(57)【要約】本発明は芳香族有機亜鉛化合物を製造するための技術及びそのための組成物に関する。前記組成物は有機亜鉛化合物を合成することができる試薬を構成し、コバルト塩、亜鉛塩、極性非プロトン性溶剤及び分割された状態の元素亜鉛を含み、元素亜鉛は固体の形態であり、他の要素は溶剤中に溶解した形態である。本発明は有機合成に応用されうる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属亜鉛及びアリールハロゲン化物ＡｒＸからのアリール有機亜鉛化合物の合成のための触媒としてのコバルトの使用。
【請求項２】
コバルトは第一コバルト状態（cobaltous state）で反応混合物中に導入される、請求項１記載の使用。
【請求項３】
コバルトは弱く配位されており、有利には、コバルト／配位子のモル比が高く、配位子はピリジン、ホスフィン及びアミンから選ばれ、モル比は０．５より大きく、有利には１より大きく、好ましくは２であることを特徴とする、請求項１又は２記載の使用。
【請求項４】
反応は、補助剤の芳香族ハロゲン化物Ａｒ’Ｘ’（式中、Ｘ’はフッ素よりも重いハロゲンであり、有利には臭素であり、Ａｒ’はハロゲンＸ’を有する環が基Ａｒよりも電子リッチ性が低く、有利にはフェニル基と同等以下の電子リッチ性である芳香族誘導体である）の存在下に行なわれることを特徴とする、請求項１〜３のいずれか１項記載の使用。
【請求項５】
芳香族Ａｒ’Ｘ’の含有量は、モル／リットルで表記して、混合物のコバルト濃度と同等以下であることを特徴とする、請求項４記載の使用。
【請求項６】
反応混合物は混合物中に可溶性である酸又は分子のヨウ素を含むことを特徴とする、請求項１〜５のいずれか１項記載の使用。
【請求項７】
基質のＡｒＸは最後に添加されることを特徴とする、請求項１〜６のいずれか１項記載の使用。
【請求項８】
ＡｒＸのハロゲン化物Ｘは臭素又はヨウ素であり、有利には臭素であることを特徴とする、請求項１〜７のいずれか１項記載の使用。
【請求項９】
有機亜鉛化合物の合成を行なうために使用されることができる試薬を形成する組成物であって、コバルト塩、亜鉛塩、極性非プロトン性溶剤及び分割された形態の元素亜鉛を含み、元素亜鉛は固体の形態であり、他の要素は溶剤中に溶解した形態であることを特徴とする組成物。
【請求項１０】
酸又は分子のヨウ素をさらに含むことを特徴とする、請求項９記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の主題はアリール有機亜鉛誘導体の合成のための新規の方法である。本発明は、より詳細には、元素コバルトの触媒的存在下での化学経路によるアリール有機亜鉛誘導体の合成に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機亜鉛化合物、特にアリール有機亜鉛化合物の反応性は多くの特異的な特徴を有し、そのため、多くの有機合成操作において特に有用なものとなっている。しかしながら、かかる化合物は得るのが困難であり、しばしば、より電子陰性であり、すなわち、還元性である金属を含んで製造された有機金属化合物から製造される。
【０００３】
さらに、ほとんどの技術は非常に非プロトン性であり、特に非常に乾燥した媒体の使用を要求する。
【０００４】
本願と同一の出願人によって重要な進歩が最近になされた。その進歩はＷＯ０１／０２６２５Ａ１で特許協力条約で公開された特許出願の主題を構成するものである。その特許の方法に記載された技術は、亜鉛塩及びコバルト塩の存在下における電気分解合成を提案している。このシステムのカソード還元は良好なクーロン収率で有機亜鉛化合物の合成をもたらす。この技術はまた、非常に汎用性がある。この技術では、アノードに存在することがある金属亜鉛は亜鉛塩の源としてのみ作用し、反応はカソードで起こる。
