(57)【要約】所定の連続した製造実施によって均衡のとれた遮蔽電極構造に少なくとも一部が形成されまたは製造される電極の所定の融合体。均衡のとれた全電極構造は、また、グループ分けの同一に構成され、かつ均衡のとれた位置付けの遮蔽電極を使用し、この遮蔽電極は、所定の相補的な均衡のとれた被遮蔽電極グループ分けおよび他の所定の要素との連続した組合せで融合される。この他の所定の要素は、伝播エネルギーの部分に対して使用可能で、同時に少なくとも動的回路動作のために使用可能な共通電圧基準機能を実現するようにも使用可能な所定の多エネルギーコンディショニング機能を与えるように一緒に実現可能である。
2004509451.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも３つの相互に導電的に接続された電極を備える第１の複数の電極と、
第２の複数の相互に導電的に接続された電極および第３の複数の相互に導電的に接続された電極を備える少なくとも１つの対の組の電極と、
前記第１の複数の電極を前記少なくとも１つの対の組の電極から導電的に絶縁し、かつ前記第２の複数の電極を前記第３の複数の電極から導電的に絶縁するように位置付けされた材料とを備える所定の電極配列であって、
前記第２の複数の電極が、前記第１の複数の電極の少なくとも２つの電極の共通積重ね整列の間でかつその中に位置付けされ、また、前記第３の複数の電極が、前記第１の複数の電極の少なくとも２つの電極の共通積重ね整列の間でかつその中に位置付けされるように、前記少なくとも１つの対の組の電極が、前記第１の複数の電極の間に挟み込まれ、
前記第１の複数の電極の少なくとも１つの電極が、少なくとも中心に位置付けされた電極として、前記第２の複数の電極と前記第３の複数の電極の間に位置付けされる所定の電極配列。
【請求項２】
前記第１の複数の電極が少なくとも５つの電極を備え、前記第１の複数の電極の少なくとも２つの電極が前記１つの対の組の電極の上に位置付けされ、かつ前記第１の複数の電極の少なくとも２つの電極が前記１つの対の組の電極の下に位置付けされ、また、前記第１の複数の電極の少なくとも１つの電極が前記第２の複数の電極と前記第３の複数の電極の間に位置付けされる、請求項１に記載の所定の電極配列。
【請求項３】
前記第１の複数電極が少なくとも７つの電極を備え、前記第１の複数の電極の少なくとも２つの電極が前記１つの対の組の電極の上に位置付けされ、かつ前記第１の複数の電極の少なくとも２つの電極が前記１つの対の組の電極の下に位置付けされ、さらに、前記第１の複数の電極の少なくとも３つの電極が前記第２の複数の電極と前記第３の複数の電極の間に位置付けされる、請求項２に記載の所定の電極配列。
【請求項４】
前記第２の複数の電極と前記第３の複数の電極の間に位置付けされた前記第１の複数の電極の前記少なくとも３つの電極のうちの少なくとも２つの電極が、前記第１の複数の電極のうちの残りの電極よりも小さい、請求項３に記載の所定の電極配列。
【請求項５】
前記第２の複数の電極が、前記第２の複数の電極の任意の他の電極よりも小さな少なくとも１つの電極を含む、請求項４に記載の所定の電極配列。
【請求項６】
前記第３の複数の電極が、前記第３の複数の電極の任意の他の電極よりも小さな少なくとも１つの電極を含む、請求項５に記載の所定の電極配列。
【請求項７】
前記第１の複数の電極が少なくとも５つの電極を備え、前記第１の複数の電極の少なくとも１つの電極が前記１つの対の組の電極の上に位置付けされ、かつ前記第１の複数の電極の少なくとも１つの電極が前記１つの対の組の電極の下に位置付けされ、さらに、前記第１の複数の電極の少なくとも３つの電極が前記第２の複数の電極と前記第３の複数の電極の間に位置付けされる、請求項１に記載の所定の電極配列。
【請求項８】
前記第２の複数の電極と前記第３の複数の電極の間に位置付けされた前記第１の複数の電極の前記少なくとも３つの電極のうちの少なくとも２つの電極が、前記第１の複数の電極のうちの残りの電極よりも小さい、請求項３に記載の所定の電極配列。
【請求項９】
前記第２の複数の電極が、前記第２の複数の電極の任意の他の電極よりも小さな少なくとも１つの電極を含み、その結果として、前記少なくとも１つのより小さな電極の少なくとも３つの辺が前記第２の複数の電極の前記任意の他の電極から差し込まれるようになる、請求項４に記載の所定の電極配列。
【請求項１０】
前記第３の複数の電極が、前記第３の複数の電極の任意の他の電極よりも小さな少なくとも１つの電極を含み、その結果として、前記少なくとも１つのより小さな電極の少なくとも３つの辺が前記第３の複数の電極の前記任意の他の電極から差し込まれるようになる、請求項９に記載の所定の電極配列。
【請求項１１】
前記第２の複数の電極が少なくとも１つのビアで導電的に相互接続され、さらに、前記第３の複数の電極が少なくとも１つのビアで導電的に相互接続される、請求項１に記載の所定の電極配列。
【請求項１２】
前記第２の複数の電極の少なくとも１つの電極が複数のビアだけによって前記第２の複数の電極の残りに導電的であり、さらに前記第３の複数の電極が複数のビアだけによって前記第３の複数の電極の残りに導電的である、請求項１１に記載の所定の電極配列。
【請求項１３】
前記第１の複数の電極が少なくとも５つの電極を備え、前記第１の複数の電極の少なくとも２つの電極が少なくとも１つのビアによって電気的に相互接続され、かつ前記１つの対の組の電極の上に位置付けされ、また、前記第１の複数の電極の少なくとも２つの電極が少なくとも１つのビアで電気的に相互接続され、かつ前記１つの対の組の電極の下に位置付けされ、さらに、前記第１の複数の電極の少なくとも１つの電極が前記第２の複数の電極と前記第３の複数の電極の間に位置付けされる、請求項１に記載の所定の電極配列。
【請求項１４】
相互に導電的に接続された複数の所定の大きさの遮蔽電極と、
相互に導電的に接続された第１の複数の被遮蔽電極および相互に導電的に接続された第２の複数の被遮蔽電極を備える少なくとも１つの対の組の相補的な被遮蔽電極と、
前記複数の所定の大きさの遮蔽電極を前記少なくとも１つの対の組の相補的な被遮蔽電極から導電的に絶縁し、かつ前記第１の複数の被遮蔽電極を前記第２の複数の被遮蔽電極から導電的に絶縁するように位置付けされた材料とを備えるエネルギーコンディショナであって、
前記第１の複数の被遮蔽電極が前記複数の所定の大きさの遮蔽電極のうちの少なくとも２つの所定の大きさの遮蔽電極の間に位置付けされ、かつ前記第２の複数の被遮蔽電極が前記複数の所定の大きさの遮蔽電極のうちの少なくとも２つの所定の大きさの遮蔽電極の間に位置付けされるように、前記少なくとも１つの対の組の相補的な被遮蔽電極が前記複数の所定の大きさの遮蔽電極の間に挟み込まれ、
前記複数の共通遮蔽電極の少なくとも１つの所定の大きさの遮蔽電極が前記第１の複数の被遮蔽電極と前記第２の複数の被遮蔽電極の間に位置付けされるエネルギーコンディショナ。
【請求項１５】
最小の列を有する誘電体材料で形成される層状構成と、
第１の共通遮蔽電極と
相互に導電的に接続された第１のグループの被遮蔽電極の少なくとも２つの被遮蔽電極と、
第２の共通遮蔽電極と、
相互に導電的に接続された第２のグループの被遮蔽電極の少なくとも２つの被遮蔽電極と、
第３の共通遮蔽電極とを備えるエネルギーコンディショナであって、
前記共通遮蔽電極の全てが導電的に相互接続され、
前記第２のグループの被遮蔽電極の前記少なくとも２つの被遮蔽電極が、前記第２のグループの被遮蔽電極の前記少なくとも２つの被遮蔽電極に対して電気的に相補的であるように位置付けされ、
前記最小の列を繰り返すとき、次の繰返し層の前記第１の共通遮蔽電極が省略されるエネルギーコンディショナ。
【請求項１６】
１つの追加の共通遮蔽電極が、前記層状構成の最も外部の共通遮蔽電極に加えられる、請求項１５に記載のエネルギーコンディショナ。
【請求項１７】
相互に導電的に接続された複数の等しい大きさの遮蔽電極と、前記複数の等しい大きさの遮蔽電極の中に挟み込まれた少なくとも１つの対の組の相補的な被遮蔽電極と、相互に導電的に接続された第１の複数の被遮蔽電極および相互に導電的に接続された第２の複数の被遮蔽電極を備える前記少なくとも１つの対の組の相補的な被遮蔽電極と、前記少なくとも１つの対の組の相補的な被遮蔽電極から前記複数の等しい大きさの遮蔽電極を絶縁し、かつ前記第２の複数の被遮蔽電極から前記第１の複数の被遮蔽電極を絶縁するように位置付けされた所定の特性の材料とを備える所定の電極配列と、
少なくとも１つのエネルギー源と、
少なくとも１つのエネルギー使用負荷と、
少なくとも第１の相補的なエネルギー経路および少なくとも第２の相補的なエネルギー経路と、
エネルギーの部分とを備える回路アセンブリであって、
前記エネルギーの部分が、前記少なくとも１つのエネルギー源と前記少なくとも１つのエネルギー使用負荷の間で前記第１の相補的なエネルギー経路に沿って伝播するように実現可能であり、同時に、一方で、他の前記エネルギーの部分が、前記少なくとも１つのエネルギー使用負荷と前記エネルギー源の間で第２の相補的なエネルギー経路に沿って伝播するように実現可能であり、
前記少なくとも第１の相補的なエネルギー経路および前記少なくとも第２の相補的なエネルギー経路が、所定の選ばれた電気的な接続で互いに物理的に分離され、
前記少なくとも第１の相補的なエネルギー経路および前記少なくとも第２の相補的なエネルギー経路が、それぞれ、前記所定の電極配列の前記少なくとも１つの対の組の相補的な被遮蔽電極に、予め決められて、選択的物理的かつ導電的に結合され、
前記所定の電極配列の相互に導電的に接続された前記複数の等しい大きさの遮蔽電極が、前記少なくとも２つの相補的なエネルギー経路に電気的に接続されていない孤立した共通エネルギー経路に、予め決められて、選択的物理的かつ導電的に結合され、
前記エネルギーの部分が、条件付けすべき前記所定の電極配列の部分の中を伝播するように使用可能であり、同時に、一方で、他の前記エネルギーの部分が、前記少なくとも２つの相補的なエネルギー経路に電気的に接続されていない前記孤立した共通エネルギー経路に伝播するように使用可能である回路アセンブリ。
【請求項１８】
前記所定の電極配列がバイパスコンデンサとして画定されるように配列される、請求項１に記載の所定の電極配列。
【請求項１９】
相互に共通に導電的に結合された少なくとも３つの遮蔽電極を備える第１の複数の所定の電極と、
相互に導電的に接続された第２の複数の所定の電極および相互に導電的に接続された第３の複数の所定の電極を備える少なくとも１つの対の組の所定の相互に相補的な電極複数と、
前記少なくとも１つの対の組の所定の相互に相補的な電極複数から前記第１の複数の所定の電極を絶縁するだけでなく孤立させるように位置付けされ、かつ前記第３の複数の所定の電極から前記第２の複数の所定の電極を絶縁しかつ孤立させるようにも位置付けされた所定の特性を有する材料とを備える電極配列であって、
前記第２の複数の所定の電極の少なくとも各電極が前記第１の複数の所定の電極の少なくとも２つの連続的な位置付けされた電極の間に位置付けられて連続的であるように、前記少なくとも１つの対の組の所定の相互に相補的な電極複数が、前記第１の複数の所定の電極の間に挟み込まれ、
前記第３の複数の所定の電極の少なくとも各電極が、前記第１の複数の所定の電極の少なくとも２つの他の連続的な位置付けされた電極の間に位置付けされて連続的であり、さらに、
前記第１の複数の所定の電極の少なくとも１つの電極が、等しい数の前記第２の複数の所定の電極と等しい数の前記第３の複数の所定の電極との間に位置付けられて連続的である電極配列。
【請求項２０】
前記所定の電極配列が、バイパスコンデンサを画定するように配列される、請求項１９に記載の所定の電極配列。
【請求項２１】
少なくともエネルギー部伝播、および互いに対する相互に相補的なエネルギー部コンディショニング動作のために実現可能な、少なくとも所定の対の組の孤立しているが相互に相補的な電極部のグループ分けと、
前記少なくとも所定の対の組の孤立し差し込まれた相互に相補的な電極複数を、相互に絶縁するための所定の手段と、
前記互いに対する相互に相補的なエネルギー部コンディショニング動作の間、前記少なくとも所定の対の組の孤立しているが相互に相補的な電極部のグループ分けを、静的だけでなく動的にも閉じ込めるために実現可能な遮蔽手段とを備える所定の電極配列。
【請求項２２】
前記所定の電極配列がバイパスコンデンサを画定するように配列される、請求項２１に記載の所定の電極配列。
【請求項２３】
前記少なくとも１つの対の組の電極の各電極が少なくとも被遮蔽スプリット電極として製造される、請求項１に記載の所定の電極配列。
【請求項２４】
前記少なくとも１つの対の組の相補的な被遮蔽電極の各電極が少なくとも被遮蔽スプリット電極として製造される、請求項１７に記載の所定の電極配列。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（技術分野）
本発明は、所定の相補的な均衡のとれた被遮蔽電極（ｓｈｉｅｌｄｅｄ　ｅｌｅｃｔｒｏｄｅ）のグループ分け（ｇｒｏｕｐｉｎｇ）と他の所定の要素との連続した組合せに融合された、全く同じに構成された均衡のとれた位置付けの遮蔽電極のグループ分けを使用する所定の均衡のとれた全電極構造に関し、この被遮蔽電極のグループ分けおよび所定の要素は、伝播するエネルギーの部分に対しても使用可能な、同時に、少なくとも動的回路動作のために使用可能な共通電圧基準機能を与えるように使用可能でもある所定の複数エネルギーコンディショニング機能を与えるように、一緒に、実現可能である。
【０００２】
（発明の背景）
今日、世界中の社会において電子デバイスの密度が向上するにつれて、電磁干渉（ＥＭＩ）を抑制し、電子回路をこの電磁干渉から保護するための政府および自らの設定した標準はますます厳しいものになっている。ほんの数年前、干渉の主原因は、電圧不均衡、電力サージによるスプリアス電圧過渡事象、人間、または他の電磁波発生機のような電力源と条件によっていた。
【０００３】
比較的高い動作周波数では、従来技術の部品を使用した伝播エネルギー部の線路コンディショニングは、ＥＭＩ、ＲＦＩ、および容量性および誘導性寄生の形の干渉レベルの増加をもたらしている。この干渉レベルの増加は、部分的には、比較的高い動作周波数で機能するときに関連する電気回路内に干渉を生成または誘導する受動部品の固有の製造不均衡および性能欠陥によっている。また、ＥＭＩは、電気回路の経路自体から生じることがあり、ＥＭＩからのその遮蔽が望ましいことになる。
【０００４】
差動モードおよび共通モードの雑音エネルギーが生成され、通常、ケーブル、回路基板の線路または配線、高速伝送線、およびバスライン経路に沿って、およびそれらのまわりで妨害する。多くの場合、これらのクリティカルなエネルギー導体は、問題をさらに大きくするエネルギーフィールド（ｅｎｅｒｇｙ　ｆｉｅｌｄｓ）を放射するアンテナとして作用する。
【０００５】
例えば、高周波減結合のためのような他のエネルギーコンディショニング領域において、新規で独特の方法は、互いに近接して動的に動作する所定の接近して位置付けされた並列エネルギー経路（ｐａｒａｌｌｅｌ　ｅｎｅｒｇｙ　ｐａｔｈｗａｙｓ）または電極を可能にする発明を提供して、通電回路動作のために不可欠とは通常考えられない第３の並列エネルギー経路に生じる低インピーダンスエネルギー経路の開発を可能にすることができる。
【０００６】
この第３のエネルギー経路は、通常、電気的に反対の差動電極エネルギー経路またはパワー／信号面から電気的に孤立していることが分かるが、内部でそれに近接していることが分かる。また、この第３のエネルギー経路は、同じ目標を達成しようとして従来技術の回路アセンブリ内に並列に位置付けされた、多くの個々の個別低インピーダンス減結合コンデンサの使用に対立するものとして、複数のアタッチメント用の１つの発明回路アセンブリに使用することができる。
【０００７】
本発明が開示する新しい所定の実施形態は、従来技術に比べて適応性または生産切り替えをかつてないほどに容易にすることができる多機能エネルギーコンディショニング構造を、現在の受動部品製造のインフラストラクチャに与えるのにも役立つ、様々な発明実施形態、発明アセンブリ、発明アセンブリ回路配列によって、所定の回路保護および所定のエネルギーコンディショニングを実現する所定の回路システムの一部であることができる。
【０００８】
（発明の概要）
本発明は、少なくとも３つの電極グループ分け、すなわち少なくとも３つのグループ分けされた複数の電極の所定の組合せを含む。この３つのグループ分けは、少なくとも２つのグループ分けの相補的な方向付けされかつ位置付けされた被遮蔽電極を含む。この被遮蔽電極は、選択的、すなわち予め決められて、少なくとも２つのグループ分けの相補的な方向付けされかつ位置付けされた被遮蔽電極に対して遮蔽電極として動作する第３のグループ分けの電極の間に挟み込まれる。
【０００９】
３つの電極グループ分けは、少なくとも低インピーダンスすなわち低インピーダンス条件の動的エネルギー経路の生成を可能にするように実現可能または使用可能である、通電動作のために実現可能なように、所定の方法で、配列される。この低インピーダンス条件は、所定の内部発明エネルギー経路部の一部に沿って使用可能であり、および／または所定の導電的に結合された共通外部導電性部すなわち経路の一部に使用可能である。
【００１０】
所定の導電的に結合された共通導電性部すなわち経路の外部部分は、所定の物理的に均衡のとれた融合遮蔽共通電極構造と導電的に結合された組合せで、所定の回路部の電気的結合部の一部となって、所定のエネルギーコンディショニング回路の回路網すなわち所定のエネルギー分配回路網を完成することができる。また、このエネルギー分配回路網は、すなわち、融合されグループ分けされた複数の少なくとも２つの相補的な方向付けされた、しかし共通に構成されたグループの同じ大きさの相補的な方向付けされた被遮蔽電極による通電で、均衡の取れた電磁駆動インピーダンス状態を生成して能動電子部品を支援する回路である。また、この同じ大きさの相補的な方向付けされた被遮蔽電極は、部分的に、少なくとも所定の方法で、通電された相補的すなわち差動の電気的動作のために実現可能であるように召喚され、この差動電気的動作は、電気的すなわち動的不連続で所定の通電回路部を通常混乱させるように動作可能であるかもしれない浮遊エネルギー部すなわち寄生の持続された滑らかなエネルギー部コンディショニングならびに持続された同時電磁放射抑制を可能にする。
【００１１】
したがって、選択された電極の多機能エネルギーコンディショニング実施形態への融合を実現する必要性があった。この所定のエネルギーコンディショニング実施形態は、各々が所定の電極リード部を有するまたは有しない電極・本体部（ｅｌｅｃｔｒｏｄｅ　，ｍａｉｎ−ｂｏｄｙ　ｐｏｒｔｉｏｎ）を備える様々な電極を備えているのが分かるであろう。ここで、この電極リード部は、個々だけでなく、所定の複数の同質（必ずしも材料の種類、組成の点とは限らない）の物理的に構成された電極グループ分け、すなわち所定の複数の同質（必ず材料の種類、組成の点で）の物理的に構成されたエネルギー経路の一部としても、グループ分けされ、互いに関係して配置される。ここで、このエネルギー経路は、また、所定の１つアセンブリまたは複数のアセンブリおよび変形形態を形成するように前もって予め決められている他の所定の導電性および非導電性要素部を含んだ、組み合わされた介在位置付け配列のために予め決められている。
【００１２】
本発明実施形態の目的は、伝播エネルギーの部分のための導電性バイパス経路を備える、層状で多機能な所定の共通電極遮蔽構造を使用者に提供することができることである。ここで、この導電性バイパス経路は、共通で中心に位置付けされた導電性経路すなわち電極を、これのより大きな共通遮蔽電極遮蔽構造の一部として共有し、この共通遮蔽電極遮蔽構造は、所定の本体部をそれの構造の一部として有する一般的に共有されかつ中心に位置付けされた導電性経路すなわち電極を有する包括的な実施形態または実施形態変形形態の範囲内で、所定の配列の下でのエネルギーコンディショニングを可能にする。発明実施形態の目的は、電極エネルギー経路のための多機能な共通電極遮蔽およびエネルギーコンディショニング構造を提供することであり、これらは、さまざまな多層の実施形態をとり、また、材料特有の物理的特性で制限されない多数の誘電体材料を使用し、回路に取り付けられ通電されるとき、後で説明するような同時の線路コンディショニング機能と保護を実現することができる。
【００１３】
発明実施形態の目的は、通電され、さらに、最初に製造された発明の外部にある共通導電性領域すなわち第３のエネルギー経路に導電的に結合されるとき、静電遮蔽機能および第３のエネルギー経路機能を実施するために使用可能な遮蔽電極要素の使用に容易に適応することである。
【００１４】
また、層状の多機能な所定の共通電極遮蔽構造は、所定の本体部の縁すなわち縁形成部のある電極の部分近くに集まるまたは存在する伝播エネルギーの部分に対して、電気的遮蔽を実現する。
本発明について非常に多数の配列を作ることができるので、本発明のこれらの変形体および構成は、本明細書で、可能性のわずかな小部分として開示されるだけである。与えられる開示は、実施し、ベースにすることができる変形形態を明らかにし、さらに、発明者が心に描いたような代表的な発明実施形態の上記の目的および効果の多くを活用する。
（好ましい実施形態の詳細な説明）
【００１５】
この出願は、２０００年４月２８日に出願された米国仮特許出願第６０／２００，３２７号、２０００年６月３０日に出願された米国仮特許出願第６０／２１５，３１４号、２０００年８月１５日に出願された米国仮特許出願第６０／２２５，４９５号、２０００年１２月１５日に出願された米国仮特許出願６０／２５５，８１８号を含んだ同時係属で共有の米国仮特許出願の一部を参照してここに組み込む。これらの出願は全て、多機能エネルギーコンディショナおよびエネルギー伝播回路用の遮蔽構造のこの新しいファミリーに対する不断の改良に、何らかの形で、関係しているからである。
【００１６】
この開示で使用されるとき、「所定の」という用語は、とりわけ、「あらかじめ決定すること、決めること、または確立すること」、「ある実施に対する影響または支配力」、「前もって配列された」、「前もって何かを決定すること、または決めること」、または、「常識または法律調査または事実または実質的な保証についての記録により、発明の構造または実施が行われたまたは行われる前に、発明の要素の実施またはアセンブリが人の思考過程を必要としたことを、分別のある人に指摘する可能性のある」任意の証拠を意味する。
【００１７】
少なくとも本体部８１を備える導電的に結合された遮蔽電極の少なくとも所定の積み重ねられ並列で整列されたグループ分けを備える、所定の普遍的な遮蔽電極構成の「相互関係のあるマトリックス」配列が各々開示される。これは、所定の要素組合せの一部としての動的動作で完全に対称的な階層構造プログレッションとなる相互関係マトリックスの静止構造として形成された共通遮蔽電極構造である。
【００１８】
導電的に結合された遮蔽封じ込め構造の普遍的な遮蔽電極（導体）構成の積み重ねられた並列で整列されたグループ分けは、各々が所定の形状表面を有する本体部８１を有する同質の相互接続された共通遮蔽電極の均衡のとれた所定のグループ分けをさらに備える。共通遮蔽電極の本体部８１は、また、いずれか他の所定の導電性材料部との使用可能なアタッチメントすなわち導電性結合をさらに可能にするために使用可能な共通遮蔽電極リードアタッチメント部７９Ｇを備え、または含み、今度は、この所定の導電性材料部は、各々（この所定の導電性材料部）が、また、所定の電気回路結合の所定の部分への、すなわち所定の電気回路結合の所定の中間導体部すなわちまさに直接エネルギー経路部への他の導電性結合のために、それ自体、実現可能であるものとして、遮蔽電極リードアタッチメント部７９Ｇのために使用可能である。全ては、最終的な所定の通電動作すなわち動的動作のためのものである。
【００１９】
