(57)【要約】４−キナゾリンアミン類のジトシル酸塩について記載され、異常ｅｒｂＢファミリーＰＴＫ 活性を特徴とする障害の治療におけるそれの使用方法についても記載されている。【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（Ｉ）の化合物および該化合物の無水物または水和物。
【化１】
2004502687.tif 000026
［式中、Ｒ１はＣｌまたはＢｒであり；ＸはＣＨ、ＮまたはＣＦであり；Ｈｅｔはチアゾールまたはフランである。］
【請求項２】
下記式（ＩＩ）の化合物および該化合物の無水物または水和物。
【化２】
2004502687.tif 000027
【請求項３】
前記化合物が無水物である請求項２に記載の化合物。
【請求項４】
前記化合物が、下記のピークを有する粉末Ｘ線回折パターンを特徴とするものである請求項２に記載の化合物。
【表１】
2004502687.tif 000028
【請求項５】
前記化合物が１水和物である請求項２に記載の化合物。
【請求項６】
前記化合物が、下記のピークを有する粉末Ｘ線回折パターンを特徴とするものである請求項２に記載の化合物。
【表２】
2004502687.tif 000029
【請求項７】
前記化合物が下記式（ＩＩＩ）の化合物である請求項１に記載の化合物および該化合物の無水物または水和物。
【化３】
2004502687.tif 000030
【請求項８】
前記化合物が下記式（ＩＶ）の化合物である請求項１に記載の化合物および該化合物の無水物または水和物。
【化４】
2004502687.tif 000031
【請求項９】
治療上有効量の請求項１ないし８のいずれかに記載の化合物または該化合物の無水物もしくは水和物ならびに１以上の製薬上許容される担体、希釈剤および賦形剤を含む医薬組成物。
【請求項１０】
少なくとも１種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫの異常活性を特徴とする哺乳動物における障害の治療方法であって、その哺乳動物に対して、治療上有効量の請求項１ないし８のいずれかに記載の化合物または該化合物の無水物もしくは水和物を投与する段階を有する方法。
【請求項１１】
前記ｅｒｂＢファミリーＰＴＫがＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４からなる群から選択される請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
ＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４からなる群から選択される少なくとも２種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫが異常活性を示す請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
ＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４からなる群から選択される少なくとも１種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫを、前記化合物によって阻害する請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
ＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４からなる群から選択される少なくとも２種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫを、前記化合物によって阻害する請求項１０に記載の方法。
【請求項１５】
前記障害が癌または乾癬である請求項１０に記載の方法。
【請求項１６】
前記障害が癌である請求項１０に記載の方法。
【請求項１７】
治療で使用される請求項１ないし８のいずれかに記載の化合物または該化合物の無水物もしくは水和物。
【請求項１８】
異常ｅｒｂＢファミリーＰＴＫ活性を特徴とする障害の治療において有用な医薬品の製造における請求項１ないし８のいずれかに記載の化合物または該化合物の無水物もしくは水和物の使用。