【０００５】
しかし、この技術は電気分解に関係した欠点を有する。このため、このような技術を実施するのは比較的に高価であり、電気分解技術は高価な製品に対してのみ適用されうる。
【０００６】
電気分解技術による少量では、多量に製造するのが困難であるという別の問題がある。
【発明の開示】
【０００７】
本発明の目的の１つは、それ故、反応収率及び転化収率の両方の良好な収率をもって有機亜鉛誘導体を得るための方法であって、電気分解技術を用いない方法を提供することである。これらの目的及び後に明らかになるその他の目的は金属亜鉛とアリールハロゲンとの間の反応のための触媒としてコバルトを使用し、電気分解装置を使用しないで達成される。
【０００８】
このように、亜鉛の粒子、又は、その全体の断片はいかなる外部電気分解装置にも接続されておらず、すなわち、電流源が反応混合物外部にあり、それ故、「電気分解浴」と呼ばれず、アノードとして作用しない。有機亜鉛化合物の生成は明らかな電流が検知されえないので化学生成と呼ばれることができる。
【０００９】
この反応に対していつか電気化学機構が割り当てられるものと仮定され、金属の同一のパーセルが同時にカソード及びアノードとして作用するであろう。
【００１０】
反応のこの化学的な性質は分割された形態での金属の導入によって示され、例えば、粉末、機械加工されたチップ、ショットなどの分割された形態で亜鉛が導入され、そして電流源と接触されない。亜鉛と、媒体に対して外部である電流源との間に電気接続がなく、結果的に、「電気分解」媒体でなく、単なる反応混合物である。
【００１１】
本発明が完成するまでの研究では、良好なコバルト錯化剤の使用、特に、ビピリジルなどの二座錯化剤の使用は避けることが好ましいことが示された。ピリジン自体は反応をかなり遅くし、副反応を優先する。
【００１２】
他方、ニトリル及び可能にはジニトリル官能基などの軽い錯化剤は反応に好ましいようである。
【００１３】
このため、本発明によると、ピリジンタイプの錯化剤はコバルト塩のモルで表記された量の２倍より少ないことが好ましく、好ましくは１倍より少ない。
【００１４】
強いコバルト錯化剤、例えば、最適には二座アミン及びホスフィンに同じ規則が適用されることが望ましい。
【００１５】
この規則は以下のとおりに表現されうる。コバルトのピリジン、ホスフィン及びアミンから選ばれる配位子に対するモル比が高く、０．５より大きく、有利には１であり、好ましくは２である。
【００１６】
錯化剤が多座である場合、上記の規則は、錯化製品官能基のモル数でなく、錯化官能基の当量を用いて適用されるであろう。
【００１７】
アリールハロゲン化物の存在は、特に、上記のＡｒＸのＸを有する環が少なくともフェニルと同じ位電子リッチである場合に、反応を促進(potentialize) しうることも示された。この促進は、最も具体的には、亜鉛化合物を製造させようとしているＡｒＸよりも電子リッチ性が低い環のアリールハロゲン化物で行なわれる。
【００１８】
環の電子リッチ性を評価するために、ハメット定数σpとして参照されるハメット定数を挙げることができる。コバルトによる亜鉛のこの触媒は、通常、亜鉛よりも還元性の低い元素のコバルトを、時々セメンテーションと呼ばれる技術によって亜鉛が金属形態で還元することができるので驚きである。
【００１９】