導電的に結合された遮蔽封じ込め構造の普遍的な遮蔽電極（導体）構成の積み重ねられた並列で整列されたグループ分けは、後で説明するように、少なくとも順序付けられた所定の製造実施で組み合わせることができる。また、本発明は、積み重ねられた並列遮蔽電極配列かつ整列の所定の均衡のとれた融合体を備えることができる。ここで、この積重ね並列遮蔽電極配列かつ整列は、本体部８０を有する対の被遮蔽電極の様々な所定の被遮蔽および／または完全被遮蔽の相補的に位置付けされた所定の同じ大きさの部分の相対的な３次元のオフセット／アウトセットまたは差込みの所定の位置付け配列として、少なくとも部分的に、形成される。ここで、対の被遮蔽電極各々は、相互に対称的に配列されて共通の所定の相補的な配列のために使用可能である。
【００２０】
本体部８０を有するこの被遮蔽電極各々は、相互に覆い合う重ね合わせ、すなわち互いに積み重ねられた整列配列のために使用可能であり、この積重ね整列配列によって、対の差動電極のこれらの相補的に位置付けされた所定の同じ大きさの電極・本体部８０は、電気的に動的な動作回路においても相補的であることができるようになる。
【００２１】
この相補的に配列された対の被遮蔽電極・本体部８０はすべて、互いに対して、ならびに、少なくとも本体部８１を有する所定の遮蔽電極および所定の方法で回路に通電されるときの対の差動電極のものでない他の外部エネルギーから差異を遮蔽する遮蔽電極の全範囲に対して、本体部８０の点で少なくとも完全に遮蔽されている、または１つの完全に遮蔽されたものである範囲で使用可能であるように、所定の方法で配列されるように、少なくとも実現可能である。
【００２２】
完全に遮蔽された静的状態で、所定の対の差動被遮蔽電極・本体部８１が、所定の普遍的な遮蔽電極構成の「相互関係マトリックス」配列の遮蔽カバレージ（ｓｈｉｅｌｄｉｎｇ　ｃｏｖｅｒａｇｅ）内で依然として、相互に完全な対称関係を維持するように、所定の普遍的な遮蔽電極構成の一部は、これらの所定の対の差動被遮蔽電極・本体部８１をその上完全に孤立させ閉じ込めるために、物理的に遮蔽するように、すなわち遮蔽機能を与えるように使用可能である。ここで、この「相互関係マトリックス」配列は、各々少なくとも本体部８１を備える導電的に結合された遮蔽電極の少なくとも所定の積み重ねられた並列で整列されたグループ分けを備える。所定の遮蔽電極および／または完全遮蔽電極は、導電的に結合されて、通電時の電気的に共通な電圧電位を得るために実現可能な単一の導電的接続構造として、一緒に、使用可能である。
【００２３】
「相殺」または「抑制」という言明は、発明または変形体に関して、念頭に置いた一般的な製造許容誤差を理解する一般的な意味で、構造、形状および大きさを意味する。「同時、同じ大きさ、同じ大きさの、全く同じ、等しい、等しい大きさの」などの用語の他の使用は、その用語についての実世界の正確さで理解すべきである。ここで、この正確さは、「通常の」および「標準の」と考えられるものに関しての、特に、ここで説明する本発明またはその変形体を実際に組み立てる様々なＯＥＭの最先端技術の範囲で、製造許容誤差として実際的と考えられ、すなわち通常習慣的に行われている製造と考えられるものに関しての、一般的な理解に全て関係する説明に依拠している。頭文字の用語「ＡＯＣ」は、発明または変形体の個別のものまたは個別でないものの両方に当てはまる「物理的集中すなわち接合の所定の領域または空間」という用語に使用される。また、「ＡＯＣ」は、所定の一緒に製造された発明要素または変形体要素の一般に識別される物理的境界として定義することができる。
【００２４】
図面および本文中でＡＯＩ、６９−ＡＯＩとして表される頭文字用語は、本発明がバイパス電極構造で構成されたとき、「好ましい電気的に反対の、相互に相補的なエネルギー部合流および相互作用を持続するために実現可能である、発明または変形体内の所定のまたは指定された３次元領域、局部、すなわち所定の区域」の用語に使用される。
【００２５】
図面および本文中で８０６または８０６「Ｘ」として表される頭文字用語は、「発明または変形体内の所定のまたは指定された３次元境界区域すなわち領域、局部、すなわち所定の区域であり、この区域は、後退部すなわち所定の後退部すなわち差動電極・本体部８０周囲縁の部分に沿った持続された静電遮蔽のために実現可能な領域を分離する追加の寄生障壁として実現可能である。この区域は、発明がバイパス電極構造で構成されたとき、エネルギー寄生の破壊のためにまたは破壊を行うために使用可能である可能性があり、さらに、８０６−ＡＯＩ（ちょうど説明したような）を含まない領域でのエネルギー寄生侵入または漏れを可能にする領域に対立するものとしてエネルギー伝播を行う。これについては、後で示すか説明する。」という用語に使用される。
【００２６】
したがって、少なくとも１つの所定の製造プロセスが本発明を作るために使用でき、その結果、所定のエネルギー経路または電極の均衡のとれたグループ分けを備える融合電子構造に作られた電極の相対的に位置付けされた（互いに）グループ分けの連続位置付け形成がもたらされる。選択された電極の所定の融合体は、通電の用途への実際の最終的な配置の前に通常行われる少なくとも所定の連続した製造実施で、部分的に形成される。これらの製造実施が少なくとも２以上の発明ユニットを１つの場所で製造する自動実施の結果である場合は、製造実施中に、発明または変形体の要素融合の少なくとも１つの繰り返しの連続したステップが行われる。本発明の成層が既に行われた組立て場所でか、任意の５００ユニットの１／２前の時点で、材料の製造者または所有者のために実施可能な世界のどこか他にある別の地域すなわち組立て場所で実施可能または使用可能な場合かいずれかで、発明の連続した製造プロセスは、７日の期間の間に連続して成層が行われる。
【００２７】
「所定の製造連続配置」、「予め選ばれた製造連続配置」という用語の頻繁な繰り返しの使用を行うよりはむしろ、本発明を含む様々な電極の実質的な全ては、実施される本発明の最終的なＡＯＣの一部を形成する少なくとも２つの部分の所定の製造連続配置を取得したように表されるべきであると言える。このことは、少なくとも１つの発明または変形体のユニットの製造または製作のときに、様々な電極要素グループのうちの１つのグループのある数の配置は、１時間の時間内に少なくとも２度繰り返されることを意味する。
【００２８】
特に、「所定の製造連続配置」、「予め選ばれた製造連続配置」という用語に関連して、例えば、発明の製造のタイミングが表され、このタイミングは、第１の発明ユニットのＡＯＣの一部として最終的な融合体のために作られる第１の遮蔽電極の配置から始まる。
【００２９】
第１の発明または変形体のユニットの一部として使用される第１の共通の配置に続いて直ぐに、その時点の直ぐ後に、１時間の期間が始まる。第１の遮蔽電極の配置の少なくとも１時間の時間内に、少なくとも第２の遮蔽電極が、第１の発明または変形体のユニットのＡＯＣの一部として使用される最終的な融合体のために作られる。
【００３０】
位置付けまたは堆積の観点から上記のような第１の遮蔽電極に近接して、２つの間にまたは中に、位置付けされるすなわち配置される第１の発明または変形体のユニットのＡＯＣの一部として使用される他の最終電極要素の数または種類に関係なく、この原理は優れている。この原理は、第２の遮蔽電極のその後の位置付けのための製造プロセスにおいて、始まったあの一時間の時間の窓の間に使用される材料要素すなわち最終電極要素の種類を含む。このＥＭＩフィルタ処理能力を用いて、本発明は、電源とエネルギー使用負荷との間に取り付けられる回路のために、所定の型のサージ保護も実現する。選ばれた電極の所定の融合体は、通電の用途への実際の最終的な配置の前に通常行われる少なくとも所定の連続製造実施によって部分的に形成される。これらの製造実施が、１つの場所で少なくとも２以上の発明ユニットを製造する自動実施の結果であるとき、製造実施中に、発明要素融合の少なくとも１つの繰り返す連続ステップが行われる。
【００３１】
遮蔽電極籠状構造または部分の配列において、所定の内部に位置付けされた電極の均衡のとれたグループ分けによって、所定の要素の配列として静的に認められる、積重ね階層プログレッション（ｓｔａｃｋｅｄ　ｈｉｅｒａｒｃｈｙ　ｐｒｏｇｒｅｓｓｉｏｎ）を使用する特定の所定の遮蔽電極構成を作ることができる。ここで、この所定の要素は、中心に位置付けされた遮蔽電極８００／８００−ＩＭの遮蔽電極の２つの本体部８１として配置されたすなわち形成された材料を備える２つのより大きな対称で並列な側の１つに量が相補的および／または等しくなるように位置付けされているのが分かる。ここで、この遮蔽電極８００／８００−ＩＭは、所定の遮蔽構造を備える複数の遮蔽電極だけでなく、発明の所定のＡＯＣ内にある全ての他の発明の所定の材料要素の等しく分割された残りの部分に対して、所定の物理的な共有点、分割区域、支点すなわち均衡点として作用する。
【００３２】
特に、本発明および／または本発明の変形形態は、他の様々な所定の共通被遮蔽電極を使用する。その共通被遮蔽電極各々は、７９９材料を備え、さらに、電極・本体部８１の所定の配置位置付けおよび整列の状態で、中心に位置付けされた遮蔽電極８００／８００−ＩＭの両側に通常分散し存在するように、配置すなわち形成されている。ここで、被遮蔽電極全ては、この開示で述べるようにであろうがなかろうが、ＡＯＣ構造内の均衡のとれた所定の物理的な位置付けに、等しく分けられ配列されている。
【００３３】
各々が少なくとも電極・本体部８０または差動電極を有する様々な対の同じ大きさの被遮蔽電極の所定の配置または選択的な位置付け、それによって、相補的な対称位置付けと呼べるかもしれない、原図と反対に位置付けされた同じ図すなわち複製図（すなわち、原図の逆ミラー像）であるように見えるものがもたらされる。そのような対称位置付けは、反射変換または回転変換も含む。なかんずく、対合の実施によって、最も相補的なエネルギー相互作用の発明またはそれの変形体について見られるように、均衡のとれた電極対称設計と考えることのできる対称電極配列が作られる。この相補的なエネルギー相互作用は、多くの理由によって同時に起こっている、様々な差動電極対合および共通遮蔽電極に沿って伝播するエネルギーの主に対称性によって、相補的な均衡の状態である、動的事象として説明される。
【００３４】
指摘したようなこれらの理由には、差動被遮蔽電極の様々な対称対合の同じ大きさまたは相補的な逆ミラー像の位置付け・方向付けが含まれる。留意すべき重要なことであるが、被遮蔽電極が相手方に対して逆ミラー像の位置付け・方向付けにあるために、呼び出される電極構造は、本体部８０を含んだそれぞれの電極の全部分と、それに加えて、そこから延びる任意の電極リード部８１２「Ｘ」を含む。
【００３５】
指摘したようなこれらの理由の他のものには、共通遮蔽電極およびそれの同じ大きさの部分、ならびにその共通遮蔽電極ユニットの所定の整列された周囲のミラー像位置付け・方向付けが含まれる。留意されたいことであるが、遮蔽電極は、相手方との「逆ミラー像の位置付け・方向付け」で、裸眼で識別できる位置には存在しない。その理由は、気づかれるように、電極構造は、任意の電極リード部７９Ｇに加えて、本体部８１を含んで全体として一緒に配置され結合された各それぞれの電極を含むからである。これらは、全ての部分が積み重ねられ結合されかつ一般的に整列されれば、１つの電極を形成し、１つのユニットとして単一の遮蔽電極構造を形成するために使用可能であるように、全周囲縁整列を共有する。
【００３６】
また、本発明および／または本発明の変形形態または変形例は、所定の導電性構造、７９Ｇまたは８１２「Ｘ」のような電極リード部、電極終端要素または８０２「Ｘ」または８９０「Ｘ」、８０９「Ｘ」などの他の導電性材料部を備え、これらは、任意の数の様々な所定の外部（本発明に対して）エネルギー経路への、本発明のこれらの様々な導電性部の所定の回路アタッチメントに関しての、所定の発明を行うために実施可能である。ここで、この外部エネルギー経路は、通電されていない所定の回路アセンブリと考えられるもの、すなわち後で通電された回路アセンブリになるものを生成する。通電前に、本発明および／または本発明の変形形態を備える所定の回路部を含むことができる所定の回路部は、組合せおよび所定の外部の部分との導電性結合によって使用可能になるように、実施可能である。
【００３７】
バイパス構成、すなわち所定の内部に位置付けされた遮蔽電極の均衡のとれたグループ分けでは、各電極は少なくとも電極・本体部８１で構成され、この電極・本体部８１は、所定の要素の配列として静的に認めることができる積み重ねられた電極本体部階層プログレッションを使用する所定の遮蔽電極構成を生成するために使用される。ここで、この所定の要素は、中心に位置付けされた共通遮蔽電極の２つの側の１つに量が相補的かつ／または等しくなるように位置付けされるように存在し、ここで、この中心に位置付けされた共通遮蔽電極は、材料要素のこれらの等しく分けられた部分に対して、見掛けの物理的な支点すなわち均衡点として作用する。
【００３８】
各々が少なくとも電極・本体部８０または差動電極を有する所定の等しい整数の所定の同じ大きさの被遮蔽電極、ならびに各々が少なくとも電極・本体部８１を有する等しい数の同じ大きさの遮蔽電極は、通常、中心に位置付けされた遮蔽電極の両側にあり、この中心に位置付けされた遮蔽電極は、所定の均衡のとれた物理的位置付けに分割され配置された異なる大きさの電極の２つのグループ分けの等しい挟まれた数の均衡のとれた部分の分割器または線として作用する。ここで、均衡のとれた物理的位置付けは、各々が少なくとも電極・本体部８０を有する対の同じ大きさの被遮蔽電極のミラー像位置付けを、およびまたは、いくつかの場合には、逆ミラー位置付けとして、被遮蔽電極を含むことができる。この被遮蔽電極はそれぞれ、それの本体部８０が、遮蔽され、分離され、すなわち引き離されて、本発明または変形体の構造全体の中で、似た大きさの遮蔽電極の少なくとも２つのより大きな電極・本体部８１の積重ねの間にかつその中にサンドイッチ状に挟まれていると考えられるように、対または対合として配置されるが分離されているものとして説明される。
【００３９】
また、本発明および／または本発明の変形形態は、所定の導電性構造、電極本体部、電極リード延長電極終端要素または導電性部を備え、通電されていない回路アセンブリと考えられるものを作る、任意の数の様々な所定の外部（本発明に対して）エネルギー経路への、本発明自体のこれらの様々な導電性部の所定の回路アタッチメントのために実現可能である。通電前に、本発明および／または本発明の変形形態を備える所定の回路部を含むことができる所定の回路部は、組合せおよび所定の外部の部分との導電性結合によって使用可能になるように、実施可能である。
【００４０】
また、本発明は、個別構造実施形態のものだけでなく個別でない構造実施形態のものにも使用可能なように開示され、ここでは、互いの逆ミラー像である少なくとも一対の同じ大きさの相補的な電極が、所定の方法で、共通遮蔽電極エネルギー経路の、互いに対して、反対側に選択的に位置付けされる。任意の他の本発明のエネルギー経路に加えて中心の遮蔽電極もまた、いくつかの例では、電極基板、導電性材料堆積、導電性材料を露呈させるための非導電性材料のエッチング除去の結果、通常不十分な導電性または非導電性の材料部分をエネルギー伝播のために導電性にするドーピングプロセスの結果のであると考えことができる。しかし、どの実施形態においても、全ての要素すなわちプロセスの結果は、対の同じ大きさの相補的な電極の各同じ大きさの相補的な電極または発明を生成する本発明のエネルギー経路または電極の任意の他のいずれかの間に、物理的に、また、大抵の場合、電気的に（通電されたとき）挿入された中心の分離障壁として作用すると多分に考えられる可能性がある。
【００４１】
フィルタ処理を必要とするこれらのエネルギー経路に同じ大きさの相補的な電極を与える効果によって、本発明の多くの変形体にとって経済的な新しいエネルギーコンディショニングフィルターが、従来の材料を用いて作ることができるようになると、解釈される。
【００４２】
発明は、本発明の接近して位置付けされた内部並列エネルギー経路を提供し、この内部並列エネルギー経路は、互いに近接して動的に動作して、他の共通並列エネルギー経路すなわち融合された共通遮蔽電極構造上に、またはそれに沿って発生する低インピーダンスエネルギー経路すなわち阻止機能の形成を可能にする。この融合された共通遮蔽電極構造は、通電された回路動作またはそれの（その回路の）完成または電気的な動作可能性の維持に不可欠とは通常考えられない。
【００４３】
この第３の、しかし共通のエネルギー経路は、本発明内の内部に、ならびに電気的に反対の差動電極エネルギー経路または電力／信号面に近接して、両方に存在し、ある所定の回路すなわちバスラインのための少なくとも１つの発明変形形態すなわち装置内で、多くの個々の個別低インピーダンス減結合エネルギーコンディショナすなわちコンデンサ／抵抗器組合せの使用に対立するものとして、使用される。ここで、このコンデンサ／抵抗器組合せは、高周波減結合のような同じ目標を達成しようとして類似の回路システム内で並列に位置付けされる。
【００４４】
この発明は、電子経路内を流れる差動モード電流および共通モード電流に起因する不要な電磁放射を最小限にし、抑制し、またはフィルタ処理する能力を可能にする意図である。ここで、この電子経路は、発明の影響を受けて、内部で、並列な相補的な整列され位置付けされた電極を用いて、ならびに外部に結合され位置付けされた回路部との組合せで、その両方で、全て本発明に従って来る。
【００４５】
また、本発明は、通電されるときに、完全に含まれ、または含まれ、そのいずれでも、かつ対抗する対の差動エネルギー経路電極が、均衡して、しかし電気的に反対の相補的な方法で相互に機能し合うようにすることができる。
【００４６】
また、本発明は、新しいフィルタアセンブリを形成するように組み合わさる遮蔽または完全遮蔽の共通遮蔽電極構造に、同じ大きさの相補的な電極の配列を構成することができる。様々な従来の材料要素、同じ大きさの相補的な電極、導電的に相互に接続された共通電極すなわち遮蔽電極の配列、ならびに、所定の選択的な位置付けプロセス、最終的な融合、アタッチメントおよび回路結合は、少なくとも１つの発明変形体として考えることもできる。同じ大きさの相補的な電極のようなある特定の全要素または要素の部分の様々なノンアタッチメントおよび非結合、ならびに、相互に共通のまたはそうでない遮蔽電極に関しての、所定の選択的な決定の用法は、少なくとも１つの発明変形体として考えることもできる。
【００４７】
バイパス構成発明を含む回路配列アセンブリのためのこの第３の、しかし共通のエネルギー経路の部分は、発明内の内部に見いだすことができ、ならびに、部分は、電気的に反対の同じ大きさの被遮蔽電極に対するバッファーとして所定の特性８０１を有する介在する材料絶縁体または材料にほとんど物理的に反し、しかし近接して位置付けられているのが分かる。ここで、この被遮蔽電極は、各々、少なくとも電極・本体部８０または差動被遮蔽電極エネルギー経路または電力／信号面を有する。この第３の、しかし共通のエネルギー経路の部分は、２つの他の共通でないエネルギー経路すなわち差動被遮蔽エネルギー経路（図示しない）を使用するある所定の回路またはバスラインのための、少なくとも１つの発明回路配列アセンブリ変形体または装置と共に使用することができる。
【００４８】
単一の自己完結型の電極配列で使用される、この３つの別個のエネルギー経路エネルギー回路網すなわちエネルギー分配回路網の概念は、従来技術に対立するものであり、従来技術では、多くの場合、多くの個々の個別低インピーダンス減結合エネルギーコンディショナすなわちコンデンサ／抵抗器の組合せが使用され、このコンデンサ／抵抗器の組合せは、所定の回路配列アセンブリで実現される高周波減結合のような同じ目標を達成しようとして類似の回路システム内に並列で位置付けされる。
【００４９】
図１Ａおよび図１Ｂに注意を向けて、所定の籠状遮蔽電極構造４０００の部分を図１Ｂに示し、また、詳細に図１Ａ、図２Ａ、２Ｂおよび２Ｃに示す。したがって、議論は図１、２Ａおよび２Ａ，２Ｂおよび２Ｃの間を自由に移動して、各々少なくとも本体部８１を備える導電的に結合された遮蔽電極（ｓｈｉｅｌｄｉｎｇ　ｅｌｅｃｔｒｏｄｅｓ）の少なくとも所定の積み重ねられた並列で整列されたグループ分けを含む普遍的な遮蔽電極構成の「相互関係マトリックス」配列の重要さを開示する。互いに導電的結合された本体部８１を有する遮蔽電極ならびにそれらの遮蔽電極の任意の電極延長部７９Ｇは、所定の順序で積み重ねられて、実施形態部４０００の構造のような単一の共通遮蔽電極構造を構成し、通電動作中に、静電遮蔽の動的機能およびエネルギー寄生の部分の抑制のために使用される。
【００５０】
図１Ａにおいて、要素８０６は差込みおよび位置付けの距離すなわち３次元領域として示されており、これは、８５４ＢＢの本体部のような被遮蔽電極のより小さな電極・本体部８０、および８５４ＢＢの本体部８０の必要な差込みを、より大きな電極８００／８００−ＩＭの本体部８１（これもまた重要な中央に位置決めされた遮蔽電極と留意されたい）の重ね合わせ、または領域、すなわち表面領域の実質的な内側に収容するために、製造中に使用される共通の相対的な距離として通常予め決められる。
【００５１】
要素８１４Ｆは、実施形態部全体４０００のうちの実施形態の縁８１７からの、被遮蔽電極（ｓｈｉｅｌｄｅｄ　ｅｌｅｃｔｒｏｄｅ）８５４ＢＢの本体部８０の差込みおよび位置付けの所定の距離すなわち３次元領域である。要素８１４は、ここでは８００／８００−ＩＭ自体の本体部８１として示される中心に向けられ、整列され位置付けされたより大きな遮蔽電極の差込みおよび位置付けの、実施形態部４０００の縁８１７からの、所定の距離すなわち３次元領域である。
【００５２】
全被遮蔽電極８５４ＢＢの本体部８０および後で画定される電極リード部８１２Ａ、または一般的に８１２「Ｘ」のようなもの、の差込みおよび位置付けは、所定の製造実施またはシーケンス結果の結果として、ＡＯＣ内の遮蔽電極８００／８００−ＩＭの所定の位置に対する被遮蔽電極８５４ＢＢの位置に関係している。この所定の製造実施またはシーケンス結果は、被遮蔽電極および遮蔽電極を備える静的な所定の電極グループ分けから成る。
【００５３】
８００Ｐとして示す成形された材料部は、電極材料を収容するために使用可能であるか、または、化学的なドーピングまたは他の所定の組合せドーピングプロセスまたは所定の特性を備える材料部の上での導電性動作のために少なくとも使用可能な結果として得られる所定領域を残す所定のプロセスを含んだ所定のステップのような所定のプロセスによってエネルギー部分伝播のために少なくとも使用可能にされる、所定の特性を備える材料８０１の少なくとも一部を備える。
【００５４】
所定の電極、８００／８００−ＩＭおよび被遮蔽電極８５４ＢＢは、図１Ａに示され、８００Ｐおよび８５４ＢＢ−Ｐ（図示しない）として示す所定の特性８０１を有する材料部の上に既に配置されているか、またはこれに結合されている。これらの電極は、最終構造組合せのある特定の態様をより適切に明らかにするように示した。だからといって、図示のように配置された向き、整列、または位置は、可能な本発明の最終融合体の配置の唯一の型であると考えるべきであるというわけではない。
【００５５】
全く反対で、図１Ａは、所定の向き、整列、または位置の関係ルールが維持される限りで、発明の最終融合体の無数の可能な配置組合せのうちのほんのわずかのものを表すだけである。他の所定の材料部または所定の要素との所定の電極組合せの最終の所定の混合物結果の観点から、ほとんど全て実施可能である。
【００５６】
図１に示すような構成について、全体が平面状の被遮蔽電極８５４ＢＢは、電極リード部８１２すなわち電極延長８１２として示される少なくとも１つの電極部を備え、この電極リード部は、被遮蔽電極８５４Ｂの本体電極部８０と同一平面上にあることがわかる。電極リード部８１２すなわち電極延長８１２は、通常、少なくとも所定の方法で、本体電極部８０と連続して配置または形成される。