【請求項１９】
前記ｅｒｂＢファミリーＰＴＫがＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４から選択される請求項１８に記載の使用。
【請求項２０】
ＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４から選択される少なくとも２種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫが異常活性を示す請求項１８に記載の使用。
【請求項２１】
ＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４からなる群から選択される少なくとも１種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫを、前記化合物によって阻害する請求項１８に記載の使用。
【請求項２２】
ＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４からなる群から選択される少なくとも２種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫを、前記化合物によって阻害する請求項１８に記載の使用。
【請求項２３】
前記障害が癌または乾癬である請求項１８に記載の使用。
【請求項２４】
前記障害が癌である請求項１８に記載の使用。
【請求項２５】
哺乳動物における異常タンパク質チロシンキナーゼ活性が介在する障害の治療方法であって、少なくとも１種類のｅｒｂＢファミリータンパク質を阻害する上で有効な量の式（Ｉ）の化合物または該化合物の無水物もしくは水和物を該哺乳動物に投与する段階を有する方法。
【請求項２６】
少なくとも２種類のｅｒｂＢファミリータンパク質を阻害する上で有効な量の式（Ｉ）の化合物または該化合物の無水物もしくは水和物を投与する請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
本発明の１実施形態では、下記式（Ｃ）の化合物：
【化５】
2004502687.tif 000032
の製造方法であって、
下記式（Ａ）の化合物：
【化６】
2004502687.tif 000033
を、下記式（Ｂ）の化合物：
【化７】
2004502687.tif 000034
と反応させて、式（Ｃ）の化合物を形成する段階を有し；
Ｕは有機基であり；
式（Ａ）の化合物をｉｎ ｓｉｔｕで発生させ；
Ｌはヨウ素または臭素であり；
Ｒは−Ｃ（Ｑ）（Ｔ）Ｗであり；ＱおよびＴは独立に、−ＯＣＨ３または−ＯＣＨ２ＣＨ３から選択され；Ｗは水素であり；
ＺはＢ（ＯＨ）２であり；あるいは
式（Ａ）の化合物をｉｎ ｓｉｔｕで発生させ、
Ｌはヨウ素または臭素であり；
Ｒは−Ｃ（Ｏ）Ｈであり；
ＺはＢ（ＯＨ）２であり；あるいは
式（Ｂ）の化合物をｉｎ ｓｉｔｕで発生させ、
ＬはＢ（ＯＨ）２であり；
Ｒは−Ｃ（Ｏ）Ｈであり；
Ｚは臭素であり；あるいは
式（Ｂ）の化合物を位置選択的に式（Ａ）の化合物と反応させ；式（Ａ）および（Ｂ）のいずれの化合物もｉｎ ｓｉｔｕで発生させず、
Ｌはヨウ素または臭素であり；
Ｒは−Ｃ（Ｏ）Ｈであり；
Ｚは水素である方法が提供される。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
発明の分野
本発明は、キナゾリン化合物、それの無水物および水和物ジトシル酸塩、ならびにそれの使用および製造に関する。詳細には本発明は、４−キナゾリンアミン類のジトシル酸塩に関する。その化合物は、ｅｒｂＢファミリーの各種タンパク質チロシンキナーゼ類（ＰＴＫ類）の阻害薬であることから、そのようなキナーゼ類の異常活性が介在する障害の治療において有用である。
【０００２】
発明の背景
ＰＴＫ類は、細胞の増殖および分化の調節に関与する各種タンパク質における特異的チロシル残基のリン酸化を触媒する（Ａ． Ｆ． Ｗｉｌｋｓ， Ｐｒｏｇｒｅｓｓ ｉｎ Ｇｒｏｗｔｈ Ｆａｃｔｏｒ Ｒｅｓｅａｒｃｈ， １９９０， ２， ９７−１１１； Ｓ． Ａ． Ｃｏｕｒｔｎｅｉｄｇｅ， Ｄｅｖ． Ｓｕｐｐ． Ｉ， １９９３， ５７−６４； Ｊ． Ａ． Ｃｏｏｐｅｒ， Ｓｅｍｉｎ． Ｃｅｌｌ Ｂｉｏｌ．， １９９４， ５（６）， ３７７−３８７； Ｒ． Ｆ． Ｐａｕｌｓｏｎ， Ｓｅｍｉｎ． Ｉｍｍｕｎｏｌ．， １９９５， ７（４）， ２６７−２７７； Ａ． Ｃ． Ｃｈａｎ， Ｃｕｒｒ． Ｏｐｉｎ． Ｉｍｍｕｎｏｌ．， １９９６， ８（３）， ３９４−４０１）。例えば過剰発現もしくは突然変異による多くのＰＴＫ類の不適切または未制御の活性化、すなわち異常ＰＴＫ活性によって、制御されない細胞増殖を生じることが明らかになっている。