本発明の別の態様によると、酸、有利には、有機可溶性酸の存在は収率を有意に改良することも示された。
【００２０】
これらの酸は特に、カルボン酸、脂肪酸、又はハロゲン化され、さらにはペルハロゲン化された酸であってよい。過フッ素化酸は有機相へのその溶解度及び比較的に高い酸性度のために特に興味深い。
【００２１】
限定することなく説明すると、これらの酸の役割は使用される亜鉛を脱不動態化させることであると思われる。使用される溶剤は極性非プロトンタイプの溶剤が好ましく、特に、そのドナー価は少なくとも１０であり、好ましくは３０以下であり、有利には２０〜３０であり、その境界値を含むものとする。
【００２２】
上記のドナー価は、上記の極性非プロトン性溶剤と五塩化アンチモンとの合計のモルあたりのキロカロリーとして表記されるΔＨ（エンタルピーの変化量）である。これはより正確にはChristian Reichardtの研究 : "Solvents and solvent  effects in organic chemistry" VCH, page 19, 1988に記載されている。このページにドナー価の定義が見られる。
【００２３】
ニトリルという特定の場合を除いて、ドナー性が窒素によるものでも又はリンによるものでもなく、酸素によるものであることが好ましい。
【００２４】
アミド官能基を有する溶剤の場合には、ドナー性はアミド官能基の炭素に結合した二重結合によって結合した酸素によるものであると仮定されうる。このように、アミドは、本発明による反応の場合に良好な結果を与えることができる溶剤の一部を構成する。
【００２５】
溶剤は、金属、又はより正確には使用する金属の塩を溶解させるために十分に極性でなければならず、そして、有機亜鉛化合物を形成しようとする基質を少なくとも部分的に溶解させるために十分に親油性でなければならない。水素との反応ができるかぎり顕著にならないように、十分にわずかにしか酸性でない溶剤を用いることが好ましい（ｐＫａが少なくとも１６であることが望ましく、有利には少なくとも２０であり、好ましくは少なくとも２５である）。このように、第一級アルコールは良好な結果を得るためには酸性過ぎる。
【００２６】
酸性が必要であるならば、上記の酸、特に、トリフルオロ酢酸及び酢酸そのものなどのカルボン酸を用いてその量を制御する必要がある。脂肪酸も使用でき、それはカルボキシル官能基を有する炭素がペルハロゲン化（一般に過フッ素化）されていても、されていなくてもよい。
【００２７】
溶剤に戻ると、いわゆる極性非プロトン性溶剤を、例えば、それ自体で又は混合物で使用することが特に好ましいであろう。
−純粋に酸素タイプの溶剤、特に、エーテル、好ましくはポリエーテル、例えば、１，２−ジメトキシエタン又は環状エーテル、例えば、ＴＨＦ又はジオキサン、
−アミド又はウレア（ＤＭＦ、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、イミダゾリドン、テトラメチルウレア、ジメトキシプロピレンなど、
−スルホン（例えば、スルホラン）又はスルホキシド(例えば、ＤＭＳＯ）。しかしながら、これらの場合にも、反応条件下に亜鉛はこれらの溶剤を還元することができないことを確認することが必要であろう。
−ニトリル官能基を有する化合物（好ましいものについては下記参照）、
−ニトリル。使用されるためには、これらは好ましくは反応温度で液体でなければならないが（言うまでもなく）、ポリニトリル、特にビスニトリルも使用されてよい。これらのビスニトリルはそれらが錯体化されにくいので特に興味深い。収率を下げることなく、溶剤、補助溶剤又は軽い錯化剤として用いることができる。