【００５７】
導電性被遮蔽電極すなわち被遮蔽電極８５４ＢＢは、中心のより大きな遮蔽電極８００／８００−ＩＭとより大きな遮蔽電極８１５（図示しない）の間にサンドイッチ状に挟まれている。より大きな（この関係は、常に、ここで説明するより小さな被遮蔽電極に対するより大きな遮蔽電極の２つの電極のグループ分けに関係し、その２つのグループ分けの間にある）遮蔽電極８００／８００−ＩＭおよび８１５は、任意の被遮蔽電極に関係した位置、中心のより大きな遮蔽電極８００／８００−ＩＭおよび被遮蔽電極すなわちエネルギー経路８５４ＢＢとの関係位置の他の８００Ｄ遮蔽電極の間にあるだけでなく、所定の特性を有する材料８０１の一般に並列な介在によって、互いに全て分離されている。ここで、この遮蔽電極８００／８００−ＩＭおよび被遮蔽電極８５４ＢＢが、本発明の範囲内でこの場合は上と下で被遮蔽電極８５４ＢＢをサンドイッチ状に挟んでいる遮蔽電極８１５と８００／８００−ＩＭそれぞれの両方の２つのサンドイッチ状カバレージの内側にほとんど完全に挿入され閉じ込められた本体電極部８０を有する電極８５４ＢＢのような被遮蔽電極を特徴づける。電極リード部８１２すなわち電極延長８１２は、全被遮蔽電極８５４ＢＢの一部として相対的な距離関係で方向付けられ、整列され、さらに位置付けされるように通常実現可能であり、さらに、被遮蔽電極８５４ＢＢの少なくともより小さな大きさの電極、本体部すなわち部分８０が、少なくとも８０６または８０６−ＡＯＩとして示される少なくとも１つの所定の距離すなわち領域部の中に物理的に差し込まれるときに、この電極リード部８１２は使用される。この差込みの関係は、各々少なくとも本体部８１を有する少なくとも２つの同じ大きさ（互いに）の結合された互いに共通の遮蔽電極の所定の融合体部内に構成される可能性もある。
【００５８】
被遮蔽電極８５４ＢＢは、また、少なくとも２つの追加の連続した（しかし、必ずしも近接していない）部分すなわち電極リード７９Ｇすなわち電極延長７９Ｇを備え、この電極延長は、この場合、所定の方法で、互いに真反対側に、すなわち遮蔽電極８００／８００−ＩＭの北／南側（上部の標準ページ方位が北で下部が南のような関係）のいずれかに、または結合電極材料部８０２Ａおよび８０２Ｂと一緒に、位置付けされているのが分かる。
【００５９】
より小さな大きさの被遮蔽電極８５４ＢＢの本体電極部８０でさらに構成された電極リード部すなわちリード延長８１２の８１２の導電性縁部（図示しない）の少なくとも１つは、少なくとも１つの最終の所定の電気回路結合すなわち導電性接続アタッチメント（図示しない）のために実現可能な少なくとも１つの導電性縁部（図示しない）のために使用可能である。
【００６０】
この少なくとも１つの８１２導電性縁部は、少なくとも１つの所定の最終電気回路結合または導電性接続アタッチメント（図示しない）に使用可能である。この導電性接続アタッチメントは、８５４ＢＢのような所定の結合された遮蔽電極の少なくとも所定の積み重ねられ並列でグループ分けされた電極・本体部８１（全ては示さない）の一般的に整列された電極縁部を備える所定の境界部８０５すなわち所定の周囲部８０５すなわちグループ分け縁部８０５を越えて通常位置している。
【００６１】
より小さな大きさの被遮蔽電極８５４ＢＢの本体電極部８０（８１２電極リード部がなければ）は、電極材料７９９を遮蔽する遮蔽電極８００／８００−ＩＭと８１５（図示しない）の電極・本体部８１両方によって、領域レジストリ（ａｒｅａ　ｒｅｇｉｓｔｒｉｅｓ）またはサンドイッチ状に挟まれた領域または空間内に差し込まれた、または閉じ込められた位置であるので、被遮蔽電極８５４ＢＢが導電性材料部８９０Ａに導電的に結合され、かつ少なくとも２つの他の所定の遮蔽電極と融合されるとき、グループ分けは、６９として使用可能な３次元の静的領域すなわち空間の少なくとも一部を備える。
【００６２】
遮蔽融合体は、単一導電性構造として実現可能であり、さらに、所定の結合された接続と併用されるとき、各々同じ大きさの、相補的な、方向付けされ、位置付けされた、並列な積重ね被遮蔽電極の少なくとも１つの所定の対の部分に沿って伝播するエネルギーの部分に対して、通電動作中に使用可能な静的および動的遮蔽機能の組合せを実施するように実現可能である。
【００６３】
差し込まれた被遮蔽電極対の組合せが遮蔽機能の静的部分を、特に、単一の電気的に共通な構造として常に受け取るときに、この組み合わされた静的かつ動的遮蔽機能は、所定の融合された遮蔽電極構造で実施される。さらに、この静的かつ動的遮蔽機能は、４００のような一般的なコンディショナ内にある任意の被遮蔽電極の本体電極部８０の実質的に全てに対しての、物理的なその遮蔽電極構造の静的閉じ込めすなわち封じ込めによって、静止状態で生じる。
【００６４】
例外は、所定の電極リード部８１２「Ｘ」に移行する小さな被遮蔽電極部（番号が付いていない）である可能性があり、この電極リード部８１２「Ｘ」は、それが一体的に結合されているリード８１２「Ｘ」の本体電極部と同一平面上の、外側周囲を越えた点での導電性電気接続のために実現可能である。
【００６５】
移行部（番号がついていない）が、今のところ、８０６部を越えて一般に画定されるように、所定の電極リード部８１２「Ｘ」は、８０６領域すなわち空間の想像上の内側周囲と相並んで、または、よりかかるように整列される可能性がある。この８０６部は、容易に画定可能な遮蔽電極部と被遮蔽電極部の両方を備える所定の断面の整列２５００の平均、すなわち、遮蔽電極の本体電極部８１の縁の共通整列および被遮蔽電極の本体電極部８０縁の共通整列のちょうど所定の断面の間すなわちその中に位置する領域すなわち空間として通常画定される。これらの共通整列の縁部は、共に、遮蔽構造４０００部の共有地８０５の内部に８０６の３次元周囲の一部を画定するのに役立つ。
【００６６】
また、６９は、動的に動作する所定の回路アセンブリ部内で、発明ＡＯＣ内部の６９／ＡＯＩとして使用可能に予め決められている。この発明ＡＯＣは、少なくとも３つの（互いに）同じ大きさの結合された互いに共通な遮蔽電極を備えるＡＯＣの所定の融合体部の中に動的に作られた、連続かつ一体的に構成された部分として使用可能である。矢印８１３Ａおよび８１３Ｂは、様々なエネルギー伝播移動を示す。
【００６７】
連続かつ一体的に構成された部分６９／ＡＯＩは、発明ＡＯＣ内に動的に使用可能に作られており、その指定領域全体に対してより小さな指定領域の内部にあるように常に存在している。この指定領域全体のうちの一部は、８５４ＢＢのような被遮蔽電極およびそれの本体部８０の少なくとも物理的な所定の境界８０３すなわち物理的な所定の周囲部８０３すなわち物理的なグループ分けの縁部８０３で境界を定めることができる。
【００６８】
８９０Ａ、８０２Ａ、および８０２Ｂまたは縁８１７の部分に結合されて位置する図示しない導電性部のような不連続に配置された、すなわち形成された導電性部それぞれとの結合のために、これらの所定の電極８５４ＢＢおよび８００／８００−ＩＭは、所望のまたは必要な所定の結果で相互に実質的に並列な方法で位置付けされて、電極リード部８１２を通った被遮蔽電極８５４ＢＢのための８９０Ａのようなこれらの他の導電性材料部、および電極リード部７９Ｇを通った中心の遮蔽電極８００／８００−ＩＭのための８０２Ａおよび８０２Ｂのような別の導電性材料部それぞれに、使用可能になっている。
【００６９】
電極リード部７９Ｇは、導電性材料部８０２Ａおよび８０２Ｂそれぞれに導電的に結合することができ、また、電極リード部８１２Ａはそれぞれ導電性材料部８９０Ａに導電性的に結合することができる。
【００７０】
導電性材料部８９０Ａ、８０２Ａ、および８０２Ｂの適用シーケンスは、少なくとも電極製造行程の積重ねに比べるとクリティカルでなく、後で、または別個の導電性結合プロセスで、適用し、または堆積し、または導電性的に結合することができる。この導電性結合プロセスによって、（２）７９Ｇ電極部および８１２Ａ電極部は、導電性材料部８０２Ａ、８０２Ｂ、および８１２それぞれに導電的に取り付けられた状態になり、最終的な電気的動作に使用可能になる。
【００７１】
例えば、図示しない所定の個別でない実施形態部に関して、所定の方法で発明の実施形態を使用するために実現可能な電極部への特定の結合に予め決められている任意の回路部の結合接続以外の、図示しない少なくとも導電性材料部または構造と、またはそれに限定されないようなものとの導電性結合のために、電極リード部８１２は実現可能である。
【００７２】
（また、留意すべきことであるが、前の画定された配置は、開示の理解の助けになるこの図面だけに従属し、北、南東および西はただ単に位置の手助けを示しているだけであり、さらに、この図は、その他の開示のように、理解のために当業者を手助けするためだけの描写である。出願者の真の選択は図面のない開示であるが、ここで開示は他人への譲歩として行われる。これらの図面および読み上げられる位置は、説明図として存在し、読者によって一定の縮尺に従ったものとして受け取られない、また、受け取られることがあってはならないし、または、大雑把な図面以外のものとして行われた、試みられた、または考えられた任意の種類の定量可能な測定結果を決定するようなものとして解釈されてはならない。）
【００７３】
遮蔽電極の本体部８１は、２つの電極延長７９Ｇだけに限定されることはなく、通常、個別の多層で無開口のチップ実施形態に関して、少なくとも対の連続した（しかし、必ずしも近接していない）部分すなわち電極リードすなわち電極延長７９Ｇを備える。エネルギーの伝播を実施する共有で係属の発明の変形体のいくつかの貫通穴実施形態部に見いだされる連続した共通の遮蔽電極延長７９Ｇのような例外があり（図示しない）、また、対処される。
【００７４】
少なくとも連続した（しかし、必ずしも近接しない）部分に対するこの部分すなわち電極リードすなわち電極延長８１２およびそのようなものとして必要とされる所定の構成が常に意図されている限り、被遮蔽電極の本体部８０は、また、原理として１つの電極延長８１２Ａに限定されない。
【００７５】
これらの電極リード８１２、７９Ｇすなわち電極延長８１２、７９Ｇの各々は、同じ電極材料７９９で作られる。これらのリード８１２、７９Ｇは、単に、被遮蔽電極８５４ＢＢおよび８００／８００−ＩＭの延長のような、電極の同じ電極およびそれの本体部８０および８１それぞれの延長であり、全ては、各それぞれの電極・本体部８０／８１とともにモノリシックまたは連続した構成に一体化される。
【００７６】
少なくとも一対の連続した（しかし、必ずしも近接しない）部分すなわち電極リードすなわち８１２Ａおよび８１２Ｂで示される電極延長は、使用可能な結合により将来の通電動作を行うための導電性接続に両方とも実現可能であり、すなわち電気的に接続されるか、または、個別型の場合、それぞれ、半田付けで、またはそのような機能のために使用可能な導電性材料部による抵抗性嵌合または張力嵌合のような他の一般に使用される導電性アタッチメント方法で、所定の回路への他の導電性アタッチメント（図示しない）のための外部端子電極すなわち電極端子材料部８９０Ａおよび８９０Ｂに最終的に導電的すなわち電気的に結合される。
【００７７】
さらに、発明実施形態部の非個別型は、図示しないが、シリコンで容易に製造され、集積回路マイクロプロセッサ回路すなわちチップに直接組み込まれる可能性がある。集積回路は、シリコンチップすなわち半導体チップすなわちシリコン基礎の内部にエッチングされたコンデンサを備えて既に作られており、このことによって、今日利用可能な技術で、本発明の非個別型の構成を容易に組み込むことができるようになる。本発明の非個別型は、能動バイパス電極経路が様々な所定の能動回路経路の導電性融合のために使用可能または実現可能であるように、被遮蔽電極・本体部８０からの電極リードすなわち電極延長８１２の結合を使用することができる。
【００７８】
所定の被遮蔽電極８５４ＢＢの延長８１２Ａに関して、大抵の場合、所定のエネルギー源と所定のエネルギー使用負荷の間に位置する所定の回路経路の２つの所定の差動導電性部の少なくとも１つに結合するために、少なくとも所定の一部が使用可能である。
【００７９】
遮蔽電極または共通遮蔽経路電極・本体部８１が様々な所定の能動回路経路のものでない様々な所定の共通経路の導電性融合のために使用可能または実現可能であるように、本発明の同じ非個別型は、電極・本体部８１からの電極リードすなわち電極延長７９Ｇの結合を使用することができる。非個別型の発明遮蔽電極としてのこの種の実施形態部では、連続遮蔽電極リード部７９Ｇおよび連続共通電極リード部７９Ｇは、エネルギー源とエネルギー使用負荷の間に物理的に通常存在する所定の電気電線管の部分または任意の他の種類の電気的結合相互接続媒体部に結合した後で、電気的な動作のために使用可能となって、使用可能な電気結合すなわち電気接続すなわち電気的に使用可能な融合結果を可能にして、本発明の実施形態が所定の共通回路の一部になることができるようにする。
【００８０】
通電システムにおいて、本発明は、単一の遮蔽籠状構造１６００Ｂ、すなわちグループ分けされた一般的に導電性の要素を含み、この導電性要素は、延長および／またはそれが取り付けられた外部連続導電性領域３１４への変形融合を形成し、電界および磁界の放射、ＲＦループ放射、漂遊キャパシタンス、漂遊インダクタンス、容量性寄生を著しく除去し、減少させ、および／または抑制し、さらに、同時に、逆充電すなわち逆位相および近傍または隣接電界の相互相殺を可能にする。電気エネルギー伝達コンディショニングのプロセスは、ある期間にわたった動的プロセスと考えられる。
【００８１】
このプロセスは、二ポート時間領域反射計試験装置および／または他の工業標準試験装置および器具のような装置で、ある程度まで測定することができる。また、信号、エネルギー伝達および／またはエネルギー源線の減結合、バイパス動作およびフィルタ処理動作のようなそのような用途のために、外部入力および出力エネルギー伝達導体すなわち経路に対応するように僅かな変更を行うことで、本発明は、単一、デュアル、またはマルチ導体の電気システムに取り付けることができる。この文献に示す実施形態部のいくつかの回路および描写は、出願者が考えたいくつかの配置を展示し、本発明の要素の唯一の可能な構成として解釈されるべきでない。
【００８２】
動的動作において、周囲電極縁８０５を有する一般に整列された遮蔽電極８００／８００−ＩＭの所定の電極・本体部８１領域内に実質的に閉じ込められた図１Ａの８５４ＢＢからのような電極・本体部８０のより小さな被遮蔽電極の外側電極縁８０３に沿って、通常、エネルギー寄生の大きな部分が集中しているのが分かる。この周囲電極縁８０５は、より大きな遮蔽電極例えば図２の８５５／８５５−ＩＭ、８４５、８３５、８２５、８１５、８００／８００−ＩＭ、８１０、８２０、８３０、８４０、８５０／８５０−ＩＭの一部を構成しているのが分かる。
【００８３】
また、遮蔽電極８００／８００−ＩＭ、８１５および８１０は、個別型の発明の部品の支持および外部ケーシングを実現する所定の特性８０１を有する材料で囲まれている。共通遮蔽終端構造８０２Ａと８０２Ｂの両方は、同じより大きな遮蔽電極８１５および８００／８００−ＩＭおよび８１０に、個々に、導電的に結合され、グループ分けとして一般に導電性である。このことは、この実施形態部にとって基本的でありまた望ましい。
【００８４】
所定の発明全体または所定の実施形態部が回路内に配置されるとき、終端構造８０２は、当技術分野で知られている標準的な手段によって、各それぞれの終端構造８０２の間に遮断すなわち導電性ギャップがないように、同じ外部導電性領域に、すなわち同じ外部導電性経路（図示しない）に取り付けられなければならない。
【００８５】
当技術分野で知られている所定の標準的な結合手段は、共通遮蔽終端構造８０２Ａおよび８０２Ｂの導電性接続を容易にする。この共通遮蔽終端構造８０２Ａおよび８０２Ｂは、それぞれ向かい合って、全ての３つの遮蔽電極８００／８００−ＩＭ、８１５および８１０（図示しない）に一緒に取り付けられる。この行為は、１６００Ｂ（図示しない）の１つの共通の導電性の所定の共通導電性籠状遮蔽構造として作用する単一構造を形成するのに役立つ。
【００８６】
所定の共通導電性籠状構造８００Ｄは、単一の所定の共通導電性籠状構造８００Ｅをミラーしている（ｍｉｒｒｏｒ）が、ただ違うことは、中に含まれている被遮蔽差動電極８５５ＢＴ（図示しない）が、サンドイッチ状に挟まれ、さらに、導電性材料部すなわち構造８９０Ｂ（図示しない）と結びつくように、導電性材料部すなわち構造８９０Ａおよび被遮蔽電極８５４ＢＢの方向と一般に反対の方向以外では完全には遮蔽されていない導電性材料部すなわち構造８９０Ｂ（図示しない）を有する出口／入口部８１２Ｂ（図示しない）を有することである。
【００８７】
これら２つの所定の共通導電性籠状構造８００Ｄおよび８００Ｅは、所定の整列されて積み重ねて配置された並列関係にある。しかし、最も重要なことには、籠状構造８００Ｄと８００Ｅは、個々に取り出されるとき、各所定の共通導電性籠状構造８００Ｄおよび８００Ｅを構成する層すなわち経路である同じ中心の遮蔽電極８００／８００−ＩＭを同時に共有している。
【００８８】
所定の共通導電性籠状構造８００Ｄおよび８００Ｅは、協力して、単一のより大きな導電性の所定の共通導電性籠状遮蔽構造１６００Ｂを作り、この籠状遮蔽構造１６００Ｂは遮蔽電極のダブル容器として作用する。各遮蔽電極ダブル容器８００Ｄおよび８００Ｅは、中に差し込まれて互いに相補的に方向付けされ位置付けされた等しい数の同じ大きさの被遮蔽電極を所有する。通電されると、本発明は、一般に並列な方法で、前記のより大きな構造１６００Ｂ内で通電動作中に、それぞれに、互いに動的に対抗して動作させる。より大きな導電性の所定の共通導電性籠状遮蔽構造１６００Ｂは、通電された時共同する８００Ｄおよび８００Ｅ個々の遮蔽状構造で作られ、同じ外部共通導電性経路３４（図示しない）に取り付けられて、電気的に一体になる。
【００８９】
１６００ｂ構造は、本質において、少なくとも２つの所定の共通導電性籠状構造８００Ｅおよび８００Ｄを形成し、これらは、本発明の積層実施形態部の全てで、遮蔽多機能エネルギーコンディショニング装置を構成するために必要なものである。中心のより大きな遮蔽電極８００／８００−ＩＭは、差動被遮蔽電極８５４ＢＢと８５５ＢＴ（図示しない）の間に介在することに関して、通電されていない所定の共通導電性籠状遮蔽構造１６００Ｂと考えられるべき外側の２つの追加のサンドイッチ状に挟むより大きな（しかし、同一の大きさの）遮蔽電極８１５および８１０を必要とする。
【００９０】
さらに進めて、中心のより大きな遮蔽電極８００／８００−ＩＭは、差動電極８５４ＢＢと８５５ＢＴとで同時に同じ瞬間に使用されるが、電荷スイッチングに関して、結果は逆である。留意しなければならないことであるが、大抵のチップの貫通穴のない実施形態部に関して、新しい装置は、３つのより大きな（しかし、同一の大きさの）遮蔽電極の間にサンドイッチ状に挟まれかつ接続された少なくとも２つの差動電極、すなわち、単一のより大きな所定の共通導電性籠状遮蔽構造１６００Ｂを形成するように一体として導電的に接続された外部終端構造、を有する。この共通導電性籠状遮蔽構造１６００Ｂは、より大きな外部導電性領域３１４に取り付けられたとき、逆位相すなわち逆充電の方法で、前記籠状遮蔽構造１６００Ｂ内の導体サンドイッチに沿って伝播するエネルギーに対して、通電線コンディショニングおよびフィルタ処理の機能を同時に行うのに役立つ。
【００９１】
所定の共通導電性籠状遮蔽構造１６００Ｂを構成する、今では取り付けられている内部共通導電性電極８００／８００−ＩＭ、８１５および８１０（図示しない）、およびそれらの内部共通導電性電極のその後の通電によって、外部導電性領域すなわち経路３４は、本質において、所定の層状ＰＣＢまたは類似の電子回路の内部に位置するその経路の位置に関して、導電性要素の延長され接近して配置された基本的に並列な配列となる。
【００９２】
接合された共通導電性の覆いの複数共通遮蔽電極８１５および８１０（図示しない）と共通の中心に位置するより大きな遮蔽電極８００／８００−ＩＭとの接続は、外部延長要素３１４が相補的な位相の差動電極８５４ＢＢおよび８５５ＢＴ（図示しない）に対してミクロンの距離間隔または「ループ領域」を有するような複数並列方法で挿入された外部延長要素３１４に対してである。ここで、この差動電極８５４ＢＢと８５５ＢＴはそれ自体サンドイッチ状に挟まれているが、誘電体媒体８０１を含む距離で外部延長３４から隔てられているので（図示しない）、前記の延長は、とりわけ、静電遮蔽機能を行うカバレージ遮蔽状要素となり、前記の通電された組合せによって、アセンブリの差動導体の前記部分上のまたはそれに沿って伝播するエネルギーに対する効率のよい同時コンディショニングが強化され、もたらされる。また、組み合わされた共通導電性面または領域の内部および外部の並列配列グループ分けによって、エネルギーが導電性経路に沿って能動アセンブリ負荷に伝播するときに、エネルギーの前記の部分が使用する前記の差動導体の部分から漏れるまたはその導体に入る不要な寄生である電磁放射は、打ち消されおよび／または抑制される。
【００９３】
以下の項において、中心の遮蔽電極８００／８００−ＩＭについての記載は、また、より大きな遮蔽電極８１５および８１０にも当てはまる。遮蔽電極８００／８００−ＩＭは、本発明の縁から距離８１４だけオフセットしている。遮蔽電極８００／８００−ＩＭの１つまたは複数の部分７９Ｇは、材料８０１を通って延び８１４、遮蔽電極材料接続部すなわち構造８０２に取り付けられる。図示しないが、遮蔽電極材料接続部８０２は、全く同じ大きさの遮蔽電極８００／８００−ＩＭ、８１５および８１０を相互に接続し、さらに、フィルタが使用される場合には、フィルタの全ての他の全く同じ大きさの遮蔽電極に接続する。
【００９４】
導電性被遮蔽電極８５４ＢＢは、遮蔽電極８００／８００−ＩＭほどには大きくないので、被遮蔽電極８４５ＢＢの縁８０３と中心のより大きな遮蔽電極８００／８００−ＩＭの縁との間にはオフセット距離および領域８０６が存在する。このオフセット距離および領域８０６によって、より大きな遮蔽電極８００／８００−ＩＭは被遮蔽電極８５４ＢＢを越えて延びて、電極８５４ＢＢの縁８０３を越えて延びる可能性のある任意のフラックス線（ｆｌｕｘ　ｌｉｎｅ）に対する遮蔽を実現することができるようになり、結果として、フィルタ内の他の電極またはフィルタの外部の要素に結合する近接場の減少または除去をもたらす。
【００９５】
水平オフセット８０６は、選ばれた範囲によって、製造されるようなその距離８０６が本体部８１を有する遮蔽電極の同じ大きさであるがより大きなサンドイッチ状に挟む対のために使用可能であると考えられるようになる限りで、用途の状況に依存して、ほぼ０から２０＋倍またはそれよりも遥かに大きくなる。本体部８１を有するこの遮蔽電極は、本体部８０を有する所定の被遮蔽電極に対して物理的動的静電的遮蔽動作を行うために使用可能であるようになっている。
【００９６】
本体部８０を有する所定の被遮蔽電極は、通常、単独か所定のグループ分けの一部として、ちょうど説明したように、所定のサンドイッチ状に挟む遮蔽電極対の内部に閉じ込められる。さらに、よくまとまったサブグループ内に再び差し込まれない場合、すなわち、共通で８０６距離差込み関係を作るために使用される電極縁８０５周囲によって画定される少なくとも平均化された一様な間隔の範囲内に差し込まれない場合、この所定の被遮蔽電極は、被遮蔽本体部８０に相関して、グループ分けされている（少なくとも平均化された一様な画定された間隔だけ、共通の電極縁８０３が離れている）。
【００９７】