【０００３】
乾癬、慢性関節リウマチ、気管支炎ならびに癌などの各種障害において、異常タンパク質チロシンキナーゼ（ＰＴＫ）活性が示唆されている。そのような障害に対する有効な治療の開発が、医学分野において常に継続的に行われている。ｃ−ｅｒｂＢ−２、ＥＧＦｒおよびｅｒｂＢ−４などのＰＴＫ類のｅｒｂＢファミリーは、治療標的として注目されているＰＴＫ類の１群である。現在特に注目されているのは、過増殖性障害、特にヒトの悪性腫瘍におけるｅｒｂＢファミリーＰＴＫ類の役割である。例えば、非小細胞性肺癌、膀胱癌ならびに頭部および頸部の癌において、ＥＧＦｒ活性亢進が示唆されている。さらに、乳癌、卵巣癌、胃癌および膵臓癌において、ｃ−ｅｒｂＢ−２活性亢進が示唆されている。従ってｅｒｂＢファミリーＰＴＫ類の阻害は、異常ｅｒｂＢファミリーＰＴＫ活性を特徴とする障害を治療する手段となるはずである。ｅｒｂＢファミリーＰＴＫ類の生理的役割およびそれの各種疾患状態での示唆については、例えば、文献に記載されている（例：米国特許第５７７３４７６号；国際特許出願ＷＯ９９／３５１４６；Ｍ． Ｃ． Ｈｕｎｇ ｅｔ ａｌ， Ｓｅｍｉｎａｒｓ ｉｎ Ｏｎｃｏｌｏｇｙ， ２６： ４， Ｓｕｐｐｌ． １２ （Ａｕｇｕｓｔ） １９９９， ５１−５９； Ｕｌｌｒｉｃｈ ｅｔ ａｌ， Ｃｅｌｌ， ６１： ２０３−２１２， Ａｐｒｉｌ ２０， １９９０； Ｍｏｄｊｔａｈｅｄｉ ｅｔ ａｌ， Ｉｎｔ′ｌ． Ｊ． ｏｆ Ｏｎｃｏｌｏｇｙ， １３： ３３５−３４２， １９９８；およびＪ． Ｒ． Ｗｏｏｄｂｕｒｎ， Ｐｈａｒｍａｃｏｌ． Ｔｈｅｒ．， ８２ ： ２−３， ２４１−２５０， １９９９）。
【０００４】
１９９９年１月８日出願で、１９９９年７月１５日にＷＯ９９／３５１４６として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＥＰ９９／０００４８には、ｅｒｂＢファミリーＰＴＫ類を含むＰＴＫ類についての記載がある。この公開出願には、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミン；（４−（３−フルオロ−ベンジルオキシ）−３−クロロフェニル）−（６−（２−（（２−メタンスルホニル−エチルアミノ）−メチル）−チアゾール−４−イル）キナゾリン−４−イル）−アミン；および（４−（３−フルオロ−ベンジルオキシ）−３−ブロモフェニル）−（６−（５−（（２−メタンスルホニル−エチルアミノ）−メチル）−フラン−２−イル）キナゾリン−４−イル）−アミンなどの二環式ヘテロ芳香族化合物ならびにそれらの塩酸塩が開示されている。これらの化合物は、ｅｒｂＢファミリーＰＴＫ類に対する阻害活性を示す。しかしながら２ＨＣｌ塩には、医薬として用いる場合に、それが曝露されると考えられる湿度（例：相対湿度（ＲＨ）２０〜７５％）で非常に多量の水分を吸収するという問題がある。その結果、特殊な取り扱い法および保管法が確立されない限り、医薬としてのその化合物の好適性は低くなるものと考えられる。
【０００５】
本発明者らは、ｅｒｂＢファミリーＰＴＫ阻害薬として好適である新規な４−キナゾリンアミン類のジトシル酸塩を確認した。そのジトシル酸塩は、当業界で開示されている４−キナゾリンアミン類・２ＨＣｌ塩より優れた水分吸収特性を有する。さらにその化合物は結晶の形で製造できることから、優れた物理的安定性を有する。すなわち、本発明のジトシル酸塩は、広範囲の湿度に曝露された場合に水分吸収量が非常に低く、物理的に安定な結晶の形で製造できることから、医薬としての好適性が高い。
【０００６】
発明の概要
本発明の第１の態様においては、下記式（Ｉ）の化合物ならびにその化合物の無水物または水和物が提供される。
【０００７】
【化８】
2004502687.tif 000002
式中、Ｒ１はＣｌまたはＢｒであり；ＸはＣＨ、ＮまたはