(57)【要約】本発明は、ヒトのような哺乳類における、病原性の症状もしくは徴候を、抑止または処置するための治療方法であって、レトロウイルスなどの病原体の、哺乳類の細胞への感染性に関連し、また、この感染性を望ましく阻害するために、病原性の感染性を阻害するための、薬学的に許容されるそれらの塩を含んでいる、ピペラジニルアミンのアミドの N-ベンズアミド誘導体を、このような治療を要する哺乳類へと投与することが含まれる方法を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
真菌もしくはウイルスのような伝染性病原体に罹った疑いのあるもしくは罹った哺乳類の処置のための方法であって、前記哺乳類に以下の構造式 I の化合物
【化１】
2006526633.tif 000010
（ここで、式中の
a） R1 、 R2、 R3 、 R4 および R5 が、独立に、 H 、OH基、ハロ基、 (C1-C6)アルキル基、 (C1-C6) アルコキシ基、 (C3-C6)シクロアルキル基、 (C3-C6)シクロアルキル((C1-C6)アルキル)基、 (C2-C6)アルケニル基、 (C2-C6)アルキニル基、 (C1-C6)アルカノイル基、 ハロ(C1-C6)アルキル基、ヒドロキシ(C1-C6)アルキル基、 (C1-C6)アルコキシカルボニル基、または、 (C1-C6)アルキルチオ基、もしくは (C1-C6)アルカノイルオキシ基であるか、あるいは、 R1 と R2とが共に、メチレンジオキシ基となっており、
b） X1 が、 NO2基、 CN基、 -N=O 、 (C1-C6)アルキルC(O)NH- 、イソオキサゾリル基、 N(R6)(R7) 、アリール基、アリール(C1-C6)アルキル基、アリール(C2-C6)アルケニル基、ヘテロアリール基、ヘテロアリール(C1-C6)アルキル基であって、ここで式中の R6 および R7 は、独立に、 H 、 (C1-C6)アルキル基、 (C2-C6)アルケニル基、 (C3-C6)シクロアルキル基、 ((C1-C6)アルキル)基であるか（ここで式中の、 R6 および R7 が、独立に、 H 、 (C1-C6)アルキル基、 (C2-C6)アルケニル基、 (C3-C6)シクロアルキル基、 (C3-C6)シクロアルキル((C1-C6)アルキル)基であって、ここで前記シクロアルキル基は、任意に1〜2個の S 、過酸化物ではない O 、 もしくは N(R8) を含み、ここで式中の R8 は、 H 、 (C1-C6)アルキル基、 (C3-C6)シクロアルキル基、 (C3-C6)シクロアルキル(C1-C6)アルキル基、もしくはベンジル基である）、あるいは、 R6 および R7 が、前記の N と共に、五員環もしくは六員環である複素環または複素芳香環であって、オプションとして R1 で置換されている、また、オプションとして1〜2個の S 、過酸化物ではない O 、 もしくは N(R5) を含むような、複素環または複素芳香環を構成しており、
c） (Alk) が、 (C1-C6)アルキル基であり、
d） X および Z が、 =O 、 -O(CH2)mO- 、もしくは -(CH2)m- であって、式中の m が2〜4であるか、あるいは、 X が H であって Z が OH基もしくは SH基であり、
e） Het が、ヘテロアリール基もしくはヘテロシクロアルキル基であって、それぞれが任意に1、2もしくは3個の R1 、またはそれらの組み合わせで置換されているか、あるいは、 Het が (Alk) と NH基とを繋ぐ結合であり、
f） p は0もしくは1である。）、
あるいは、薬学的に許容されるそれらの化合物の塩の有効量を投与することを特徴とする、方法。
【請求項２】
前記細胞への前記病原体もしくはそのサブユニットの侵入を、前記量が有効に阻害することを特徴とする、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記病原体がウイルスであることを特徴とする、請求項１もしくは２に記載の方法。
【請求項４】
前記病原体がレトロウイルスであることを特徴とする、請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記病原体がHIVであることを特徴とする、請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記細胞が、生体外で接触することを特徴とする、請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記細胞が、生体内で接触することを特徴とする、請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記の構造式 I の化合物が、ヒトに投与されることを特徴とする、請求項７記載の方法。
【請求項９】
前記ヒトがウイルスに曝露していることを特徴とする、請求項７記載の方法。
【請求項１０】
前記ヒトがレトロウイルスに曝露していることを特徴とする、請求項７記載の方法。
【請求項１１】
前記ヒトがHIV陽性であることを特徴とする、請求項１０記載の方法。
【請求項１２】
前記ヒトがAIDS患者であることを特徴とする、請求項１０もしくは１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記の (Alk) が、 -(CH2)- 、 -(CH2)2- 、 -(CH2)3- 、もしくは -(CH2)4- のような (C1-C4)アルキル基であることを特徴とする、請求項１〜１２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
前記の R4 および R5 の双方が、 (C1-C6)アルキル基、 (C3-C6)シクロアルキル基、もしくは (C3-C6)シクロアルキル(C1-C6)アルキル基であって、好ましくは (C1-C4)アルキル基、 (C3-C6)シクロアルキル基であることを特徴とする、請求項１〜１３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１５】
前記の R1 、 R2 もしくは R3 の内のひとつまたは二つが、 H 、もしくは (C1-C6)アルコキシ基であって、好ましくは (C1-C3)アルコキシ基であることを特徴とする、請求項１〜１４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１６】
前記の X および Z が、 =O であることを特徴とする、請求項１〜１５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１７】
前記の p が、 1 であることを特徴とする、請求項１〜１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前記の Het が、 1H-インドール-3-イル基、もしくは イミダゾリン-3-イル基であることを特徴とする、請求項１〜１７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
前記の構造式 I の化合物が、ヒトのような哺乳類に経口投与されることを特徴とする、請求項１〜５および７〜１８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２０】
前記の構造式 I の化合物が、ヒトのような哺乳類に、注射、輸液、吸入、もしくはガス注入のような非経口的投与をされることを特徴とする、請求項１〜５および７〜１９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２１】
前記の構造式(I)の化合物が、薬学的に許容される担体と組み合わせて投与されることを特徴とする、請求項１〜５および７〜２０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２２】
前記担体が、溶液、懸濁液、もしくはゲルのような液体であることを特徴とする、請求項１〜５および７〜２１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２３】
前記担体が固体であることを特徴とする、請求項１〜５および７〜２１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２４】
前記担体が、硫酸亜鉛七水和物およびアスコルビン酸を含むことを特徴とする、請求項２１〜２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２５】
前記の構造式 I の化合物が、 N-[2-((4-シクロプロピルカルボニル)-3-メチルピペラジン-1-イル)-1-(1H-インドール-3-イル-メチル)-2-(オキソ)エチル]-4-ニトロベンズアミド （ N-[2-((4-cyclopropylcarbonyl)-3-methylpiperazin-1-yl)-1-(1H-indol-3-yl-methyl)-2-(oxo)ethyl]-4-nitrobenzamide ） であることを特徴とする、請求項１〜２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２６】
薬学的に許容される担体と組み合わせた構造式 I の化合物を含むことを特徴とする、薬剤。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
HIV/AIDSの伝染による犠牲者は2003年には世界で三百万人を超え、後天性ヒト免疫不全ウイルス（HIV）に感染して生活している人は世界で五百万人から四千万人へと見積もりが引き上げられた。抗ウイルス治療の発達にもかかわらず、AIDSを根治する方法は存在していない。現在のAIDSに対する治療のありかたは、プロテアーゼ阻害剤、核酸系逆転写酵素阻害剤、非核酸系逆転写酵素阻害剤、融合阻害剤、および強い毒性を持つヒドロキシ尿素をも含む（Yarchoan R et al. (1986) Lancet 1 (8481): 575-580;  Richards AD et al. (1989) FEBS Lett 247(1): 113-117;  Gao WY et al. (1995) Proc Natl Acad Sci USA 92(18): 8333-8337;  De Clercq E (1999) Farmaco 54(1-2):26-45;  Williams IG (2003) Int J Clin Pract 57(10):890-897）。不運にも、発現への抵抗性 （ emerging resistances ） は、ウイルス型の変異に因るものであって（Cavert W and Balfour HH (2003) Clin Lab Med 23(4):915-928;  Gallant JE et al. (2003) Antivir Ther 8(6):489-506;  Olson WC and Maddon PJ (2003) Curr Drug Targets Infect Disord 3 (4):283-294）、また、深刻な副作用のために処置の効率は著しく制限されている。
【０００２】
現在、抗レトロウイルス剤を含む有用な抗ウイルス剤が求められている。また、感染に関連する生理的プロセスの将来的な研究のための薬学的ツールも求められている。
【発明の開示】
【０００３】
本発明は、生体外もしくは生体内の哺乳類の細胞に感染するHIVを含むレトロウイルスなどのウイルスの能力を妨害もしくは阻害することにより、ウイルスの増殖を抑止する方法を提供する。したがって本発明は、真菌やウイルスのような伝染性病原体に罹った疑いのあるもしくは罹った哺乳類の処置のための方法であって、その哺乳類に以下の構造式 I の化合物、もしくは薬学的に許容されるそれらの化合物の塩の有効量を投与する方法を提供する。
【０００４】
【化２】
2006526633.tif 000002
ここで、式中の
a） R1 、 R2、 R3 、 R4 および R5 が、独立に、 H 、OH基、ハロ基、 (C1-C6)アルキル基、 (C1-C6) アルコキシ基、 (C3-C6)シクロアルキル基、 (C3-C6)シクロアルキル((C1-C6)アルキル)基、 (C2-C6)アルケニル基、 (C2-C6)アルキニル基、 (C1-C6)アルカノイル基、 ハロ(C1-C6)アルキル基、ヒドロキシ(C1-C6)アルキル基、 (C1-C6)アルコキシカルボニル基、または、 (C1-C6)アルキルチオ基、もしくは (C1-C6)アルカノイルオキシ基であるか、あるいは、 R1 と R2とが共に、メチレンジオキシ基となっており、
b） X1 が、 NO2基、 CN基、 -N=O 、 (C1-C6)アルキルC(O)NH- 、イソオキサゾリル基、 N(R6)(R7) 、アリール基、アリール(C1-C6)アルキル基、アリール(C2-C6)アルケニル基、ヘテロアリール基、ヘテロアリール(C1-C6)アルキル基であって、ここで式中の R6 および R7 は、独立に、 H 、 (C1-C6)アルキル基、 (C2-C6)アルケニル基、 (C3-C6)シクロアルキル基、 ((C1-C6)アルキル)基であって、また、式中のシクロアルキル基は、任意に1〜2個の S 、過酸化物ではない O 、 もしくは N(R8) を含み、ここで式中の R8 は、 H 、 (C1-C6)アルキル基、 (C3-C6)シクロアルキル基、 (C3-C6)シクロアルキル(C1-C6)アルキル基、もしくはベンジル基であるか、あるいは、 R6 および R7 が、前記の N と共に、五員環もしくは六員環である複素環または複素芳香環であって、オプションとして R1 で置換されている、また、オプションとして1〜2個の S 、過酸化物ではない O 、 もしくは N(R5) を含むような、複素環または複素芳香環を構成しており、
c） (Alk) が、 (C1-C6)アルキル基であり、
d） X および Z が、 =O 、 -O(CH2)mO- 、もしくは -(CH2)m- であって、式中の m が2〜4であるか、あるいは、 X が H であって Z が OH基もしくは SH基であり、
e） Het が、ヘテロアリール基もしくはヘテロシクロアルキル基であって、それぞれが任意に1、2もしくは3個の R1 、またはそれらの組み合わせで置換されているか、あるいは、 Het が (Alk) と NH基とを繋ぐ結合であり、
f） p は0もしくは1である。
【０００５】
好ましくは、 (Alk) は、 -(CH2)- 、 -(CH2)2- 、 -(CH2)3- 、もしくは -(CH2)4- のような (C1-C4)アルキル基である。
好ましくは、 R1 、 R2 および R3 の内のひとつ、二つもしくは三つが、 H である。
【０００６】
好ましくは、 R6 および R7 が、独立に、 H 、 (C1-C4)アルキル基、 (C3-C6)シクロアルキル基、 (C3-C6)シクロアルキル(C1-C6)アルキル基、もしくはベンジル基である。
好ましくは、 X1 が NO2基である。
【０００７】
好ましくは、 R4 および R5 のそれぞれが、 (C1-C6)アルキル基または (C3-C6)シクロアルキル基である。
好ましくは、 R1 、 R2 もしくは R3 の内のひとつまたは二つが、 (C1-C6)アルコキシ基である。
【０００８】
好ましくは、 p は1である。
好ましくは、 Z および Y は共に =O である。
好ましくは、 Het は、例えば、 1H-インドール-3-イル基、インダン-3-イル基、もしくは 1H-イミダゾール-4-イル基であるようなヘテロアリール基である。
【０００９】
本発明は、上記で参照したひとつもしくは複数の抗HIV剤の種類であるひとつもしくは複数の抗HIV剤を任意に含むことができるような薬学的に許容される希釈剤もしくは担体と組み合わされた、構造式 I の化合物または薬学的に許容されるこれらの化合物の塩を含み、任意に安定剤、保存剤、および吸収制御剤を含むことができるような、薬学的な組成物も提供する。
【００１０】
加えて本発明は、ヒトのような哺乳類の病態または徴候を抑止もしくは処置するための治療方法であって、病原性物質、またはウイルスもしくはレトロウイルスのような微生物の、哺乳類の細胞への伝染性に関係し、それらの伝染性を阻害することを目的とし、構造式 I の化合物、もしくは薬学的に許容されるその塩の有効量を、このような治療を要する哺乳類に投与することが含まれる、治療方法を提供する。
【００１１】
本発明は、医療において用いるため（例えば、HIVといったレトロウイルスなどに感染した哺乳類を処置するため）の構造式 I の化合物を提供し、同様に、ヒトのような哺乳類の感染の処置に対して有用な医薬の製造のための、構造式 I の化合物の使用方法も提供する。
【００１２】
本発明は、伝染性物質に対する細胞膜の透過性を改変するため、および、例えば細胞膜のステロール組成物を改変するように細胞膜の性質を改変するために、哺乳類の細胞に構造式 I の化合物を結合させるための方法であって、生体内もしくは生体外で細胞と相互作用するに足る量の構造式 I の化合物を細胞に接触させることを含む方法も提供する。受容体部位と結合したリガンドとしての構造式 I の化合物を含む細胞は、細胞壁上もしくは細胞壁内の特定の受容体に関する、実験対象化合物の選択性を測定するために用いることができ、あるいは、リガンド-受容体錯体と薬剤とを接触させ、リガンドの置換、および／もしくは薬剤との結合の範囲を測定することによって、細胞壁の透過性に依存する病気もしくは症状の処置のための潜在的な治療薬を同定するための道具としても用いることができる。
【００１３】
本発明は、構造式 I の新規な化合物も提供し、同様に、構造式 I の化合物もしくはその塩を扱う上で有用であるような、ここで開示するプロセスおよび中間生成物も提供する。構造式 I の化合物の多くは、構造式 I の化合物の調製における中間生成物としても有用である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
特に別に定めない限りは、以下の定義を用いる。すなわち、ハロ基とは、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、もしくはヨード基である。アルキル基、アルコキシ基、アルケニル基、アルキニル基などは、直鎖基および分鎖基の双方を意味するが、「プロピル基」 （ "propyl" ） のような個々の基については直鎖基のみを含み、分鎖異性体は「イソプロピル基」 （ "isopropyl" ） と特に分けて呼ぶ。アリール基とは、フェニル基、もしくは、少なくともひとつの芳香環を有して約9〜10個の環員原子を有するオルト縮合系二環炭素環基、を意味する。ヘテロアリール基とは、炭素原子と、過酸化物ではない酸素原子、硫黄原子、ならびに、 X が無いかまたは H 、 O 、 (C1-C6)アルキル基、フェニル基もしくはベンジル基であるような N(X) 、であるような1〜4個の複素原子と、から成る5、6個の環員原子を有する単環芳香環の、環員炭素原子を介して結合する基のことを指し、また、これらから誘導された約8〜10個の環員原子を有するオルト縮合系二環複素環基も指し、特に、ベンゼン誘導体、または、プロピレン、トリメチレン、もしくはテトラメチレン二価基がベンゼン誘導体に縮合したものを指す。