これらの電極リード部８１２は、電極材料接続部８９０Ａに接続され、この電極材料接続部８９０Ａによって、被遮蔽電極８５４Ｂは、前に述べたような半田などでエネルギー経路（図示しない）に電気的に接続されるようになる。留意すべきことであるが、要素８１３（図示しない）は、本発明の範囲内で行われる３次元エネルギーコンディショニング機能の中心軸点の動的表現であり、通電された回路内の実施形態部の最終的な大きさ、形状および位置に対して相対的である。また、融合体８１３（図示しない）の静的要素に関して、これは、３次元デカルト状座標系のＸ軸、Ｙ軸、およびＺ軸関係のような空間的な位置付け関係の（３）軸または構成要素の想像交点すなわち合流点に対してさらに画定することもでき、図３Ｃでより詳細に説明する。
【００９８】
図１Ｂに注意を向けて、この図は、今は図１Ｂに示す図１Ａに示した籠状遮蔽電極容器８００Ｄの一部を示す。共通導電性籠状構造８００Ｄおよび８００Ｅそれぞれを備える共通導電性籠状遮蔽構造部１６００Ｂを示すことで、８００Ｄおよび８００Ｅは、材料部８００−Ｐに配置された所定の実施形態位置関係で中心に位置付けされた遮蔽電極８００／８００−ＩＭを備えていることがすぐ分かる。非常に基本的な要素に関して、平面は、所定の特性および導電性電極材料７９９を備える材料８０１の一部を備える。
【００９９】
留意すべきことであるが、図１Ｂに関して、図示される材料７９９の８「Ｘ」電極部の実質的に全ては、この場合、単一ユニットとして積重ねおよび焼結またはボンディングを共に行うために、底面部８８８を有する平面状材料８０１部、すなわち底面部８８８を有する所定の特性を備えた材料８０１の部分の上に配置されている。
【０１００】
この平面状材料８０１部は、上面（番号が付いていない）を備え、上面８４５Ｐ、８３５Ｐ、８２５Ｐ、８１５Ｐ、８００Ｐ、８１０Ｐ、８２０Ｐ、８３０Ｐ、８４０Ｐ、８５０Ｐが、各々、遮蔽電極８４５、８３５、８２５、８１５、８００／８００−ＩＭ、８１０、８２０、８３０、８４０、８５０などの少なくとも一部を収容するために配置されており、また、これらの遮蔽電極は、電極リード部７９Ｇを有する少なくとも１つの同じ大きさの電極・本体部８１を備えることができる。
【０１０１】
材料８０１の部分が所定のシートまたは平板として使用されない本発明の他の変形形態では、中心に位置付けされた共有の遮蔽電極８００／８００−ＩＭ、ならびに、遮蔽電極８１５、８１０および随意選択の遮蔽電極８５５／８５５−ＩＭおよび８５０／８５０−ＩＭ、並び被遮蔽電極経路８５５ＢＢおよび８５４ＢＢは、全て、配置された主電極平面状部８１および８０を有し（遮蔽電極のための８１、被遮蔽差動電極部の本体部のための８０）、この主電極平面状部８１と８０は、大部分は、所定の材料、誘電体材料、すなわち媒体材料８０１の並列介在すなわち堆積の所定のまたは測定された量で、一般に互いに隔てられている。この媒体材料８０１は、ちょうど言及した導電性経路すなわち電極材料７９９の適用すなわち位置付けの各々の間に、製造プロセス中に配置または堆積される。
【０１０２】
図１Ｂで理解されたように、所定の特性を有する誘電体材料部８０１すなわち所定の特性を有する材料部８０１すなわち所定の特性を有する媒体部８０１は、個々の遮蔽電極すなわち共通経路電極８３０、８１０、８００／８００−ＩＭ、８０８、８４０の実質的な部分に非導電的に結合し、サンドイッチ状に挟まれて次に次に形成する導電性経路電極（図示しない）から物理的に分離している。８０５の所定の電極縁部に沿った同一平面上に通常ある位置で、７９Ｇ電極延長すなわち電極リードは、８０２Ａおよび８０２Ｂのような電極材料部への導電性アタッチメントすなわち導電性結合のために使用可能であることが分かる。この電極材料部は、一連の製造プロセスのあるパイント（ｐｉｎｔ）での所定のグループ分けの全ての部材を結合するように適用され融合される。
【０１０３】
図１Ｂに関連して説明したように、より大きな籠１６００Ｂを構成する少なくとも２つの籠例えば８００Ｄと８００Ｅが、示される本発明の層状実施形態のほとんど全てで使用される多機能線コンディショニング構造を構成するために必要である。結合されるための電極延長７９Ｇまたは導電性アタッチメントまたは材料８０２Ａまたは８０２Ｂによる終端または同様なものまたはそうでないものは、端部８１７（完全には示されていない）、すなわち初めに説明したように表面実装が望ましい場合の代表的な発明装置の最終の縁を越えて延びることができる。他の導電性終端方法には、使用できる入手可能な将来のプロセス技術と共存できる導電性材料要素の垂直／水平材料層の適用が含まれる。
【０１０４】
最も重要なことには、図１Ｂに示すように例えば構造８００Ｃ、８００Ｄ、８００Ｅ、８００Ｆ、および８００Ｇは、個々に利用される時、６つの遮蔽電極８２５、８１５、８００／８００−ＩＭ、８１０、８２０、８３０を備えているが、別個の使用可能な遮蔽構造１６００Ａ、１６００Ｂ、１６００Ｃとして利用される時、各々が少なくとも１つの電極・本体部８１、８２５、８１５、８００／８００−ＩＭ、８１０、８２０、８３０を有する６つの同じ大きさの遮蔽電極それぞれが所定の混交し重複する方法で利用され互いに共有されることが分かり、それぞれ、使用可能な遮蔽構造１６００Ａは、各々が少なくとも１つの電極・本体部８１、８００／８００−ＩＭ、８１０、８２０を有する同じ大きさの遮蔽電極を使用し、同時に、使用可能な遮蔽構造１６００Ｂは、各々が少なくとも１つの電極・本体部８１、８１５、８００／８００−ＩＭ、８１０を有する同じ大きさの遮蔽電極を使用し、同時に、使用可能な遮蔽構造１６００Ｃは、各々が少なくとも１つの電極・本体部８１、８１０、８２０、８３０を有する同じ大きさの遮蔽電極を使用していることが分かる。
【０１０５】
留意すると興味のあることであるが、遮蔽電極８１０は、ちょうど示したように、３つの使用可能な遮蔽構造１６００「Ｘ」（Ａ、Ｂ、Ｃ）全てで使用されている。例えば、各々が少なくとも１つの電極・本体部８０または見いだされない差動能動電極を有する複数の近接した、およびたとえ近接しないでも、同じ大きさの被遮蔽電極に対する一群の８１０遮蔽機能のような方法で８１０を使用することができるような、各々が少なくとも１つの電極・本体部８１を有する所定の位置付けされた同じ大きさの遮蔽電極の多重使用。
【０１０６】
図２Ａの共通の遮蔽電極構造４０００内に含まれた、例えば容器構造８００Ｅおよび８００Ｆは、個々にではなくより大きなグループとして利用されるとき、単一のより大きな導電性籠状遮蔽電極の遮蔽電極構造１６００Ａを形成し、それはダブルまたは対の被遮蔽電極または共通経路容器として作用する。しかし、８００Ｅおよび８００Ｆはそれぞれ１６００Ｃおよび１６００Ｂの一部も構成する。各容器８００「Ｘ」は、各々が少なくとも１つの電極・本体部８０または差動能動電極を有する等しい数の同じ大きさで同じ寸法の被遮蔽電極を保持することができる。ここで、この差動能動電極は、より大きな構造１６００「Ｘ」の中で必ずしも互いに物理的に近接しない。しかし、各容器８００「Ｘ」は、それぞれ、一般に同質で物理的ならびに電気的に並列な共通方法で方向付けされるように予め決められている。
【０１０７】
共同する８００Ｅおよび８００Ｆの個々の遮蔽状構造を有するより大きな導電性籠状電極遮蔽構造１６００Ａは、通電され、さらに、共通導電性材料接続部８０２Ａおよび８０２Ｂによって、またはリフロー半田７７７（図示しない）または導電性エポキシおよび接着剤など（全て図示しない）のような一般に許容できる工業アタッチメント方法の任意の可能な手段によって、同じ外部共通導電性経路領域（図示しない）に取り付けられたとき、通電されと、電気的に一体になる。
【０１０８】
まず最初に、所定の多機能エネルギーコンディショナ４００の分解斜視図を図２Ａに示す。エネルギーコンディショナ４００は、図１Ａおよび１Ｂおよび本開示全体を通して議論される概念を組み合わせ、拡張する。図２Ｂは、外部電極材料接続部８９０Ａおよび８９０Ｂを二分する長さ方向の中心線に沿った断面図であり、内部電極の層状構成を表す。図２Ｃは、外部共通電極材料接続部８０２Ａおよび８０２Ｂを二分する長さ方向の中心線に沿った断面図であり、図２Ｂが見られた同じ位置から見た９０度回転の結果として得られる断面からの内部電極の層状構成を表す。
【０１０９】
遮蔽電極グループの所定の複数の部材を備える遮蔽電極８５０／８５５−ＩＭ、８１５、８００／８００−ＩＭ、８１０、および８５０／８５５−ＩＭは、所定の被遮蔽電極グループの第１の２つの所定の複数の部材と、所定の被遮蔽電極グループの第２の２つの所定の複数の部材との間に差し込まれる。
【０１１０】
所定の被遮蔽電極グループの第１の２つの所定の複数の部材は、８５５ＢＴ１および８５５ＢＴ２として示され、また、被遮蔽電極グループの第２の２つの所定の複数の部材は、８５４ＢＢ１および８５４ＢＢ２として示され、様々な所定の要素の融合されたグループ分けに最終的に製造された電極の混合物から成る。
【０１１１】
電極グループの所定の複数の部材の、追加の相補的な対の位置付けされた組の所定の数の交互になる個々の部材が、必要に応じて選択的に位置付けされる追加の所定の共通遮蔽電極内に、所定の方法で、さらに配置され、位置付けされ、さらに互いに並列に方向付けされ、積み重ねられることができる（図示しない）。
【０１１２】
本開示では、エネルギーコンディショナ４００の多くの変形形態が紹介されるが、そのようなものとして、全てのものは、第１の複数の部材のグループの被遮蔽電極８５５ＢＴ１および８５５ＢＴ２を第２の複数の部材の被遮蔽電極グループ８５４ＢＢ１および８５４ＢＢ２から隔離する、少なくとも１つの遮蔽電極８００／８００−ＩＭまたは同様な機能の中心に位置付けされた遮蔽電極を備える。
【０１１３】
さらに、一番上の被遮蔽電極８５５ＢＴ１と一番下の被遮蔽電極８５４ＢＢ２それぞれを覆う最も外側の端の上に、少なくとも１つの遮蔽電極８１０、８１５が積み重ねられ位置付けされる。
【０１１４】
図２Ａを参照して、エネルギーコンディショナ４００は、所定の特性を備える材料８０１の層８００Ｐの上に配置された、すなわち形成された中心の遮蔽電極８００／８００−ＩＭを備える。また、この材料８０１は実施形態４００の周囲縁８１７の一部を備える。遮蔽電極８００／８００−ＩＭは、少なくとも２つの電極リード部７９Ｇ、すなわち電極延長部を備え、この電極延長部は、電極材料部８０２（図示しないが、適用可能な場合、全ての発明の実施形態に選択肢として開示されている）、すなわち共通の外部電極材料部８０２「Ｘ」、すなわち、この場合、それぞれ対の共通外部電極材料部８０２Ａ、８０２Ｂ、のまわりの共通外部導電性外被に導電的に接続されている。この８０２「Ｘ」部は電極材料接続部と呼ぶこともでき、この電極材料接続部は、共通の電気的動作のために使用可能な全ての遮蔽電極を互いに導電的に相互接続する。遮蔽電極８００／８００−ＩＭは、電極周囲縁８０５のある本体・電極部８１を有し、この縁８０５は、８１４として示す距離または領域だけコンディショナ４００の縁部８１７から差し込まれている。
【０１１５】
被遮蔽電極８５５ＢＴ１および８５５ＢＴ２は、遮蔽電極８００／８００−ＩＭの上に位置付けされる。被遮蔽電極８５５ＢＴ１および８５５ＢＴ２は、所定の特性を備えかつ実施形態４００の周囲縁８１７の一部を備える材料８０１の層８５５ＢＴ１−Ｐおよび８５５ＢＴ２−Ｐそれぞれの上に配置される。被遮蔽電極８５５ＢＴ１および８５５ＢＴ２各々は、本体・電極部８０および共通遮蔽電極周囲縁部８０３を備え、この縁部８０３は、少なくとも１つの電極リード部８１２Ｂを除いて、実施形態４００の周囲縁８１７から距離８１４Ｆだけ差し込まれ、さらに、遮蔽電極周囲縁部８０５から８０６−ＡＯＩの距離だけ差し込まれている。この電極リード部８１２Ｂは、この実施形態４００では、実施形態４００の縁８１７までの本体電極部８０の導電性電極延長に過ぎない。また、この実施形態４００の縁部８１７は、外部電極材料部８９０Ｂすなわち外部導電性経路への接続を実現するように層８５５ＢＴ１−Ｐおよび８５５ＢＴ２−Ｐの一部で構成されている。
【０１１６】
被遮蔽電極８５４ＢＢ１および８５４ＢＢ２は、差し込まれて、遮蔽電極８００／８００−ＩＭの下に位置付けられるように予め決められている。被遮蔽電極８５４ＢＢ１および８５４ＢＢ２は、８５４ＢＢ１−Ｐおよび８５４ＢＢ２−Ｐの８０１材料の各部分で所定の特性を備える材料８０１の層８５４ＢＢ１−Ｐおよび８５４ＢＢ２−Ｐの上に配置されている。また、この材料（８０１）は実施形態４００の周囲縁８１７の一部を備える。
【０１１７】
被遮蔽電極８５４ＢＢ１および８５４ＢＢ２各々は、周囲縁部８０３も備える本体・電極部８０を備え、この周囲縁部８０３は、少なくとも１つの電極リード部８１２Ｂを除いて、遮蔽電極周囲縁８０５から距離８０６−ＡＯＩだけ差し込まれている。この電極リード部８１２Ｂは、この実施形態では、外部電極材料部８９０Ａすなわち外部導電性経路への接続を実現するための、層８５４ＢＢ１−Ｐおよび８５４ＢＢ２−Ｐのそれぞれの実施形態の材料縁部８１７の一部までの本体電極部８０の延長にすぎない。留意されたいことであるが、被遮蔽電極８５４ＢＢ１および８５４ＢＢ２の向きは、電気的に相補な構成では、被遮蔽電極８５５ＢＴ１および８５５ＢＴ２から１８０度である。
【０１１８】
遮蔽電極８１５および８５５／８５５−ＩＭは、被遮蔽電極８５５ＢＴ１および８５５ＢＴ２の上に位置付けされ、並列に積み重ねられる。遮蔽電極８１５および８５５／８５５−ＩＭは、所定の特性を備える材料８０１の層８１５Ｐおよび８５５Ｐそれぞれの上に配置され、この材料８０１は、また、実施形態４００の周囲縁８１７を備える。
【０１１９】
遮蔽電極８１５および８５５／８５５−ＩＭ各々は、少なくとも２つの電極リード部７９Ｇすなわち電極延長部を備え、この２つの電極リード部７９Ｇは、全ての遮蔽電極を単一の共通導電性構造（図示しない）として互いに導電的に相互接続する遮蔽外部導電性材料部８０２Ａ、８０２Ｂに、導電的に接続されている。遮蔽電極８１５および８５５／８５５−ＩＭは、それぞれ、各々が共通周囲縁８０５を有する本体電極部８１を有し、この共通周囲縁８０５は、中心遮蔽電極８００／８００−ＩＭのような実施形態４００の縁８１７から距離８１４だけ差し込まれている。
【０１２０】
遮蔽電極８１０および８５０／８５０−ＩＭは、被遮蔽電極８５５ＢＴ１および８５５ＢＴ２の上に位置付けされる。遮蔽電極８１０および８５０／８５０−ＩＭは、所定の特性を備える材料８０１の層８１０Ｐおよび８５０Ｐの上に配置または形成される。この材料８０１は、また、実施形態４００の周囲縁８１７の一部を備える。遮蔽電極８１０および８５０／８５０−ＩＭ各々は、少なくとも２つの電極リード部７９Ｇすなわち電極延長部を備え、この２つの電極リード部７９Ｇは、全ての遮蔽電極を導電的に相互接続する共通外部導電性材料部８０２Ａ、８０２Ｂに、導電的に接続される。遮蔽電極８１０および８５０／８５０−ＩＭ各々は、周囲縁８０５を有する本体電極部８１を有し、この周囲縁８０５は、実施形態４００の周囲縁８１７の一部から距離８１４だけ差し込まれており、一方で、同じようにうまく、被遮蔽電極８５４ＢＢ１と距離８０６−ＡＯＩだけ部分的に重なっている。
【０１２１】
図示しないが、エネルギーコンディショナ４００の交互になる被遮蔽／遮蔽電極積重ね列すなわち配列を修正しかつ繰り返すことで、被遮蔽電極の追加の対を使用することができる。延長され繰り返された積重ねにおいて、一実施形態では、少なくとも１つか、または２つかの最終遮蔽電極が最も外側の遮蔽電極位置に使用され、さらに、交互になる複数の被遮蔽電極の間に１つの遮蔽電極が使用されるのが好ましい。
【０１２２】
図２Ｂおよび図２Ｃを参照して、組み立てられたエネルギーコンディショナ４００を前に述べたような断面で示す。これらの図において、複数の被遮蔽電極８５５ＢＴ１、８５５ＢＴ２ならびに８５４ＢＢ１および８５４ＢＢ２の所定の距離８０６だけの差込みが、より詳細に示される。
【０１２３】
また、延長すなわち電極リード部８１２Ａおよび８１２Ｂは、電気的な動作のために外部電極部８０９Ａおよび８０９Ｂそれぞれに結合するために使用可能なように示す。さらに、所定の連続した静的積重ね順序の所定の数の被遮蔽電極・本体部８０の所定の大きさおよびカバレージは、同等であり、さらに、所定の遮蔽電極の本体部８１の所定の大きさおよびカバレージは、同等であるので、その結果、それらは同じ大きさ、形状であり、かつ、所定の縁、すなわち、それぞれの被遮蔽電極の本体部またはそれぞれの遮蔽電極の本体部部材の所定の縁または所定の周囲と整列されている。
【０１２４】
被遮蔽電極８７５Ｒを示す図３Ａおよび３Ｂを参照して、この被遮蔽電極８７５Ｒは、スプリット対、すなわち所定のスプリット電極の対形成（ｐａｉｒｉｎｇ）、すなわち本体部８０の電極「ツイン対称」部を有する今は８７５Ｒ−１および８７５Ｒ−２と呼ばれる所定の等しい大きさの被遮蔽電極要素への電極材料７９９の堆積すなわち配置である二重成層適用、の接近した対の所定の対称被遮蔽電極アセンブリとして利用される。この本体部８０の電極ツイン対称部は、第１および第２の「スプリット」すなわち二重成層材料７９９の適用、７９９堆積すなわち７９９配置の間に配置された所定の特性の材料８０１の非常に薄い所定の適用すなわち所定の堆積すなわち所定の成層８１４Ｂで分離されている。実際の分割プロセスはない。それどころか、ある場合には８７５Ｒスプリット電極の外観を示すことがある本当に非常に接近した所定の電極適用成層の配置で、電極製造者の高精度な製造機械および／または高精度な技能に依拠するのは、所定の製造技術である。
【０１２５】
この例で、８７５Ｒは、上述のように所定の２層（「スプリット」）電極要素８７５Ｒ−１および８７５Ｒ−２に製造され、これは所定の電極適用の成層を１サイクルから２サイクルにさらに分割することで行われ、各サイクルの間に材料８０１がある。
【０１２６】
例えば、「スプリット」か二重成層材料７９９適用成層かは、すなわち、それが遮蔽共通電極であるか８７５Ｒのような被遮蔽電極であるかは、今は、接近した対の所定の対称ツイン電極または所定の等しい大きさの電極アセンブリ要素を非常に薄い８１４Ｂの間隔の層だけ分離させることができる製造技術として理解される。この８１４Ｂ成層は、使用される８１４Ｂの薄い成層材料の特性に依存して、所定の特性を有する材料８０１と異なっている可能性がある。示される全ての実施形態は誘電体に無関係と考えられるので、ほとんど任意の材料８０１が使用される可能性がある。また、留意すべきことであるが、８１４Ｂを、薄い適用寸法すなわち堆積寸法すなわち８１４Ａとして示される成層寸法と取り違えるべきでない。この８１４Ａは、例えば、所定の「−ＩＭ」成層で使用され、さらに、所定の間隔距離８１４Ａでも使用されるが、８１４Ｂの７９９材料間の薄い間隔の程度ほどではない。８１４Ｂは、約０．００５ミルから１．０ミルのオーダであり、または、材料技術が向上するにつれて、８７５Ｒ１および８７５Ｒ２用の２つの材料７９９適用成層の平均の厚さの２倍から例えば１．０ミルまでのどこかが開示される。
【０１２７】
対照をなして、図４Ａで示した間に挟まれた被遮蔽電極・本体部８０と遮蔽電極・本体部８１の間に配置された８１４Ｃとして示す所定の特性の材料８０１によって実現される間隔は、適用の使用法に依存して、例えば、１．０から１０ミルよりも実質的により大きく一般にそれよりも大きなオーダであり、また、この範囲を越えることさえある。
【０１２８】
任意のスプリット電極の間の所定の８１４Ｂ距離を決定する他の選択肢として、任意の２つの非スプリット被遮蔽電極と遮蔽電極の間に通常存在する所定の間隔距離８１４Ａ、または、ＰｈｙＣｏｍ／Ｙａｇｅｏ　ｏｆ　Ｒｏｅｒｍｏｎｄ、Ｔｈｅ　Ｎｅｔｈｅｒｌａｎｄｓ　ａｎｄ　ＴａｉｗａｎかＳｙｆｅｒ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｌｔｄ．／Ｎｏｖａ　Ｃａｐ／Ｄｏｖｅｒ　Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ　ｏｆ　Ｅｎｇｌａｎｄ　ａｎｄ　ＵＳＡかいずれかのような製造業者が使用している従来技術の標準の電極間隔に関して通常見いだされる距離８１４Ａ、のゼロから２５％の範囲よりも大きいと通常考えることができる。
【０１２９】
これらの会社の少なくとも１つ、またはこれらのビジネスの生き残った人の少なくとも一人、またはこの書き物の公式出願後の親会社の１つは、標準的なスプリット電極と考えられるものについての「測定」または比較として考えられると彼等が（開示出願後）考える本発明の８１４Ｂ距離、すなわち、スプリット電極成層間隔における被遮蔽電極グループ分けのグループおよびサブグループ分けかグループ、または遮蔽共通電極グループ分けまたはグループかいずれかの任意の２つのスプリット電極配置の間で使用される８１４Ｂ間隔を有する新しい発明の所定のスプリット電極積重ね列を作ることができると考えられる。
【０１３０】
ほとんどどのような電圧構成においても、この開示の全ての実施形態に関して、様々な被遮蔽および／または遮蔽電極は、例えば、４００のような実施形態のエネルギー部伝播容量の著しい増加を使用するように予め決め構成することができると考えられる。このことは、共有されるまたは開示された所定の多機能エネルギーコンディショナの全ての構成において考えられるが、被遮蔽電極のグループ、または例えば８７５Ｒのような被遮蔽電極のコンディショナの相補的な対の差動サブグループに関してだけである。ここで、この８７５Ｒのような被遮蔽電極は、電極・本体部８０を使用し、この電極・本体部には、所定の特性を有する材料８０１の非常に薄い所定の適用すなわち所定の堆積すなわち所定の成層８１４Ｂ「ツイン対称」部が望ましい。一方はスリット電極技術により、他方は標準実施形態の被遮蔽電極構成である２つのユニットを比較するとき、この構成によって、所定の多機能エネルギーコンディショナの全体的な体積測定数量の結果として得られるわずかな増加が生じる。
【０１３１】
留意されたいことであるが、この開示において、任意の実施形態製造の最終構成について常に予め決められている全ての場合を除いて、望ましい本体部８１を有する全ての遮蔽電極に関して、スプリット電極技術も考察する。
【０１３２】
また、ある警告がある。すなわち、中心の８００／８００−ＩＭ共通遮蔽電極または「ｘ」−ＩＭ共通遮蔽電極の構成は全く望ましくない。
【０１３３】
考えるべき他の例外は、残っている遮蔽電極に関して、行われた許可対不許可のパターンが、非スプリット共通遮蔽電極の等しい側に使用可能なスプリット／非スプリットの均衡のとれた構成であるという結果でなければ、残っている遮蔽電極のうちの全てをこのように構成することができるか、または、どれもこのように構成することができないかいずれかで、いくつかをではないということを予め決めるべきであるということである。
【０１３４】
同じ規則は、非遮蔽電極にも当てはまる。電極・本体部８１（適所に−ＩＭ警告がある）を有するより大きな遮蔽電極だけが、スプリット電極構成として構成される本発明の用途では、スプリット電極型構成は、また、十分に考えられ好ましい。しかし、いずれにせよ、被遮蔽／遮蔽電極の全てをスプリット電極技術で構成するか、全てをスプリット電極技術で構成しないかでなければならない。全く偶然ではない。ほんの少し。他の例外は、許可対不許可のパターンまたは順序付けは、結果として得られる構成が、被遮蔽電極のサブグループの間に、対称的に均衡のとれ、相補的に方向付けされた、スプリット電極対非スプリット電極の構成を与えるという条件で許容できるということである。ここで、この被遮蔽電極のサブグループは、単一の非スプリットで共通の中心に位置付けされた遮蔽電極８００／８００−ＩＭ遮蔽電極または実施形態「支点」の間で分割されるとき、使用可能であり、数が等しい。
【０１３５】
