエート、２，２−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）ブタン、２，２−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）オクタン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルペルオキシ）ヘキサン、ジ（トリメチルシリル）ペルオキシド、トリメチルシリルフェニルトリフェニルシリル）ペルオキシドなど、及び上述の硬化触媒の１以上を含む混合物がある。典型的な非ペルオキシ系開始剤には、例えば、２，３−ジメチル−２，３−ジフェニルブタン、２，３−トリメチルシリルオキシ−２，３−ジフェニルブタンなど、及び上述の硬化触媒の１以上を含む混合物がある。熱硬化性樹脂の不飽和部分用の硬化触媒には、さらに、不飽和成分のアニオン重合を開始させることのできる任意の化合物が包含され得る。かかるアニオン重合触媒には、例えば、ナトリウムアミド（ＮａＮＨ2）やリチウムジエチルアミド（ＬｉＮ(Ｃ2Ｈ5)2）のようなアルカリ金属アミド、Ｃ1〜Ｃ10アルコキシドのアルカリ金属塩及びアンモニウム塩、アルカリ金属水酸化物及び水酸化アンモニウム、アルカリ金属シアン化物、アルキルリチウム化合物であるｎ−ブチルリチウムやグリニャール試薬である臭化フェニルマグネシウムのような有機金属化合物など、及び上述のアニオン重合触媒の１以上を含む組合せがある。
【００８３】
好ましい実施形態では、硬化触媒はｔ−ブチルペルオキシベンゾエート又はメチルエチルケトンペルオキシドからなり得る。硬化触媒は約０〜約２００℃の温度で硬化を促進し得る。
【００８４】
存在する場合、硬化触媒は、官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー及びアクリロイルモノマーの合計量１００部当たり約０．１〜約１０重量部の量で使用できる。この範囲内で、約０．５重量部以上、さらに好ましくは約１重量部以上の硬化触媒量を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約５重量部以下、さらに好ましくは約３重量部以下の硬化触媒量を使用することが好ましい場合がある。
【００８５】
組成物は、さらに任意に、ゲル化時間を短縮するための硬化促進剤を含み得る。好適な硬化促進剤には、コバルトナフタネートのような遷移金属の塩及び錯体、並びにＮ，Ｎ−ジメチルアニリン（ＤＭＡ）及びＮ，Ｎ−ジエチルアニリン（ＤＥＡ）のような有機塩基がある。好ましくは、コバルトナフタネート及びＤＭＡが併用される。存在する場合、促進剤は、官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー及びアクリロイルモノマーの合計量１００部当たり約０．０５〜約３部の量で使用できる。
【００８６】
紫外線を用いて組成物を硬化させる場合、組成物はさらに、例えば米国特許第５４０７９７２号に記載されている光開始剤のような光開始剤を含み得る。かかる光開始剤には、例えば、エチルベンゾインエーテル、イソプロピルベンゾインエーテル、ブチルベンゾインエーテル、イソブチルベンゾインエーテル、α，α−ジエトキシアセトフェノン、α，α−ジメトキシ−α−フェニルアセトフェノン、ジエトキシフェニルアセトフェノン、４，４’−ジカルボエトキシベンゾインエチルエーテル、ベンゾインフェニルエーテル、α−メチルベンゾインエチルエーテル、α−メチロールベンゾインメチルエーテル、トリクロロアセトフェノンなど、及び上述の光開始剤の１以上を含む混合物がある。
【００８７】
組成物は、さらに、例えば難燃剤、内部離型剤や外部離型剤を含む潤滑剤、酸化防止剤、熱安定剤、紫外線安定剤、顔料や染料や着色剤、帯電防止剤、繊維状充填材や高分子充填材を含む充填材、発泡剤、流れ調整剤などを始めとする、当技術分野で公知の添加剤を含み得る。
【００８８】
難燃剤には、例えば、臭素化難燃性化合物がある。好ましい臭素化難燃性化合物には、例えば、テトラブロモジフェニルオキシド、ペンタブロモジフェニルオキシド、オクタブロモジフェニルオキシド及びデカブロモジフェニルオキシドのように、臭素化レベルが１分子当たり臭素原子数２〜１０の範囲で変化する臭素化ジフェニルエーテルがある。その他の臭素化誘導体には、テトラデカブロモジフェノキシベンゼン、テトラブロモシクロオクタン、２，４，６−トリブロモフェニルマレイミド、フェニル−１，２，３，４−テトラブロモフタルアミド、２，４，６−トリブロモフェニル−１，２，３，４−テトラブロモフタルイミド、１，４−フェニレン−ビス（１，２，３，４−テトラブロモフタルイミド）、１，３−フェニレン−ビス（１，２，３，４−テトラブロモフタルイミド）、ヘキサブロモシクロドデカン、４−ブロモフェニル（１，２，３，４−テトラブロモテトラブロモフタルアミド）、ペンタブロモベンジルアクリレート、１，６−ビス（１，２，３，４−テトラブロモフタルイミド）ヘキサン、１，２−ビス（１，２，３，４−テトラブロモフタルイミド）エタン、ジブロモエチルジブロモシクロヘキサン、ヘキサブロモシクロドデカン、テトラブロモビスフェノールＡ、ビス（２，３−ジブロモプロピルエーテル）、テトラブロモフタル酸無水物、塩素化シクロペンタジエンとシクロオクタジエンのようなジエン誘導体とのディールス・アルダー付加物、デクロラン、１，３，５−トリス（２，４，６−トリブロモフェノキシ）トリアジン、多臭素化ジフェニルエーテル、ポリ（２，６−ジブロモフェニレンエーテル）、ジブロモスチレンのような臭素化スチレンモノマー、臭素化ポリカーボネート、ビス（トリブロモフェノキシ）エタン、過臭素化ビベンジル、ジブロモエチルシクロヘキサン、デカブロモジフェニルオキシド、臭素化ポリスチレン、臭素化シクロドデカン、臭素化ビスフェノールＡジグリシジルエーテルやそのオリゴマー、及び臭素化ヒドロキシエチルエーテルがある。好ましい含リン難燃剤には、例えば、リン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリエチル、メチルホスホン酸ジメチルやそのアルミニウム塩及び亜鉛塩、リン酸トリス（２−アリルフェニル）、リン酸イソプロピルフェニルジフェニル、リン酸トリス（２−メトキシ−４−アリルフェニル）、リン酸トリス（２−プロペニルフェニル）、リン酸トリス（４−ビニルフェニル）、ビスフェノールＡを始めとするビスフェノールやレソルシノールやヒドロキノンのビス（ジフェニルホスフェートエステル）、１，６−ヘキサンジアミンやピペリジンのようなジアミンのビス（ジフェニルホスホルアミド）、及びこれらのアルキル化又は置換誘導体のようなＣ6〜Ｃ100芳香族、Ｃ6〜Ｃ100脂肪族又はＣ6〜Ｃ100混成芳香族−脂肪族リン酸エステルがある。その他の好適な難燃剤には、メラミン、ヘキサアミノシクロホスファゼンやヘキサフェニルシクロホスファゼンやその誘導体のようなシクロホスファゼン、アルミニウム三水塩、ホウ酸亜鉛、ホウ砂、酸化スズ、ヒドロキシスズ酸亜鉛、スズ酸亜鉛、水酸化マグネシウムやハイドロマグネサイト、ハンタイト、三酸化モリブデン、モリブデン酸亜鉛、モリブデン酸カルシウム、モリブデン酸アンモニウム、酸化第一鉄、フェロセン、リン酸トリスクロロエチル、ビニルホスホン酸ジエチルのようなビニルホスホン酸ジアルキル、ポリリン酸アンモニウム、メラミンホスホネート、尿素、赤リン、リン酸化ポリビニルアルコールなどがある。臭素化難燃剤を使用する場合、臭素化難燃剤の臭素含有量は４５重量％を超えることが好ましく、さらに好ましくは６０重量％を超え、さらに一段と好ましくは７０重量％を超える。難燃剤の臭素含有量が高ければ、ＵＬ−９４可燃性を得ると同時に、高いポリ（アリーレンエーテル）含有量及び最適誘電特性を維持することが可能となる。
【００８９】
所望組成物の難燃性を向上させるため、酸化第一鉄、酸化アンチモンなどの相乗剤を添加することができる。
【００９０】
潤滑剤には、セチルアルコール、ステアリルアルコール、トール油アルコール、ジステアリルアジペート及びジステアリルフタレートを始めとする脂肪アルコール及びそのジカルボン酸エステル、グリセロールモノオレエート、グリセロールモノステアレート、グリセロール１２−ヒドロキシステアレート、グリセロールトリステアレート、トリメチロールプロパントリステアレート、ペンタエリトリトールテトラステアレート、ブチルステアレート及びイソブチルステアレートを始めとするグリセロール及び他の短鎖アルコールの脂肪酸エステル、ステアリン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸、オレイン酸アミド、エルカアミド、ビス（ステアロイル）エチレンジアミン、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、中性ステアリン酸鉛、二塩基性ステアリン酸鉛、ステアリン酸複合エステル、オレイン酸複合エステル、複合エステルを含むカルシウム石けん、イソトリデシルトテアレート、セチルパルミテート、ステアリルステアレート及びベヘニルベヘネートを始めとする脂肪アルコール脂肪酸エステル、モンタン酸、モンタン酸エチレングリコールエステル、モンタン酸グリセロールエステル、モンタン酸ペンタエリトリトールエステル、モンタン酸エステルを含むカルシウム石けん、モンタン酸カルシウム、モンタン酸ナトリウム、線状又は枝分れポリエチレン、部分けん化ポリエチレンワックス、エチレン−酢酸ビニル共重合体、結晶性ポリエチレンワックス、完全精製ワックスや硬化パラフィンワックスや合成パラフィンワックスやマイクロワックスや流動パラフィンを始めとする天然又は合成パラフィン、並びにポリテトラフルオロエチレンワックスやフッ化ビニリデンとの共重合体を始めとするフルオロポリマーが包含され得る。
【００９１】
組成物は、さらに、低アスペクト比充填材、繊維状充填材及び高分子充填材を始めとする１種以上の充填材を含み得る。当技術分野で公知のかかる充填材の例には、「Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ、第４版」、Ｒ．Ｇａｃｈｔｅｒ及びＨ．Ｍｌｌｅｒ（編者）、Ｐ．Ｐ．Ｋｌｅｍｃｈｕｃｋ（共編者）、Ｈａｎｓｅｎ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ、ニューヨーク、１９９３年に記載されたものがある。充填材の非限定的な例には、溶融シリカ及び結晶性シリカのようなシリカ粉末、低い比誘電率及び低い誘電正接をもった硬化生成物を得るための窒化ホウ素粉末及びケイ酸ホウ素粉末、高温導電性を得るための上述の粉末並びにアルミナ及び酸化マグネシウム（又はマグネシア）、表面処理ウォラストナイトを含むウォラストナイや、硫酸カルシウム（その無水塩、二水塩又は三水塩）や、一般に大抵は９８＋％のＣａＣＯ3と残部の他の無機物（例えば、炭酸マグネシウム、酸化鉄及びアルミノケイ酸塩）とからなる粉砕粉体の形態にある、チョーク、石灰石、大理石及び合成沈降炭酸カルシウムを含む炭酸カルシウムのような充填材、表面処理炭酸カルシウム、繊維状タルク、モジュラータルク、針状タルク及び層状タルクを含むタルク、ガラス球体（中空及び中実）、通例はシランカップリング剤のようなカップリング剤及び／又は導電性被膜を有する表面処理ガラス球体、硬質カオリン、軟質カオリン、焼成カオリン、及び熱硬化性樹脂に対する分散を容易にして相容性を与えるために当技術分野で公知の各種被膜を有するカオリンを含むカオリン、金属化雲母、及び配合ブレンドに良好な物性を付与するためにアミノシラン又はアクリロイル被膜で表面処理した雲母を含む雲母、長石及びかすみ石閃長岩、ケイ酸塩球体、煙じん、セノスフェア、フィライト、シラン処理アルミノケイ酸塩及び金属化アルミノケイ酸塩を含むアルミノケイ酸塩（アルモスフェア）、天然ケイ砂、石英、けい石、パーライト、トリポリ、ケイソウ土、各種のシラン被膜を有するものを含む合成シリカ、などがある。
【００９２】
上述の充填材は、熱硬化性樹脂ブレンドとの相容性及び密着性を向上させるために金属化又はシラン被覆した形態で使用できる。
【００９３】
その他の無機充填材には、ポリマーの研磨作用を増大させるための炭化ケイ素、減摩性を向上させるための硫化モリブデン、白色着色を付与するための硫化亜鉛、スリップ性を向上させるためのケイ酸アルミニウム（ムライト）、合成ケイ酸カルシウム及びケイ酸ジルコニウム、誘電特性を高めるためのチタン酸バリウム、磁化ポリマーを生み出すための亜鉄酸バリウム、並びに硫酸バリウム及び重晶石がある。
【００９４】
その他の充填材には、例えば熱伝導性、導電性、又は中性子もしくはγ線抵抗性を向上させるための粒子状又は繊維状アルミニウム、青銅、亜鉛、銅及びニッケルを始めとする金属及び金属酸化物がある。ポリマー樹脂の可燃性を改善するために水酸化アルミニウムを混入することもできる。
【００９５】
その他の充填材には、ガラスフレーク、フレーク状炭化ケイ素、二ホウ化アルミニウム、アルミニウムフレーク及びスチールフレークのようなフレーク状充填材及び補強材がある。
【００９６】
繊維状充填材には、ケイ酸アルミニウム、酸化アルミニウム、酸化マグネシウム及び硫酸カルシウム半水塩の１以上を含むブレンドから導かれたもののような加工鉱物繊維を始めとする短無機繊維がある。
【００９７】
その他の繊維状充填材には、木材を粉砕して得られる木粉のような天然充填材及び補強材、並びにセルロース、綿、シサル麻、ジュート、デンプン、コルク粉、リグニン、粉砕堅果殻、コーン及びもみ殻のような繊維製品がある。
【００９８】
その他の繊維状充填材には、ポリエチレンテレフタレートのようなポリエステル及びポリビニルアルコールを含む合成補強繊維、玄武岩繊維、炭素繊維、芳香族ポリアミド繊維、ポリベンゾイミダゾール、及びポリイミド２０８０やＰＢＺ繊維（いずれもＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、ミッドランド、米国ミシガン州の製品）のようなポリイミド繊維を含む、高い熱安定性をもった高  性繊維、並びにポリフェニレンスルフィド繊維、ポリエーテルエ  テルケトン繊維、ホウ素繊維、炭化ケイ素のようなセラミック繊  、及び３Ｍ  Ｃｏ．、セントポール、米国ミネソタ州からＮＥＸ  ＥＬ（登録商標）の商品名で販売されている、アルミニウムとホ  素とケイ素の混合酸化物から得られた繊維がある。
【００９９】
また、繊維状充填材には、炭化ケイ素、アルミナ、炭化ホウ素、素、鉄、ニッケル及び銅を含む単結晶繊維又は「ホイスカー」も  る。
【０１００】
また、繊維状充填材には、Ｅ、Ａ、Ｃ、ＥＣＲ、Ｒ、Ｓ、Ｄ及び  Ｅガラスや石英のような紡織ガラス繊維を含むガラス繊維もある
存在する場合、繊維状充填材を含む充填材は、官能化ポリ（アリ  レンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー及びアクリロイルモ  マーの合計量１００部当たり約０．００５〜約１０００部、好ま  くは約１〜約５００部、さらに好ましくは約１０〜約２５０部、  らに一段と好ましくは約５０〜約２００部の量で使用できる。
【０１０１】
上述の充填材は、いかなる処理も施さずに、又は一般に密着性向上剤で表面処理した後に、熱硬化性樹脂に添加すればよい。
【０１０２】
組成物は、充填材又は外部被膜もしくは基体に対する熱硬化性樹脂の密着性を向上させるための密着性向上剤を含むこともできる。また、上述の無機充填材を密着性向上剤で処理して密着性を向上させることも可能である。密着性向上剤には、クロム錯体、シラン、チタネート、ジルコアルミネート、プロピレン−無水マレイン酸共重合体、反応性セルロースエステルなどがある。クロム錯体には、ＤｕＰｏｎｔ社からＶＯＬＡＮ（登録商標）の商品名で販売されているものがある。シランには、一般構造(ＲＯ)(4-n)ＳｉＹn（式中、ｎ＝１〜３であり、Ｒはアルキル基又はアリール基であり、Ｙはポリマー分子との結合の形成を可能にする反応性官能基である。）を有する分子がある。カップリング剤の特に有用な例は、構造(ＲＯ)3ＳｉＹを有するものである。その典型例には、例えば、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシ）シラン、ｇ−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、ｇ−アミノプロピルトリエトキシシラン、ｇ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン及びｇ−メルカプトプロピルトリメトキシシランがある。チタネートには、Ａｎｎ．Ｃｈｅｍ．Ｔｅｃｈ  Ｃｏｎｆ．ＳＰＩ（１９８０）、Ａｎｎ．Ｔｅｃｈ  Ｃｏｎｆ．Ｒｅｉｎｆｏｒｃｅｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ  ｉｎｓｔ．ＳＰＩ  １９７９、Ｓｅｃｔｉｏｎ  １６Ｅ、ニューオーリアンズ、及びＳ．Ｊ．Ｍｏｎｔｅ、Ｍｏｄ．Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ｉｎｔ．、１４（１９８４）６、２頁にＳ．Ｊ．Ｍｏｎｔｅらが発表したものがある。ジルコアルミネートには、Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ、３９（１９８３）１１、２９頁にＬ．Ｂ．Ｃｏｈｅｎが記載したものがある。密着性向上剤は、熱硬化性樹脂自体に含まれていてもよいし、充填材と熱硬化性樹脂との密着性を向上させるため上述のような任意の充填材上に被覆されていてもよい。例えば、かかる向上剤は樹脂母材の密着性を向上させるためシリケート繊維又は充填材を被覆するのに使用してもよい。
【０１０３】
熱可塑性樹脂、ゴム、エラストマーなどを始めとする高分子充填材も使用できる。熱可塑性樹脂の例には、ポリカーボネート、熱可塑性ポリエステル、ポリエステルカーボネート、ポリフェニレンエーテル、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、シンジオタクチックポリスチレンを始めとするポリスチレン、ポリエーテルスルフィド及びポリアクリレートのような粉末状エンジニアリング樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン及びポリ−４−メチルペンテン−１のような粉末状ポリオレフィン、ポリテトラフルオロエチレン及びテトラフルオロエチレン−プロピレン共重合体のようなフルオロプラスチック、塩素化ポリエチレン、エチレン−酢酸ビニル共重合体、ポリブチルアクリレート及びポリ（２−ヘキシルアクリレート）のようなポリアクリレート、ポリメチルメタクリレート−ポリブチルアクリレート、ポリ（アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン）、ポリ（スチレン−アクリロニトリル）共重合体及びポリ（メチルメタクリレート−ブタジエン−スチレン）ターポリマーのようなコアシェル型耐衝撃性改良剤、ポリフェニレンエーテル、ジエン変性エチレン−プロピレンゴムを含むエチレン−プロピレンゴム、並びにブタジエン／スチレンブロック共重合体がある。高分子充填材には、アクリレート−ブタジエンゴム、エチルアクリレート（又は他のアクリレート）と加硫を容易にする少量のモノマーとの共重合体（アクリルゴム）、テトラフルオロエチレンとトリフルオロニトロソメタンとニトロソ−ペルフルオロ酪酸とから得られたターポリマー（ニトロソゴム）、エチルアクリレート−アクリロニトリル共重合体（アクリレートゴム）、アルキレンスルフィドゴム、ポリエステルを基材とするウレタンゴム、ブタジエンゴム（ポリブタジエン）、ブロモブチルゴム、クロロブチルゴム、ポリクロロトリフルオロエチレン（フッ素ゴム）、クロロポリエチレン、エピクロロヒドリンホモポリマーゴム（ポリクロロメチルオキシラン）、クロロプレンゴム（ポリクロロプレン）、クロロスルホニルポリエチレン、エチレン−エチルアクリレート共重合体（例えば、ＤｕＰｏｎｔ社からＶＡＭＡＣ（登録商標）の商品名で販売されているもの）、エチレンオキシド（オキシラン）とクロロメチルオキシランとの共重合体（エピクロロヒドリンゴム）、エポキシ化天然ゴム、エチレン−プロピレン−ジエンターポリマー、エチレン−プロピレン共重合体、ポリエーテルを基材とするウレタンゴム、エピクロロヒドリン−エチレンオキシドターポリマー、エチレン−酢酸ビニル共重合体、フルオロ基をもったメチルシリコーンゴム、ポリマー鎖上にフルオロ又はフルオロアルキル又はフルオロアルコキシ置換基をもったゴム、プロピレンオキシドとアリルグリシジルエーテルとから得られた共重合体、水素化ニトリルゴム、イソブチレン−イソプレンゴム（ブチルゴム）、ポリイソブテン、合成イソプレンゴム、液状シリコーンゴム、メチルシリコーンゴム及びアクリロニトリル−ブタジエンゴムを始めとするゴムのような有機充填材も包含され得る。高分子充填材には、さらに、Ｂ．Ｆ．Ｇｏｏｄｒｉｃｈ  ＣｏｍｐａｎｙからＨＹＣＡＲ（登録商標）の商品名で販売されているものを始めとする官能化ポリブタジエン���ム及びポリブタジエン−アクリロニトリルゴムも包含される。かかる官能化ポリブタジエンゴム及びポリブタジエン−アクリロニトリルゴムには、ＨＹＣＡＲ（登録商標）２０００Ｘ１６２ＣＴＢ（カルボキシル当量＝０．０４５、Ｍｎ＝４２００、カルボキシル当量／鎖＝１．９）及びＨＹＣＡＲ（登録商標）ＣＳ８５９６（カルボキシル当量＝０．０３２、Ｍｎ＝６２５０、カルボキシル当量／鎖＝約２）のようなカルボキシ官能化ポリブタジエンゴム、ＨＹＣＡＲ（登録商標）１３００Ｘ３１ＣＴＢＮ（アクリロニトリル含有量＝１０％、カルボキシル当量＝０．０５０、Ｍｎ＝３８００、カルボキシル当量／鎖＝１．９）、ＨＹＣＡＲ（登録商標）１３００Ｘ８ＣＴＢＮ（アクリロニトリル含有量＝１８％、カルボキシル当量＝０．０５２、Ｍｎ＝３５５０、カルボキシル当量／鎖＝１．８）、ＨＹＣＡＲ（登録商標）１３００Ｘ１３ＣＴＢＮ（アクリロニトリル含有量＝２６％、カルボキシル当量＝０．０５７、Ｍｎ＝３１５０、カルボキシル当量／鎖＝１．８）、ＨＹＣＡＲ（登録商標）１３００Ｘ９ＣＴＢＮＸ（アクリロニトリル含有量＝１８、カルボキシル当量＝０．０６７、Ｍｎ＝３６００、カルボキシル当量／鎖＝２．４）及びＨＹＣＡＲ（登録商標）１３００Ｘ１８ＣＴＢＮＸ（アクリロニトリル含有量＝２１．５、カルボキシル当量＝０．０７０、Ｍｎ＝３４００、カルボキシル当量／鎖＝２．４）のようなカルボキシ末端停止ポリ（ブタジエン−コ−アクリロニトリル）ゴム、ＨＹＣＡＲ（登録商標）１３００Ｘ３３ＶＴＢＮＸ（アクリロニトリル含有量＝１８％、ゴム１００当たりのカルボキシル当量＝最大０．００９）及びＨＹＣＡＲ（登録商標）１３００Ｘ４３ＶＴＢＮＸ（アクリロニトリル含有量＝２１．５％、ゴム１００当たりのカルボキシル当量＝最大０．００９）のようなビニル及びカルボキシ官能化ポリ（ブタジエン−アクリロニトリル）ゴム、ＨＹＣＡＲ（登録商標）１３００Ｘ４０ＥＴＢＮ（カルボキシル当量／鎖＝最大０．０２７、５０％スチレン溶液）のようなエポキシ末端停止ポリ（ブタジエン−アクリロニトリル）ゴム、ＨＹＣＡＲ（登録商標）１３００Ｘ２１ＡＴＢＮ（アクリロニトリル含有量＝１０％）、１３００Ｘ１６ＡＴＢＮ（アクリロニトリル含有量＝１８％）、ＨＹＣＡＲ（登録商標）１３００Ｘ４５ＡＴＢＮ（アクリロニトリル含有量＝１８％）、１３００Ｘ３５ＡＴＢＮ（アクリロニトリル含有量＝２６％）及びＨＹＣＡＲ（登録商標）１３００Ｘ４２ＡＴＢＮ（アクリロニトリル含有量＝１８％）のようなアミン末端停止ポリブタジエン−アクリロニトリルゴムがある。また、Ｒｉｃｏｎ  Ｒｅｓｉｎｓ，Ｉｎｃ．からＲＩＣＯＮ（登録商標）、ＲＩＣＡＣＲＹＬ（登録商標）及びＲＩＣＯＢＯＮＤ（登録商標）樹脂の商品名で販売されている官能化ポリブタジエン及びポリ（ブタジエン−スチレン）ランダム共重合体も包含される。これらには、ＲＩＣＯＮ（登録商標）１３０、１３１、１３４及び１４２のような、低いビニル含有量を有するブタジエン、ＲＩＣＯＮ（登録商標）１５０、１５２、１５３、１５４、１５６、１５７及びＰ３０Ｄのような、高いビニル含有量を有するポリブタジエン、ＲＩＣＯＮ（登録商標）１００、１８１及び１８��を始めとするスチレンとブタジエンとのランダム共重合体、並びにＲＩＣＯＮ（登録商標）１３０ＭＡ８、ＲＩＣＯＮ（登録商標）ＭＡ１３、ＲＩＣＯＮ（登録商標）１３０ＭＡ２０、ＲＩＣＯＮ（登録商標）１３１ＭＡＳ、ＲＩＣＯＮ（登録商標）１３１ＭＡ１０、ＲＩＣＯＮ（登録商標）ＭＡ１７、ＲＩＣＯＮ（登録商標）ＭＡ２０、ＲＩＣＯＮ（登録商標）１８４ＭＡ６及びＲＩＣＯＮ（登録商標）１５６ＭＡ１７のような、無水マレイン酸グラフトポリブタジエン及びそれから導かれたアルコール縮合物がある。また、ＲＩＣＯＢＯＮＤ（登録商標）１０３１、ＲＩＣＯＢＯＮＤ（登録商標）１７３１、ＲＩＣＯＢＯＮＤ（登録商標）２０３１、ＲＩＣＡＣＲＹＬ（登録商標）３５００、ＲＩＣＯＢＯＮＤ（登録商標）１７５６及びＲＩＣＡＣＲＹＬ（登録商標）３５００を始めとする、密着性を向上させるために使用し得るポリブタジエンもあり、ＲＩＣＯＮ（登録商標）１０４（ヘプタン中２５％ポリブタジエン）、ＲＩＣＯＮ（登録商標）２５７（スチレン中３５％ポリブタジエン）及びＲＩＣＯＮ（登録商標）２５７（スチレン中３５％ポリブタジエン）のようなポリブタジエンもあり、（メタ）アクリル酸官能化ＲＩＣＡＣＲＹＬ（登録商標）３１００、ＲＩＣＡＣＲＹＬ（登録商標）３５００及びＲＩＣＡＣＲＹＬ（登録商標）３８０１もある。また、例えば、ＲＩＣＯＮ（登録商標）１５０Ｄ、１５２Ｄ、１５３Ｄ、１５４Ｄ、Ｐ３０Ｄ、ＲＩＣＯＢＯＮＤ（登録商標）１７３１ＨＳ及びＲＩＣＯＢＯＮＤ（登録商標）１７５６ＨＳを始めとする、官能性ポリブタジエン誘導体の粉末分散体もある。高分子充填材には、さらに、アクリロニトリル−クロロプレンゴム、アクリロニトリル−イソプレンゴム、イソプレンゴム、ポリグリコールエーテル、ビニルピリジン−ブタジエンゴム、ポリエチレン、及びビニル基をもったメチルシリコーンゴムが包含される。また、高分子充填材には、ポリフルオロアルコキシホスファゼン、ポリノルボルネン、プロピレンオキシドゴム、ポリプロピレン、ビニルピリジン−スチレン−ブタジエンゴム、ウレタンゴム、フェニル基とビニル基をもったメチルシリコーンゴム、スチレン−ブタジエンゴム、スチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体（熱可塑性エラストマー）、スチレン−クロロプレンゴム、ポリシロキサン処理ＥＰＤＭ、スチレン−イソプレンゴム、スチレン−イソプレン−スチレンブロック共重合体（熱可塑性エラストマー）、ポリチオグリコールエーテル、テトラフルオロエチレン、ポリスルフィドゴム、トランス−ポリオクテナマー、トランス−ポリペンテナマー、熱可塑性エラストマー、熱可塑性ポリオレフィン、熱可塑性ポリウレタン、ビニル基をもったメチルシリコーンゴム、架橋性ポリエチレン、乳化ポリマー、溶液ポリマー、油展ゴム、ポリ（塩化ビニル−コ−酢酸ビニル−コ−アクリル酸）及びポリ（エチレン−コ−酢酸ビニル−コ−アクリル酸）も包含され得る。
【０１０４】
また、高分子充填材には、ポリピロール、ポリアニリン、ポリフェニレン、ポリアセチレン、及びこれらの置換誘導体（例えば、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ1〜Ｃ25アルコキシ、Ｃ2〜Ｃ25アルキルカルボニル、Ｃ2〜Ｃ25アルキルカルボニルオキシ、Ｃ6〜Ｃ25アリール、Ｃ6〜Ｃ25アリールオキシ、Ｃ7〜Ｃ25アリールカルボニル及びＣ7〜Ｃ25アリールカルボニルオキシで置換された誘導体）のような導電性ポリマーも包含される。
【０１０５】
存在する場合、高分子充填材は、官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー及びアクリロイルモノマーの合計量１００部当たり約０．００５〜約２００部、好ましくは約２〜約３０部、さらに好ましくは約５〜約２５部、さらに一段と好ましくは約１０〜約２０部の量で使用できる。
【０１０６】
添加剤には、ジアゾアミノベンゼンやアゾビスイソブチロニトリルやアゾジカルボンアミドやアゾカルボン酸のようなアゾ化合物、ベンゼンスルホニルヒドラジド、ベンゼン−１，３−ジスルホニルヒドラジド、ジフェニルオキシド−４，４’−ジスルホニルヒドラジド、ｐ−トルエンスルホン酸ヒドラジド、Ｎ，Ｎ’−ジニトロソペンタメチレンテトラアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジニトロソフタルアミド、及び酒石酸のような酸性成分との炭酸ナトリウムブレンドなどの発泡剤も包含され得る。
【０１０７】
添加剤には、さらに、樹脂プレポリマーの連鎖延長などによって分子量を増大させるように作用し得る流れ調整剤が包含される。好適な調整剤には、酸化カルシウム又は酸化マグネシウムのような第II族酸化物及び水酸化物、アジリジン並びにポリイソシアネートがある。上述の調整剤は、カルボキシ又はヒドロキシ部位でポリマー主鎖中に共反応することで化学的に作用すると考えられる。その他の好適な調整剤には、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ペルフルオロポリエーテル（ＰＦＰＥ）及びポリエチレンがある。これらの調整剤は、剪断作用を低減させ、それによって成形時に組成物中での流れを促進するように作用し得る。成形粘度を増大させるように機械的に作用し、したがって好適な流れ調整剤である物質の例は溶融シリカである。最適の性質を得るには、２種以上の流れ調整剤の組合せが望ましい場合がある。それらは、樹脂構造を変化させて導電性充填材からの樹脂の相分離を防止するために使用できる。
【０１０８】
流れ調整剤は、成形時の相分離を防止するのに有効な量で使用すればよい。第II族酸化物（第II族水酸化物及びこれらの化合物の混合物を含む）の好適な量は、組成物の総重量を基準として約０．１〜約２重量％である。この範囲内で、約０．２重量％以上、さらに好ましくは約０．３重量％以上を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約１重量％以下、さらに好ましくは約０．８重量％以下、さらに一段と好ましくは約０．７重量％以下を使用することが好ましい場合がある。
【０１０９】
第II族酸化物の望ましい量は、樹脂１００部当たり約０．５〜約４．０部（ｐｈｒ）として表すこともできる。この範囲内で、約１．０ｐｈｒ以上、さらに好ましくは約１．５ｐｈｒ以上の量で第II族酸化物を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約３．０ｐｈｒ以下、さらに好ましくは約２．５ｐｈｒ以下の量で第II族酸化物を使用することが好ましい場合がある。
【０１１０】
特定の好適な第II族酸化物には、酸化マグネシウム、水酸化マグネシウム、酸化カルシウム及びこれらの混合物がある。好適な酸化マグネシウム添加剤の例は、Ｍｏｒｔｏｎ  Ｔｈｉｏｋｏｌ社（ダンバース、米国マサチューセッツ州）からＥＬＡＳＴＯＭＡＧ（登録商標）の商品名で販売されている純度９９％の酸化マグネシウムである。その他の例には、Ｐｌａｓｔｉｃｏｌｏｒｓ社からＰＧ−９０３３の商品名で販売されている酸化マグネシウム分散体、及びやはりＰｌａｓｔｉｃｏｌｏｒｓ社からＰＧ−９１１４６の商品名で販売されている水酸化マグネシウム分散体がある。別の好適な水酸化マグネシウムは、粉末状の変種であるＢａｒｃｒｏｆｔである。
【０１１１】
アジリジン化合物の例には、例えばトリメチロールプロパン−トリス（β−（Ｎ−アジリジニル）プロピオネート）として同定されたＸＡＭＡ（登録商標）−２及びペンタエリトリトール−トリス（β−（アジリジニル）プロピオネート）として同定されたＸＡＭＡ（登録商標）−７を始めとして、ＥＩＴ，Ｉｎｃ．からＸＡＭＡ（登録商標）の商品名で供給されている多官能性アジリジン、三官能性アジリジンとして同定されたＰＦＡＺ−３２２を始めとする、ＩＯＮＡＣ（登録商標）の商品名で販売されているＳｙｂｒｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社の製品、並びに多官能性アジリジンとして同定されたＺｅｎｅｃａ  Ｒｅｓｉｎｓ社の製品であるＣＸ−１００がある。アジリジン及び／又はポリイソシアネート調整剤の好適な量は、組成物の総重量を基準として約１〜約１５重量％である。この範囲内で、約３重量％以上、さらに好ましくは約３重量％以上のアジリジン及び／又はポリイソシアネート調整剤量を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、組成物の総重量を基準として約１０重量％以下、さらに好ましくは約９重量％以下、さらに一段と好ましくは約８重量％以下のアジリジン及び／又はポリイソシアネート調整剤量を使用することが好ましい場合がある。
【０１１２】
アジリジン及び／又はポリイソシアネート調整剤量は、約０．５〜約２０ｐｈｒとして表すこともできる。この範囲内で、約１ｐｈｒ以上、さらに好ましくは約２ｐｈｒ以上のアジリジン及び／又はポリイソシアネート調整剤量を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約１７ｐｈｒ以下、さらに好ましくは約１５ｐｈｒ以下のアジリジン及び／又はポリイソシアネート調整剤量を使用することが好ましい場合がある。
【０１１３】
好適なポリイソシアネートは、例えば、米国特許第５２６８４００号に記載されている。使用し得る特定のジイソシアネートは、ＩＣＩ  Ａｍｅｒｉｃａｓ社（ウェストデプトフォード、米国ニュージャージー州）からＲＵＢＩＮＡＴＥ（登録商標）Ｒ  ＭＦ−１７８０の商品名で販売されているもののようなジフェニルメタンジイソシアネートである。さらに、好適なジイソシアネートには、ＢＡＳＦ社からの無溶剤ウレタン変性ジフェニルメタンジイソシアネートであるＬＵＰＲＡＮＡＴＥ（登録商標）ＭＰ１０２がある。
【０１１４】
ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）及び／又はペルフルオロポリエーテル（ＰＦＰＥ）の好適な量は、組成物の総重量を基準として約０．５〜約２重量％であり得る。この範囲内で、約０．６重量％以上、さらに好ましくは約０．７重量％以上の量を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約１．８重量％以下、さらに好ましくは約１．３重量％以下を使用することが好ましい場合がある。
【０１１５】
ＰＴＦＥ及び／又はＰＦＰＥの量は、約０．５〜約２０ｐｈｒとして表すこともできる。この範囲内で、約３ｐｈｒ以上、さらに好ましくは約５ｐｈｒ以上を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約１５ｐｈｒ以下、さらに好ましくは約１２ｐｈｒ以下を使用することが好ましい場合がある。
【０１１６】
（Ｃｏｕｌｔｅｒ  Ｃｏｕｎｔｅｒで測定してミクロン未満の平均粒度を有する）好適な微粒子ＰＴＦＥ粉末は、Ｍａｒｓｈａｌｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  Ｃｏｍｐａｎｙ（ウェストチェスター、米国ペンシルヴェニア州）からＭａｒｚｏｎ＃５の商品名で販売されている。
【０１１７】
好適なポリエチレンには、Ｅｑｕｉｓｔａｒ社（ヒューストン、米国テキサス州）からＦＮ５１０の商品名で販売されているもののような線状低密度ポリエチレンがある。好適なポリエチレン量は約３〜約２０ｐｈｒである。この範囲内で、約４ｐｈｒ以上、さらに好ましくは約５ｐｈｒ以上のポリエチレン量を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約１７ｐｈｒ以下、さらに好ましくは約１５ｐｈｒ以下のポリエチレン量を使用することが好ましい場合がある。
【０１１８】
溶融シリカは、約０．５〜約２０ｐｈｒで使用できる。この範囲内で、約１ｐｈｒ以上を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約１０ｐｈｒ以下を使用することが好ましい場合がある。
【０１１９】
好ましい実施形態では、組成物は実質的に水を含まない。これは、組成物が組成物の総重量を基準として約１重量％未満、好ましくは約０．５重量％未満、さらに好ましくは約０．１重量％未満の量で水を含むことを意味する。
【０１２０】
組成物の調製方法は特に限定されない。組成物は、官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー、アクリロイルモノマー及び導電剤の均質ブレンドを形成することで調製できる。官能化ポリ（アリーレンエーテル）が末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）である場合、非末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）をアルケニル芳香族モノマーの一部に溶解し、末端封鎖剤を添加してアルケニル芳香族モノマーの存在下で末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）を生成させ、アクリロイルモノマー、導電剤及びその他の成分を添加して熱硬化性組成物を形成することで、組成物を非末端封鎖ポリ（アリーレンエーテル）から直接に調製することもできる。また、好ましくは約０．５〜約３００マイクロメートルの粒度をもった粉体（すなわち粉末）状の官能化ポリ（アリーレンエーテル）を他の成分中に分散させることで、組成物を形成することもできる。
【０１２１】
好ましい実施形態では、約５０キロジュール／リットル（ｋＪ／Ｌ）未満の混合エネルギーを用いて官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー、アクリロイルモノマー及び導電剤をブレンドすることで組成物を形成できる。ここで、リットルで表した体積量は混合すべき組成物の体積を意味する。硬化組成物の物理的性質及び電気的性質のバランスは硬化性組成物中の成分を混合するやり方で左右され易いことが判明した。特に、硬化組成物の機械的性質に対する効果の点で好まれる典型的な高エネルギー高剪断方法は、導電性の望ましくない低下を引き起こし得ることが判明した。約５０ｋＪ／Ｌ未満、好ましくは約３５ｋＪ／Ｌ未満、さらに好ましくは約３０ｋＪ／Ｌ未満の混合エネルギーを用いて硬化性組成物を混合した場合、機械的性質及び電気的性質の望ましいバランスが得られることが判明した。組成物の機械的性質を不必要に損なわないため、約０．０２５ｋＪ／Ｌ以上、さらに好ましくは約０．２５ｋＪ／Ｌ以上、さらに一段と好ましくは約２．５ｋＪ／Ｌ以上の混合エネルギーを用いて硬化性組成物の成分を混合することが好ましい場合がある。
【０１２２】
別の好ましい実施形態では、かかる方法は、約７５０ワット／リットル（Ｗ／Ｌ）未満、好ましくは約５００Ｗ／Ｌ未満、さらに好ましくは約４５０Ｗ／Ｌ未満の混合動力を用いて官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー、アクリロイルモノマー及び導電剤をブレンドすることを含む。組成物の機械的性質を不必要に損なわないため、約５Ｗ／Ｌ  ＨＰ／リットル以上、さらに好ましくは約５０Ｗ／Ｌ以上、さらに一段と好ましくは約１００Ｗ／Ｌ以上の混合動力を用いて硬化性組成物の成分を混合することが好ましい場合がある。
【０１２３】
別の好ましい実施形態では、かかる方法は、約３５メートル／秒（ｍ／ｓ）未満、好ましくは約２５ｍ／ｓ未満、さらに好ましくは約１５ｍ／ｓ未満の先端速度を用いて官能化ポリ（アリーレンエーテル）、アルケニル芳香族モノマー、アクリロイルモノマー及び導電剤をブレンドすることを含む。組成物の機械的性質を不必要に損なわないため、約０．０５ｍ／ｓ以上、さらに好ましくは約０．１５ｍ／ｓ以上、さらに一段と好ましくは約０．５ｍ／ｓ以上の先端剪断速度を用いて硬化性組成物の成分を混合することが好ましい場合がある。ミキサーの先端速度は、組成物に接触するミキサーの任意の部分の最大速度である。
【０１２４】
硬化性組成物の成分をブレンドするために使用する方法又は装置は特に限定されない。好適な内部ブレンド方法には、ドウミキシング、バンバリーミキシング、ヘリコーンミキシング、ヘンシェルミキシング、プラウミキシング、攪拌容器ミキシングなど、及び上述の方法の１以上を含む組合せがあり、これらは当業者に公知である。好ましいブレンド方法には、ドウミキシング、ヘンシェルミキシングなど、及び上述の方法の１以上を含む組合せがある。
【０１２５】
組成物を硬化させ得る方法は特に限定されない。組成物は、例えば、熱的に硬化させることができ、あるいはＵＶ照射及び電子ビーム照射を始めとする照射技術を用いて硬化させることができる。熱硬化を使用する場合、選択される温度は約８０〜約３００℃であり得る。この範囲内で、約１２０℃以上の温度が好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約２４０℃以下の温度が好ましい場合がある。加熱時間は約３０秒ないし約２４時間であり得る。この範囲内で、約１分以上、さらに好ましくは約２分以上の加熱時間を使用することが好ましい場合がある。やはりこの範囲内で、約１０時間以下、さらに好ましくは約５時間以下、さらに一段と好ましくは約３時間以下の加熱時間を使用することが好ましい場合がある。かかる硬化は、部分的に硬化した大抵は不粘着性の樹脂を生成させ、次いで長い時間又は上述の範囲内の温度を用いて加熱して完全に硬化させることで、段階的に行うこともできる。
【０１２６】
硬化組成物は、好ましくは約１００℃以上、さらに好ましくは１２０℃、さらに一段と好ましくは約１３０℃以上、さらになお一段と好ましくは約１４０℃以上のガラス転移温度を示し得る。
【０１２７】
硬化組成物は、後記実施例中に記載するようにして測定して、好ましくは約５Ｓ／ｃｍ以上、さらに好ましくは約２０Ｓ／ｃｍ以上、さらに一段と好ましくは約３０Ｓ／ｃｍ以上、さらになお一段と好ましくは約４０Ｓ／ｃｍ以上の体積導電率を示し得る。
【０１２８】
硬化組成物は、後記実施例中に記載するようにして測定して、好ましくは約２０Ｓ／ｃｍ以上、さらに好ましくは約５０Ｓ／ｃｍ以上、さらに一段と好ましくは約８０Ｓ／ｃｍ以上、さらになお一段と好ましくは約１１０Ｓ／ｃｍ以上の表面導電率を示し得る。
【０１２９】
硬化組成物は、そのガラス転移温度以下で、好ましくは約３０マイクロメートル／メートル−℃（μｍ／ｍ−℃）以下、さらに好ましくは約２５μｍ／ｍ−℃以下、さらに一段と好ましくは約２０μｍ／ｍ−℃以下の熱膨張率（ＣＴＥ）を示し得る。
【０１３０】
硬化組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ６２７２に従って２３℃で測定して、好ましくは約４０００ｐｓｉ以上、好ましくは約５０００ｐｓｉ以上の曲げ強さを示し得る。
【０１３１】
硬化組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ６２７２に従って２３℃で測定して、好ましくは約１０００ｋｐｓｉ以上、さらに好ましくは約１２００ｋｐｓｉ以上、さらに一段と好ましくは約１５００ｋｐｓｉ以上の曲げ弾性率を示し得る。
【０１３２】
硬化組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ２５６に従って２３℃で測定して、好ましくは約０．２５ｆｔ−ｌｂ／ｉｎ以上、さらに好ましくは約０．５０ｆｔ−ｌｂ／ｉｎ以上、さらに一段と好ましくは約０．７５ｆｔ−ｌｂ／ｉｎ以上のノッチ付き及びノッチなしアイゾット衝撃強さを示し得る。
【０１３３】
硬化組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ６３８に従って２３℃で測定して、好ましくは約４０００ｐｓｉ以上、さらに好ましくは約５０００ｐｓｉ以上、さらに一段と好ましくは約６０００ｐｓｉ以上の引張強さを示し得る。
【０１３４】
硬化組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ６３８に従って２３℃で測定して、好ましくは約１．５×１０6ｐｓｉ以上、さらに好ましくは約２×１０6ｐｓｉ以上の引張弾性率を示し得る。
【０１３５】
組成物からなる物品を製造するために使用する技術は特に限定されない。組成物を加工するのに有用なプロセスには、熱硬化性樹脂の加工技術分野で周知のものが包含される。かかるプロセスは、「Ｐｏｌｙｅｓｔｅｒｓ  ａｎｄ  Ｔｈｅｉｒ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」、Ｂｊｏｒｋｓｅｎ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ、Ｊｏｈａｎ  Ｂｊｏｒｋｓｅｎ（ｐｒｅｓ．）、Ｈｅｎｒｙ  Ｔｏｖｅｙ（Ｃｈ．Ｌｉｔ．Ａｓｓ．）、Ｂｅｔｔｙ  Ｈａｒｋｅｒ（Ａｄ．Ａｓｓ．）、Ｊａｍｅｓ  Ｈｅｎｎｉｎｇ（Ａｄ．Ａｓｓ．）、Ｒｅｉｎｈｏｌｄ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、ニューヨーク、１９５６年、「Ｕｓｅｓ  ｏｆ  Ｅｐｏｘｙ  Ｒｅｓｉｎｓ」、Ｗ．Ｇ．Ｐｏｔｔｅｒ、Ｎｅｗｎｅｓ−Ｂｕｔｔｅｒｓｗｏｒｔｈ、ロンドン、１９７５年、及び「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｃｙａｎａｔｅ  Ｅｓｔｅｒ  Ｒｅｓｉｎｓ」、Ｉ．Ｈａｍｅｒｔｏｎ、Ｂｌａｃｋｉｅ  Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｂｌｉｓｈｉｎｇ  ａｎ  Ｉｍｐｒｉｎｔ  ｏｆ  Ｃｈａｐｍａｎ  Ｈａｌｌに記載されている。加工技術には、例えば遠心注型や静止注型を含む注型、円筒接触圧成形を含む接触圧成形、圧縮成形、シート成形、バルク成形、湿式又は乾式レイアップやスプレーレイアップを含むラミネーション、真空支援樹脂トランスファー成形や化学的支援樹脂トランスファー成形を含む樹脂トランスファー成形、反応射出成形（ＲＩＭ）を含む射出成形、大気圧成形（ＡＰＭ）、開放金型注型、Ｓｅｅｍａｎ複合樹脂注入製造プロセス（ＳＣＲＩＭＰ）、引出し成形、高強度複合材への成形、樹脂及びガラスの開放成形又は連続混合、並びに円筒フィラメントワインディングを含むフィラメントワインディングがある。
【０１３６】
組成物は、高い導電性を要求する各種の物品で使用するのに適している。例えば、組成物は電気化学的電池の部品を形成するために使用できる。組成物の好ましい用途は、燃料電池で使用するための双極極板である。双極極板は任意適宜の方法で製造できるが、好ましくは、組成物を所望の形状及びサイズに射出成形又は圧縮成形し、次いで多孔質導電性材料の二つの層の間に成形層を配置してなる多層複合材料を圧縮成形して多孔質導電層を成形層に結合することで製造される。別法として、多孔質導電性材料の層間で充填材配合熱可塑性材料のシートを圧縮成形することもできる。第三の実施形態では、金型内で多孔質導電性材料の二つの層間に充填材配合熱可塑性材料を注入し、次いで得られた複合材料を圧縮成形することもできる。上記その他の方法の詳細は、例えば、米国特許第６１０３４１３号（Ｈｉｎｔｏｎら）、同第６２５１３０８Ｂ１号（Ｂｕｔｌｅｒ）及び同第６２４８４６７Ｂ１号（Ｗｉｌｓｏｎら）並びに国際特許出願第ＷＯ９９／１９３８９号に見出すことができる。
【０１３７】
好ましい実施形態では、圧縮成形に先立って組成物を所望の形状に予備成形することができる。第一に、導電剤の一様な分布が達成されるように組成物を混合する。第二に、混合材料を小形のプリフォーム金型に入れ、そこで組成物を熱硬化性樹脂の硬化温度より低い温度で成形する。金型に圧力を加えている間に、閉じ込められた空気は金型から脱出して組成物は成形される。第三に、パックされた材料をパック材料からなる物品の形態で金型から取り出す。第四に、予備圧縮状態の材料を圧縮成形用金型の内部に配置し、正規の圧縮成形条件で加工する。
【実施例】
【０１３８】
以下の非限定的な実施例で本発明をさらに例証する。
【０１３９】
一般実験条件
以下の実施例のため、ポリ（２，６−ジメチルフェニルエーテル）（ＰＰＥ）はＧｅｎｅｒａｌ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手した。炭酸カルシウムは、Ｏｍｙａ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎからＯＭＹＡＣＡＲＢ（登録商標）５の商品名で入手した。連続ガラスマット又はチョップト１／２インチ繊維としてのガラスは、Ｏｗｅｎｓ  Ｃｏｒｎｉｎｇ  Ｆｉｂｅｒｇｌａｓｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手した。すべての反応剤は、特記しない限り、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手した。ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）は、一列のＰＨＥＮＯＭＥＮＥＸ（登録商標）フェノゲル１０5、１０4及び５００オングストロームカラムを具備したＷａｔｅｒｓゲルパーミエーションクロマトグラフを用いて行った。ポリマー溶液（１００ｍｌ、約０．３重量％）を注入し、０．５％のエタノールを含むクロロホルム溶媒を１．５ｍｌ／分の流量で用いてカラムからポリマーを溶出した。溶出は、２５４ｎｍに設定したＵＶ検出器で監視した。ポリスチレン標準（２０３０〜８６００００ｇ／ｍｏｌ）を用いてカラムを較正した。1Ｈ−ＮＭＲスペクトルは、ＣＤＣｌ3溶媒及びテトラメチルシラン（ＴＭＳ）内標準を使用しながらＧＥ  ＱＥ−３００ＭＨｚ  ＮＭＲスペクトロメーター上で記録した。メタクリル酸末端封鎖濃度（［ＭＡＡ］）は、メタクリル酸のビニル水素の積分値をＰＰＥ繰返し単位の芳香族水素の積分値と比較することによる1Ｈ−ＮＭＲ分析で求めた。ＧＥ  ＧＮ−５００ＭＨｚスペクトロメーター上で31Ｐ−ＮＭＲを記録し、Ｐ．Ｃｈａｎ、Ｄ．Ｓ．Ａｒｇｙｒｏｐｏｌｉｓ、Ｄ．Ｍ．Ｗｈｉｔｅ、Ｇ．Ｗ．Ｙｅａｇｅｒ及びＡ．Ｓ．Ｈａｙ、Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ、１９９４年、第２７巻、６３７１頁以降に記載されたようにしてヒドロキシル末端基濃度（［ＯＨ］）を求めた。固有粘度（ＩＶ）の測定は、ウベローデ粘度計を用い、クロロホルム溶液について２５℃で行った。
【０１４０】
トランスファー成形樹脂試料はＲａｄｉｕｓ  ＦｌｏｗＷａｒｅ  ＲＴＭ２１００インゼクターを用いて作製し、樹脂は１０”×１０”×０．１２５”の平板金型に２００ポンド／平方インチ（ｐｓｉ）の圧力下で注入した。ガラス転移温度（Ｔｇ）及び熱膨張率（ＣＴＥ）は、ＡＳＴＭ  Ｄ６３４１に従って測定した。窒素及び空気中での分解開始温度は、約３ｍｍ3のサイズの樹脂試料を白金パンに入れ、ＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  ＴＧＡ２９５０を用いて一定流量（６０ｍｌ／分）の窒素又は空気の下で大気圧で試験を行うことによる熱重量分析（ＴＧＡ）で測定した。温度は２０℃／分で３０℃から７００℃まで上昇させた。
【０１４１】
曲げ弾性率及び曲げ強さの値は、ＡＳＴＭ  Ｄ６２７２に従って測定した。
【０１４２】
製造例１〜３
５リットルの三つ口丸底フラスコに入れた３Ｌのトルエンの溶液に、１５００ｇのポリ（２，６−ジメチルフェニルエーテル）樹脂（固有粘度＝０．１５ｄｌ／ｇ）、１５３ｇ（１．０モル）の無水メタクリル酸、及び１２１ｇ（１．０モル）のジメチルアミノピリジンを添加した。この溶液を１晩加熱還流した。所望の生成物をメタノール中に沈殿させ、濾過によって単離した。得られた生成物を８０℃で１晩真空乾燥した。生成物の収量は１３３３ｇであった。31Ｐ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3、２，３−ジオキサホスホラン）：検出可能なＰＰＥ−ＯＨ基なし（＜５μｍｏｌ／ｇ）。1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3、ＴＭＳ）：２．０７（ｓ、６Ｈ、ＰＰＥ  ＣＨ2）、２．１８（ｓ、３Ｈ、メタクリレートＣＨ3）、５．７４（ｓ、２Ｈ、メタクリレートＣＨ2）、６．４６（ｓ、２Ｈ、ＰＰＥ  Ａｒ−Ｈ）、７．０８（ｍ、３Ｈ、ＰＰＥ尾端基）。
【０１４３】
上述の手順を用い、分子量の異なる３種のポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレンエーテル）樹脂に無水メタクリル酸で末端封鎖を施した（簡潔のためＭＡＡ末端封鎖ＰＰＥという）。かかる樹脂の性質を下記表１に示す。
【０１４４】
【表１】
2004523615.tif 000018
【０１４５】
製造例４
本例では、ポリ（サリチレート）末端封鎖０．２５ＩＶ  ＰＰＥ樹脂／スチレンブレンドの製造を記載する。米国特許第４７６０１１８号（Ｗｈｉｔｅら）の実施例３に由来する手順を用い、０．２５ｄｌ／ｇの固有粘度を有するポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレンエーテル）及び（ＰＰＥを基準として）１０重量％のポリサリチレートからポリ（サリチレート）末端封鎖ポリフェニレンエーテルを製造した。生成物である末端封鎖ＰＰＥを３５重量％溶液としてスチレンに溶解し、製造例４として使用に供した。
【０１４６】
製造例５
本例では、メタクリレート末端封鎖０．１５ＩＶ  ＰＰＥ樹脂／スチレンブレンドの製造を記載する。
【０１４７】
２２リットルの三つ口丸底フラスコに８ｋｇ（１７．６ポンド）のスチレンモノマー（Ａｓｈｌａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ、ロット＃０７４Ｂ００５０８）を仕込んだ。攪拌を続けながら溶液を８５℃に加温した。この間に、０．１５ｄＬ／ｇの固有粘度を有するポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレンエーテル）８ｋｇ（１７．０６ポンド）を添加した。添加完了後、樹脂が溶解するまで、反応混合物を８５℃で約１時間攪拌した。次に、反応混合物を９３６．２ｇのＮ，Ｎ−ジメチルアミノピリジン（ＤＭＡＰ、Ａｖｏｃａｄｏ  Ｌａｂｓ，Ｉｎｃ．）及び９５８ｇ（９２５ｍｌ、ｄ＝１．０３５ｇ／ｍｌ）の無水メタクリル酸（Ｍｏｎｏｍｅｒ−Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｄａｊａｃ  Ｌａｂｓ）で処理し、次いで８５℃で３００分間加熱した。次に、反応混合物を冷却し、樹脂混合物を５ガロンの容器にあけた。少量の試料をメタノール中に沈殿させて分析に供した。沈殿試料及びＰＰＥ／スチレン混合物の両方を分析した。沈殿ＰＰＥ試料：31Ｐ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3、２，３−ジオキサホスホラン／ピリジン官能化）：δ＝１２８．３０ｐｐｍ（ＢＰＡ内標準、濃度＝１０００ｐｐｍ）、δ＝１２９．５３ｐｐｍ（残留メタクリレートＣＯ2Ｈ／ＣＯ2-、濃度＝３３９ｐｐｍ）、検出可能なＰＰＥ−ＯＨ基なし（＜５μｍｏｌ／ｇ）。ＧＰＣ：ＰＰＥ保持時間＝２２．９７分、Ｍｗ＝１０９０６、Ｍｎ＝６８４２、Ｍｗ／Ｍｎ＝１．４。ＤＳＣ：１６７．４℃、７００℃でのＴＧＡ残留率＝２８．８％、４００℃での減量＝２．１％、分解開始＝４５９．７℃。1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3、ＴＭＳ）：２．０７（ｓ、６Ｈ、ＰＰＥ  ＣＨ2）、２．１８（ｓ、３Ｈ、メタクリレートＣＨ3）、５．７４（ｓ、２Ｈ、メタクリレートＣＨ2）、６．４６（ｓ、２Ｈ、ＰＰＥ  Ａｒ−Ｈ）、７．０８（ｍ、３Ｈ、ＰＰＥ尾端基）。
【０１４８】
ＰＰＥ／スチレン混合物：31Ｐ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3、２，３−ジオキサホスホラン／ピリジン官能化）：δ＝１２８．３０ｐｐｍ（ＢＰＡ内標準、濃度＝１０００ｐｐｍ）、δ＝１２９．５２ｐｐｍ（残留メタクリレートＣＯ2Ｈ／ＣＯ2-、濃度＝２０９７８ｐｐｍ）、１３０．７〜１３１．５での幅広い共鳴（正体未確認であり、沈殿試料では認められず、濃度＝４２８４ｐｐｍ）、１２８．５０ｐｐｍ（正体未確認であり、沈殿試料では認められず、濃度＝４６１ｐｐｍ）。検出可能なＰＰＥ−ＯＨ基なし（＜５μｍｏｌ／ｇ）。ＧＰＣ：ＰＰＥ保持時間＝２３．００分、Ｍｗ＝１０７３６、Ｍｎ＝６８１８、ＭＰ＝８３１６、Ｍｚ＝１７０５５、Ｍｗ／Ｍｎ＝１．６、スチレン保持時間＝３０．３２分。
【０１４９】
製造例６〜９
製造例６では、メタクリレート末端封鎖０．１２ＩＶ  ＰＰＥ樹脂／スチレンブレンドの製造を記載する。
【０１５０】
１００ガロンのステンレス鋼製反応器に６８．０３ｋｇ（１５０ポンド）のスチレンモノマー（Ａｓｈｌａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ、ロット＃０７４Ｂ００５０８）を仕込んだ。窒素ブランケットの下で、溶液を７５分かけて３９℃から７９℃に加温した。この間に、０．１２ｄＬ／ｇの固有粘度を有するポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレンエーテル）６８．０３ｋｇ（１５０ポンド）を添加した。添加完了後、反応混合物を７４〜８５℃で８５分間攪拌してＰＰＥ樹脂を確実に溶解した。次に、反応混合物を９３６．２ｇのＮ，Ｎ−ジメチルアミノピリジン（ＤＭＡＰ、Ａｖｏｃａｄｏ  Ｌａｂｓ，Ｉｎｃ．）で処理した。２０分後、８．１５６ｋｇ（７．８８リットル、ｄ＝１．０３５ｇ／ｍｌ）の無水メタクリル酸（Ｍｏｎｏｍｅｒ−Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｄａｊａｃ  Ｌａｂｓ）を添加した。反応混合物を８５℃で３０５分間加熱した。次に、反応混合物を約５０℃に冷却し、樹脂混合物を５ガロンの容器に排出した。収量：１４３．３５ｋｇ（理論量１４５．１５ｋｇ、９９％）の樹脂溶液。ＧＰＣ：ＰＰＥ保持時間＝２３．６５分、Ｍｗ＝７５３２、Ｍｎ＝５３９０、Ｍｗ／Ｍｎ＝１．４、残留スチレン保持時間＝２９．８２分。ＤＳＣ：Ｔｇ＝１４１．３℃、７００℃でのＴＧＡ残留率＝２５．０％、４００℃での減量＝５．２％、分解開始＝４５０．８℃。
【０１５１】
ＰＰＥ／スチレン混合物：31Ｐ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3、２，３−ジオキサホスホラン／ピリジン官能化）：δ＝１２８．３０ｐｐｍ（ＢＰＡ内標準、濃度＝１０００ｐｐｍ）、δ＝１２９．５３ｐｐｍ（残留メタクリレートＣＯ2Ｈ／ＣＯ2、濃度＝６５７１ｐｐｍ）、１３０．７〜１３１．５での幅広い共鳴（正体未確認であり、沈殿試料では認められず、濃度＝６９２ｐｐｍ）、δ＝１２８．５０ｐｐｍ（正体未確認であり、沈殿試料では認められず、濃度＝４３７ｐｐｍ）。検出可能なＰＰＥ−ＯＨ基なし（＜５μｍｏｌ／ｇ）。ＧＰＣ：ＰＰＥ保持時間＝２３．６７分、Ｍｗ＝７４４２、Ｍｎ＝５３５５、ＭＰ＝５６５３、Ｍｚ＝１１１１３、Ｍｗ／Ｍｎ＝１．４、スチレン保持時間＝３０．３０分。
【０１５２】
上述の手順を用い、分子量の異なる４種のポリ（２，６−ジメチルフェニルエーテル）樹脂に無水メタクリル酸（簡潔のためＭＡＡ末端封鎖ＰＰＥという）又は無水アクリル酸（ＡＡ末端封鎖ＰＰＥという）で末端封鎖を施した。かかる樹脂の性質を下記表２中に示す。重量平均分子量（Ｍｗ）及び数平均分子量（Ｍｎ）は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーで測定した。
【０１５３】
【表２】
2004523615.tif 000019
【０１５４】
実施例１〜１２
材料：メタクリレート末端封鎖及びサリチレート末端封鎖ポリフェニレンエーテルの製造は上述の通りであり、トリメチロールプロパントリアクリレート及びトリメチロールプロパントリメタクリレートはＳａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手し、スチレン及びｔ−ブチルペルオキシベンゾエートはＡｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手した。グラファイトＡ（グレード４０１２）及びグラファイトＢ（グレード３２４３）はＡｓｂｕｒｙ  Ｇｒａｐｈｉｔｅ  Ｍｉｌｌｓ，Ｉｎｃ．から入手し、グラファイトＣ（ＴＩＭＲＥＸ（登録商標）ＫＳ５−６５ＴＴ）はＴｉｍｒｅｘ  Ｌｔｄ．から入手した。
【０１５５】
表３に明記した成分及び量を用い、末端封鎖ポリ（フェニレンエーテル）のスチレン溶液、多官能性アクリレートコモノマー及び追加のスチレン（必要な場合）を混合し、約７０℃に加熱して均質な溶液を形成した。次いで、溶液をグラファイトと手混合して粒子状固体を形成した。プロトタイプ双極極板成形型を２９５°Ｆに加熱し、フルオロカーボン離型剤を吹き付けた。約７０グラムの樹脂／グラファイト混合物を成形型に注入し、表３に示す条件下で混合物を圧縮成形し、得られた成形品を次のようにして試験した。試料を亀裂なしに成形型から取り出すことができたか否か、及び成形品に顕著なレベルの膨れ又は離層が認められたか否かに基づいて外観を判定した。これらの状態がいずれも存在しなかった場合、外観は良好であると判定した。ガラス転移温度（Ｔｇ）並びにＴｇ以上及びＴｇ以下での熱膨張率（ＣＴＥ）は、ＡＳＴＭ  Ｅ１５４５に従って測定した。
【０１５６】
表面（平面内）導電率は、ＡＳＴＭ  Ｆ１５２９に従い、各円板試料の成形したままの表面に沿った五つの領域で測定した。このような四点法を用いた導電率試験は、試料に電流を流し、試料の所定長さの両端での電圧降下を測定することで行った。かかる手順は、試料上に四点試験用プローブを降下させることで開始された。試験ヘッドの最も外側の２本の脚を通して１０ミリアンペアの電流を印加しながら、最も内側の２本の脚で試料表面に沿った電圧を測定した。各試料上の五つの位置で測定値を求めたが、各位置は試料の縁端から１以上のプローブ幅だけ離れていた。
【０１５７】
上述の測定値を用い、次式に従って各試料についてのシート抵抗を計算した。
【０１５８】
Ｒs＝（２×ｐｉ×ｓ）／ｔ×Ｖ／Ｉ
式中、Ｒsはオーム単位で表したシート抵抗であり、ｓはセンチメートル単位で表した四点プローブ装置上のプローブ間隔であり、ｔはセンチメートル単位で表した試料厚さであり、Ｖはポルト単位で表した電圧降下測定値であり、Ｉはアンペア単位で表した印加電流である。次に、次式に従ってシート抵抗から表面抵抗率を計算した。
【０１５９】
ρs＝Ｒs×ｔ
式中、ρsはオーム−ｃｍ単位の表面抵抗率であり、ｔはセンチメートル単位のシート厚さである。最後に、表面抵抗率の逆数として表面導電率を計算した。
【０１６０】
γs＝１／ρs
式中、γsはＳ／ｃｍ単位の表面導電率である。
【０１６１】
Ｔｅｋｍａｒ５０００熱脱着器を用いて試料から脱着させることで揮発分（エチルベンゼン、ｔ−ブタノール、トルエン及びスチレン）を定量した。ヘリウム気流中で試料を７０℃で４０分間加熱しながら、−１００℃の一次充填トラップで揮発分を捕獲し、次いでやはり１００℃のクライオフォーカストラップに移送した。Ｍｏｄｅｌ５９７０質量選択検出器を装備したＨｅｗｌｅｔｔ  Ｐａｃｋａｒｄ（現在Ａｇｉｌｅｎｔ）ＨＰ５８９０ガスクロマトグラフを用いて揮発分を分析した。使用したカラムは、０．５０ミクロンの膜厚をもった３０メートル×０．３２ミリメートルの溶融シリカ製ＭＤＮ−５Ｓ毛管であった。カラムオーブンプログラムは、３５℃で５分間保ち、次いで２℃／分で２８５℃まで昇温して５分間保つというものであった。全試験時間は２２．５分であった。質量走査範囲は、水ピークを避けるため、０〜１０分では１９〜３００原子質量単位（ＡＭＵ）であり、１０分後は１９〜４４０ＡＭＵであった。注入温度は２５０℃であった。脱着完了後、試験前後の試料の質量の差から減量パーセントを得た。水のような揮発分はＧＰＣ分析で定量されないので、試料を加熱して求めた減量パーセントと有機揮発分で説明される減量との差はおそらく脱着水に由来するものである。
【０１６２】
試験結果を表３に示す。
【０１６３】
【表３】
2004523615.tif 000020
【０１６４】
【表４】
2004523615.tif 000021
【０１６５】
実施例１３〜２２、比較例１〜４
これらの実施例は、本発明の組成物が商業的に入手できるポリエステル樹脂を含む組成物に比べて優れた曲げ強さを示すことを例示している。
【０１６６】
製造例６に関して上述した手順を用い、メタクリレート末端封鎖ポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレンエーテル）の３５重量／重量％スチレン溶液を製造した。末端封鎖前のポリ（アリーレンエーテル）は、２５℃のクロロホルム中で０．３０ｄＬ／ｇの固有粘度を有していた。実施例では、トリメチロールプロパントリメタクリレート、追加のスチレン、及びｔ−ブチルペルオキシベンゾエート開始剤も使用した。比較例１〜４では、Ｄｏｗ社からＤＥＲＡＫＡＮＥ（登録商標）Ｍ３１１−４５０として入手したビニルエステル樹脂、及びｔ−ブチルペルオキシベンゾエート開始剤を使用した。表４に明記した比率及び実施例１〜１２に関して上述した手順を用いて組成物を混合し、次いで完全硬化を達成するための時間及び温度（通例は約１５０℃及び約４０００ｐｓｉで約１０分）の下で圧縮成形して厚さ１／８インチ×直径３インチの固体円板試料とした。
【０１６７】
表４に示した成分量は、組成物の総重量を基準とした重量パーセントである。曲げ強さはＡＳＴＭ  Ｄ７９０に従って測定した。表面（平面内）導電率は上述のようにして測定した。体積（平面貫通）導電率は以下のようにして測定した。１インチ平方の電極を加圧下で円板試料の成形したままの上面及び下面に接触させた。一定の電流を印加し、電極間の電圧を測定した。オームの法則に従って体積抵抗を計算した。
【０１６８】
Ｒv＝Ｖ／Ｉ
式中、Ｒvはオーム単位の体積抵抗計算値であり、Ｖはボルト単位の電圧測定値であり、Ｉはアンペア単位の印加電流である。次に、次式に従って体積抵抗率を計算した。
【０１６９】
ρv＝（Ａ／ｔ）Ｒv
式中、ρvはオーム−ｃｍ単位の体積抵抗率計算値であり、Ａはｃｍ2単位の電極面積であり、ｔはｃｍ単位の試料厚さであり、Ｒvはオーム単位の抵抗測定値である。表面抵抗率の逆数として表面導電率を計算した。
【０１７０】
γv＝１／ρv
式中、γvはＳ／ｃｍ単位の体積導電率である。
【０１７１】
特性値を表４に示す。実施例１６と比較例１、実施例１８と比較例２、実施例２０と比較例３、及び実施例２２と比較例４を対にして比較すると、本発明の組成物は市販のポリエステル樹脂を用いた組成物に比べて一定のグラファイト配合量で高い曲げ強さを示すことがわかる。
【０１７２】
【表５】
2004523615.tif 000022
【０１７３】
【表６】
2004523615.tif 000023
【０１７４】
【表７】
2004523615.tif 000024
【０１７５】
【表８】
2004523615.tif 000025
【０１７６】
実施例２３及び２４