【００１５】
本発明に係る不斉原子を有する化合物が、光学活性体およびラセミ体を持ち、これらを単離できることを当業者は正しく理解できる。化合物の中には、多形性を示すものもある。本発明は、ここで記述する有用な特性を示す本発明に係る化合物の任意のラセミ体、光学活性体、多形体、もしくは立体異性体、またはこれらの混合物をも含み、また、光学活性体を調製する方法（例えば、再結晶の技術、光学活性な出発物質からの合成、不斉合成、もしくは光学活性固定相を用いたクロマトグラフィーによる分離、によってラセミ体を分割する方法）は当該技術分野において公知であり、また、ここで記載する標準試験法、もしくは当該技術分野で公知である他の類似の試験法を用いて抗伝染性活性を定める方法も当該技術分野において公知である、ということを理解されたい。
【００１６】
以下に列挙する好ましい特異値は、図示される基、置換基、および範囲についてのみのものであるが、これは他の定義値、もしくは基および置換基の範囲を定義する範囲の内の別の値を排除するものではない。
【００１７】
特に、 (C1-C6)アルキル基は、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、ペンチル基、 3-ペンチル基、もしくはヘキシル基とすることができる。 (C3-C6)シクロアルキル基は、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基もしくはシクロヘキシル基とすることができる。 (C3-C6)シクロアルキル(C1-C6)アルキル基は、シクロプロピルメチル基、シクロブチルメチル基、シクロペンチルメチル基、シクロヘキシルメチル基、 2-シクロプロピルエチル基、 2-シクロブチルエチル基、 2-シクロペンチルエチル基、もしくは 2-シクロヘキシルエチル基、とすることができる。ヘテロシクロアルキル基およびヘテロシクロアルキルアルキル基は、2〜5個の炭素原子に加えてオプションとして 1〜2個の S 、過酸化物ではない O もしくは N(R8) 、を含み、例えば、モルホリニル基 （ morpholinyl ） 、ピペリジニル基 （ piperidinyl ） 、ピペラジニル基 （ piperazinyl ） 、インダニル基、 1,3-ジチアン-2-イル基、およびこれらの類似物であるような上述のシクロアルキル基を含む。 (C1-C6)アルコキシ基は、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、 sec-ブトキシ基、ペントキシ基、 3-ペントキシ基、もしくはヘキシルオキシ基とすることができる。 (C2-C6)アルケニル基は、ビニル基、アリル基、 1-プロペニル基、 2-プロペニル基、 1-ブテニル基、 2-ブテニル基、 3-ブテニル基、 1,-ペンテニル基、 2-ペンテニル基、 3-ペンテニル基、 4-ペンテニル基、 1-ヘキセニル基、 2-ヘキセニル基、 3-ヘキセニル基、 4-ヘキセニル基もしくは 5-ヘキセニル基とすることができる。 (C2-C6)アルキニル基は、エチニル基、 1-プロピニル基、 2-プロピニル基、 1-ブチニル基、 2-ブチニル基、 3-ブチニル基、 1-ペンチニル基、 2-ペンチニル基、 3-ペンチニル基、 4-ペンチニル基、 1-ヘキシニル基、 2-ヘキシニル基、 3-ヘキシニル基、 4-ヘキシニル基、 もしくは 5-ヘキシニル基とすることができる。 (C1-C6)アルカノイル基は、ホルミル基、アセチル基、プロパノイル基、もしくはブタノイル基とすることができる。ハロ(C1-C6)アルキル基は、ヨードメチル基、ブロモメチル基、クロロメチル基、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基、 2-クロロエチル基、 2-フルオロエチル基、 2,2,2-トリフルオロエチル基、もしくはペンタフルオロエチル基とすることができる。ヒドロキシ(C1-C6)アルキル基は、ヒドロキシメチル基、 1-ヒドロキシエチル基、 2-ヒドロキシエチル基、 1-ヒドロキシプロピル基、 2-ヒドロキシプロピル基、 3-ヒドロキシプロピル基、 1-ヒドロキシブチル基、 4-ヒドロキシブチル基、 3,4-ジヒドロキシブチル基、 1-ヒドロキシペンチル基、 5-ヒドロキシペンチル基、 1-ヒドロキシヘキシル基、もしくは 6-ヒドロキシヘキシル基といった、1〜2個の OH基で置換されたアルキル基とすることができる。 (C1-C6)アルコキシカルボニル基は、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基、イソプロポキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基、ペントキシカルボニル基、もしくはヘキシルオキシカルボニル基とすることができる。 (C1-C6)アルキルチオ基は、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、イソプロピルチオ基、ブチルチオ基、イソブチルチオ基、ペンチルチオ基、もしくはヘキシルチオ基とすることができる。 (C2-C6)アルカノイルオキシ基は、アセトキシ基、プロパノイルオキシ基、ブタノイルオキシ基、イソブタノイルオキシ基、ペンタノイルオキシ基、もしくはヘキサノイルオキシ基とすることができる。アリール基は、フェニル基、インデニル基、もしくはナフチル基とすることができる。また、ヘテロアリール基は、フリル基、イミダゾリル基、トリアゾリル基、トリアジニル基、オキサゾリル基、イソオキサゾリル基、チアゾリル基、イソチアゾリル基、ピラゾリル基、ピロリル基、ピラジニル基、テトラゾリル基、ピリジル基もしくはそのN-オキシド、チエニル基、ピリミジニル基もしくはそのN-オキシド、1H-インドリル基、イソキノリニル基もしくはそのN-オキシド、またはキノリニル基もしくはそのN-オキシド、とすることができる。
【００１８】
「レトロウイルス」という語は、レトロウイルス科 （ retroviridae ） のアルファレトロウイルス属（例えば、トリ白血病ウイルス （ avian leukosis virus ） ）、ベータレトロウイルス属（例えば、マウス乳ガンウイルス （ mouse mammary tumor virus ） ）、ガンマレトロウイルス属（例えば、ネズミ白血病ウイルス （ murine leukemia virus ） ）、デルタレトロウイルス属（例えば、ウシ白血病ウイルス （ bovine leukemia virus ） ）、イプシロンレトロウイルス属（例えば、ウォールアイ皮膚肉腫ウイルス （ Walley dermal sarcoma virus ） ）、レンチウイルス属（例えば、HIV-1）、およびスプマウイルス属（例えば、ヒトスプマウイルス （ human spumavirus ） ）を含むが、これに限定されない。
【００１９】
Y および Z が =O （オキソ基）であるような構造式(I)の化合物は、形式的には、複素環α-アミノ酸もしくはヘテロアリールα-アミノ酸のピペラジニルアミドの N-フェナシル誘導体である。したがって、一般的に適用できるペプチド合成方法を、構造式 I の化合物の調製に用いることができる。例えば、公開されたPCT出願 WO 02/094857号、米国特許6,043,218号、6,407,211号、5,583,108号を参照のこと。
【００２０】
一般的には、構造式(I)の化合物は、構造式 II のアミノアルキル誘導体から、以下の反応式1に示したように調製することができ、ここで、式中の Ar は
【００２１】
【化３】
2006526633.tif 000003
であり、 X1 、 R1 、 R2 、 R3 、 R4、 R5 、 Het 、 n および p は上記で定義したものであって、また、 X および Y は =O である。
【００２２】
〔反応式1〕
【００２３】
【化４】
2006526633.tif 000004
ここで、式中の L は、 Cl もしくは Br である。
【００２４】
〔構造式 II の化合物の調製〕
構造式 IIa の化合物は、以下の反応式2に示した方法で調製される。
〔反応式2〕
【００２５】
【化５】
2006526633.tif 000005
一般的には、構造式 IIa の化合物は二つのステップを以って調製され、まず、方法（a）を介して、構造式 I の化合物を、構造式 III の N-保護アミノアルキル誘導体に転換し、続いて、後述するように III のアミノ保護基を脱離する。
【００２６】
〔構造式 III の化合物の調製〕
〔方法（a）〕
方法（a）においては、式中の PG がアミノ保護基（例えば、 tert-ブトキシカルボニル基 （ tert-butoxycarboyl;  BOC ） 、ベンジルオキシカルボニル基 （ benzyloxycarbonyl;  CBZ ） 、ベンジル基、およびそれらの類似物）である構造式 III の N-保護アミノアルキル誘導体を、構造式 1 の化合物と以下の構造式 4 の化合物とを反応させて調製した。
【００２７】
PG-NH-CH[(CH2)nHet]X      (4)
ここで式中の X は、カルボキシ基（ -COOH ）、もしくは、酸ハロゲン化物のような反応性カルボキシ誘導体である。この反応の条件は、基 X の性質に依って決まる。 X がカルボキシ基である場合には、適切な有機溶媒（例えば、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、およびそれらの類似物）中において、適切なカップリング剤（例えば、 N,N-ジシクロヘキシルカルボジイミド、 1-(3-ジメチルアミノプロピル)-3-エチルカルボジイミド、およびそれらの類似物）の存在下で反応が起こり、中間生成物のアミドを得る。 X が、酸塩化物のような酸誘導体である場合には、有機溶媒（例えば、塩化メチレン、ジクロロエタン、 N,N-ジメチルホルムアミド、およびそれらの類似物）中で、トリエチルアミン、ピリジンのような適切な塩基の存在下で反応が起こり、中間生成物のアミドを得る。