所定の距離８１４Ｂすなわち間隔８１４Ｂは、被遮蔽要素が所望のエネルギー伝播容量すなわち能力を単一の被遮蔽電極のそれよりも大きくすることができるようにするために、スプリット電極技術で使用され、さらに、所定のサブグループの相補位置被遮蔽電極対の全被遮蔽電極・本体部８０のために作られた所定のグループ分けのスプリット電極被遮蔽要素で使用される。ここで、所定のサブグループの相補位置被遮蔽電極対は、例えば、４００のような実施形態で開示されまたは見いだされ、また、開示されたまたは共有された所定の多機能エネルギーコンディショナの全ての構成において、どこかほかで全所定８７５Ｒ被遮蔽電極の能力を個々に強化するように、さらに、スプリット電極遮蔽要素のグループ分けの一部として考えられている。ここで、スプリット電極遮蔽要素は、組み合されたものとして、追加の使用可能な被遮蔽電極・本体部８０の表面「表皮」（図示しない）すなわち領域を、それがなければ計画通りの電界または通電動作中に知られていない状況の下での意図しないまたは意図した電圧パルス／エネルギーサージがエネルギーの突入突出として動作可能であるときのような、そのようなエネルギー部伝播状況の状況異常に与えることで、要素に対してエネルギー部伝播容量および確実性の著しい増加を可能にする。ちょうど説明したような状況異常のその状況は、意図しないシステムまたは回路のエネルギー異常と考えられる。
【０１３６】
図３Ｃに注意を向けて、これは、少なくとも２つのグループの電極を備える所定の電極の混合物および他の所定の要素部分および種類を示し、この２つのグループの電極は、今度は、グループ１として示される２つのグループ、より大きな遮蔽電極、およびグループ２のより小さな被遮蔽電極を形成する少なくとも３つの複数の電極として認められる。グループ２、より小さな被遮蔽電極は、さらに、相補的な対である相補的な方向付けされた被遮蔽電極の少なくとも２つのサブグループを含む。
【０１３７】
全ては、一緒に、さらに、他の所定の要素および／または制限を含んで、一緒に全体的な「組合せの発明実施形態」を構成するように内部で互いに関係している要素の全体構造に、全て融合される。この「組合せの発明実施形態」は、所定の回路アタッチメントおよび所定の通電動作を行うために十分使用可能であるように実現可能である。
【０１３８】
しかし、融合体のような要素は、３次元デカルト状座標系（図示しない）のＸ、Ｙ、およびＺ軸のような空間位置付け関係の（３）軸すなわち成分の想像上の交点または合流点に対して、さらに画定することができる。この座標系は、各々が４象限の１つを備える、それぞれ３次元物体占有空間の位置付け関係の４つの相補的で均衡のとれた対称融合部の部材の１つである、相補的で均衡のとれた対称融合部の部材の識別を可能にする所定の配列を決定するのに役立つ。この３次元物体占有空間の位置付け関係は、４分割された完全に相補的な均衡の取れた対称融合構造部に基づいて使用される、相補的な反対または逆の部分の位置付け方式に関係する。この対称融合構造部は、これを構成する３次元４象限系の、４部材の各々に共通な３軸系の中心３軸交点に対して分割される。
【０１３９】
例えば、デスクトップがＸ軸上にあり、机およびその表面のある部屋の天井を支える壁はＹ軸上にあると考える場合、人が直ぐ前の紙に向かって手を伸ばすと、腕はＺ軸上と考えられる。
【０１４０】
さらに、製造の制限で「正確な」量を常に利用して「正確な」量を達成しなければならない限りで、象限系に対する適用可能性を決定するための精密な吟味、および０から４％よりも大きな範囲を可能にする量の平均は分割された象限の間で「実現可能または実行可能に均衡されている」と考えられること。
【０１４１】
図３Ｃの例を可能にするために、２グループ電極の１つの複数の整列の１つの例で、被遮蔽電極は、本体部８０を有する被遮蔽電極の２つの相補的な方向付けされたサブグループにさらに分離され、ＲおよびＬで示され、８６５、８５５、８４５、８６５、８２５、８１５、および８００／８００−ＩＭそれぞれの一部で遮蔽されるように示される８７５Ｌ、８７５Ｒ、８６５Ｌ、８６５Ｒ、８５５Ｌ、８５５Ｒとして描かれている。この例は、言い換えると、今度は、全体に相補的な象限均衡決定ということになる一般的な象限の中の要素のうちで、よい例の「実現可能または実行可能に均衡されている」である。
【０１４２】
図３Ｃで、８７５Ｌ、８７５Ｒ、８６５Ｌ、８６５Ｒ、８５５Ｌ、および８５５Ｒの一部として、僅かに傾いているように、示される各本体部８０の８０３電極縁の重ね合わせすなわち整列の許容差に気づくであろう。サブグループ１の整列３０００とサブグループ２の整列２０００の間の領域は傾きの領域２５００である。
【０１４３】
全体的な整列に関して、これらの相補的なサブグループの間にあるサブグループ１の整列３０００とサブグループ２の整列２０００の均衡の確定は、発明実施形態内の全サブグループ１＆２整列の平均として取られるかもしれない。このようにして、整列誤りすなわち傾きの領域２５００の平均が、示される図３Ｃの整列サンプルから３０００位置対２０００位置について取られる場合、整列誤りすなわち傾きの領域２５００の範囲の数は、１つの象限に対する３軸系の中心点に対する「ｘ」であると決定できるかもしれない。
【０１４４】
次に、同じことが、相補的すなわち反対の象限部で図３Ｃ（図示しない）の反対部分について行うことができるかもしれない。この断面で、８７５Ｌ、８７５Ｒ、８６５Ｌ、８６５Ｒ、８５５Ｌ、８５５Ｒの８０３電極縁の位置の逆向きにもかかわらず、３軸系の同じ中心点に対する「ｘ」が存在する場合、「実現可能または実行可能な均衡」（ｐｒａｃｔｉｃａｂｌｅ　ｏｒ　ｆｅａｓｉｂｌｅ　ｂａｌａｎｃｅ）は、発明の実施形態の２つの相補的な象限を比較するとき、少なくとも０から４％までの間にある範囲内と考えられる、と言える。
【０１４５】
もちろん、真の平均均衡すなわちゼロが常に好ましいが、様々な製造許容誤差が与えられとすれば、それは決して絶対的なものではない。「実現可能または実行可能な均衡」または用語「使用可能な均衡」の使用が、実世界の状況または結果として多分より多い。というのは、楽観的には、実世界の状況または結果は標準であり、製造装置が徐々に進歩するにつれて、標準は常に継続的に向上するからである。
【０１４６】
留意すべきことであるが、各々が少なくとも１つの電極・本体部８１、８００／８００−ＩＭ、遮蔽電極経路８１５および８１０を有し、随意選択の８５５／８５５−ＩＭおよび８５０／８５０−ＩＭ遮蔽電極を使用する実際の同じ大きさの遮蔽電極は全て、所定の積重ね連続製造実施に基づいた、相互の最小限の所定の位置付けの遮蔽・被遮蔽関係に配置される。このことによって、結果として、各々が少なくとも電極・本体部８１を有する遮蔽電極経路８００／８００−ＩＭ、８１５、および８１０および随意選択の８５５／８５５−ＩＭおよび８５０／８５０−ＩＭの同じ大きさの遮蔽電極は、使用されるときに、全てそれぞれ、被遮蔽グループ分けの電極の部材または遮蔽グループ分けの電極の部材と呼ばれまた考えられる部材であることに関して、選択されたまたは所定のグループ分けの電極の部材として互いに物理的に同一であるように、所定の積重ね方法で、本発明の一部として形成されることになる。相互に唯一として（ｔｏ　ｅａｃｈ　ｏｔｈｅｒ　ａｎｄ　ｏｎｌｙ　ａｓ）同一手段が、そのような構成が行われすなわち達成されるために、通常の製造実施のもとで可能である。
【０１４７】
図１Ａおよび図３において、および、一般に全ての構成に関して、より小さな被遮蔽能動電極がバイパスエネルギー部伝播８１３Ａで使用され、一方で、４００および４０００の両方について示される８００／８００−ＩＭのような単一共通遮蔽電極グループ分けまたは単一電極結合構造部は、図１Ａに示されるもの（これは、アレイ構成ではない）で８１３Ｂと指定されるエネルギー部伝播を取り扱っている。図１Ａのものは、後で図１４Ａおよび図１４Ｂに示すもののようなある所定の回路アセンブリにおいて、図１４Ａおよび図１４Ｂに示すもののような発明回路アセンブリを備える通電回路システムで見いだされる伝播エネルギーの部分のためのより低インピーダンスの共通経路として使用可能なように実現可能である。
【０１４８】
これらの回路アセンブリは、少なくとも１つのより小さな大きさの電極・本体部すなわち部分８０の被遮蔽電極に常に見いだされるときに使用され、この被遮蔽電極は、より大きな組の共通遮蔽電極・本体部８１の電極・本体部８１の対合内に、所定の距離８０６または８０６「Ｘ」およびその他まで物理的に差し込まれる。ただ例外は、少なくとも１つのより小さな大きさの電極・本体部または部分８０の電極延長８１２（もしあれば）である。部分８０は、結合された共通遮蔽電極の積重ねすなわち並列なグループ分けされた電極・本体部８１の共通の整列された周囲縁を越えた点への最終の所定の電気回路結合すなわち導電性接続アタッチメントのために使用可能であり、この結合された共通遮蔽電極から、８１２が連続して一体的に構成されている。
【０１４９】
留意すべきことであるが、同じ製造プロセスで、８１２リード電極部７９９または電極リード部８１２は、一体的または連続的な方法で、同時にまたは同じプロセスで配置される可能性がある。電極・本体部８０のための他の７９９電極材料が製造され、８１２−Ｘ（図示しない）の一体的でなくすなわち連続的でない延長部に適用される。この連続的でない延長部は、同時にまたは同じプロセスの間に、電極・本体部８０のための他の７９９電極材料部として配置または位置付けされない。本発明の製造者にとって実現可能または使用可能である場合、８１２−Ｘ部は、本発明の製造で、後で適用され融合される可能性がある。留意すべきことであるが、図示しないが、この種の延長は可能であるが、しかし、電気的動作は電極・本体部８０を使用し、さらに、不連続／非一体的に製造され結合される８１２−Ｘ部は、実質的に使用可能と考えられる標準８１２の同様なエネルギー伝播条件内にほぼあるかもしれない所定の方法で、依然として導電性である可能性があるという理解が実質的にある。
【０１５０】
本発明の実質的に全てのもので、より小さな被遮蔽電極・本体部８０または共通遮蔽電極・本体部８０は、通常、電極・本体部８０または８１のための表面領域が平らな平面形状であることで画定されることがある。この表面領域は、必要なとき、また必要とされれば、各それぞれの電極・本体部８０または８１ごとに大きさの一般的構成を決定するように測定できる一般的な領域である。この電極・本体部８０または８１の領域には、８１２または７９Ｇリード電極部すなわち８１２または７９Ｇ電極延長部と考えられる部分は含まれない。
【０１５１】
行われた全ての代表的な個々の発明について、各それぞれの電極・本体部８０または８１が終わり、かつ各それぞれの電極リード部８１２または７９Ｇリード電極部すなわち７９Ｇ電極延長部が始まる正確な点すなわち部分を決定する高精度な方法がない。代表的な発明電極の電極・本体部８０および／または８１の領域は、被遮蔽電極の間隔８０６または８０６「Ｘ」のような距離すなわち所定の距離の所定の平均を形成するように位置付けされるように予め決められている領域であると言うのが安全である。この距離は、所定の数の積み重ねられた遮蔽電極・本体部８１の共通遮蔽電極積重ねの外側の遮蔽電極縁８０５の共通周囲８０５すなわち平均共通周囲と、所定の数の積み重ねられた被遮蔽電極・本体部８０の被遮蔽電極積重ねの外側の被遮蔽電極縁８０３の平均共通周囲のそれとの間に位置する領域の嵩すなわち距離として存在する領域として測定できる。
【０１５２】
この原理は、発明実施形態のＡＯＣの範囲内の同じ所定の電極グループ分けの間に、またはそれの一部として存在する電極の２つのグループ分けのうちの任意の数または全てに関して真実である可能性がある。このＡＯＣは、少なくとも２つの被遮蔽電極の本体部で構成される８０電極・本体部に関して本発明の範囲内にある、任意の複数の遮蔽電極のうちの少なくとも３つの遮蔽電極を備える電極・本体部８１を含んだ。
【０１５３】
各々が少なくとも電極・本体部８１を有する追加して配置された同じ大きさの遮蔽電極、すなわち本体部８１を有するエネルギー経路、すなわち図２Ａに示すような−ＩＭが付いたものは、例えば、固有の中心の共有イメージ「０」電圧基準面８００／８００−ＩＭと導電的に結合され、すなわち取り付けられて、物理的だけでなく、後の通電回路用途のために先になされた所定の発明アタッチメントを使用する通電動作中に、発明実施形態の遮蔽効果を実質的に高める。対の導電性遮蔽状容器８００「Ｘ」の基本的なグループ分けに関して、本体部８１を有するこれらの外側の対の能動導電性経路のサンドイッチ状に挟む機能は、全発明全体で、外部に取り付けられた共通導電性領域および／または共通導電性領域である第３のエネルギー経路に対して関係のある方法で、エネルギー伝播部を達成するのを実質的に支援する。
【０１５４】
留意すべきことであるが、図２Ａのオフセット距離および領域８０６によって、本体部８１を有する遮蔽電極すなわち遮蔽電極経路８００／８００−ＩＭは、各々が本体部８０を有する電極経路８５４ＢＢ１＋８５４ＢＢ２および８５５ＢＴ１および８５５ＢＴ２の相補的で均衡のとれたグループ整列を越えて延びることができるようになる。その結果、遮蔽電極経路８００／８００−ＩＭは、エネルギーフラックスフィールド（図示しない）の部分に逆らって遮蔽を実現するように使用可能である。このエネルギーフラックスフィールドは、通常、各々が本体部８０を有すると電極経路８５４ＢＢ１＋８５４ＢＢ２と、各々が本体部８０を有する８５５ＢＴ１および８５５ＢＴ２との縁８０３を越えて延びようとしたかもしれない。しかし、もしグループ分けされ結合された遮蔽電極・本体部８１の積重ねすなわち構造４０００の合成である通電ファラデー状籠システムの静電遮蔽効果がなければ、各々が本体部８０を有する電極経路８５４ＢＢ１＋８５４ＢＢ２および８５５ＢＴ１および８５５ＢＴ２の相補的で均衡のとれたグループ整列が、被遮蔽電極経路間の近接フィールド結合の結果として得られる減少すなわち最小化のために実現可能である。
水平オフセット８０６は、選ばれた範囲によって、製造されたような８０６距離が、同じ大きさだがより長いサンドイッチ状に挟む対の本体部８１を有する遮蔽電極のために使用可能になると考えられる限りで、用途状況に依存して、ほぼ０から少なくとも２０＋倍またはそれ以上に大きい。本体部８１を有するこれらの遮蔽電極は、本体部８０を有する所定の被遮蔽電極に対して物理的かつ動的静電遮蔽動作のために使用可能であるようになっている。
【０１５５】
本体部８０を有する所定の被遮蔽電極は、単独でまたは所定のグループ分けの一部として、ちょうど説明したような所定のサンドイッチ状に挟む遮蔽電極対の中に通常閉じ込められ、さらに、共通で８０６距離の差込関係を形成するように使用される電極縁８０５の周囲によって画定される少なくとも平均した一様な間隔の範囲内に一緒に差し込まれるサブグループ内で再び差し込まれない場合、被遮蔽本体部８０に対して、グループ分けされる（少なくとも平均した一様な間隔画定距離共通８０３電極縁）。
【０１５６】
留意すべきことであるが、後で製造される発明ユニットのための８０６または８０６−ＡＯＩ距離は、利用可能であるように予め決められないが、発明ユニットの抜取りを各同質のグループ分けの電極・本体部の全数と融合することで形成される複数の８０６または８０６−ＡＯＩ距離の平均化で考えられまたは得られるものであると考えることができるかもしれない。この８０６または８０６−ＡＯＩ距離方法は、物理的断面で立証されるかもしれないし、さらに、その上後の発明ユニットのバッチのための８０６または８０６−ＡＯＩ距離であるようにも決定できるし、または、発明者が、使用し、また、利用可能な多くの様々な所定の製造許容誤差を考慮して、８０６または８０６−ＡＯＩであるように決定したガイドラインとして決定することができる。
【０１５７】
この種の発明者決定または当業者が使用する決定の多くの例では、例えば４０１の静電遮蔽機能（完全には図示されていない）が犠牲にならないかぎりで、代表的なサンプルの断面での電極経路間の８０６または８０６−ＡＯＩ距離すなわち領域でのグループ分けとして、小さい方の８０６または８０６−ＡＯＩの大きさの差の平均を取る（個々の８０６それ自体は重要でない）。
【０１５８】
８５５ＢＢまたは８５５ＢＴの外であるが（図示しない）それぞれ８００Ｂの両側に位置付けされているエネルギー経路に（図示しない）、被遮蔽電極８５５ＢＢまたは８５５ＢＴを接続するために、電極８０９は、１つまたは複数の部分８１２を有することができる。この８１２部分は、電極延長８１２Ａおよび８１２Ｂによって遮蔽電極または遮蔽電極経路８００／８００−ＩＭ、８１０および８１５の縁部８０５を越えて延びており、この電極延長８１２Ａおよび８１２Ｂは、今度は、導電性経路材料、堆積すなわち電極８９０Ａおよび８９０Ｂそれぞれに導電的に接続されている。この導電性経路材料によって、被遮蔽電極８５５ＢＢおよび８５５ＢＴは、遮蔽電極経路８００／８００−ＩＭの電気的両側の能動エネルギー経路（図示しない）に電気的に結合されるようになる。中心に位置付けされ均衡のとれた８００／８００−ＩＭ遮蔽共通電極以外の、「−ＩＭ」で示される全ての追加された遮蔽電極エネルギー経路は、通常、発明の電極の全てのグループ分けの外側に位置して、−ＩＭ電極の密接に近接し内部に位置付けされた近くの遮蔽電極の近接した最終的なサンドイッチングを可能にする。この所定の配置の位置付けは、ＵＭＰＣＥＳＳ実施形態にキャパシタンスを付加するという目的よりも大きな目的のためである。この追加された遮蔽電極エネルギー経路は、一組の外側の共通遮蔽能動電極対として配置される。
【０１５９】
図１Ｂの４０００構造すなわち所定の遮蔽電極構成に似た所定の融合された遮蔽電極構造は、奇数の整数の等しい大きさの遮蔽電極、ならびに、相互に相対的に全組合せ発明の実施形態部を形成するように予め決められている他の所定の要素および／または制限を備える。
【０１６０】
遮蔽電極は、所定のグループの部材としてグループ分けされ、結果として得られる静的であるが所定の積み重ねられた並列整列に製造され、この並列整列は相互の共通縁８０５の周囲整列を含む。その結果、各遮蔽電極が、所定の方法で相互に導電的に結合されるように使用可能であり、また、８０２「Ｘ」のような導電性材料部の所定の部分と互いに結合するように実現可能である。
【０１６１】
遮蔽導体のこの所定の混合物は、所定の全体の下位組合せとして電気的に共通であり、次に、少なくとも所定のプロセス部で、他の所定の要素および／または制限と組み合わされる。この要素および制限は、単一の多層融合体として、一緒に、他の外部にある所定の導電性部分ならびに回路部分の所定の要素と組み合わせられて、多機能エネルギーコンディショナ構造実施形態として構成された所定の要素配列のある程度の影響の下で、伝播エネルギーの部分に対して使用可能な動的エネルギーコンディショニング機能の同時性および混合の点で、特有で固有なように実現可能かつ使用可能であると考えられるようになる。この多機能エネルギーコンディショナ構造実施形態は、図２Ａ〜２Ｃに示すような装置４００として、標準構成で示す。
【０１６２】
エネルギーコンディショナ４００は、複数の電極の所定の融合されたグループ分けを備え、この複数の電極は、個々のならびに電極グループの部材間でグループ分けされた関係として所定の関係した方向付けおよび位置付け関係を備える所定の均衡のとれた対称な実施形態積重ねに分離される。ここで、この電極グループは、全て付加的に関連し、また、中心に位置付けされた遮蔽電極８００／８００−ＩＭに対する所定の方向付けおよび位置付け関係に基づいている。
【０１６３】
分類できる可能性がある少なくとも２種類の本体電極部８０または８１の各々に関して、各複数の関連した相互の大きさ関係の点で、少なくとも２つのグループの所定の電極の所定の複数の電極組立てを製造する。２つのグループの複数の各々は、同一大きさ同一形状の本体電極部８０または８１で構成されている。この２つのグループは少なくとも最小限の基準であり、この基準の下で、各それぞれの本体電極部８０か８１かが、グループの最終構成としてのコンディショナ４００のような実施形態を備えるグループとして分類される可能性がある。
【０１６４】
エネルギーコンディショナ４００の最終材料および要素の数および結果として得られる大きさ形状ならびに量および構成は、製造者の意図か製造者からの購入による使用者の意図かいずれかによる最終の所定の構成に通常依存している。
【０１６５】
平面状電極の２つのグループの少なくとも１つのより大きな遮蔽電極は（電極本体部の被遮蔽グループのより小さいが同等の大きさの部材に対して、複数として大きさで関係がある）、総計で、常に、代表的な発明の実施形態の範囲内にある全遮蔽電極の奇数の整数になる。
【０１６６】
平面状電極のこの少なくとも２つのグループの残りの１つは、より小さな被遮蔽電極であり（電極本体部の遮蔽グループのより大きいが同等の大きさの部材に対して、複数として大きさで関係がある）、総計で、常に、代表的な発明の実施形態の範囲内のほとんど任意の数量の被遮蔽電極の偶数の整数になる。
【０１６７】
複数の電極・本体部８０の２つのグループは、使用可能な所定の複数の所定の電極・本体部８０の少なくとも２つの所定のグループ分けに分離されるように、分けられ、対にされ、互いに相補的なように方向付けされる。一方で、電極の２つのグループの残りの１つのより大きな等しい大きさの部材は、遮蔽グループであり、実施形態４００では、図示のように、遮蔽電極８５０／８５５−ＩＭ、８１５、８００／８００−ＩＭ、８１０、および８５０／８５５−ＩＭを含むことができる、同じ大きさで同じ形状の部材を、この例で、備える。
【０１６８】
また、留意すべきことであるが、開示の明細書（名称、特許請求の範囲の部分を除く）内のどこででも、電極リード７９Ｇまたは８１２「Ｘ」などが特に呼び出され、または次の用語、単数形または複数形、で指定されない場合、電極、導体エネルギー経路の特定の要素用語の出願者の使用は、そのように配置されまたは形成されてここに見いだされる導電性材料の平面状本体部のこれらのそれぞれの種部材の特定の種類を意味するように、一般に、分類される。
【０１６９】
これらの特定要素用語の各使用は、機能的な形容詞、「被遮蔽の」、「遮蔽の」でさらに指定され、または指定されることがある。これらの用語が組み合わせて使用されるとき、「および／または」は、電極要素の２つのグループの１つの同一大きさで同一形状の複数の要素部材の部材として受け取られまたは行われる静的および動的機能に特に個々に言及する。ここで、この電極要素は、各々が少なくとも本体電極部８「Ｘ」を比較的に備えているように静的に動的（通電動作）に「被遮蔽の」か「遮蔽の」機能かいずれかに使用可能なように示される。
【０１７０】
電極・本体部８「Ｘ」の分離されたグループの個々の部材間で認められる、任意の相対的な大きさおよび相対的な形状の関係差は、各グループまたは図の中で、必要とされるかまたは見出されたときに、特に呼ぶ。特定の要素のような他の要素部材に対して番号の付いた要素の種類、位置、間隔、位置付け、方向付けとして、関係して、指定される番号が図に示される。
【０１７１】
ちょうど上で述べたこの原理は、それぞれの電極リード部７９Ｇまたは８１２「Ｘ」（もし、あれば）のどれにも必要とされる数、向きおよび位置付け（具体的には、全て相対的）について同じことが成り立つ。これらの数、向きおよび位置付けは、必要に応じて、説明するように、実施形態の細部を設定するこれらの特定の部材電極部の中にある。
【０１７２】
はじめに、所定の多機能エネルギーコンディショナ４００の分解斜視図を図２Ａに示す。エネルギーコンディショナ４００は、図１Ａおよび１Ｂで、および開示全てを通して述べた概念を組合せ、さらに拡張する。
【０１７３】
水平な８０６または８０６−ＡＯＩ領域／距離は、電極経路８５５ＢＢおよび８５５ＢＴのそれぞれの本体部８０と遮蔽電極または遮蔽電極経路８００／８００−ＩＭのそれぞれの本体部８１の間の垂直距離８０６または８０６−ＡＯＩのほぼ０から２０＋倍の間として述べることができる。このオフセット距離８０６または８０６−ＡＯＩは、特定の用途に対して最適化することができるが、本体部８０との本体部８１の重なりの距離全てによって、所定の製造許容誤差で許されるのと発明の実施形態で理想的にはほぼ同じである各それぞれの経路本体部の間に所定の８０６または８０６−ＡＯＩ距離（および、その他）がもたらされる。留意すべきことであるが、後の製造発明ユニットの８０６または８０６−ＡＯＩ距離は、利用可能であるように予め決められないが、電極・本体部の各同質グループ分けの全数との発明ユニットの抜取りの融合によって作られる複数の８０６または８０６−ＡＯＩ距離を平均するとき考えられるまたは得られるものであると考えられる可能性がある。この８０６または８０６−ＡＯＩ距離方法は、物理的断面で立証される可能性があり、後の発明ユニットバッチの８０６または８０６−ＡＯＩ距離でもあるように、または、利用可能な多くの様々な所定の製造許容誤差を考慮して発明者が、使用し、８０６または８０６−ＡＯＩ距離であると決定したガイドラインとして、決定されることがある。
【０１７４】
この種の発明者の決定または当業者が使用する決定の多くの例では、例えば４０１の静電遮蔽機能（完全には図示されていない）が犠牲にならない限りで、代表的なサンプルの断面での電極経路間の８０６または８０６−ＡＯＩ距離または領域のグループ分けとして、小さい方の８０６または８０６−ＡＯＩの大きさの差の平均を取る（個々の８０６それ自体は重要でない）。
【０１７５】
留意すべきことであるが、電極・本体部それぞれの２つの所定のグループ分けの方向の向きは、最終的な長さ方向から幅方向に切り換えられることがある。例えば、８０２Ａおよび８０２Ｂ電極材料結合部が今は「東と西」に位置しているが（例えば、図１Ａに示すような、それらが位置付けされる「北と南」に対して）、８９０Ａと８９０Ｂ電極材料結合部は、「北と南」に位置し（例えば、図１Ａに示すような、それらが位置付けされる「東と西」に対して）、所定の回路に配置され、さらに、図１４Ａまたは１４Ｂと同じに電気的に取り付けられるそれぞれの方法で結合されるように予め決められる可能性がある。
【０１７６】
それから、本体部８０を有する２つの所定のグループ分けの遮蔽電極の方向の向きが、９０５Ｒ、８８５Ｒ、８６５Ｒ、８５５Ｒ、８７５Ｒ、８９５Ｒを含み、本体部の他のグループ分けが、反対の最終長さ対幅方向に切り換えられて、同じ所定の回路に適用され、全発明実施形態で、一次エネルギー伝播経路の一部として利用される８９０Ａおよび８９０Ｂ電極材料結合部と依然として結合しているように予め決められるが、今ただ９０度回転されて、示され利用される図１４Ａと同じ電気的取付けのそれぞれの方法であることできるように、図１Ａに示すような同じ最初の位置でそれぞれ構成される。また、このことは、一次でないエネルギーの伝播経路使用法で依然として使用される８０２Ａおよび８０２Ｂ電極材料結合部にも当てはまる。この伝播経路使用法は、利用され示される図１または図６Ａと同じそれぞれの電気的取付け方法で８０２Ａおよび８０２Ｂ電極材料結合部による利用で示された。両方向すなわち幅と長さの位置付けで、能動一次エネルギー伝播経路使用法で使用される電極は、図１４Ａの所定の回路方式または同様なもので通電中に物理的かつ静電的に遮蔽機能を行うより大きな本体部８１電極のいずれか１つよりも小さな、内部に差し込まれた、本体部８０の対合のいずれか、１つ、１／２を常に維持する。
【０１７７】
繰り返して述べると、２つの電極・本体部グループ分けのうちのより小さいものが、主要な回路伝播経路機能を処理するように使用可能であり、一方で、より大きな共通遮蔽電極が、図１４Ａに示すようなまたは同様な様々な回路アタッチメントのための第３の経路として、より受動的な伝播機能方法で使用される限りで、本発明は、出願者が開示し、また出願者が考えているような、エネルギーのコンディショニング部に非常に効果的に使用される静電遮蔽の主遮蔽機能のために十分に使用可能である。
【０１７８】
共通遮蔽電極を、主要なすなわち一次エネルギー伝播の戻り経路すなわち電源経路（図示しない）として使用できるようにする回路使用法のアタッチメント方法は、望ましくはないが、まだ許容可能である。この理由は、図３Ａおよび図３Ｂのそれのような各遮蔽電極８５５／８５５−ＩＭ、８１５、８００／８００−ＩＭ、８１０、および８５０／８５０−ＩＭの遮蔽電極・本体部８１が、回路（図示しない）内の第２または第１のエネルギー経路として構成されるとき、静電遮蔽の主遮蔽機能は、完全な動作で使用されるエネルギーの寄生部抑制すなわちコンディショニング部のために効果的には使用されない。
【０１７９】
所定の均衡の取れた、しかしオフセットのある全体構造を備えるようにそれぞれ示される所定の回路または回路アセンブリで使用可能であるとき、固有の動的結果を生成するように使用される静的構造として、組合せの発明＋所定の要素部が構成されるように、この開示内の全実施形態は、全て、ある程度、相互に関係している。
【０１８０】
ここで、相補性の原理は、対称部の反対の動的量すなわち相補動的エネルギー量であるという断言として考えられる。その意味は、固有な、ただ発見されるだけの、または所定の発明、その変形または共有になる実施形態からだけ可能と見られる、通電の所定の回路アタッチメントの所定の発明のＡＯＣの近くまたはその中に位置する回路部動作の観点から、これらの対称部の反対の動的量すなわち相補動的エネルギー量が、全体として、これらが生成すると思われる組み合わされたエネルギーコンディショニング機能に対して述べられるという意味である。
【０１８１】
このように、理解されることであるが、ともにファミリーとして考えるとき、発明およびある程度のそれの変形は、発明構成回路部の排他的な状態の性能の観点から、他の所有しない従来技術全てを除いて、所定の回路配列内のこの同時エネルギーコンディショニング機能を行うことができるものとして考えられる。この発明構成回路部は、非常に効率がよいので、当技術分野の現状、時間領域屈折率測定器および備品は、精度の保証される１０ピコ秒以下の発明結合回路部構成の真のエネルギー効率動作に関しては、確実性の程度内で、現在、全く、真の測定の範囲外にある。（この開示が提出されるとき）これらの相補的動的エネルギー量のこれらのエネルギー部は、観察者が「動的な相互作用、合流または集中のために使用可能である領域」すなわちＡＯＩであると考える空間の範囲内に共に同時に到来して、動的用途における限定された従来技術の結果に優る指数関数的な結果を生成する。
【０１８２】
所定の距離または領域８０６、８１４、および８１４Ｆは、所定の籠状遮蔽電極構造を構成することができる様々な電極および材料要素の選ばれたまたは所定の周囲部分の様々な所定の整列を用いて概説される。周囲を使用するこれらの画定領域は、図１Ｂの４０００のような共通遮蔽電極構造を備えるのが分かる遮蔽電極の全ての電極・本体部８１を含むがこれらに限定されない。さらに、この画定領域は、図２Ａに示す被遮蔽電極のより小さな一様に差し込まれた被遮蔽の電極・本体部８０に対して通常予め決められたまたは見いだされた領域または距離寸法に関して、通常、所定の相対的な方法で、共通遮蔽電極構造のこの種の配置位置付けを使用する。物理的な、ファラデー籠状効果すなわち電気帯電封じ込めを有する物理的な静電遮蔽効果機能は、外部および内部で生成されたエネルギー寄生の部分に対して使用され、このエネルギー寄生の部分は、様々なより小さな被遮蔽電極上を伝播しているのが分かる。これらの能動導電性エネルギー経路は、通常、被遮蔽の電極・本体部８０の８０３電極縁近くに位置するこれらのエネルギー寄生の集中を有する。この電極・本体部８０は、今は、遮蔽電極・本体部８１に対して所定の差込み距離パラメータで囲まれ、または漏れないように閉じ込められている。この遮蔽電極・本体部８１は、局部エネルギー寄生の漏れを実質的に防止し、ならびに、外部または何処か他のところで生成される局在しないエネルギー寄生の侵入および同じ被遮蔽の電極・本体部８０へのエネルギー寄生のいずれかのグループの結合を実質的に防止する。外部寄生の場合に、それは、実質的に、近接した被遮蔽の電極・本体部８０の隣りのもの、侵入から防止される。
【０１８３】
この能動静電寄生制御システムは、実質的に、含まれた特定の要素の所定の制限または要求の組合せの結果であるが、しかしそれに必ずしも限定されない。
【０１８４】
上に列挙したこれらの要求は、１つのグループまたは複数のグループとしてのより小さな被遮蔽電極の本体部８０の物理的な遮蔽保護を両方で実現するために必要な最小限の要求の実質的な部分を表すが、また、１つグループまたは複数のグループとしてのより小さな被遮蔽電極・本体部８０に沿って存在するエネルギー寄生の部分に、この同じ能動でより小さな導電性エネルギー経路に結合しようとする外部で生成されるエネルギー寄生からの、能動静電遮蔽保護機能を与えるためにも必要な最小限の要求の実質的な部分も表す。
【０１８５】
これらの要求は、本発明実施形態のために個々だけでなくグループとしてもサンドイッチ状に挟む遮蔽電極の領域占有場所すなわち電極・本体部８１内の、１つのグループまたは複数のグループとしてのより小さな電極・本体部８０の所定の位置付けすなわち所定の差込みを使用して、１つのグループまたは複数のグループとしてのより小さな被遮蔽電極の本体部８０によるエネルギー寄生の最小限化を、通電中に、実現するために必要な最小限の要求の実質的な部分を表す。
【０１８６】
特定の材料、要素の分配された量および所定の数、および様々な電極の特別な所定の数および配列は、クリティカルな中心に位置付けされた遮蔽電極８００／８００−ＩＭおよびそれの電極・本体部８１の反対側に、所定の方法で、通常一様に、またはその間で均衡が保たれまたは分けられ、かつ位置付けされる。
【０１８７】
このために、最小発明の変形形態は、共有される中心に位置付けされた導電性エネルギー経路８００／８００−ＩＭの組合せの電極・本体部８１周辺部を含む追加の遮蔽電極エネルギー経路を収容するために使用可能であるように確かに実現可能である。ここで、導電性エネルギー経路８００／８００−ＩＭは、中心の導電性エネルギー経路の所定のグループ分けされた所定の配置および所定の複数の対のより小さなバイパスまたは少なくとも１つの本体部８０を有する被遮蔽電極を取り囲み、この少なくとも１つの本体部８０は、本発明の製造または使用中に、向上した固有の静電遮蔽機能を活用することができるように作られる。この固有の静電遮蔽機能の向上は、単一遮蔽構造の実質的な材料部を備えるファラデー籠状電極の本体部８１の所定の最適化導電性アタッチメントすなわち結合によって、通電中に生成される。
【０１８８】
これによって、単一遮蔽構造の実質的な材料部を備えるファラデー籠状電極の本体部８１は、外部共通導電性領域部すなわち共通エネルギー経路部内へのおよび／またはそこへのサージ消散を容易にするように実現可能になる。この遮蔽電極構造は、所定の一般的な方法で、これらの部分に対して、電気的に使用可能と考えられる、すなわち導電的に結合されるそれのアタッチメントで使用可能であって、共通遮蔽電極構造およびそれの外部共通導電性領域部すなわち共通エネルギー経路部の低インピーダンス効果だけでなく、発明ＡＯＣ自体を越えて一次配線経路としての共通エネルギー経路部の使用の向上または強化を実現する。一次配線経路は、発明の実施形態の多くのＡＯＣ内にあるような、能動性のより小さな被遮蔽電極経路の一部とは考えられない。
【０１８９】
これらの「発明＋所定」の組合せの要素部分は、全て、均衡で３次元対称で、導電性経路８００／８００−ＩＭが本発明実施形態内の様々な所定の要素を物理的に分割するように、中心の共有される共通遮蔽電極すなわち導電性経路８００／８００−ＩＭを使用すると考えられる。
【０１９０】
（２）様々な同一実施形態の領域ＡＯＩ−６９区域の通電は、構造全体として、それらの様々な融合された所定の発明要素と比較すると、様々なエネルギー部および伝播合流について相互に同様な動的関係特性を有する。ここで、伝播合流は、所定の構成の比較発明実施形態内で、繰返し可能で持続可能な、最適化された、または同質は、または一様な「最も破壊的でない」動的合流すなわち相補的エネルギー部相互作用（相互エネルギー部結合および／または相殺または強化を含む可能性がある）を可能にする（通常、観察可能か測定可能か、または観察可能か測定可能かが欠ける点で）。また、相補的エネルギー部相互作用は、相互に対して実質的に全く同じ関係で測定され、さらに、各々、好ましい構成のＡＯＩ−６９区域要素を有する共有のＮｏｒｍ／Ｓｔａｎｄａｒｄに反して相対的に測定され、ＡＯＩ−６９区域要素も同様に測定されるとき、ＡＯＩ−６９区域要素も同一所定の回路構成に配置され、示すような様々な実施形態が比較される測定標準のために通電される。
【０１９１】
内部配置遮蔽電極相互の接続および少なくとも２つの差動導電性経路でない外部エネルギー経路は、所定の低インピーダンス経路を可能にする発明内に含まれる回路に基準電圧を与えることができる能動でないエネルギー経路として使用することができる。ここで、この低インピーダンス経路は、相互に関して、および同様の従来技術の回路の回路システム効率よりも優った回路システム効率の恩恵に関して、相補的な均衡のとれた方法で使用するように、差動経路伝播エネルギーのそれぞれの部分によって使用される。
【０１９２】
本発明の構成は、エネルギー伝播のための別個の複数回路経路と所定の方法で組み合わせられるとき、含まれる回路に沿って伝播するエネルギーの部分に、このエネルギーの部分が第３であるが共通のエネルギー経路を使用する共同かつ同時に共有される能力を与える。ここで、第３の共通のエネルギー経路は、遮蔽構造に入る遮蔽電極経路を、同じ電気電位の共通導電性領域すなわち差動エネルギー経路でない経路に至るこの遮蔽構造の外部導電性アタッチメントとともに、共通相互接続することで作られる。この別個であるが共通の共通に共有される第３の経路は、所定の通電回路にあるエネルギーの電圧分割器としてだけでなく、通常より大きな通電された回路内の、その所定の回路の実際の物理的電気的配置位置によって、作用する。この物理的電気的位置は、通電動作中の、少なくとも一組の対で反対に協力する差動導電性エネルギー経路間の遮蔽の介在する電気的共通配置として最適に記述することができる。
【０１９３】
また、この別個の第３の経路は、発明および／または発明のＡＯＣ内で動作する複数回路だけでなく、通電動作中の同じ回路の少なくとも一組の対で反対に協力する差動導電性エネルギー経路に関して、共通電圧基準ノードとして、同時に使用され、共有されるようになる。
【０１９４】
他の所定の要素と組み合わせて本発明によって行われる様々なエネルギーコンディショニング機能は、所定の通電動作のために所定の回路に結合されるとき、ユーザが使用する方法である発明要素の使用可能な所定のアタッチメント部のために行われる所定の結合すなわちアタッチメント選択にも依存する。任意の関連した材料とのこの結合すなわちアタッチメント方法は、半田付け、リフロー半田付け、張力アタッチメントのようなものを含む可能性があるが、それらに限定されない所定の動作であり、さらに、ほんの小部分の共通工業結合すなわちアタッチメント方法、材料すなわち使用されている方法すなわち装置の所定の回路包含のための可能なユーザの本発明組合せのために使用可能であるか実現可能である方法として明らかになる。
【０１９５】
本発明の動作によって、所定の通電動作の所定の回路または所定の用途の一部として得られる１つまたは複数の様々なエネルギーコンディショニング機能のうちの少なくとも所定の部分は、所定の試験回路内の所定の配置によって測定すなわち観察される。すなわち、実際の所定の用途回路部の一部として試験される。
【０１９６】
「組み合わされている発明＋所定の要素」は、組み合わされた発明＋所定の要素の部分を使用している伝播エネルギー部の間に少なくとも生じている動的関係の制限されたグループ分けの一部のために使用可能である実施形態を形成するように実現可能である。
【０１９７】
これらの伝播エネルギー部の間に少なくとも生じている動的関係は、伝播における様々なエネルギー部のコンディショニングのために生じ、実質的な部分での結果として、組み合わされた発明＋所定の要素の所定の実施形態の静的発明構造を形成するために使用される少なくとも所定の連続した製造動作によっている。この発明＋所定の要素の両方は、様々な所定の空間関係すなわち開示された制限も含む所定の材料部を備える。このことの意味することは、所定の距離・相対的な近接、所定の相対的・位置的向き、ならびに、所定の材料組成および混合された位置付けのような、この所定の空間関係すなわち制限は、全て、これらの様々な所定の材料部および最終構造を含む発明に実質的に関係しているということである。これらの様々な所定の材料部および最終構造は、本発明内の所定の関係として融合されて、これらの部分から全静的構造に結合し、さらに、任意の他の可能な所有しない従来技術の装置と比べて、動的エネルギー伝播、合流、コンディショニングおよび相互作用、所定の領域の相互作用（ＡＯＩ）、すなわち所定の通電された回路部と関係した発明のＡＯＣ部の働きの中の局部的な相互作用に基づいた方法および効果によって、本発明の新しいユーザが受け取る結果に対して、実質的な部分において、責任を負っている。
【０１９８】
動的動作において、「組み合わされている発明＋所定の要素」を使用する様々なエネルギー伝播部は、３次元空間すなわち相互作用（ＡＯＩ）の領域と呼ばれるＡＯＣ内に生成される領域の範囲内で伝播する。伝播は、対称な、非対称な、および相補的な、しかし遮蔽された／遮蔽されない合流階層プログレッションのエネルギーの観点で、相対的関係で起こる。相互関係マトリックス構造は、影響し、対称階層プログレッションの静的構造が静的構造状態でそのように現れるように、最初に、形成される。
【０１９９】
当然明らかなことであるが、整列された、本発明は、中心に位置付けされた遮蔽電極の両側に配列し位置付けする方法が予め決められている発明要素の所定の対称な均衡のとれた配列に依存している。しかし、バイアスすなわちグループ分けとしての本発明の均衡のとれていない部分が望ましいかもしれない場合でのいくつかの変形では、発明の分配された均衡すなわち動的機能は、静的構造結果が現すものに依存し、さらに、常に、材料、位置付け、形状、厚さまたは大きさ、遮蔽の要素部分における所定の静的な構造上のＡＯＣ均衡および静的な構造上のＡＯＣ対称に依存している。
【０２００】
従来技術に関して、任意のエネルギーコンディショナが予め決められ、さらに使用法に結合される前に、均衡のとれた回路配列が所定の位置に置かれることの必要性が強調されている。しかし、新しい発明では、この条件は最小限であり、むしろ本発明は、通電された回路アセンブリの一部として、均衡のとれていないまたは均衡のとれた回路に最適な動的結果をもたらすために、内部でその構造により多く依存している。分配された均衡は、本発明が動作回路内の能動負荷に与える動的機能である。発明の分配された均衡すなわち動的機能は、静的構造配列結果が通電時に現すもの、および、材料、位置付け、形状、厚さまたは大きさ、および遮蔽の要素部分における所定の静的な構造上のＡＯＣ均衡および静的な構造上のＡＯＣ対称に依存している。ならびに、装置が通電されたときの静的導電性結合配列は、それがＡＯＣを越えた他の外部回路アセンブリの一部であるよりも、結果として得られる動的ＡＯＩ均衡／対称の観点から、分配された均衡動的機能の質においてより大きな決定力がある。
【０２０１】
留意すべき非常に重要なことであるが、動的回路動作において、本発明を越えた回路の部分が均衡的にエネルギーを伝播することが必要あるよりも、ＡＯＣ構造および結合機構の内部回路の回路網部が全体的に均衡のとれた配列であることがより重要である。
【０２０２】
図４は、装置３９９の断面図であり、この装置３９９は、所定の電極と他の要素の間に様々な所定の選択された領域距離関係のある差動被遮蔽電極を有する現在所有の多層遮蔽電極構成の所定の積重ね列である。
【０２０３】
６９−ＡＯＩは、動的だけでなく静的にも認められる領域であり、この領域では、固有のエネルギーコンディショニングは、この領域内で同時に行われるように実現可能であり、さらに、少なくともここで指定され開示されたものに従ったこの種の配列なしでは、全く同じに繰り返され得ない。
【０２０４】
これらの原理のいくつかには、次のものが含まれる；各個々の電極の本体部８０および／または８１の所定の位置付けおよび所定の静的列配置は、他の近接した個々の電極の本体部８０および／または８１および既に作られているそれら自体の所定の位置付け列まで、またはそこから、の本体部の相対的な最終位置付けの状態にある；他の電極の本体部８０および／または８１の縁まで、またはそこから、の所定の距離配列、すなわち電極の本体部８０および／または８１の縁の縁グループ分けに関して、各個々の電極の本体部８０および／または８１の縁の、全ての方向からの所定の距離配列；実現可能であれば、最終の発明の物理的なＡＯＣ境界すなわちケース８１７の縁までの、またはそこからの各個々の電極の相対的な所定の（多くの所定の方向までの、および／またはそこからの相対的な）距離配列の所定の（多くの所定の方向までの、および／またはそこからの相対的な）距離配列；様々なグループの（遮蔽および被遮蔽）電極のうちの所定の数の電極要素グループが存在する；中心に位置する等しく共有される共通遮蔽電極８００／８００−ＩＭの平面状の両側の等しく分割された発明要素の所定の配置の所定の物理的均衡効果、これによって、適所に適正に位置付けされたこれらの要素による中心に位置する等しく共有される共通遮蔽電極８００／８００−ＩＭの所定の並列サンドイッチングがもたらされる；通電のための回路アタッチメントまたは結合の全発明の一部としての相互およびそれらの所定の寄与に関して使用される所定の数および位置付けの様々な電極リード延長８１２「Ｘ」または７９Ｇ「Ｘ」（図示しない）が存在するが、表示しない；エネルギー伝播の使用のためのより小さな被遮蔽電極の通電が実現可能である；各々が少なくとも電極・本体部８１を有するより大きな同じ大きさの遮蔽電極の、８０２Ａおよび８０２Ｂによるグループとして、相互の、所定の導電性結合が実現可能であるが、示さない；発明ＡＯＣの外部の所定の結合すなわちアタッチメント点へのより大きな遮蔽電極グループ分け（これは、１つの遮蔽構造、例えば４０００と考えられる）の所定の導電性結合が実現可能であるが、示さない；範囲の様々な方向からの少なくとも３つの導電性エネルギー経路の合流が、説明したような内部配置のために実現可能であり、また、他のものは示さない。
【０２０５】
導電性遮蔽構造は、奇数の整数の遮蔽電極から形成されるので、全遮蔽電極構造は、各々が少なくとも電極・本体部８０、または差動電極を有する、含まれた同じ大きさの被遮蔽電極に対して均衡効果を有し、さらに、通電時の本発明の所定の回路アタッチメントと関係して、伝播エネルギーの部分の部分的な静電遮蔽のために、相補的かつ同時の、その上完全にさせるに実現可能なだけでなく使用可能でもある。
【０２０６】
このように、全ての実施形態において、最終的な整数の遮蔽電極は、常に、３以上の奇数の整数である。全ての実施形態において、最終的な整数の被遮蔽電極は、常に、少なくとも２以上の偶数の整数である。全ての実施形態において、最終的な整数の遮蔽電極籠状構造８００「Ｘ」は、常に、少なくとも２以上の偶数の整数である。全ての実施形態において、被遮蔽電極の最終的な整数＋遮蔽電極籠状構造８００「Ｘ」の数＋遮蔽電極の数は、常に、少なくとも７以上の奇数の整数である。
【０２０７】
留意すべきことであるが、図２Ａ、２Ｂおよび図２Ｃに示すもののような組合せの最小限の積重ね配列は、さらに、最終的な新しい融合包含および、例えば、図２Ａ、２Ｂおよび図２Ｃの付いた図１２Ａおよび図１２Ｂを構成するために必要とされる遮蔽間隔と様々な近接配置に適応するための様々な積重ね係合での調整を可能にすること以外には、所定の方法で、最小限の変化で、組み合わされる可能性がある。
【０２０８】
前の実施形態において、グループ分けされた電極は、差動電極用の８０９Ａ、８０９Ｂおよび共通遮蔽電極用の８０２Ａおよび８０２Ｂのような外部電極バンドで導電的に相互接続された。本発明の他の実施形態では、１つまたは複数のグループ分けされた電極は、外部電極バンドが「浮動」、すなわち端子またはリード部で直接接続されていないように、外部電極バンドから差し込まれる。
【０２０９】
図５Ａ〜５Ｄを参照して、単一電極グループ分けの２以上の電極を導電的に相互接続する使用導電性ビア１０００を含む本発明の他の実施形態を示す。ビア１０００は、電極を分離する材料を通って垂直方向に延びて、電極グループ分けに導電的に接続する。
【０２１０】
図５Ａにおいて、材料８１５Ｐの上に位置付けされた共通遮蔽電極８１５は、他の共通遮蔽電極グループ分け（図示しない）への電気接続のための電極リード部７９Ｇを含む。第２の共通遮蔽電極８１５ＢＦは、材料８１５Ｆ１Ｐの上に形成され、距離８１４Ａで共通遮蔽電極８１５の真下に位置付けされている。第２の共通遮蔽電極８１５ＢＦは、電極リード部７９Ｇを含まず、「浮動」であると考えられる。ビア１０００は、材料８１５Ｐを貫通する導電性経路を形成するように使用されて、共通遮蔽電極８１５ＢＦが共通遮蔽電極８１５だけでなく、他の共通遮蔽電極グループ分けへの電気接続を有することができるようにする。概念をさらに図５Ｂに関する断面図で示す。図５Ｂは、共通遮蔽電極８１５ＢＦが共通遮蔽電極８１５から距離８０４だけ、また、実施形態縁部８１７から距離８０４Ｃだけ差し込まれて示され、さらにビア１０００が共通遮蔽電極８１５ＢＦを共通遮蔽電極８１５に導電的に接続するように示されていることを除いて、図５Ｂは、図２Ｂと全く同じである。
【０２１１】
概念は、差動電極グループ分けにも適用可能であり、図５Ｃおよび５Ｄに示す。上部電極グループ分け４０３Ａでは、差動電極８５５ＢＴ−１が浮動差動電極８５５ＢＴ１−ＡＦと８５５ＢＴ１−ＢＦでサンドイッチ状に挟まれている。ビア１０００は、より小さな浮動差動電極８５５ＢＴ１−ＡＦおよび８５５ＢＴ１−ＢＦを差動電極８５５ＢＴ−１に導電的に接続するように使用される。概念をさらに、図５Ｄに関した断面図に示す。グループ分けの他の実施形態を、図５Ｃに下部電極グループ分け４０３Ｂで示す。差動電極グループ分け４０３Ｂでは、各差動電極は、差動電極それぞれの支持平板材料の端まで延びて、外部電極バンド（図示しない）に導電的に接続している。差動電極グループ分け４０３Ｂの導電性相互接続は、差動電極グループ分け４０３Ｂ内に他の導電性相互接続経路を可能にするビア１０００で補われている。また、留意すべきことであるが、ビア１０００によって、全体として、取り付けられる電極グループ分けおよびエネルギーコンディショナの構造的な完全性も高められる。
【０２１２】
外側の遮蔽電極８５０／８５０−ＩＭおよび８５５／８５５−ＩＭが取り除かれたことを除いて、図７Ａおよび７Ｂに示す所定の多機能エネルギーコンディショナ５０６は、図６Ａおよび６Ｂの所定の多機能エネルギーコンディショナ５０５と全く同じである。この所定の構成は、所定の遮蔽電極構造の静電遮蔽機能が所定のグループ分けの被遮蔽電極で使用されるという条件で、この所定の構成は依然として遮蔽の完全性を維持している。
【０２１３】
２つの他の所定の共通遮蔽電極８００Ｔおよび８００Ｂが追加されたことを除いて、図８Ａおよび８Ｂに示す所定の多機能エネルギーコンディショナ５０１は、図２Ｂおよび２Ｃの所定の多機能エネルギーコンディショナ４００と全く同じである。共通遮蔽電極８００Ｔは、遮蔽電極８００／８００−ＩＭの上に位置付けされ、さらに遮蔽電極８００Ｂは遮蔽電極８００／８００−ＩＭの下に差し込まれて位置付けされるように予め決められている。
【０２１４】
所定の遮蔽電極８００Ｔおよび８００Ｂは、遮蔽電極８００／８００−ＩＭに対して所定のサンドイッチ状に挟む方法で積み重ねられるとき、一般に、並列であり、また、予め決められている。また、留意されたいことであるが、所定の遮蔽電極８００Ｔおよび８００Ｂは、各々が遮蔽電極８００／８００−ＩＭに対して等しく差し込まれるように、所定のより小さな本体電極部８０を備える。前に言及したように、遮蔽電極８００Ｔと８００Ｂの所定の差込み関係は、共通に存在している応力集中を減少させるのに役立ち、また、垂直方向に次々に整列されて積み重ねられるように形をなし、所定の回路内のエネルギーコンディショナの動作中に、本体電極部８０の電極縁は通常全く同じに整列されている。
【０２１５】
また、様々な所定の電極の所定の差込みは、そうでなければ、傷つきやすく、ある例では、応力損傷を発生する可能性がある誘電体材料かもしれないある所定の特性を備える材料の部分８０１に材料応力を生成する目的を果たし、この材料応力は、図５Ｃから１１Ｂに示すような実施形態をもたらすかもしれないある所定の電極積み重ね列で、周囲すなわち電極縁８０５または８０３それぞれに沿って多分に集中する可能性がある。この図５Ｃから１１Ｂでは、図５Ｃから１１Ｂに示すような、特に、例えば、図５Ｃの８５５ＢＴ１−ＡＳＢ、８５５ＢＴ１および８５５ＢＴ１−ＢＳＢのような２つの同一グループ部材を越えたある所定の電極積重ね列の結果は、それぞれ近接していない。すなわち、少なくとも通常介在する遮蔽電極でサンドイッチ状に挟まれていない。
【０２１６】
ある所定の回路構成では、これらの実施形態は、１列同じ３グループの積重ね配列であるのと同様に、別の方法で、１列同じ２グループの積重ねであるのと比べて、エネルギー部の集中をより受けやすい可能性がある。
【０２１７】
この概念をさらに考えると、図９Ａおよび９Ｂに示す所定の多機能エネルギーコンディショナ５０２は、図８Ａおよび８Ｂの所定の多機能エネルギーコンディショナ５０１と全く同じであるが、ただ違っているところは、被遮蔽電極８５５ＢＴ−２および８５４ＢＢ−２がより小さな被遮蔽電極８５５ＢＴ−２Ｓおよび８５４ＢＢ−２Ｓと置き換えられていることだけであり、このより小さな被遮蔽電極８５５ＢＴ−２Ｓおよび８５４ＢＢ−２Ｓは、図９Ｂに示されるもののような残りの被遮蔽電極から差し込まれるようにより小さな本体電極部８０のものである。再び、電極の差込みは、エネルギーコンディショナの動作中に電極の縁の応力集中を減少させるのに役立つ。
【０２１８】
他の実施形態変形形態では、外側の遮蔽電極８５０／８５０−ＩＭおよび８５５／８５５−ＩＭが削除されたことを除いて、図１０Ａおよび１０Ｂに示す所定の多機能エネルギーコンディショナ５０３は、図８Ａおよび８Ｂの所定の多機能エネルギーコンディショナ５０１と全く同じである。
【０２１９】
他の実施形態変形形態では、図１１Ａおよび１１Ｂに示す所定の多機能エネルギーコンディショナ５０４は、図９Ａおよび９Ｂの所定の多機能エネルギーコンディショナ５０２と全く同じであるが、ただ違う所は、被遮蔽電極８５５ＢＴ−２Ｓおよび８５４ＢＢ−２Ｓが、図９Ｂに示すもののような残りの被遮蔽電極からから差し込めるように、より小さな本体電極部８０のものであるだけなく、図９Ａに示すもののような残りの被遮蔽電極から差し込めるように、より小さな長さであることだけである。したがって、被遮蔽電極５５ＢＴ−２Ｓおよび８５４ＢＢ−２Ｓの４つの被遮蔽電極縁のうちの３つは、残りの被遮蔽電極５５ＢＴ−１および８５４ＢＢ−１の縁から差し込まれる。
【０２２０】
図５Ｂおよび５Ｃに示す実施形態では、被遮蔽電極８５５ＢＴ１−ＡＦ、８５５ＢＴ１、および８５５ＢＴ１−ＢＦは、対の導電性ビア１０００すなわち対の内部電極結合部１０００と相互接続された。ここで、この対の内部電極結合部１０００は、共通電気結合のために、または、そうでなければ「浮動」の被遮蔽電極８５５ＢＴ１−ＡＦおよび８５５ＢＴ１−ＢＦそれぞれの被遮蔽電極８５５ＢＴ１への電気的な共通接続として使用可能である。通常８９０「Ｘ」型と表される結合接続すなわちアタッチメント（図示しない）を使用する被遮蔽電極の８５５ＢＴ１−ＡＳＢ、８５５ＢＴ１、および８５５ＢＴ１−ＢＳＢは、少なくとも対の導電性ビア１０００（すなわち、少なくとも対の内部電極結合部１０００）、すなわち、８０１材料部の成層によって与えられる水平支持機能による支持機能の完全性を超えた追加の構造的な完全性を可能にするための内部電極部相互接続機能を使用することができるかもしれない。
【０２２１】
対の導電性ビア１０００、すなわち対の内部電極結合部１０００は、近接材料８０１によって４０３のような所定の多機能エネルギーコンディショナ内にあるこれらそれぞれの電極部に与えられるあの水平支持機能に追加して設けられる垂直方向固定内部電極部相互接続機能を与え、かつ実現する可能性がある。留意されたいことであるが、任意のそれぞれの電極の間に対の導電性ビア１０００すなわち対の内部電極結合部１０００を形成するために、または処理するために、すなわちユニット１０００の各電極への結合のために、使用される実際の方法は、特許請求するように開示される。すなわち、その結果だけが、開示されるように、共有の普遍的な籠状共通遮蔽電極遮蔽構造と他の要素との組合せで、出願者が特許請求するように開示される。
【０２２２】
同様な方法で、図１２Ａおよび１２Ｂに示すものについての他の実施形態。図１２Ａおよび１２Ｂに示す所定の多機能エネルギーコンディショナ５０６は、図２Ｂおよび２Ｃの所定の多機能エネルギーコンディショナ４００と全く同じであるが、ただ違う所は、エネルギーコンディショナ５０６が、複数の対の導電性ビア１０００すなわち対の内部電極結合部１０００によって、被遮蔽電極８５５ＢＴ１および８５５ＢＢ１それぞれに電気的に接続されている「浮動」被遮蔽電極８５５ＢＴ１−ＡＦおよび８５５ＢＢ１−ＡＦを有することだけである。
【０２２３】
さらに、図１３に示す別の実施形態、対の導電性ビア１０００すなわち対の内部電極結合部１０００は、被遮蔽電極と遮蔽電極の両方で使用される。図１３Ａおよび１３Ｂに示す所定の多機能エネルギーコンディショナ５０７は、図１２Ａおよび１２Ｂの所定の多機能エネルギーコンディショナ５０６と全く同じであるが、ただ違う所は、遮蔽電極８１５が、複数の対の導電性ビア１０００すなわち対の内部電極結合部１０００によって、「浮動」共通遮蔽電極８１５ＢＦに電気的に接続されていること、および、遮蔽電極８１０が、複数の対の導電性ビア１０００すなわち対の内部電極結合部１０００によって、「浮動」共通遮蔽電極８１０ＴＦに電気的に接続されていることだけである。
【０２２４】
この実施形態５０７では、再び、対の導電性ビア１０００すなわち対の内部電極結合部１０００の広範な使用によって、５０７のような所定の多機能エネルギーコンディショナ内にあるこれらのそれぞれの電極部に対して所定の機能を備える近接材料８０１によって与えられるあの水平支持機能に加えて、垂直に固定される内部電極部相互接続機能が強化され、実現される。
【０２２５】
図２Ａのような実施形態内に通常存在する所定の異質でない差込み関係についての最後の留意点として；実施形態４００、所定の異質でない差込み関係の対の導電性ビア１０００すなわち対の内部電極結合部１０００強化との組合せは、また、垂直に固定された内部電極部相互結合機能を提供する。また、孤立した第３のエネルギー経路の使用が可能でなく、かつ、任意の方向の直接貫通導体としてより大きな遮蔽電極を使用する必要性により、この構成がその種の回路アセンブリに申し分なく適したものになる、ある回路機能アセンブリ構成に、この垂直に固定された内部電極部相互結合機能は十分に適している。
【０２２６】
図１４Ａおよび図１４Ｂを参照すると、これらの図は、持続した整合のとれたエネルギー部合流および相互作用をもたらす（３）電気的に孤立したエネルギー経路の間の使用可能な相互作用を同時に維持するために実施可能な基本的な回路アセンブリすなわち回路配列６９００を示す。これらの所定の（３）エネルギー経路を使用するエネルギーの部分は、図１４Ａおよび図１４Ｂで、エネルギー入力経路３０３、エネルギー戻り経路３０９、および随意選択的なビア３１５を有する第３のエネルギー経路および電圧基準３１４、すなわち随意選択的なビア３１５を有する低インピーダンスエネルギー経路および電圧基準３１４として、それぞれ示される。
【０２２７】
留意されたいことであるが、基本的な回路アセンブリ６９００が示されているが、これは、出願者が予測したすなわち許容可能な唯一の回路アセンブリではない。多くの種類の回路部および部品は、結合されて、他の要素および部品に至る道に沿って、ちょうど述べたような（３）エネルギー孤立経路の部分を使用する可能性があると、出願者は考える。これらの回路アセンブリ、またはほんの回路部分は、エネルギー分配回路網、データまたは信号エネルギー回路網を含むことができるが、これに限定されない。これらの回路網の全ては、コンディショナ４００包含のために使用可能または実現可能な多くの可能な回路アセンブリ構成を備えることができる。
【０２２８】
図１４Ａのより詳細な図は、図１４Ｂのエネルギー回路部６９０１を示し、この回路部６９０１は、図２Ａ、２Ｂおよび２Ｃの実施形態４００、または、ここで開示した所定の電極層状実施形態のいずれかさえも、ならびに他の出願で開示した共有の実施形態も備える。この共有の実施形態は、持続回路エネルギーコンディショニングのために実現可能または使用可能な所定の電極層状実施形態の個別のものとして知られている。（共有の実施形態は図示しない）。例えば、全体としてこの回路アセンブリで、または少なくとも構成されたこの回路アセンブリで、動作するより大きな電子回路用途の通電回路部は、部品試験備品すなわち部品試験回路（両方とも、特に、図示しない）として６９０１を有することができるかもしれない。所定の挿入およびその後の通電を含む結合の後で、通電回路部６９０１は、これらの所定の電極層状実施形態を有する、または、他の所定の要素と組み合わせてこのファミリーの所定のエネルギーコンディショニングおよび遮蔽電極構造の実施形態を備える他の前に開示された実施形態部材を有する、開示されたものの特有の通電結果にだけ見いだされる特有の多機能同時エネルギーコンディショニング組合せ機能のために使用可能である。
【０２２９】
多機能同時エネルギーコンディショニング組合せ機能は、通電時に、エネルギーの部分に対して同じ種類のエネルギーコンディショニングを行っているのが、どこか他のところで所定の測定動作で認められる所定の回路部との導電性アタッチメントのために使用可能な４００のようなエネルギーコンディショナの所定の結合すなわちアタッチメントからもたらされる。この所定の回路部は、４００のような完成した構造の部分として、所定の方法で製造された所定の内部キャパシタンス特性を使用する持続された共通モードおよび差動モードのエネルギーフィルタ処理の少なくとも所定の部分を含むが、これに限定されない。
【０２３０】
回路部６９０１は、より大きな回路アセンブリ６９００の一部である結合された受動エネルギーコンディショニング回路網であり、さらに、所定の導電性材料結合部３１５の使用可能なアタッチメントすなわち結合が、コンディショナ４００の所定の導電性部の導電性結合のために行われた後で、通電される方法で使用される。所定の導電性材料結合部３１５の適用は、半田付け、抵抗性嵌合、張力嵌合のような機械的な結合法、またはアタッチメントの標準的な手段すなわちアタッチメント方法すなわち当技術分野で知られている作業のような当技術分野で知られているアタッチメントの標準的な手段または方法作業で適用される。
【０２３１】
ここで開示されたほとんどの実施形態、ならびに前に開示された他の共有の実施形態の同類の部材のどれも、所定の電気動作中、使用法の所定の方法で使用可能であるように実施可能である。導電性材料構造対８９０Ａおよび８９０Ｂのいずれか１つがそれぞれ外部導電性部３０４または３１０に結合されている限りで、この使用法は、各々が材料３１５によって第１か第２かいずれかのエネルギー経路それぞれに導電的に取り付けられた、所定の導電的に結合された導電性材料構造対８９０Ａおよび８９０Ｂを備えることができる。
【０２３２】
連続した周囲外被（もし使用されていれば、しかしここでは図示しない）の中心遮蔽電極材料部８０２または別個の８０２Ａ部および８０２Ｂ部または８０２「Ｘ」部は、３１５材料のような電極接続材料部によって連続した導電性平面部３１４に導電的に結合される接続のために実施可能であり、その結果、組み合わされた物理的かつ動的遮蔽機能が、組み合わされた静的かつ動的遮蔽機能を、同時に、内部に位置し（４００内）遮蔽された相補的な方向付けされた／位置付けされたバイパス電極対合の部分に沿って位置するエネルギー伝播の部分に与えることに関係して通電時に使用可能になる。ここで、バイパス電極対合は、電極材料部８９０Ａおよび８９０Ｂにそれぞれ導電的に結合される。電極材料部８９０Ａおよび８９０Ｂは、それぞれエネルギー経路３０３および３０９に結合され、このエネルギー経路３０３および３０９各々は電気的結合電極材料部８０２Ａ、８０２Ｂによって与えられる第３の導電性経路の間に孤立し、次に、電極接続材料部３１５によって連続した導電性平面部３１４まで、さらに、必要であれば、共通導電性部（図示しない）として使用される所定の共通導電性領域（図示しない）または使用可能部に至る３１５導電性ビアに結合される。この共通導電性部は、動作している回路アセンブリ６９００の動的動作および要素に関係した共通回路電圧照合（図示しない）のために使用可能である。また、この第３の経路は、いくつかの場合には随意選択のシャーシすなわちアースに結合される領域（図示しない）のような、同じ共通回路電圧照合機能を実現するために使用可能な任意の他の共通導電性部であってもよい。
【０２３３】
所定の部分および回路経路３０３および３０９に関して説明したような導電性結合は、回路内に存在するエネルギーを伝播する部分、第１のエネルギー経路３０３（エネルギー入力経路３０３）か第２のエネルギー経路３０９（エネルギー戻り経路３０９）か、任意の直接導電性接続か、他のエネルギー戻り経路かいずれかからの直接導電性接続を経由しない他の低インピーダンスノードすなわち第３の経路、を実現するように実施可能である。この第３の経路は、通電動作中に実施形態４００に導電的に結合されるとき、伝播のための追加の経路設定として、有害なエネルギー部すなわち回路雑音などの回路エネルギー部外乱のための代替えの低インピーダンス経路、代替えの低インピーダンスノードすなわち第３の経路を実現する、すなわち可能にする。また、この第３の経路は、伝播のための追加の経路設定のような代替えの低インピーダンスノードすなわち第３の経路として必要とされる３０１でない、キルヒホッフの法則で説明されるようなソースに戻る回路雑音のような有害エネルギー部すなわち回路エネルギー部外乱の戻りを実現することができる。
【０２３４】
ほかに、向こうの連続した導電性平面部３１４およびそれの結合された経路のような外部共通導電性領域の内部導電性延長の一部として導電性部３１４への導電性アタッチメントと互いに結合され単一構造部として使用可能な本体部８１を有する少なくとも遮蔽共通電極を備える、図１Ｂおよび図２Ａの４０００の部分のような結合された遮蔽共通電極構造のために、この第３の経路はまた使用可能である。
【０２３５】
第３のエネルギー経路は、３０３および３０９エネルギー経路への連続した電気的アタッチメントから孤立しており、回路６９００の通電の結果として現れる相補的な伝播エネルギー部フィールドフラックスの部分のために最も少ないインピーダンスの共通経路として使用可能である。さらに、第３のエネルギー経路は、エネルギー経路阻止機能、サージ部抑制機能も実現し、ならびに、相互相殺をもたらす、相補的な相互結合の伝播エネルギー部の近接した伝播を容易にする。
【０２３６】
瞬間的な持続された相補的な動的極性電荷切換え機能は、所定の動的回路動作のために使用可能であり、電気的に共通な遮蔽電極の動的動作の一部を備え、動的伝播の回路エネルギー部の減結合、ならびに相補的なエネルギー部バイパス動作を支援する。この相補的なエネルギー部バイパス動作は、残りの被遮蔽部分のエネルギー経路の各々に近接する遮蔽第３エネルギー経路に沿って存在する見掛けの同一の内部供給相互電圧基準を有する他の２つのエネルギー経路部３０３および３０９（電気的に相補的な、すなわち、相互に同時に反対に動作し合う）でない、第３のエネルギー経路部の存在の結果として全て使用可能であり、また、ある程度直接的に影響を受ける。
【０２３７】
また、電圧分割機能が使用可能であり、この機能は、実施形態４００を備える所定の結合が回路部６９０１に回路アセンブリ６９００の一部として行われた後で、通電時に使用することができる。
【０２３８】
実施形態内の電圧は、反対側にそれぞれ位置する回路の、および中心遮蔽共通電極８００／８００−ＩＭすなわち回路部６９０１を備えるエネルギー経路部８００／８００−ＩＭの、元の電圧部の実効的に半分であることが分かる。発明実施形態の共通導電性部の絶縁かつ遮蔽効果は、回路電圧を半分に分割するために使用可能である。この機能の使用によって、従来技術の部品に共通に存在していた内部応力またはヒシテリシスの効果を最小限にする方法が使用者に与えられる。実施形態要素材料ヒシテリシス効果、ならびに他の材料「記憶」応力は、従来技術の部品内で弱くする望ましくないものとして認めらており、新しい発明実施形態材料すなわち例えば発明４００を備える要素ではエネルギーを損なう影響として、ほとんど存在しない。すなわち実質的にない。ヒシテリシス効果および応力は、６９００のような回路アセンブリのＡＯＣ内で目立つ程度に起こるコンディショニングすなわちエネルギー部合流の、効率的なエネルギー部伝播を容易にする使用可能な動的能力による、発明装置の全体的な能力の中で実質的な役割を行わない。
【０２３９】
動的動作によって発明材料に加わるヒシテリシスおよび他の応力の欠如すなわち実質的な最小化は、直接的に、動作装置またはアセンブリの全体的なエネルギーコンディショニング機能能力の一部であり、これらの材料を使用する様々な部分の伝播エネルギーに実質的な効果を及ぼし、したがってより効率的な利用を可能にし、さらに、回路エネルギー伝播の阻止に応じて、動的動作に対抗して作用しない。
【０２４０】
また、図１４Ａおよび１４Ｂにある通電回路部６９０１は、エネルギー供給源３０１を備え、このエネルギー供給源３０１は、回路６９００のエネルギー供給源３０１の導電性結合部３０２へのエネルギー部伝播を始動し、導電性結合部３０２は外部エネルギー経路３０３に物理的に結合され、この外部エネルギー経路３０３は、今度は、回路部６９００に対する４００の整列、支持、およびさらなる最適オペラビリティを促進する所定の外部導電性領域すなわち部分３０４に導電的に結合される。
【０２４１】
また、外部導電性領域すなわち部分３０４は、負荷３０１への追加の経路要素を備えることができ、この負荷３０１は、内部電極接続材料部すなわちビア３１５、または経路３０３の残りの部分の間のほとんど任意の導電性媒体を含む可能性がある。この経路３０３は、基板部分３１６の表面で、より広く、より狭く、より短く、より長くなることがあり、または、エネルギー使用負荷３０１に導電的に結合する所定の方法で多層基板部分３１６Ｂ（図示しない）内に埋め込まれることがある。
【０２４２】
エネルギー源３０１に戻って、エネルギー部伝播は、エネルギー使用負荷３０７から、結合された、導電性結合部３０８、外部戻りエネルギー経路３０９、外部導電性領域すなわち部分３１０続いて３１１、および残りの３０９エネルギー経路部に沿って、もう一度、回路６９００に戻る。ここで、導電性結合部３０８は、大抵の場合外部戻りエネルギー経路３０９に物理的に結合され、この外部戻りエネルギー経路３０９は、今度は、少なくとも所定の外部導電性領域すなわち部分３１０続いて３１１に導電的に結合され、さらに残りの３０９エネルギー経路部は、必要であれば、回路部６９００に対する４００の整列、支持およびさらなる最適実施性を容易にする。
【０２４３】
回路アセンブリ６９００への本発明の実施形態４００の導電性取付けにおいて、固体状領域すなわち導電性材料取付けパッド３０４および３１０すなわちパッド材料が、導電性材料すなわち導電性構造８９０Ａおよび８９０Ｂの導電性接続のために望ましい。導電性材料構造８９０Ａおよび８９０Ｂで使用される導電性材料取付けパッドすなわちパッド材料３０４および３１０は、従来技術で既に使用されている半田材料すなわち３１５などと差動回路部３０４および３１０の構造的な支持および導電性接続を取り付けかつ容易にするためのものである。
【０２４４】
第３のエネルギー経路は、通常、（２）別個のパッド構成（図示しない）を備える可能性がある。この別個のパッド構成は、伝統的な従来技術の差動回路動作のために常に好ましい。しかし、９１）接触パッド３１４すなわち導電性領域３１４は、モノリシック周囲外被型導電性構造８０２すなわち第３の経路動作のための８０２Ａおよび８０２Ｂのような複数対構造の半田付けアタッチメントの構造的な支持および導電性接続を取り付けかつ容易にするために、ほとんど常に好ましい。