【００２８】
媒体が酸性になりすぎるのを避けるために、ビスニトリルが溶剤、溶剤の一部又は配位子を構成することが望ましく、それにより、２つのニトリル官能基は最も直接的な経路で少なくとも２個の炭素により分離され、有利には３個の炭素により分離される。
【００２９】
アルキレン基が２〜８個の炭素原子を含むジニトリロアルキレン基は良好な結果を与える。グルタロニトリル、メチルグルタロニトリル、ジアジポニトリル、ピメロニトリル及びスベロニトリルを特に挙げることができる。
【００３０】
コバルトは様々な方法で反応混合物中に導入されることができ、様々な形態の中でとりわけ、塩の形態、好ましくは第一コバルト塩（cobaltous salts)の形態で導入されることが好ましい。第二コバルト塩も用いられてよいが、亜鉛の消費がさらに生じるであろう。
【００３１】
有効にするためには、コバルトは最小濃度、少なくとも１０−３Ｍで存在することが望ましい。経済的にするために、コバルトは濃厚すぎないことが好ましく、それ故、コバルト濃度は０．２Ｍ以下である。本研究の間に、亜鉛塩は反応の開始に有用であることができることが示された。それ故、当初の反応混合物に亜鉛塩を添加することが好ましい。これらの亜鉛塩はどんな種の塩でもよいが、ハロゲン化物、特に、有機亜鉛化合物を生成させようとしている基質のハロゲン化物に対応するハロゲン化物の形態で導入することがしばしばより実用的である。
【００３２】
同じことがコバルトにも当てはまる。しかしながら、反応溶液を処理するのがより容易にできるように、混合物中に複数種のアニオンがあることを避けることが必要である。
【００３３】
使用する亜鉛塩の明確な最大量はないが、反応終了後に亜鉛塩が媒体中における前記亜鉛塩の溶解度を超えないように調整することが好ましい。
【００３４】
亜鉛塩を小分けして与えることができるが、反応は、全ての場合にその開始時に自己触媒的になり、亜鉛塩は反応の間に生成される。このように、亜鉛塩は少なくとも１０−３Ｍの濃度であることが好ましく、好ましくは少なくとも１０−２Ｍである。
【００３５】
反応を促進し又は補助剤として作用するアリールハロゲン化物は、Ａｒ’Ｘ’（式中、Ｘ’は当該ハロゲンである）によって例において時に示される。補助剤のハロゲン化物（Ａｒ’Ｘ’）の量は非常に低くてよいが、少なくとも１０−３Ｍであることが好ましい。その濃度は、モル／リットルで表記したときのコバルトの濃度と同等以下であり、さらにはそれよりも低いことも好ましい。その濃度がコバルトの濃度よりも高いならば、補助剤の有機亜鉛化合物が存在し、それが所望の有機亜鉛化合物に対して不純物を構成しうるからである。Ｘ’はＸと同価であってよいが（特に、塩素、臭素、ヨウ素）、通常、Ｘ’はＸと等しいように選択される。
【００３６】
Ａｒ’Ｘ’が存在するコバルトの量よりも少量にとどまる場合には（モル／リットルで表記して）、可能な中間体の有機亜鉛化合物は補助剤のアリールハロゲン化物に対応する水素化誘導体へと本質的に転化される。
【００３７】
補助剤のアリールハロゲン化物は、コバルトをさらに弱く配位する官能基にハロゲンが近い（オルト位又は同位置）ような場合、Ａｒ’Ｘに対応する有機亜鉛化合物が生成することがあり、それは合成の間に問題となりうる。それ故、一般に、それは補助剤の芳香族ハロゲン化物として使用されない。
【００３８】
一方、このような化合物は、補助剤の芳香族化合物なしで有機亜鉛化合物に容易に転化され得る。
【００３９】