【００２８】
一般的には、 N-保護された複素環α-アミノ酸もしくはヘテロアリールα-アミノ酸またはこれらの誘導体であるような構造式 4 の化合物は、市販されているか、または有機化学分野で公知である手法によって調製することができる。
【００２９】
本発明において有用である天然型および非天然型の双方のアミノ酸は、 Sigma-Aldrich および Bachem などのベンダーから市販されている。天然型アミノ酸の例としては、トリプトファンおよびヒスチジンがある。非天然型アミノ酸は、 3-(インダン-3-イル)-2-アミノプロピオン酸、 3-(モルホリン-1-イル)-2-アミノプロピオン酸、 3-(ピペリジン-1-イル)-2-アミノプロピオン酸、 3-(ピペラジン-1-イル)-2-アミノプロピオン酸、 3-(ピリジン-2-イル)-2-アミノプロピオン酸、 4-(ピリジン-2-イル)-2-アミノブタン酸、 4-(イミダゾール-2-イル)-2-アミノブタン酸、 4-(ベンゾフラン-2-イル)-2-アミノブタン酸、 3-(1,3-ジチアン-2-イル)-2-アミノプロピオン酸、およびこれらの類似物を含む。
【００３０】
X が、例えば酸塩化物などの酸誘導体であるような構造式 4 の化合物は、構造式 4 に対応する酸（ X が -COOH ）から、塩化メチレンおよびその類似物などの適切な有機溶媒中で、適切な塩素化剤（例えば、塩化オキシアリル、塩化チオニル、およびそれらの類似物）を用いてカルボキシ基を塩素化することによって調製することができる。
【００３１】
〔方法（b）〕
反応式 C として以下に示すように、上述の方法（a）に記載した反応条件によって、構造式 7 のピペラジンを構造式 6 の化合物と反応させた後にアミノ保護基を除去することによって、構造式 I の化合物を調製することができる。
【００３２】
〔反応式B〕
【００３３】
【化６】
2006526633.tif 000006
反応条件は、上述の方法（a）に記載したものである。方法（b）は、特に、 R5X がアミドもしくはカルボニル基を含むような構造式 IIa の化合物を調製するにあたって適切である。
【００３４】
構造式 I の化合物に基 [X1(R1)(R2)(R3)Ph]C(O) を導入するためにも用いることができるような構造式 6 の化合物は、一般的には、市販されているか、もしくは当該技術分野で公知である手法によって調製することができる。例えば、臭化ベンジル、臭化3,4-ジクロロベンジル、フェニル酢酸、および 2-フェニルプロピオン酸などのハロゲン化アラルキル類 （ arakyl halides ） もしくはアラルキル酸 （ arakyl acids ） は、市販されている。フェニル酢酸、フェニルプロパノール、 2-ピリジンエタノール、ニコチン酸などの適切な出発物質から、構造式 4 の化合物を合成するための上述した方法（a）によって、その他を調製することができる。
【００３５】
ピペラジン、 2-メチルピペラジン、 3-メチルピペラジン、およびホモピペラジンといった、構造式 7 のピペラジン類およびホモピペラジン類は市販されている。ピペラジン類 7 は、欧州特許公報 0 068 544号、および米国特許3,267,104号に記載されている方法によっても調製することができる。
【００３６】
構造式(I)の化合物は、以下の反応式Cに示したように調製することができ、ここで、式中の Ar は
【００３７】
【化７】
2006526633.tif 000007
である。
【００３８】
〔反応式C〕
【００３９】
【化８】
2006526633.tif 000008
構造式(I)の化合物は、以下のいずれかの方法によって調製することができる。
【００４０】
(i) 構造式 IIa の化合物と、アシル化剤である Ar-C(O)L との反応。ここで式中の L は、ハロ基（特に、 Cl もしくはBr ）、またはイミダゾール基などのアシル化条件下での脱離基である。この反応において適切な溶媒は、非プロトン性極性溶媒（例えば、ジクロロメタン、THF、ジオキサン、およびこれらの類似物）を含む。ハロゲン化アシルをアシル化剤として用いる場合には、非求核性有機塩基（例えば、トリエチルアミン、もしくはピリジン、好ましくはピリジン）の存在下で反応が行われる。あるいは、
(ii) 構造式 IIa の化合物と、酸無水物とを加熱する。この反応に適切な溶媒は、テトラヒドロフラン、ジオキサン、およびそれらの類似物である。あるいは、
(iii) 構造式 IIa の化合物、もしくは構造式 H2NCH-((Alk)Het)C(O)Ot-Bu  （8） の化合物を、構造式 ArCHO の化合物と、 NaCNBH4 の存在下で反応させた後、存在するならばエステル構造を加水分解する。多くのα-アミノ酸=t-ブチルエステル類が、例えば Bachem から市販されている。
【００４１】
したがって、上述の構造式 I において、 R1 の特異値は、 H 、 (C2-C4)アルキル基、 (C2-C4)アルコキシ基、もしくは (C3-C6)ヘテロシクロアルキル基である。
R2 の特異値は H である。
【００４２】
R3 の特異値は H である。
X1 の特異値は NO2基である。
N(R6)(R7) の特異値は、アミノ基、ジメチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、シクロヘキシルアミノ基、もしくはプロピルアミノ基である。
【００４３】
(Alk) の特異値は、 -(CH2)- である。
R4 の特異値は CH3基である。
R5 の特異値はシクロプロピル基である。
【００４４】
別の好ましい化合物としては、 4-N-アルカノイルピペラジン-1-イル-カルボニルアルキルベンズアミド類である構造式 I の化合物がある。
本発明において好ましい化合物は、SP010（図１）である。
【００４５】
化合物が、安定な無毒の酸性塩もしくは塩基性塩となるに足る程度に塩基性もしくは酸性である場合には、この化合物を塩として投与するのが適切である。薬学的に許容される塩の例としては、生理学的に許容されるアニオンを形成する有機酸付加塩 （ organic acid addition salts ） があり、例えば、トシル酸塩、メタンスルホン酸塩、酢酸塩、枸櫞酸塩、マロン酸塩、酒石酸塩、琥珀酸塩、安息香酸塩、アスコルビン酸塩、 α-ケトグルタル酸塩、および α-グリセロリン酸塩である。適切な無機塩も形成することができ、塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、重炭酸塩、および炭酸塩を含む。
【００４６】
薬学的に許容される塩は、例えば、アミンのような充分に塩基性である化合物と、生理学的に許容されるアニオンを与える適切な酸との反応、といった当該技術分野の標準的な手法を用いて得ることができる。アルカリ金属（例えば、ナトリウム、カリウム、もしくはリチウム）、アルカリ土類金属（例えば、カルシウムもしくはマグネシウム）、または亜鉛の塩も調製することができる。
【００４７】
構造式 I の化合物は、薬学的な組成物として構成することができ、また、ヒトの患者のような哺乳類の宿主へ、選択した投与経路（すなわち、経口投与、あるいは、静脈内、筋肉内、局部内もしくは皮下の経路による非経口的投与、または、吸入もしくはガス吸入による非経口的投与）に応じた種々の形状で投与することができる。
【００４８】
したがって、本発明に係る化合物は、例えば、不活性希釈剤もしくは消化可能な食用担体といった、薬学的に許容される媒介物と組み合わせて経口的に、体系的に投与することができる。これらは、粉末、ペレット、もしくは懸濁液として、ハードゼラチンカプセルもしくはソフトゼラチンカプセルに封入することができる。経口治療における投与のために、活性化合物をひとつもしくは複数の賦形剤と組み合わせて、経口摂取錠剤、口内錠 （ buccal tablets ） 、トローチ、カプセル、エリキシル剤、懸濁液、シロップ、ウエハース、およびこれらの類似物、といった形態で使用することができる。このような組成物および調合剤は、少なくとも 0.1% の活性化合物を含むべきである。組成物および調合剤の比率は、当然変更することができ、また、便宜的に所与の剤型単位の重量の約 2%〜約 60% とすることもできる。治療において有用な組成物中の活性化合物の量は、有効な投与量が得られるようにする。
【００４９】
錠剤、トローチ、丸薬、カプセル、およびそれらの類似物は、以下を含むこともできる。すなわち、トラガカントゴム、アラビアゴム （ acasia ） 、コーンスターチ、もしくはゼラチンなどの糊剤、ならびに、ピロリン酸カルシウムなどの賦形剤、ならびに、コーンスターチ、馬鈴薯デンプン、アルギニン酸およびそれらの類似物などの崩壊剤 （ disintegrating agent ） 、ならびに、ステアリン酸マグネシウムなどの滑沢剤 （ lubricant ） 。また、蔗糖、果糖、乳糖、もしくはアスパルテームなどの甘味料、または、ペパーミント、冬緑油、もしくはチェリーフレーバーなどの香料を添加することもできる。剤型単位がカプセルである際には、上述した物質を添加した上で、植物油もしくはポリエチレングリコールなどの液体担体を含むことができる。その他さまざまな物質を、コーティングとして、あるいは固形剤型単位の物理的形状を変更するために使うことができる。一例として、錠剤、丸薬、もしくはカプセルは、ゼラチン、ワックス、シェラックワニス、もしくは糖類、ならびにそれらの類似物でコートすることができる。シロップもしくはエリキシル剤は、活性化合物、甘味料としての蔗糖もしくは果糖、保存料としてのメチルパラベンもしくはプロピルパラベン、着色料、ならびに、チェリーフレーバーもしくはオレンジフレーバーなどの香料、を含むことができる。任意の剤型単位を調製するにあたって使用する任意の物質は、当然ながら薬学的に許容されるものであって、使用する量において実質的に無毒であるものとするべきである。加えて、活性化合物は、徐放性製剤、またはパッチ、輸液ポンプ、もしくは移植型デポーなどの装置に組み込むことができる。