これらの実施例は、組成物の樹脂部分の急速硬化性を例示している。導電剤を含まない樹脂組成物を調製した。それは、メタクリレート末端封鎖ポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレンエーテル）の３５重量％スチレン溶液６９．５重量％、トリメチロールプロパントリメタクリレート１６．３重量％、追加のスチレン１２．２重量％、及びｔ−ブチルペルオキシベンゾエート２．００重量％からなっていた。Ｍｉｃｒｏｍｅｔ  ＩＣＡＭ２０００硬化分析器及びＭＰ２０００ミニプレスを用い、樹脂組成物の硬化時間を１３０℃（実施例２３）及び１５０℃（実施例２４）で監視した。各温度において、ミニプレス中で試料を硬化させ、イオン移動度を時間の関数として測定した。報告した硬化時間は、ｌｏｇ（イオン移動度）対時間曲線の勾配が１に等しくなるのに要した時間である。これは約９５＋％の添加率に相当していた。組成物は、１３０℃で１１４秒及び１５０℃で７２秒の硬化時間を示した。これらの硬化時間は、導電剤を含む組成物で得られる硬化時間を表すものと予想される。
【０１７７】
実施例２５〜２７
化学組成が公称的に同一であり、各々が２５重量％の樹脂配合量及び７５重量％のグラファイト（Ａｓｂｕｒｙ４０１２）配合量を含むようにして一連の樹脂／グラファイト組成物を調製した。組成物の樹脂部分は、０．３０ｄｌ／ｇの固有粘度を有するメタクリレート末端封鎖ポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレンエーテル）のスチレン溶液（３５ｗｔ％ポリ（アリーレンエーテル）／６５ｗｔ％スチレン）７０重量％、スチレン（Ａｌｄｒｉｃｈ社）１２重量％、トリメチロールプロパントリメタクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ社）１５重量％、離型剤（ＩＮＴ−４０ＬＨＴ、Ａｘｅｌ社製の特許飽和・不飽和脂肪酸エステル混合物）１重量％、及びｔｅｒｔ−ブチルペルオキシベンゾエート（Ｌａｎｃａｓｔｅｒ社）２重量％からなっていた。４種の混合方法を用い、液状樹脂を粉末グラファイトとブレンドして粉末様コンシステンシーをもったブレンドを形成した。
【０１７８】
（１）手混合−グラファイトをほぼ三等分して温かい液状樹脂に添加し、金属へらによる材料の折畳みをブレンドの組織が一様になるまで数分間行った。
【０１７９】
（２）ドウミキシング−ペストリー工業で使用されるものとほぼ同様な市販のドウミキサーを標準的なパドルと共に用いて、樹脂及びグラファイトをブレンドの組織が一様になるまで数分間混合した。混合エネルギーは、約５Ｗ／Ｌの動力及び約０．５ｍ／ｓの先端速度で約１ｋＪ／Ｌであると推定された。
【０１８０】
（３）低速ＨＥＮＳＣＨＥＬ（登録商標）ミキシング−高剪断方法とみなし得る、当業者にＨＥＮＳＣＨＥＬ（登録商標）ミキサーとして知られる工業用混合ユニットを低混合速度（羽根回転数約８５０ｒｐｍ）で約１分間使用したところ、ブレンドの組織は一様であることが認められた。混合エネルギーは、約４０Ｗ／Ｌの動力及び約１０ｍ／ｓの先端速度で約２ｋＪ／Ｌであると推定された。
【０１８１】
（４）高速ＨＥＮＳＣＨＥＬ（登録商標）ミキシング−（３）に記載した工業用混合ユニットを高混合速度（羽根回転数約１４５０ｒｐｍ）で約１分間使用したところ、ブレンドの組織は一様であることが認められた。混合エネルギーは、約１００Ｗ／Ｌの動力及び約１６ｍ／ｓの先端速度で約７ｋＪ／Ｌであると推定された。
【０１８２】
混合方法（１）〜（４）を用いて実施例２５〜２７をそれぞれ製造した。次に、完全硬化を達成するための時間及び温度（通例は約１５０℃及び約４０００ｐｓｉで約１０分）の下で、これら４種のブレンドの各々を圧縮成形して厚さ１／８インチ×直径３インチの固体円板試料とした。
【０１８３】
ＡＳＴＭ  Ｄ７９０に従って曲げ弾性率及び曲げ強さを測定した。
【０１８４】
実施例１〜１２に関して上述したようにして表面導電率を測定した。
【０１８５】
平均特性値を表５に示す。結果は、一定の樹脂／グラファイト処方に関する導電率がそれを混合する方法で左右されることを示している。一般に、激しい混合方法（例えば、実施例２５及び２６で使用したＨＥＮＳＣＨＥＬ（登録商標）ミキシング）は導電率の低下を生じた。激しい混合には曲げ強さの増大が付随したが、ドウミキシングから低速ＨＥＮＳＣＨＥＬ（登録商標）ミキシング及び高速ＨＥＮＳＣＨＥＬ（登録商標）ミキシングへの変化時における曲げ強さの増大は控え目であった。曲げ弾性率は混合方法の変化にあまり左右されなかったが、ドウミキシング及び低速ＨＥＮＳＣＨＥＬ（登録商標）ミキシングは最大の曲げ弾性率値を生じた。
【０１８６】
【表９】
2004523615.tif 000026
【０１８７】
混合方法が導電率に対して観察された効果を及ぼす理由は、現時点では十分に判明していない。特定の仮説で拘束されることは望まないが、本発明者らは二つの機構の一方又は両方が激しい混合に付随する導電率の低下に寄与し得ると推測している。第一に、激しい混合はグラファイトの粒度又は凝集体粒度を低下させることがある。第二に、激しい混合はグラファイト粒子を樹脂で一層完全に被覆することがある。
【０１８８】
実施例２９〜６８
これらの実施例は、任意の離型剤を含む組成物の良好な成形性及び高い表面導電率を例示している。表６に詳述する組成物タイプＡ及びＢは、グラファイト充填材を除く全組成物を基準として５重量％及び１０重量％で離型剤を含んでいた。すべての商業的な供給者から入手した。ステアリン酸カルシウム、レシチン及びグリセロールモノステアレートはＡｌｆａ  Ａｅｓａｒ社から入手した。ステアリン酸はＡｖｏｃａｄｏ社から入手した。ラウリルステアレート及びｎ−ブチルステアレートは東京化成工業社から入手した。酸化ポリエチレンはＨｏｎｅｙｗｅｌｌ社からＡＣ６２９として入手し、ポリエチレンはＡＣ３１９として入手した。ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）は、Ｗｉｔｃｏｎ社からＴＬ５６及びＴＬ６として入手した。
【０１８９】
離型剤に加え、各組成物は、製造例８に対応した、０．３０ｄＬ／ｇの固有粘度を有するメタクリレート末端封鎖ポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレンエーテル）（ＰＰＯ−ＭＡ）、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手したスチレン、Ｓａｒｔｏｍｅｒ社から入手したトリメチロールプロパントリメタクリレート（ＴＭＰＴＭＡ）、及びＬａｎｃａｓｔｅｒ社から入手したｔ−ブチルペルオキシベンゾエートを含んでいた。
【０１９０】
【表１０】
2004523615.tif 000027
【０１９１】
各試料に関し、樹脂２５重量％及びグラファイト７５重量％の比率で、表６に明記した樹脂組成物をグラファイト（グレード４０１２、Ａｓｂｕｒｙ  Ｇｒａｐｈｉｔｅ  Ｍｉｌｌｓ，Ｉｎｃ．）と十分に混合し、次いで配合した。樹脂及びグラファイトの配合はＨｅｎｓｃｈｅｌミキサーを用いて行った。グラファイト充填組成物を１５０℃及び２０００ｐｓｉで２分間圧縮成形して様々な幾何学的形状に加工した。特定の離型剤の効果を測定するための基準の一つは、単純から複雑にわたる様々な程度の幾何学的構造をもった物品を圧縮成形する能力に対する影響を判定することである。単なる参考目的のため、４種のかかる構造を選択し、表７に定義する。
【０１９２】
【表１１】
2004523615.tif 000028
【０１９３】
各組成物の離型能力を不良又は良好として評価した。「不良」という評価は、物品が成形型表面からうまく剥離しなかったこと（すなわち、成形機での突出しピンの自動作用が金型キャビティから成形品を成功裡に取り出さなかったこと）を意味する。「良好」は、物品が成形型表面からうまく剥離したこと（すなわち、成形機での突出しピンの自動作用が金型キャビティから成形品を成功裡に取り出したこと）を意味する。
【０１９４】
実施例１〜１２に関して上記に詳述した手順に従って表面導電率を測定した。
【０１９５】
結果を表８にまとめて示すが、これらの結果は、試験したすべての組成物が単純な板の良好な離型を示し、ラウリルステアレート及び酸化ポリエチレンを除くすべてが単純なプロトタイプの良好な離型を示したことを表している。ステアリン酸カルシウム及びレシチンを含む組成物はいずれも良好な離型を示す機能素子を与えたが、レシチンの使用はステアリン酸カルシウムの使用よりも高い導電率の成形品を与えた。さほど過酷でない厳しくない成形用途には、任意の離型剤が好適であり得る。
【０１９６】
【表１２】
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【０１９７】
以上、好ましい実施形態に関して本発明を説明してきたが、当業者であれば、本発明の技術的範囲から逸脱せずに様々な変更や同等物による要素の置換を行い得ることが理解されよう。さらに、特定の状況又は材料を本発明の開示内容に適合させるため、本発明の本質的な技術的範囲から逸脱せずに数多くの修正を行うことができる。したがって、本発明は本発明を実施するための最良の形態として開示された特定の実施形態に限定されることはなく、特許請求の範囲に含まれるすべての実施形態を包含するものである。
【０１９８】
引用されたすべての特許、特許出願及びその他の参考文献は、援用によって本明細書の内容の一部をなす。
【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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