酸の濃度は有利には少なくとも１０−３Ｍ、有利には５×１０−３Ｍである。上限値は媒体中の金属亜鉛の量で本質的に制限される。酸の量は金属亜鉛の全てを溶解するために必要な量よりも少量であり、そして反応ために金属亜鉛を残す量でなければならない。
【００４０】
本発明によると、等量（モルで表記して）でヨウ素（Ｉ２）で置き換えることができる。
【００４１】
一般に、ヨウ素であろうが、又は酸であろうと、特に所望の有機亜鉛化合物の代わりに炭化水素を生成するなどの偽反応を回避するために比較的に低い含有量であることが好ましい。それ故、一般に、モルで表記して有機亜鉛化合物の前駆体基質を構成する芳香族物質に対して１０％未満、有利には５％以下の酸又はヨウ素の量が使用される。
【００４２】
亜鉛化合物に転化されるＡｒＸ（式中、Ｘは前記アリール（擬）ハロゲン化物のハロゲン化物又は擬ハロゲン化物であり、Ａｒは芳香族残基である）の濃度は問題にならない。しかし、１０−２Ｍ〜２Ｍの濃度範囲にあることが好ましく、好ましくは２×１０−２Ｍ〜１．５Ｍである。
【００４３】
圧力は反応において本質的に重要でない。
【００４４】
他方、温度は収率を低減するファクターとなることがあり、特に、できるかぎり低い温度であることが好ましく、一般に、反応混合物の融点から１００℃、有利には８０℃以下の温度、さらには５０℃以下の温度である。
【００４５】
反応速度が十分に速い場合には、温度は室温付近であることが有利であり、さらには０℃付近であることが有利である。
【００４６】
本発明により有機亜鉛化合物に転化され得る基質（ＡｒＸ）には幅広い化合物がある。一般に、ハロゲン化物は比較的に重いハロゲン、すなわち、フッ素よりも重いハロゲンに対応するハロゲン化物である。
【００４７】
電子が欠乏した芳香環にハロゲン（Ｘ）が結合している場合には、ハロゲンとして臭素又は塩素を用いることが好ましく、塩素は、電子が特に欠乏した環のために適していることも指摘されうる。同素環式アリール化合物の代わりに、六員環式複素環化合物でその条件を満たすならば、塩素を使用するために、置換基（脱離するハロゲン化物を算入しない）のハメット定数σｐの合計が少なくとも０．４０であり、好ましくは少なくとも０．５０であることが好ましい。対照的に、電子が特に豊富(リッチ）である環はハロゲン化物としてヨウ素を使用しうる。
【００４８】
ハメット定数の詳細については、John Wiley and Sonsにより出版されたProfessor Jerry Marchにより記載されたマニュアル第３版、"Advanced Organic Chemistry"(第２４２〜２５０頁）を参照されたい。
【００４９】
Ｘを有する芳香環として、ヘテロ原子としてカルコゲンを含む五員複素環（フラン及びチオフェン）を有する基質（ＡｒＸ)は亜鉛化合物への高い転化性を示し、例外的な反応性を示し、そしてつねに亜鉛化合物に容易に転化可能である。
【００５０】
環の電子欠乏は置換基として電子吸引性基が存在すること、又は、六員環の場合、ヘテロ原子による炭素の置換によるものであることができる。別の言い方をすれば、電子欠乏環は六員複素環であることができ、特に、窒素欄の原子を有し、より特には窒素を有する複素環であることができる。
【００５１】
良好な結果を与える電子吸引性基としては、アシル基、ニトリル機、スルホン基、カルボキシレート基、トリフルオロメチル基を挙げることができ、又は、より一般的には、ペルフルオロアルキル基、及び、有機亜鉛化合物に転化されるハロゲン化物よりも低いランクのハロゲンが挙げられる。置換基が同じランクのハロゲンである場合には、二有機亜鉛化合物が一般に生成される。
【００５２】
ドナー基、つまり、塩素ではそこそこの結果であるが、臭素では良好な結果を与えるものとしては、アルキルオキシ基、アルキル基及びアミン及びジアルキルアミン基が挙げられる。
【００５３】
芳香族誘導体、すなわち、本方法の基質は有利には以下の式を満たす。
【化１】
2004535460.tif 000002
【００５４】
上式中、Ｚは三価の−Ｃ(Ｒ１)＝結合基、第Ｖ族の原子、有利には、窒素であり、
Ｘは脱離するハロゲンであり、そして
ＡはＺＨ基又はカルコゲンから選ばれる結合基であり、有利には硫黄と少なくとも同一のランクのものであり、又は、二員の二価の不飽和基ＣＲ２＝ＣＲ３，Ｎ＝ＣＲ２もしくはＣＲ２＝Ｎである。
【００５５】
隣接原子が有している場合には、基Ｒ、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３の２つは結合して環を形成してもよい。
【００５６】
このように、アリール基は特に以下の式から選ばれることができる。
【化２】
2004535460.tif 000003
【００５７】
上式中、Ｚ１はＺについて記載したのと同一の意味から選ばれる。
【００５８】
基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３は上記の置換基から選ばれ、特に以下のものから選ばれる。
−電子吸引性基で、特に、アシル基、ニトリル基、スルホン基、カルボキシレート基、トリフルオロメチル基であり、または、より一般的には、ペルフルオロアルキル基及び有機亜鉛化合物へ転化されるハロゲン化物よりも低いランクのハロゲン、
−ドナー基で、特に、アリールオキシル及びアルキルオキシル基、ヒドロカルビル基、例えば、アリール及びアルキル（その用語は語源的な意味と理解される）及びアミン基で、アルキルアミン炭化水素基でモノ置換されたもの及び二置換されたものを含む。
【００５９】
基質が５０個以下の炭素原子を有し、有利には３０個以下の炭素原子を有し、好ましくは２０個以下の炭素原子を有することが望ましい。
【００６０】
特に有用な基質として、アリールハロゲン化物、好ましくはアリール塩化物、又は、より特にはアリール臭化物が挙げられ、特に、少なくとも２個のフッ素を有する脂肪族（すなわち、ｓｐ３）炭素をメタ位に有するもの、例えば、トリフルオロメチルアリールハロゲン化物、好ましくはトリフルオロメチルアリールクロリドが挙げられる。
【００６１】
有機亜鉛化合物を合成するための本方法は、一方で、有機亜鉛基がｓｐ２混成炭素原子に結合される全てのものを包含し、特に、ビニルハロゲン化物からの、最も特には、芳香環と共役している場合のビニルハロゲン化物からの有機亜鉛化合物の合成を包含する。
【００６２】
本発明の別の主題は、有機亜鉛化合物の合成を行なうために使用されうる試薬を形成する組成物であり、それはコバルト塩、亜鉛塩、極性非プロトン性溶剤及び分割された状態の元素亜鉛を含み、この元素亜鉛は固体形態であり、他の要素は溶剤中に溶解された形態である。この組成物は酸又は分子のヨウ素をさらに含む。
【００６３】
試薬の構成要素は様々な順序で添加されてよい。
【００６４】
標準的であるが、非強制的な実施の方法によると、使用される塩（コバルト塩（もしこれが提供されるならば）、亜鉛塩及び任意に存在してよい他の塩）、金属亜鉛を活性化させるための補助剤（例えば、ヨウ素又は酸）及び任意のＡｒ’Ｘ’（又はＡｒＸ、又は、Ａｒ’Ｘ’が存在しない場合のＡｒＸの一部分）は溶剤中に導入され、次いで、２番目に亜鉛、最後にＡｒＸ（Ａｒ’Ｘ’が存在する場合、又は、全てのＡｒＸがまだ導入されていない場合）が導入される。