【００５０】
活性化合物は、静脈内もしくは腹腔内に、輸液もしくは注射して投与することができる。活性化合物もしくはその塩の溶液は、水で調製することができ、任意に無毒性界面活性剤を混合することもできる。グリセロール、液体ポリエチレングリコール、トリアセチン、およびそれらの混合物、ならびに油の中で調製して分散させることもできる。通常の条件下での保存および使用においては、これらの製剤には微生物の生長を妨げるための保存料が含まれる。
【００５１】
注射、輸液、もしくは吸入に適した薬学的調剤は、滅菌水溶液もしくは分散液を含むことができる。活性成分を含んだ滅菌粉末を調製することができ、これは、滅菌済注射として、または滅菌済輸液もしくは分散液として、即座に調製できるようにするために用いられ、また、任意にリポソーム内に包むこともできる。すべての場合において、最終的な投薬形態は滅菌され、滑沢性とされ、製造および貯蔵の条件下で安定であるようにするべきである。液体担体もしくは媒体は、例えば、水、エタノール、ポリオール（例えば、グリセロール、プロピレングリコール、液体ポリエチレングリコール類、およびそれらの類似物）、植物油、無毒性グリセリンエステル類、ならびにこれらの適切な混合物、を含む、溶媒もしくは分散液とすることができる。例えば、リポソームによる構成、分散液の場合に必要とする粒子径を維持すること、もしくは界面活性剤の使用、などによって、適切な滑沢性を保つことができる。例えばパラベン類、クロロブタノール、フェノール、ソルビン酸、チメロサール、およびそれらの類似物などの、種々の抗真菌剤および抗菌剤によって、微生物の活動を抑えることができる。多くの場合には、例えば糖類、緩衝液、もしくは食塩であるような等張化剤を含むことが好ましい。例えば、モノステアリン酸アルミニウム、セルロースエーテル類、およびゼラチンであるような、吸収遅延剤を用いることによって、注射可能な組成物の吸収を引き伸ばすことができる。
【００５２】
上で列挙した種々の他の成分を、必要であれば濾過滅菌してから加えた適切な溶液に、活性化合物の必要量を併せることによって、滅菌済の注射液を調製することができる。滅菌粉末を用いて滅菌済の注射液の調製を行う場合には、活性成分の粉末に、予め濾過滅菌した溶液に含まれる所望の任意の添加成分を加えたものが得られる、真空乾燥および凍結乾燥の技術を用いる方法が好ましい。
【００５３】
局部への投与のために、本発明に係る化合物は純粋な形態、すなわち液体として与えることができる。しかしながら、皮膚への投与においては、一般的には皮膚科学的に許容される担体（固体もしくは液体とすることができる）と組み合わせた組成物もしくは構成物とするのが望ましい。
【００５４】
有用な固体担体は、滑石、粘土、セルロース微細結晶、シリカ、アルミナ、およびそれらの類似物などの細粒状固体を含む。有用な液体担体は、水、アルコール類もしくはグリコール類、または水-アルコール／グリコール混合液、を含み、これに本発明に係る化合物の有効量を溶解もしくは分散することができ、また、任意に無毒性界面活性剤を添加することもできる。香料のような佐剤、および付加的な抗菌剤を、所定の使用方法を特質を最大限にするために添加することができる。得られる液体組成物は、包帯および他の手当用品に含浸させて、吸収性パッドから投与することができ、あるいは、ポンプタイプもしくはエアロゾルスプレーを用いて患部にスプレーして投与することができる。
【００５５】
合成ポリマー類、脂肪酸類、脂肪酸塩類および脂肪酸エステル類、脂肪酸アルコール類、修飾セルロース類、または修飾無機物質などの濃縮剤 （ thickeners ） を液体担体として使用して、使用者の皮膚に直接塗布するために、薄く塗り拡げることができるようなペースト、ジェル、軟膏、石鹸、およびそれらの類似物を形成することができる。
【００５６】
構造式 I の化合物を皮膚に与えるために有用な皮膚科学的組成物は当該技術分野において公知であり、例えば、 Jacquet et al. （米国特許4,608,392号）、 Geria （米国特許4,992,478号）、 Smith et al.（米国特許4,559,157号）、および Wortzman （米国特許4,820,508号）を参照のこと。
【００５７】
構造式 I の化合物の有効な投与量は、この化合物の生体外での活性と、動物実験による生体内の活性とを比較して定量することができる。マウスおよび他の動物における有効な投与量からのヒトへの外挿の方法については、例えば米国特許4,938,949号を参照のこと。
【００５８】
構造式 I の化合物を、ローションのような液状組成物にする場合の濃度は、一般的に、約 0.1〜25wt% とし、好ましくは約 0.5〜10wt% とする。ジェルもしくは粉末のような半固体または固体の組成物にした場合の濃度は、約 0.1〜5wt% とし、好ましくは約 0.5〜2.5wt% とする。化合物もしくは活性を持つ塩、またはそれらの誘導体の、処置における必要使用量は、選択した特定の塩によってのみ調整されるわけではなく、投与の経路、処置されるヒトの体質、ならびに、患者の年齢および症状に応じても調整することができ、最終的にはかかりつけの医師もしくは臨床医の裁量で決めることになる。
【００５９】
しかしながら、適切な投与量は、約 0.5mg/kg 〜約 100mg/kg の範囲と考えられ、例えば、体重に対して一日あたり約 10mg/kg 〜約 75mg/kg の範囲、すなわち患者の体重キログラムに対して一日あたり 3〜約 50mg 、好ましくは 6〜90mg/kg/day の範囲、さらに好ましくは 15〜60mg/kg/day の範囲とする。
【００６０】
化合物は、便宜的に剤型単位で投与され、例えば、ほぼ 1〜3g の剤型に対して活性成分を 5mg 、便宜的には 10〜1000mg 、より便宜的には 50〜500mg 含む。
理論上では、活性成分は、活性成分の血漿中濃度のピークが約 0.5〜75μM の範囲となるように投与されるべきであり、好ましくは約 1〜50μM の範囲、より好ましくは約 2〜約 30μM の範囲である。例えば、活性成分を 0.05〜5% で含み、任意に生理食塩水を含む溶液を、静脈注射によって投与することができる。例えば、約 0.5〜3g の構造式 I の化合物を、例えば 0.9% の NaCl および 5〜10% のブドウ糖を含むような約 125〜500ml の静注溶液に溶かすことができる。このような溶液は、数時間以上に亘って点滴することができ、任意に、他の抗ウイルス薬、抗生物質などを組み合わせることができる。活性成分は、 1〜100mg の活性成分を含むボーラス （巨丸薬;  bolus ） として経口投与することもできる。約 0.01〜5.0mg/kg/hr の活性成分を与える継続的な注入によって、もしくは、約 0.4〜15mg/kg の活性成分を含む間歇的な注射によって、望ましい血中濃度を維持することができる。
【００６１】
便宜的に、単独の投与、または、例えば一日につき二回、三回、もしくは四回以上の投与となるように適切な間隔をとった分割投与によって、望ましい投与量を与えることができる。分割された投与をさらに分割することもでき、例えば、気腹装置からの複数回の吸入、もしくは眼への複数の滴下による投与といった、多数の不均一な間隔をとった投与とすることができる。
【００６２】
本発明に係る化合物の、抗ウイルス薬としての能力は、当該技術において公知である薬理学的モデルを用いるか、もしくは後述する試験法を用いて、定量することができる。
以下の記述は、ヒトに用いる治療もしくは予防のための構造式 I の化合物を含む、薬学的な投与形態を示す。
(i) 錠剤 1                      mg/錠
SP10                            100.0
乳糖                            77.5
ポビドン                        15.0
クロスカルメロースナトリウム    12.0
微細結晶セルロース              92.5
ステアリン酸マグネシウム        3.0
300.0
(ii) 錠剤 2                     mg/錠
SP10                            20.0
微細結晶セルロース              410.0
デンプン                        50.0
デンプングリコール酸ナトリウム  15.0
ステアリン酸マグネシウム        5.0
500.0
(iii) カプセル                  mg/カプセル
SP10                            10.0
コロイド二酸化珪素              1.5
乳糖                            465.5
アルファ化デンプン              120.0
ステアリン酸マグネシウム        3.0
600.0
(iv) 注射液 1 (1mg/ml)          mg/ml