【０２４５】
接触パッド３１４すなわち導電性領域３１４は、導電性ビアすなわち接続媒体部とともに、望ましければ、シャーシ接地またはアース接地３１３のような他の接地または基準に通じる静的経路３１４〜３１５を容易にする。
【０２４６】
また、３１４〜３１５から３１３までの静的な第３の経路は、導電性経路すなわち第３のエネルギー経路、すなわち経路３０３および３０９を使用するエネルギーの部分に対する同一電圧基準ノードのような最小低インピーダンスの回路基準経路の一部として、望ましければ、動的動作で役にたつ。さらにまた、この第３の経路は、動的動作ならびに所定の「距離を置いた」位置付けで使用可能なある特定のエネルギー部分合流および相互作用を容易にする。この動的動作ならびに所定の「距離を置いた」位置付けの全ては、本発明の原理に従ったここで説明するような所定の３エネルギー経路導体アタッチメント配列を備える発明実施形態を使用することで、使用可能であり、また、互いに関係して、実現可能にされる。ここで、この本発明の原理は、ある所定の用途で著しく大きな電流負荷を取り扱うことができる埋め込み電極層／電極材料および所定のパターンを備える部品構成を有する、改良された回路コンディショニングアセンブリ６９００を開示する。
【０２４７】
より大きなエネルギー部伝播回路網は、低インピーダンスエネルギー経路を備えるエネルギー回路アセンブリ６９００の所定の部分で容易に構成することができる。従来技術の実施形態とは違って、３つのグループ分けの共通遮蔽電極を備える様々な電極は、近接した個々の電極・本体部のような、または、グループ分けの単一すなわち個々の遮蔽電極・本体部８１対グループ分けの単一すなわち個々の被遮蔽電極・本体部８０、ならびに、それらそれぞれの方向付けの方向、および所定の回路アタッチメントに機能的に基づいたそれらの最終の位置および結合およびその後の通電のような、各それぞれの電極の本体部８１または本体部８０の相互の大きさの比すなわち所定の大きさの比較の関係によって、著しく差別化される。
【０２４８】
磁力線は伝送線すなわち線導体すなわち層内で反時計方向に走るので（図示しない）、ＲＦ戻り経路がそれの対応するエネルギー源経路に並列でかつ近接する場合、エネルギー源経路（時計方向のフィールド）に関係した、戻り経路（反時計方向のフィールド）で観察される磁束線は、実質的に反対の方向である。時計方向のフィールドを反時計方向のフィールドと組み合わせるとき、相殺すなわち最小化の効果が認められる。経路に沿って存在する、より接近する相補的な伝播電気的差動エネルギーほど一緒になって、相殺効果はより満足なものになる。内部相殺効果、特に、単一チップバイパス実施形態内。
【０２４９】
外部共通導電性領域すなわち経路３１４／３１５に結合された中心に位置付けされかつ共有される共通遮蔽エネルギー経路電極で生成される「０」電圧基準の使用は、発明実施形態部６９０１から、２つの異なる共通導電性遮蔽構造の一部を相補的に充電することで可能になる。
【０２５０】
３０３および３０９エネルギー経路の部分に沿って相互に反対に移動しているのが分かる相補的な伝播エネルギー部の並列移動は、使用可能なエネルギーコンディショニング機能ならびに使用可能な静電遮蔽効果を受け取るように実現可能であり、そこでは、中心の共通共有の導電性エネルギー経路およびシャーシ接地３１３に結合された外部領域３１４／３１５または基板３１６で構成された何処か他のところに存在する所定の導電性ポート（図示しない）の１つの側で動作するエネルギー伝播部、それは、また、回路部６９０１の電気的な相補電荷切換え効果にとって手助けになる。
【０２５１】
相補的な電荷切換え効果は、同一に構成された４００ユニットのアタッチメント構成によっている。この４００ユニットは、３１４／３１５から３１３までの第３の共通導電性経路または３１３に結合されていない他の領域を共有するように結合され通電されることができる。
【０２５２】
半田材料３１５は、導電的な方法で、電極終端部８０２Ａおよび８０２Ｂを共に導電性材料パッド部３１４、随意選択的な導電性パッド／ビア３１４、３１５に結合してアース接地３１３または同様なものに連絡するために使用される。
【０２５３】
また、パッド３１４は、導電的に、導電性パッド／ビア３１４、３１５の一部になる可能性があり、導電性パッド／ビア３１４、３１５は、導電性領域すなわち接地３１３、または予め決められている場合、どこか他のところに通じる可能性がある。この導電性パッド／ビア３１４、３１５は、今度は、非接地ＤＣモータが通電される自動電気システム（図示しない）の一部であり、また、導電性パッド／ビア３１４、３１５以外の全てに対して電気的に分離されていることで、そのようなＤＣモータでの使用のように通電動作で「浮遊」していることがある。ここで、導電性パッド／ビア３１４、３１５から３１３に、または予め決められている場合どこか他のところに、または、同様なまたは他の工業が許容する、電気動作が使用可能であるようにする結合に通じている。
【０２５４】
このことは、発明が開示されるとき、それは、共通遮蔽電極が一次エネルギー戻り経路３２２として使用されている回路アセンブリ６９０２を備える動作回路６９００の一部として、ではなくむしろ、浮遊すなわち非回路接地共通領域３１３に、または、予め決められている場合は、一次で通電される動作回路６９０２のために通常必要でないどこか他のところに、今は、取り付けられた第３の導電性経路の導電性パッド／ビア３１４、３１５に取り付けられたグループ分けの共通遮蔽電極として、明らかにされる。
【０２５５】
上記のような第３の経路組合せを含むがこれに限定されない、電気的動作のために実施可能な他の使用可能な電気的結合は、遮蔽電極８「ＸＸ」から外部導電性領域３１３に通じるかもしれない。その結果、３１３が、シャーシ接地のようなアース接地を超えた他の電気電位に結合される、または、基板部３１６を備える静かな接地（図示しない）の一部として、一部として、例えば、ＰＣＢシステム（図１４Ａおよび図１４Ｂで、この状況の例として使用される）の切断分離された部分に結合されるかもしれない。
【０２５６】
内部にある、各部分およびそれの反対側の導電性層状電極すなわちエネルギー経路本体部は、伝播回路エネルギーの部分で同時に使用される。この伝播回路エネルギーは、クリティカルな中心に位置付けされた遮蔽共通電極エネルギー経路および導電性パッド／ビア３１４、３１５から３１３の「０」電圧基準面の反対側に位置する電気的に反対の対応部を次々に有する。
【０２５７】
図２Ａ、２Ｂおよび２Ｃの１つの発明４００を使用するグループ分けされた第３の経路の導電性アタッチメントを有する回路アセンブリ６９００は、所定の３経路として、所定の導電性材料アタッチメントで形成された回路アセンブリを例証する。
【０２５８】
このように、エネルギー源３０１とエネルギー使用負荷３０７の間に存在する共通接地３１３の反対側に位置しながら、２つの分離された別個の所定のグループの被遮蔽能動電極回路経路を互いに静電的に遮蔽する、電極の３つの所定の独立したグループの所定の結合された組合せは、導電性パッド／ビア３１４、３１５から３１３を備える共用される共通導電性第３外部経路を使用するための結合された回路部として実現可能である。この導電性パッド／ビア３１４、３１５から３１３は、少なくとも通電時に、第３の共通導電性経路パッド／ビア３１４、３１５に沿って共通導電性領域３１３への低インピーダンス経路として生成される可能性があるが、所定の閉じた動作回路６９００内の必ずしも一次エネルギー戻り経路３０９ではない。
【０２５９】
実際の遮蔽共通電極８５５／８５５−ＩＭ、８４５、８３５、８２５、８１５、８００／８００−ＩＭ、８１０、８２０、８３０、８４０、および８５０／８５０−ＩＭの層自体でない所定の導体の個別または個別でない実施形態の意味で、実施形態８０１容器に無関係に、これらの種類の導電性回路アタッチメントは、外部構造経路３１４／３１５から３１３または対の発明ユニットの定形部を使用する同様なものに作ることができる。
【０２６０】
減結合性能を最適化するために、発明回路および発明ユニット４００は、できるだけ負荷３０７に接近して設置しなければならない。これによって、回路配線３０１、３２２の内部電極部と関連した浮遊インダクタンスおよび抵抗が最小化され、それによって、本発明の回路および装置特性およびコンディショニングを受けるように伝播でエネルギー経路を利用する部分による使用の機能が十分に利用される。この例で、６９００のような動作回路内に存在する伝播エネルギーの部分は、供給源３０１に戻る伝播エネルギー戻りの部分のような、エネルギー負荷３０７および部分的に装置４００内に戻るバイパス関係で動作するように実施形態４００のいずれかの位置に結合されている、それぞれの物理的に能動なバイパス外部エネルギー経路による全体的な処理に関して、完全なバイパス伝播モードで動作する。
【０２６１】
外部エネルギー経路は、図１４Ａに示すようなアセンブリ６９００に入っていくのが分かる導電性接続で止まり、能動電極部を通過し、さらに本発明の反対側の各それぞれの外部経路で外部で始まる。
【０２６２】
外部の第３の経路結合機構は、使用可能な共通電圧基準を被遮蔽電極経路に与えることで発明実施形態を動的に助けるが、所定の外部第３経路接続機構は、電子システム回路の部分に対する動的遮蔽オペラビリティ保護を可能にする静電遮蔽機能を手助けする。
【０２６３】
所定の第３のエネルギー経路は、電気的に反対の相補的な差動電極エネルギー経路すなわち電力／信号面から電気的に分離されているが、内部でこれに近接している。また、所定の第３のエネルギー経路は、外側の外部共通導電性経路、すなわち延長に結合される。この所定の第３のエネルギー経路は、また、同じ目標を達成しようとして類似の回路システム内で並列に位置付けされた多くの個々の個別低インピーダンス減結合コンデンサに対抗するものとして、１つの発明装置で、ある所定の回路すなわちバスラインのために使用することができる。
【０２６４】
他のアセンブリにおいて、外見および本発明では接触しているこれらの外部回路経路すなわち配線３０３および３０９は、両側で結合されたこれらの外部エネルギー経路の上でかつ一番上で結合されるように配置されて、エネルギーの一部の部分が、あたかもそのユニットがそれに結合されているかのように、その経路を使用できるようにし、一方で、エネルギーの他の部分は発明ユニットにおよびそれのそれぞれのＡＯＩのＡＯＣに入っていく。
【０２６５】
図示されようとされまいと全ての実施形態で、共通遮蔽経路電極と被遮蔽経路電極の両方の導電性経路の数は、所定の方法で、一般に物理的に並列な関係で導電性経路要素組合せの数を生成するように何倍かにすることができる。ここで、この物理的並列関係は、回路電源に対して通電された存在のこれらの要素に関して、電気的に並列な関係であると考えられる。この回路電源は、追加的に並列で存在し、それによって、増加されたキャパシタンス値を生成するように増加する。
【０２６６】
特定の実施形態が回路アセンブリに取り付けられ通電されたとき、第３の経路接続機構を使用する通電回路の使用で得られる様々なエネルギーコンディショニング機能のいくらかは、同時のある条件付のフィルタ処理サージ保護およびエネルギー減結合、ある種類の電磁エネルギー場伝播のある条件付の相互フラックス相殺、Ｅ＆Ｈ電磁エネルギー場伝播の部分の封じ込めおよび抑制、またはこれらの場に起因する様々な寄生放射を含み、その結果、先行する本文で説明したようなそのような要素を備えない従来の実施形態を使用することで通常見られない最小部分のエネルギー劣化となる。
【０２６７】
少なくとも１つの中心遮蔽が示され満足できるが、２つの追加して位置付けされた共通電極経路すなわち電極遮蔽と対になる共通遮蔽電極は、一般に望ましく、これら２つの追加して位置付けされた共通電極経路すなわち電極遮蔽は、分割して、互いに対しておよび１つの中心遮蔽共通電極に対して、その中心の共通電極遮蔽の反対側に位置付けすべきである。遮蔽共通電極８００／８００−ＩＭは、残りの他の発明要素、より大きな共通導電性遮蔽構造と最終的である、共通外部導電性要素の導電性アタッチメントとの間に配列され、かつ位置付けられ、共有されるように予め決められている。この共通外部導電性要素は、互いに組み合わさって、静電遮蔽抑制技術ならびに物理的遮蔽を使用して機能して、様々な発明実施形態の１つが使用のために組み込まれている回路システム内を伝播するエネルギーの部分に影響を及ぼし、コンディショニングを行う。
【０２６８】
中心の共通遮蔽電極経路の組合せを間に入る遮蔽経路電極で取り囲んで、所定の複数のより小さな被遮蔽電極を閉じ込める、追加のサンドイッチ状に挟む共通−ＩＭ遮蔽経路電極は、全ての実施形態で、籠状遮蔽機能の向上および最適化、およびサージ消散領域を実現するように使用される。
【０２６９】
回路アセンブリは、通電されたとき、グループ分けされた内部および外部および第３の経路の導電性アタッチメント（誘電体材料以外）で使用可能なように実現可能である。この新しいアセンブリの組合せによって、結果および改良された回路性能をもたらす要因は、所定の均衡のとれたグループ分けの要素を実施形態内に備える発明に基づいていることが明白になる。この実施形態は、発明の均衡のとれた材料部、全体的に内部で均衡のとれた構造の両側、すなわち中心位置付け共通遮蔽電極８００／８００−ＩＭの両側にあるミラー関係の発明の均衡のとれた対称配列の材料構造に中心を置いている。
【０２７０】
所定の諸要素、それらの量、組成、または本発明によって組合せの融合のために選ばれたそれらの所定の配列されたグループ分けの選択によって、発明との所定の融合された組合せによる結果として、平均的な使用者が観察し、またはそれから恩恵を受けたいと思うタイプまたは種類の部分の様々なエネルギーコンディショニング機能が決まる。
【０２７１】
また、本発明は、回路に接続された対の反対に共同する差動導電性エネルギー経路から生じる有害で不要なエネルギー寄生それぞれを最小限にし、すなわち抑制し、ならびにその有害で不要なエネルギー寄生が、伝播回路エネルギーの部分すなわち発明のＡＯＣ内の電圧均衡を互いにひっくり返すのを防止する。また、発明は、有害で不要なエネルギー寄生を最小限にし、すなわち抑制し、ならびに防止し、さらに、共通モードエネルギーなどの形で回路システムに逃げ込むための解放のその後の伝導経路を設けて、ＡＯＣ影響の外にある、より大きな回路に有害な影響を与えるようにする。
【０２７２】
数多くの発明の概観から、明らかであるべきことであるが、形状、厚さまたは大きさは、共通遮蔽電極経路、少なくとも１つの単一の導電的に同質なファラデー籠状構造を形成するアタッチメント構造、および他の導電性電極経路の配列から得られる電気的用途に依存して変わる可能性がある。所定の物理的に均衡のとれた配列および距離関係は、通電時に、融合された発明要素を使用しているのが分かる様々なエネルギー部分に対する融合エネルギーコンディショニングへの寄与のために同時に使用可能である。各個々の導電性要素の寄与によって、個々に行われる部分の合計よりも大きな全体の合計が生成される。
【０２７３】
その部分の全ての合計よりも大きな全体を生成する要素相互のこの相互に作用する相互依存は、固有の明白でない発明であり、各個々の部分すなわち要素が全体的な実施形態のエネルギーコンディショニング能力全体に寄与している。実施形態の発明修正物は、十分に考えられ、本発明の精神または範囲から逸脱することなく作ることができる。
【０２７４】
理解されるように、多機能エネルギーコンディショナ構成の多くの異なる用途が可能であり、全ての実施形態部に普遍的ないくつかの特徴の概観は、留意されなければならない。第１に、所定の電気的特性を有する材料８０１は、誘電体材料、金属酸化物バリスター材料、フェライト材料およびマイラー膜または焼鈍された多結晶シリコンのような他のより珍しい物質を含んで、これらに限定されない任意の実施形態部の数の１つであることができる。どのような材料８０１が使用されようとも、より大きな遮蔽共通電極と電極の組合せによって、一対の電気導体から線間の差動結合コンデンサおよび２つの線と３つのエネルギー経路の間減結合コンデンサを形成するように、複数のコンデンサが生成される。電気的特性を有する材料８０１によって、キャパシタンス値が変わり、および／または、加電圧およびサージ保護またはインダクタンス、抵抗の増加または上記全ての組合せのような追加の特徴が加わる。
【０２７５】
第２に、図示されようとされまいと全ての実施形態において、共通導電性と電極の両方の電極の数は、それによってキャパシタンス値の増加を生成するように増加する、並列の容量性要素の数を生成するように何倍かすることができる。
【０２７６】
第３に、中心電極と複数の電極の組合せを取り囲む追加の同じ大きさの遮蔽共通電極は、全ての実施形態で、固有の第３のエネルギー経路の増加および静電遮蔽機能およびサージ消散領域の最適化を与えるように使用される。
【０２７７】
第４に、いくつかの実施形態では、１つの中心共通導電性遮蔽は、２つの近接し、追加的に位置付けされた、より小さな共通電極すなわち遮蔽と対にされ、この遮蔽は、また、一般に望ましく、位置付けられ、その上分割もされ、さらに、中心の共通導電性遮蔽の追加のより小さな遮蔽共通遮蔽電極の反対側で、図示された実施形態部のいずれかと共に使用されることができ、さらに、出願者によって十分に考えられている。
【０２７８】
実際、多機能エネルギーコンディショナは、図示しないが、シリコンで容易に製造され、通信用マイクロプロセッサ集積回路すなわちチップのような用途で使用される集積回路に直接組み込まれる可能性がある。集積回路は、シリコン基礎内にエッチングされたコンデンサを有するように作られており、これによって、本発明の構成は現在使用可能な技術で容易に実装されるようになる。
【０２７９】
最後に、本発明および変形体の原理、好ましい実施形態および好ましい動作について詳細に説明したが、開示は、図示された特定の例証形態に限定されるものと解釈されるべきでなく、したがって、当業者には明らかになるであろうが、ここの好ましい実施形態の様々な修正物が、定義されるような発明実施形態の精神または範囲から逸脱することなしに作られることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１Ａ】
本発明のバイパス電極を有する籠状電極遮蔽構造部の一部の上面図を示す。
【図１Ｂ】
内部配置遮蔽共通電極の所定の均衡のとれたグループ分けを備える本発明の一部の分解斜視図を示す。
【図２Ａ】
本発明による２つのサンドイッチ型外部「−ＩＭ」電極遮蔽を使用する二重バイパス電極構成の図１Ｂの普遍的な遮蔽共通電極構成の一部との組合せで、２つの差動バイパス伝播グループ分けを用いた所定の多電極積重ね列を表す分解斜視図を示す。
【図２Ｂ】
外部電極材料接続部間の長さ方向の中心線に沿った図２Ｂの本発明の実施形態の断面図を示す。
【図２Ｃ】
外部共通電極材料接続部間の長さ方向の中心線に沿い、かつ図２Ｂに対して９０度回転した図２Ｂの本発明の実施形態の断面図を示す。
【図３Ａ】
本発明による代表的なスピル電極構成を表す遮蔽電極経路部の一部の詳細平面図を示す。
【図３Ｂ】
本発明による代表的なスピル電極構成を表す図３Ａの詳細平面図断面を示す。
【図３Ｃ】
本発明による観察された実施可能な均衡のとれた被遮蔽電極整列を示す。
【図４】
図１Ｂの遮蔽電極構成４０００の一部を備える（１）共通遮蔽電極伝播グループ分けとの組合せの、（２）差動被遮蔽伝播グループ分けを有する所定の多電極積重ね列３９９を有する本発明の他の実施形態の断面図であり、サンドイッチ外部「−ＩＭ」電極遮蔽がなく、単一の被遮蔽電極が本発明の原理に従った種々の設定された後部区間および距離を有する遮蔽構造の汎用性を表している
【図５Ａ】
図２Ａの他の配列実施形態の上部を表す分解斜視図を示し、本発明の原理によるより小さな大きさの電極遮蔽との結合として使用可能に貫通して配置された内部結合導電構造を有する１つのサンドイッチ外部「ＮＯＮ−ＩＭ」電極遮蔽を示す。
【図５Ｂ】
図５Ａを表す差動被遮蔽電極を有する遮蔽電極構成の多電極の所定の積重ね列の断面図であり、本発明の原理によるより小さな大きさの電極遮蔽との結合として使用可能に貫通して配置された内部結合導電構造を有する２つのサンドイッチ外部「−ＩＭ」電極遮蔽を示す。
【図５Ｃ】
本発明の原理に従って図２Ａから作ることができる差動被遮蔽電極配列の部分の２つの変形形態を表す分解斜視図を示す。
【図５Ｄ】
差動被遮蔽電極を有する遮蔽電極構成の多電極の所定の積重ね列の断面図を示し、本発明の原理によるサンドイッチ外部「−ＩＭ」電極遮蔽を有する単一中心遮蔽電極を使用する図２Ａの遮蔽電極構造の一部の内部で使用される図６Ａの２つの変形形態部のうちの１つの変形形態を表す。
【図６Ａ】
相補的な外部電極間の長さ方向の二等分線に沿った断面図を示し、本発明の原理に従って図２Ａから作ることができる差動被遮蔽電極配列の一部の２つの変形形態を表す。
【図６Ｂ】
本発明による９０度回転して見た図６Ａの図を示す。
【図７Ａ】
相補的な外部電極間の長さ方向の二等分線に沿った断面図を示し、本発明の原理に従った図２Ａ、２Ｂ、および２Ｃの３エネルギー経路電極配列の変形形態を表す。
【図７Ｂ】
本発明による９０度回転して見た図７Ａの図を示す。
【図８Ａ】
相補的な外部電極間の長さ方向の二等分線に沿った断面図を示し、本発明の原理に従った図２Ａ、２Ｂ、および２Ｃの３エネルギー経路電極配列の変形形態を表す。
【図８Ｂ】
本発明による９０度回転して見た図８Ａの図を示す。
【図９Ａ】
相補的な外部電極間の長さ方向の二等分線に沿った断面図を示し、本発明の原理に従った図２Ａ、２Ｂ、および２Ｃの３エネルギー経路電極配列の変形形態を表す。
【図９Ｂ】
本発明による９０度回転して見た図９Ａの図を示す。
【図１０Ａ】
本発明の原理に従った図２Ａ、２Ｂ、および２Ｃの３エネルギー経路電極配列の変形形態を表す分解斜視図を示す。
【図１０Ｂ】
本発明による９０度回転して見た図１０Ａの図を示す。
【図１１Ａ】
相補的な外部電極間の長さ方向の二等分線に沿った断面図を示し、本発明の原理に従った図２Ａ、２Ｂ、および２Ｃの３エネルギー経路電極配列の変形形態を表す。
【図１１Ｂ】
本発明による９０度回転して見た図１１Ａの図を示す。
【図１２Ａ】
相補的な外部電極間の長さ方向の二等分線に沿った断面図を示し、本発明の原理に従った図２Ａ、２Ｂ、および２Ｃの３エネルギー経路電極配列の変形形態を表す。
【図１２Ｂ】
本発明による９０度回転して見た図１２Ａの図を示す。
【図１３Ａ】
相補的な外部電極間の長さ方向の二等分線に沿った断面図を示し、本発明の原理に従った図２Ａ、２Ｂ、および２Ｃの３エネルギー経路電極配列の変形形態を表す。
【図１３Ｂ】
本発明による９０度回転して見た図１３Ａの図を示す。
【図１４Ａ】
３エネルギー経路の同時電気絶縁、ある特定のエネルギー部合流、および動的動作ならびに所定の「間隔をあけた」配置で使用可能な相互作用を維持するために実施可能な回路アセンブリまたは回路配列を示し、これらの全ては、本発明の原理に従って、ここで説明するような所定の３エネルギー経路導体配列を備える発明実施形態を使用して、使用可能であり、また、互いに対して実施可能である。
【図１４Ｂ】
本発明の原理に従った図１４Ａの本発明の回路アセンブリまたは回路配列のより詳細な図である。
【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【国際公開パンフレット】
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【国際公開パンフレット（コレクトバージョン）】
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【国際公開パンフレット（コレクトバージョン）】
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【国際調査報告】
2004509451.tif 000108