【００６５】
教示として、例（パラダイム）によって、試薬の成分の導入順序を与える一般的な実験条件が参照される。これらの一般的な操作条件は実施例において使用された。
【００６６】
一般的な実験条件
最初に以下の混合物を調製した。
１）２０ｍｌのアセトニトリル溶剤、又は、２０ｍｌのアセトニトリル＋０．５ｍｌのアジポニトリル（ＣｏＢｒ２に対して１．５当量）、又は、２０ｍｌのアセトニトリル＋ＭＶＫ（ＣｏＢｒ２に対して１．５当量）−メチルビニルケトン（ＭＶＫ）は操作条件下に安定である。
粉末Ｚｎ：５０ミリモル（３．３当量／ＡｒＸ）
ＣＦ３ＣＯＯＨ：０．０１２５〜０．０２５Ｍ
ＰｈＢｒ（Ａｒ’Ｘ’）：０．１０当量／ＡｒＸ
ＣｏＢｒ２：０．１０当量／ＡｒＸ
ＺｎＢｒ２：０．１０当量／ＡｒＸ
一度、Ａｒ’Ｈの解放が終了すると、一般に、上記混合物が生じた１／４時間後に、基質ＡｒＸを１５ミリモルの量で添加した。
２）ＡｒＢｒ：１５ミリモル
反応：
ＦＧ−Ａｒ−Ｘ  →  ＦＧ−Ａｒ−Ｚｎ−Ｘ
式中、ＦＧは芳香族物質の試験下での置換基である。
【００６７】
以下の限定しない実施例は本発明を例示する。
例１−溶剤の種類
【表１】
2004535460.tif 000004
【００６８】
これらの種々の溶剤から得られた結果は互いに様々であり、それ故、２０ｍｌＣＨ３ＣＮ＋１．５eq（当量）／ＣｏＢｒ２アジポニトリル混合物で試験するように選択した。
【００６９】
例２−亜鉛に結合したハロゲン化物の種類
【表２】
2004535460.tif 000005
【００７０】
例３−亜鉛塩（ここではＺｎＢｒ２）の導入の時期
【表３】
2004535460.tif 000006
【００７１】
通常の手順により得られるものと実質的に同一の結果が得られた。
【００７２】
例４−亜鉛に結合したハロゲン化物の種類
ＺｎＢｒ２又はＺｎＣｌ２のいずれを用いても、結果は同一である：ｐ−ＢｒＰｈＣＮの場合、１００％のｐ−ＢｒＺｎＰｈＣＮが両方の場合で得られた。
【００７３】
例５−粉末化亜鉛のための活性剤の種類
【表４】
2004535460.tif 000007
【００７４】
活性剤がＩ２である場合に、亜鉛誘導体の収率は改善される。
【００７５】
例６−反応の第一の段階でのＰｈＢｒの他の芳香族ハロゲン化物での置き換え
Ａｒ’Ｘ’、ｐ−ＢｒＰｈＣＯＯＥｔ、ｐ−ＢｒＰｈＣＮ、ｍ−ＢｒＰｈＣＦ３、ｏ−ＢｒＰｈＣＮ又は３−ブロモピリジンのいずれを用いても、ＰｈＢｒを用いて得られるのと同一の結果が得られた。全てのハロゲン化物は、ｏ−ＢｒＺｎＰｈＣＮへ一部転化されたｏ−ＢｒＰｈＣＮの場合を除いて、ＰｈＨに転化された。
【００７６】
１）芳香族ハロゲン化物の選択（Ａｒ’Ｂｒ）
条件：ＣＨ３ＣＮ（２０ｍｌ）、アジポニトリル（０．５ｍｌ）、ＣｏＢｒ２（０．１当量）、ＺｎＢｒ２（０．１当量）、ＣＦ３ＣＯＯＨ（０．０１２５〜０．０２５Ｍ）、粉末化亜鉛（３．３当量）、Ａｒ’Ｂｒ（０．１当量）、１５ｍｌのＡｒＢｒ（１当量）の添加、そのとき、全てのＡｒ’Ｂｒが消費された。ＡｒＢｒはｐ−ＢｒＰｈＯＣＨ３である。以下のＡｒ’Ｘ化合物を次々に試験した：ｐ−ＢｒＰｈＣＯ２Ｅｔ、ｐ−ＢｒＰｈＣＮ、ｍ−ＢｒＰｈＣＦ３、ｏ−ＢｒＰｈＣＮ、３Ｂｒピリミジン。
得られた結果（ｐ−ＢｒＺｎＰｈＯＣＨ３の収率は６５〜７２％である）はＰｈＢｒで得られるものと同様である。全てのＡｒ’Ｂｒ化合物は、一部分がｏ−ＢｒＺｎＰｈＣＮに転化されたｏ−ＢｒＰｈＣＮを除いては、ＡｒＨに転化された。
２）Ａｒ’Ｂｒ／ＣｏＢｒ２比の影響