SP10 （遊離塩基）               1.0
リン酸水素二ナトリウム          12.0 
リン酸二水素ナトリウム          0.7
塩化ナトリウム                  4.5
1.0N 水酸化ナトリウム水溶液     適量
（pH 7.0〜7.5として調製）
注射用水                        1mL程度
(v) 注射液 2 (10mg/ml)          mg/ml
SP10 （遊離塩基）               10.0
リン酸二水素ナトリウム          0.3
リン酸水素二ナトリウム          1.1
ポリエチレングリコール400       200.0
01N 水酸化ナトリウム水溶液      適量
（pH 7.0〜7.5として調製）
注射用水                        1mL程度
(vi) エアロゾル                 mg/缶
SP10                            20.0
オレイン酸                      10.0
トリクロロモノフルオロメタン    5,000.0
ジクロロジフルオロメタン        10,000.0
ジクロロテトラフルオロエタン    5,000.0
上記の処方は、薬学分野において公知である従来技術手順によって調製することができる。
【００６３】
本発明について、後述する詳細な例を参照してさらに記述する。
〔実施例1.  化合物SP010の合成手順〕
〔A.  [1-(1H-インドール-3-イルメチル)-2-(3-メチル-ピペラジン-1-イル)-2-オキソ-エチル]カルバミン酸=tert-ブチルエステル  （B）〕
tert-ブトキシカルボニル-L-トリプトファン （ Boc-L-Tryptophan ）  （A） (4.556g; 15mmol) を、 CH2Cl2（DCM） (60ml) に溶かし、 1,1'-カルボニルジイミダゾール （CDI） (2.513g, 15.5mmol) を加えて、この反応混合液を室温で100分間攪拌した。 2-メチルピペラジン (1.502g; 15mmol) を加え、室温で六時間以上攪拌を続けた。 1,2-ジクロロエタン（DCE） (15ml) を加え、この有機溶液を 5% Na2CO3 水溶液、 HCl 、水でそれぞれ洗った。有機層を Na2SO4で脱水し、濾過して減圧乾燥した。残渣をジエチルエーテル／ヘキサン混合液で固化して、表記の物質 （B） を白色結晶として得た (3.021g; 52%) 。
【００６４】
〔B.  [2-(4-シクロプロパンカルボニル-3-メチル-ピペラジン-1-イル)-1-(1H-インドール-3-イルメチル)-2-(3-メチル)-2-オキソ-エチル]カルバミン酸=tert-ブチルエステル  （C）〕
前述のステップで得られたピペラジン誘導体 （B） (3.021g; 7.82mmol) を、DCE (30ml) に溶かした。TEA (15.64mmol; 2.81ml) を加えた後、塩化シクロプロパンカルボニル (0.77g; 7.43mmol; 0.674ml) を加えた。この反応混合液を室温で5時間攪拌した。この有機溶液を 3% HCl水溶液、 3% Na2CO3 水溶液、および水でそれぞれ抽出した。有機層を Na2SO4で脱水し、濾過して減圧乾燥して、目的の物質を白色固体 （D） として得た (3.245g; 91%) 。
【００６５】
〔C.  2-アミノ-1-(4-シクロプロパンカルボニル-3-メチル-ピペラジン-1-イル)-3-(1H-インドール-3-イル)-プロパン-1-オン  （D）〕
前述のステップで調製した Boc-保護アミノ酸誘導体 （C） (3.245g; 7.16mmol) を、DCM (5ml) に溶かした。氷浴しながらTFA (8ml) を加えた。氷浴を除いた後、反応混合液を室温で5時間攪拌した。この混合液を減圧乾燥した後、氷浴しながら残渣に 10% NaOH 水溶液 (20ml) を加えた。この水溶液をDCE (2 x 30ml) で抽出した後、二回分の有機層を併せて水で洗って中性とした。この有機溶液を Na2SO4で脱水し、濾過して減圧乾燥して、遊離アミンを淡黄色固体 （D） として得た (0.787g; 32%) 。
【００６６】
〔D.  N-[2-(4-シクロプロパンカルボニル-3-メチル-ピペラジン-1-イル)-1-(1H-インドール-3-イル-メチル)-2-オキソ-エチル]-4-ニトロ-ベンズアミド  （SP010）〕
前述のステップで得られたアミノ化合物 （D） (0.763g; 1.62mmol) を、DCE (30ml) に溶かし、TEA (4.05mmol; 0.565ml) を加えた後、塩化4-ニトロベンゾイル (0.256g; 1.54mmol) を加えた。この反応混合液を室温で5時間攪拌した。この有機溶液を 3% HCL水溶液、 3% Na2CO3 水溶液、および水でそれぞれ抽出した。有機層を Na2SO4で脱水し、濾過して減圧乾燥して、目的の物質を黄色固体 （SP010） として得た (0.79g; 96%) 。すべての転換反応の進行はTLCでチェックした。それぞれのステップの最終生成物の同定および純度は、 1H-NMR およびLC-MS分光法で同定・定量した。
【００６７】
〔実施例2.  HeLa細胞における HIV-1 IIIB の増殖への、プロカインおよびプロカイン誘導体による阻害作用の生体外での検査〕
〔A.  方法〕
生体外でのウイルスの増殖を検査するために、 GenPhar （Mt. Pleasant, SC） AV-FinderTM-HIV Drug Discovery Assay を用いた。これは以下の二つの成分から成っている。すなわち、 (1) HIV-1 TAT蛋白活性分子スイッチ、および Green Fluorescent Protein reporter gene を含む、クローンされた継代HeLa細胞株 （ a cloned, continuous-passage HeLa cell line ） 、ならびに、 (2) HeLa細胞内に形質導入して、測定に用いる、より高感受性のHIV-1指標細胞に転換するための、HIV-1受容体／補助受容体（CD4、CXCR4、およびCCR5）の三種の遺伝子のすべてを含む、組み換えアデノウイルス（rAd）ベクター。この指標細胞は、HIV-1受容体遺伝子を過剰発現し、また、任意のHIV-1株もしくは単離HIV-1に容易に感染する。これまでのところ、補助受容体の優先度には構わずにすべてのHIV-1株を実験しており、また、HIV-1のすべてのサブタイプもしくは分岐群 （ clade ） は、これらの指標細胞に感染すると考えられる。感染した細胞は強い蛍光を発し、潜在的な抗ウイルス剤によるウイルス増殖の阻害が容易に検知できるようになっており、また、標準的な研究室のプレート読取技術を用いて定量することができる。
【００６８】
一日目に、CCSを含むDMEM中にアデノウイルスである AD-3R を入れた九十六穴プレートに、HeLa細胞を加えた（一穴あたり3000個）検知プレートを用意して、37℃、湿度95%、5%の CO2 の条件下で二日間培養を行った。前投薬は与えず、三日目に、HIV-1 IIIB (200IP/穴) を加え、また、濃度を高めながらプロカイン、プロカインアミド（共に Aldrich-Sigma 製）、SP10、もしくは対照物質（AZT、ddI、3TC）を加えて、一晩培養した。四日目に、問題の化合物を対応する濃度で含む新しい培地に取り替えた。七日目に、それぞれの穴ごとに蛍光を測定して伝染性を解析した（λemis= 485nm、 λexc = 520nm）。三日目に、24時間の前投薬として、プロカイン、プロカインアミド、SP10（図１）、もしくは対照物質（AZT、ddI、3TC）を加えて一晩培養した。四日目に、HIV-1 IIIB (200IP/穴) を加え、また、濃度を高めながらプロカイン、プロカインアミド、SP10、もしくは対照物質（AZT、ddI、3TC）を加えて、一晩培養した。五日目に、問題の化合物を対応する濃度で含む新しい培地に取り替え、八日目に、それぞれの穴ごとに蛍光を測定して伝染性を解析した。結果は、ウイルス増殖の阻害率で表した。
【００６９】
上述した細胞の処置手順の後に、実験した化合物が細胞毒性を有するかを判別するために、細胞内の臭化3-(4,5-ジメチルチアゾール-2-イル)-2,5-ジフェニルテトラゾリウム（MTT）の減少量、ミトコンドリアの統合性の評価を定量した。
【００７０】
塩酸プロカインは、単独で水に溶かす（SP01）か、または、硫酸亜鉛七水和物およびアスコルビン酸を、約 26〜27 (26.6)/1/1〜2 (1.6) の比で含むようなAnticort類似の処方（SP01A）のいずれかで用いることができる（例えば、塩酸プロカイン 200mg に対して硫酸亜鉛七水和物 7.5mg およびアスコルビン酸 12.5mg;  Xu, J. et al. J Pharmacol. Exper. Ther. 2003 307:1148-1157）（Samaritan Pharmaceuticals）。
【００７１】
〔B.  結果〕
〔1.  HIV-1 IIB の増殖に対する作用。前投薬無し。〕
塩酸プロカイン（SP01）、プロカインアミド（SP100）および N-(2-(4-シクロプロパンカルボニル-3-メチル-ピペラジン-1-イル)-1-(1H-インドール-3-イル-メチル)-2-(オキソ)-エチル]-4-ニトロ-ベンズアミド（SP10）の構造式を、図１に示した。SP10は Comgenex （Budapest, Hungary）から入手した。化合物は水に溶かすか、または、特に指定しているときはAnticort類似の処方（SP01A、SP100A、SP10A）で調製している。
【００７２】
SP01は、濃度 0.1μM を上限として用いた場合に、従来の抗ウイルス剤である3TCに較べて、 HIV-1 IIIB の増殖を高効率で阻害する（図２Ａ）。SP01Aも、用量依存的にウイルス増殖を阻害し、最高濃度の3TCで得られた 90% の阻害率と比較して、 43% に達する阻害率となった（図２Ａ）。興味深いことに、 100μM を上限とする実験したすべての濃度のSP01およびSP01Aは、MTT細胞毒性測定法において細胞毒性を示さなかった。これと対照的に、3TCは、IC50値 71μM の毒性を示した。さらなる検査において、抗ウイルス剤であるddIおよびAZTが、IC50値が、それぞれ 89μM と 161μM である細胞毒性を有することがわかった。したがって、従来技術の抗ウイルス剤による実験と、化合物の抗ウイルス性とを精確に比較するために、 pM から 10μM の範囲の濃度を用いて、さらなる実験を行った。SP10およびSP10Aは、 1μM を上限とする濃度において 40% のウイルス増殖阻害率を与え、ddIと較べてより有効な作用を示すことがわかった（図２Ｂ）。SP10およびSP10Aの双方について、濃度 0.01μM において最大の阻害作用が測定され、それぞれ、55.60±2.12% および 50.20±1.70% （ p > 0.001 ） でウイルス増殖を阻害しており、比較用のddIで測定された阻害率は 26.37+26.11% （ p < 0.05 ） であった。
【００７３】
〔2.  HIV-1 IIB の増殖に対する作用。24時間の前投薬の作用効果。〕
AZTを除いた実験に用いたすべての化合物を、Anticort類似溶液に溶かした。24時間の前投薬の後、これらの化合物のすべてが、ウイルス増殖に対して、何らかの濃度でAZTよりも有効な作用を示した（図３）。SP01A（図３Ａ）およびSP010A（図３Ｂ）は、AZTに較べて目覚ましくウイルス増殖を抑止しており、阻害率はそれぞれ、SP01Aで 63% 、SP010Aで 52% において定常状態に達し、一方比較用のAZTでは 32% の阻害率であった。阻害活性のピークは、SP01AとSP010では 0.03μM で観られた。SP100も有効な作用を示したが、AZTと同様の範囲であった（図３Ｃ）。
【００７４】
〔3.  HIV-1 IIB の増殖に対する作用。48時間の前投薬の作用効果。〕
SP01による48時間の前処理によって、実験したすべての濃度において、 75% のウイルス増殖阻害率が示された（図４Ａ）。同様の手順を用いたAZTでの実験では、HIV増殖をIC50値 30nM で用量依存的に阻害した。SP01Aによる48時間の前処理によっても、ウイルス増殖が阻害され（図４Ｂ）、同様に、SP010による前処理によってもIC50値 0.01nM で阻害された（図４Ｃ）。
【００７５】
〔4.  HIV MDR 769 の増殖に対する作用。前投薬無し。〕
予想されたように、AZTは HIV MDR 769株の増殖に対しては有効な阻害を示さなかった（図５Ａ、５Ｂ、５Ｃ）。SP01は、濃度 1μM を上限として、HIV MDR 769 の増殖を 75% 阻害した。これ以上の濃度では、有効な阻害を示さなかった。対照的に、SP01Aは、実験したすべての濃度において MDR HIV株の増殖を有効に阻害し、阻害率は 80% に達した。SP010も MDR HIV株の増殖を阻害したが、その最大の阻害率は 50%であった。
【００７６】
〔実施例3.  臨床的検査〕
〔A.  方法論〕
〔1.  本検査における倫理規定〕
本検査は、医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令および規制要求事項に定めるところである倫理原則に則って行われた。
【００７７】
〔2.  投与した検査用の薬物および薬剤〕
塩酸プロカイン200mgカプセルは、塩酸プロカイン、硫酸亜鉛七水和物（プロカインの吸収効率を下げるため）、アスコルビン酸（抗酸化剤として）、安息香酸カリウム、ならびに、保存料としてリン酸二ナトリウムおよびソルビン酸ナトリウムを含む処方として、 Samaritan Pharmaceuticals によって提供された。この薬剤は、塩酸プロカインの生物学的利用能に係る従来の検査によって決められ、また、この薬剤は、高齢者の抑鬱の処置に対する塩酸プロカインの従来の検査において用いられたものである（Whalen et al. J. Clin. Epidemiol. 1994 47:537-546;  Cohen et al., Psychosomatics 1974 15:15-19;  Sakalis et al. Current Therapeutic Research 1974 16:59-63）。
【００７８】
〔3.  治験対象母集団の選択〕
適格例は18歳以上のHIV-1陽性（コホートA, B, C, D）とし、また、先立つ八週間に亘って安定した抗レトロウイルス三剤併用治療を受け、また、現時点でのCD4計数値 > 200/mm3 とした。
【００７９】
〔4.  研究デザイン〕
本検査は、 non-randomized, Phase II 、オープンラベル試験、単独の検査施設とし、八週間の試験期間に以下の四種の塩酸プロカインの薬剤を逐次的に経口投与した。すなわち、 200mg （コホートA）、 400mg （コホートB）、 600mg （コホートC）、および 800mg （コホートD）。ひとつのコホートあたり六人の被験者を登録した。検査のスクリーニング段階において、前もってHIV-1の診察を受けた被験者らはインフォームドコンセント文書をとられた。関係する可能性のある者は、それぞれが完全な問診を受け、過去三ヶ月以内に受けたすべての医科既往歴および現在受けている診療について調査された。関係する可能性のある者のそれぞれは、ウイルス量を定量するためのRNA PCR法と、さらに感染スクリーニング（HIV抗体検査）とを含む検査を受けた。
【００８０】
患者は七日目に戻り、八週間の投薬治療を開始した。患者らに治療日誌を配り、検査上の治療について記録させた。被験者らは完全な臨床検査および生物学的検査を受けた。HIV陰性の被験者は、担当した検査の部分が終わると退院した。二、三、四、六、九週目（最後の投薬治療）に再診を受けた際に、各被験者は、NASBA法によるウイルス量の検査を含む臨床試験を受けた。患者らは六十四日目に最後の投薬治療を受けた。患者らは十一週目（検査期間の終了）に戻って完全な臨床検査を受けた。
【００８１】
〔5.  有効性変数 （ efficacy variables ） ：ウイルス量の測定〕
検出下限を 50copies/ml 、貯蔵サンプル （ banked samples ）を -70℃で保存したNASBA法（ Nuclisens assay, Organon Technica(R) を使用）によって、ウイルス量を測定した。
【００８２】
〔6.  統計的解析〕
各投薬量（A〜D）について、有効性変数の変化（九週目〜ベースライン）を、 paired Student t-test (two sided) を用いて有意度を検定した。四種の投薬量に亘る安全性および有効性（共分散＝ベースライン値）変数の変化を、それぞれ比較するために、分散分析（ANOVA）および共分散分析（ANCOVA）を行った。加えて、四種の投薬量に亘る有効性変数の線形トレンドを検定するために、回帰分析を行った。四種の投薬量のすべてに関するベースラインから九週目にかけての変化をまとめて、 paired t-tests を用いて検定した。九週目〜十一週目にかけての変化について、薬物が切れた後の潜在的な「リバウンド効果」 （ "rebound effects" ） を評価するために、同様の分析を行った。すべての検査上の診療に亘る、線形トレンドおよび二次トレンドを検定するために、混合効果モデリングプロシージャを用いた。最後に、低投薬量対高投薬量の組み合わせのサブグループ分析も行った。有意水準は 0.05 とした。統計的解析には、 SAS v9.0 （Carey, NC） を利用した。
【００８３】
生体外で得られた結果は、ANOVAに続いてDunnett法を用いて解析した。
〔7.  人口統計学〕
本検査には、30人の男性患者が参加し、その内の24名に塩酸プロカインを与えた。また、内訳は、コーカソイド12名、ヒスパニック7名、黒人9名、アジア系1名、自称「その他」1名であった。平均年齢は、コホートAは42歳（38〜49歳）、コホートBは46歳（39〜52歳）、コホートCは40歳（34〜60歳）、コホートDは42歳（37〜52歳）であった。すべての被験者は手順を完了したが、七日目に試験薬一回分を受け取ってから実験を離れた一名（コホートA）については入れ替えを行っていない。
【００８４】
〔B.  有効性の評価〕
〔1.  ウイルス量（表１）〕
本検査における被験者はHAARTを受ける必要があったため、大部分の被験者は検出限界以下のウイルス量で実験に参加した。検出可能なウイルス量を持った患者については、ウイルス量の測定値は全体に亘り減少傾向を見せた。ウイルス量変化の変位量を得る試みにおいて、検出限界以下のウイルス量の患者から採取した貯蔵サンプルを、より低い検出下限（50copies/ml）を有する米国食品医薬品局承認高感度NASBA法にかけた。これらの測定で得られた結果は表１に示した。
【００８５】
【表１】
2006526633.tif 000009