１）と操作条件は同一であったが、ＡｒＢｒはｐ−ＢｒＰｈＯＣＨ３であり、Ａｒ’Ｘ’はＰｈＢｒであった。３つのＡｒ’Ｘ’／ＣｏＢｒ２比を実験的に調べた。１／２[（０．０５当量）／（０．１当量）]のＡｒ’Ｂｒ／ＣｏＢｒ２比は、１の比［Ａｒ’Ｘ＝ＣｏＢｒ２＝０．１当量]と同一の結果を与え、すなわち、ｐ−ＢｒＺｎＰｈＯＣＨ３の収率が６８〜７０％であった。２[（０．２当量）／（０．１当量）]の比は同一の結果を与えた。しかしながら、この場合には、約５０％のＰｈＢｒはＰｈＺｎＢｒに転化されたことが判った。
【００７７】
例７−ピリミジンの存在の影響
１）例６−１と同一の条件で、溶剤としてＣＨ３ＣＮ／ピリジン(２０ｍｌ／２．５ｍｌ）混合物を用い、アジポニトリルを用いなかった。
ＡｒＢｒはｐ−ＢｒＰｈＯＣＨ３であり、Ａｒ’Ｘ’はＰｈＢｒであり、反応が非常に低速化することが観測された。
【００７８】
２）１）と同一の条件であったが、ＰｈＢｒを用いなかった。
ｐ−ＢｒＰｈＯＣＨ３から出発して、実際上、ｐ−ＢｒＺｎＰｈＯＣＨ３は２４時間で得られず、一方、ピリジンの非存在下で、反応は１５〜２０分間続いた。
【００７９】
３）２）と同一の条件であったが、ＡｒＢｒ＝ｐ−ＢｒＰｈＣＯ２Ｅｔであった。
６０％のＡｒＢｒは２４時間でｐ−ＢｒＺｎＰｈＣＯ２Ｅｔに転化された。このように、ピリジンの存在は環が電子リッチである有機亜鉛化合物の生成を大きく低速化する。
【００８０】
例８−種々の基質の研究
以下の実験条件を選んだ。
１）溶剤：２０ｍｌのアセトニトリル＋０．５ｍｌのアジポニトリル、
粉末化亜鉛：５０ミリモル（３．３当量／ＡｒＸ）、
ＣＦ３ＣＯＯＨ：（０．０１２５〜０．０２５Ｍ）、
ＰｈＢｒ（Ａｒ’Ｘ’）：０．１当量／ＡｒＸ、
ＣｏＢｒ２：０．１０当量／ＡｒＸ、
ＺｎＢｒ２：０．１０当量／ＡｒＸ。
２）ＡｒＢｒ：１５ミリモル、
反応を室温で行なった。得られた結果は以下のとおりであった。
【００８１】
【表５】
2004535460.tif 000008
【００８２】
例９−ＣｏＢｒ２の分割添加
例６と同一の条件であったが、Ａｒ’Ｂｒ及びＡｒＢｒを用いず、ＣｏＢｒ２＝０．０１当量であった。混合物を３０分間放置し、その後、０．０９当量のＣｏＢｒ２及び１当量のＡｒＢｒ（ｐ−ＢｒＰｈＣＯ２Ｅｔ）を添加した。６０％のｐ−ＢｒＺｎＰｈＣＯ２Ｅｔ収率（反応収率）が得られた。
【００８３】
例１０−２工程反応
例６と同一の条件であったが、２工程であった。
第一工程：ＡｒＢｒを用いず、ＺｎＢｒ２を用いない。
第二工程：１０〜３０分後に、ＺｎＢｒ２（０．１当量）及びＡｒＢｒ（１当量）を添加した。
【００８４】
【表６】
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【００８５】
結果は標準的な手順にしたがって得られたものと実質的に同一であったが、ｐ−ＢｒＰｈＣＯＣＨ３では、収率は顕著に増加したが（１０分で７４％のＡｒＺｎＸ）、２０℃でこの亜鉛化合物は分解して、累進的にＡｒ−Ａｒに転化された。
【００８６】
例１１−温度の影響
例６と同一の条件であったが、反応を０℃で行い、アジポニトリルを用いなかった。
【表７】
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【００８７】
両方の場合に、温度が増加するときに、Ａｒ−Ａｒへと進行した。
【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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