以下の二つのアプローチで結果を表した。第一に、高感度測定を用いて得られたすべての測定値を、400を超えているものもすべて、用いるもの。第二に、高感度測定を用いて得られた、400以下の測定値だけを用いるもの。高感度測定から得られたデータの解析では、処置群間では有意差は出ず（更新群 I （ update I ） で p = 0.23 、また更新群 II で p = 0.10 ）、同様に投薬量に係る有意な線形トレンドも得られなかった（更新群 I で p = 0.78 、また更新群 II で p = 0.44 ）。四つの群のすべては、平均ウイルス量の減少を示した。九週目から十一週目にかけて（すなわち、投薬停止後期間）の平均変化量の比較からは、高投薬量の二つの群（CおよびD）で、高感度測定によってリバウンド効果が有意な線形トレンド（更新群 I で p = 0.02 、また更新群 II で p = 0.01 、表１ｂ）を持って観察された。すべての投薬群の合計における平均変化量の比較である表１ｃで示したように、高感度測定により、平均ウイルス量に統計的に有意な減少が観られた（更新群 I で p = 0.03 、また更新群 II で p = 0.01 ）。元の群のウイルス量の測定値でも、統計的に有意とはならない控えめな減少を示した（ p = 0.22 ）。リバウンド効果は観られなかった（三種の分析のすべてで p > 0.62 ）。検査中に二名の患者が抗レトロウイルス治療方法を変更したので、この二名の患者が観察されたウイルス量変化に過剰に関与している可能性がある。この二名の患者を除いて、再解析を行った。再解析においては、ベースラインから九週目にかけての投薬では、多くの群がウイルス量の減少を示した。また、九週目から十一週目にかけて、ウイルス量は増加し、最高投薬量の群で最大の増加量を示した。結論として、ベースラインから九週目にかけての分析においては、すべての群で 約1/2 log （ one-half log ） でウイルス量の減少が観られた。薬物処置の中断により、二種の高投薬量においてリバウンドが起きた。
【００８６】
〔C.  考察〕
プロカイン（SP01）、プロカインアミド（SP100）、およびSP010は、AZT、ddIもしくは3TCに較べ、ヒト細胞において HIV-1 IIIB の増殖を高効率で抑える。前投薬を行わない実験手順においては、これらの化合物による HIV-1 IIIB の増殖の阻害は、ナノモルレベルの濃度で 50% に届く阻害率で示され、また、これらの化合物を水に溶かしたものを、Anticort処方（SP01A、SP010AおよびSP100A）に溶かしたものと比較したところ、大きな差は無かった。意外にも、 1nM〜1μM の範囲内では、SP010は、ddIよりもウイルス増殖の阻害に高い有効性を示した。
【００８７】
ウイルスが、これらの化合物の直接のターゲットとなっているのか、もしくは、別のメカニズムが間接的にこれらの化合物のウイルス増殖に対して示す作用効果を齎しているのか、を解析するために、HeLa細胞にウイルスを与える前に、Anticort類似の溶液に溶かした種々の化合物を24時間の前投薬として与えた。興味深いことに、ピコモルレベルの濃度によって、得られた作用効果は前投薬無しの場合に較べて強くなった。曲線の定常状態は、SP01Aの阻害率について 63% 以上、SP010Aで 52% 以上 となり、一方、AZTでは 32% 程度であった。SP100AはAZTよりも作用効果が劣った。加えて、SP010Aの抗ウイルス活性は、 30pM で増殖阻害率が 65% に至り、またSP01Aでは 60% 以下となったが、一方、同濃度のAZTでは、阻害作用は 30% に届かなかった。
【００８８】
実験に用いた化合物を加えた細胞の48時間の前培養により、ピコモルレベルの濃度であるにもかかわらず、ウイルス増殖阻害率 80% に及ぶ、さらに強力な作用効果が観られた。前投薬後の場合と、前投薬無しの場合との、この有効性の違いから、実験に用いた化合物は、ウイルスを直接ターゲットにするものではなく、むしろ、ウイルスの入った細胞の感受性を改変し、より抵抗力を強めるように機能するということが示唆される。HIV-1に起因するコレステロール合成阻害細胞の融合形成の阻害剤（Srivinas et al., AIDS Res Hum retrovir, 1994 10:1489-1496）、および、生体外で抗HIV作用を示す細胞膜からのコレステロールの抽出剤（Sarin et al., N Engl J Med, 1985 313:1289-1290;  Liao et al., AIDS Res Hum retrovir, 2001 17:1009-1019;  Maccarrone et al., J Neurochem, 2002 82(6):1444-1452）、といういくつかの報告が発行されている。加えて、プロカインによる前培養は、コレステロール合成レートを低減し、ホルモン刺激により誘発される HMG-CoA mRNA の発現を抑えることが示されている（Xu et al., J Pharmacol Exp Therap, 2003 307:1147-1157）。
【００８９】
SP01、SP010およびSP100の化合物を含むもしくはそれらからの誘導体であるような、プロカイン、およびプロカインに基づく化合物類は、細胞膜のコレステロール成分を改変し、細胞へのウイルスの侵入・感染を困難に、ほぼ不可能にすることによって、HIVの増殖を低減することが、これらのデータから示唆されている。もしこれが正しければ、AZT、3TCおよびddIのような従来の抗ウイルス剤とは対照的に、SP01、SP10およびSP100は、細胞の感染性を低減することによって、 HIV MDR 769 の増殖を効率的に阻害できると思われる。実際には、AZTはHIV MDR 769 の増殖を効率的に阻害しないが、SP01、SP10およびSP100は、効率的にウイルスの増殖／細胞の感染性を阻害する。
【００９０】
また、臨床実験において、Anticort処方（SP01A）でのプロカイン（SP01）をHAARTを受けている患者に対しての投与でも、ベースラインから検査の終了時までの間に約 0.5log でウイルス量が有意に減少した。ウイルス量は、現行の多くのNRTIに関して好ましい高感度な測定を用いて定量した。
【００９１】
結論として、ここでのデータは、プロカイン、プロカインアミド、およびベンズアミド誘導体SP010が、単独で用いた場合、またはHAARTおよび mega HAART と組み合わせた場合のいずれにおいても有効であるような、新規な抗レトロウイルス治療を与える、ということを示している。これらの化合物が、直接にウイルスに作用するのではなく、哺乳類の細胞のウイルスの侵入に対する抵抗力を増進するようにはたらく、ということがこれらの結果から示唆される。この活性のメカニズムは完全には解明されていないとは言え、ウイルスに直接作用するよりもむしろ宿主細胞に作用するような薬剤は、耐性株の発生を低く抑えることができ、ゆえに現行の抗レトロウイルス治療の作用効果を高めることができる。HIV陽性患者への安定な抗レトロウイルス三剤併用療法に、Anticort処方の塩酸プロカインを経口で追加すると、ウイルス量の減少が示され、また、わずか九週間の処置によって患者のQOL (quality of life) が改善することが示された。Anticort処方のプロカインが、HAARTを受けてウイルス量が強力に抑えられている患者のウイルス量を低減するという発見は、上述した生体外での研究の示すところと一致し、また、本発明で開示された化合物群は、HIV陽性患者に対する抗レトロウイルス三剤併用療法が耐性が出てしまう場合において有用であるということを示している。
【００９２】
すべての公報、特許、および特許文献は、ここでの参照により開示に含まれ、参照によって個々に開示に含まれる。本発明は、さまざまな特定の形態および技術、ならびに好ましい形態および技術を参照して記載されている。しかしながら、本発明の本質および範囲の内において、多数の変種および変形を実施することができるということを理解されたい。
【図面の簡単な説明】
【００９３】
【図１】図１は、SP01、SP010およびSP100の化学構造式である。
【図２】図２のパネルＡ〜Ｃは、HeLa細胞における HIV-1 IIIB株の増殖に対する、SP01、SP010およびSP100の阻害作用効果を示すグラフである。化合物は、単独で用いるか、または処方（1A、010Aもしくは100A）として用いるかのいずれかで実験を行った。3TC、ddlおよびAZＴは公知の抗ウイルス剤である。
【図３】図３（のパネルＡ〜Ｃ）は、HeLa細胞における HIV-1 IIIB株の増殖に対する、24時間の前投薬としてのSP01、SP010およびSP100の阻害作用効果を示すグラフである。化合物は処方（01A、010Aもしくは100A）で実験した。
【図４】図４（のパネルＡ〜Ｃ）は、HeLa細胞における HIV-1 IIIB株の増殖に対する、48時間の前投薬としてのSP01、SP010およびSP100の阻害作用効果を示すグラフである。
【図５】図５（のパネルＡ〜Ｃ）は、HeLa細胞における、多剤耐性HIV MDR-769株の増殖に対する、SP01、SP01AおよびSP010の阻害作用効果を示すグラフである。
【図６】図６は、SP010を合成するための反応式である。
【図３】
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【図１】
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【図２】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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2006526633.tif 000018
2006526633.tif 000019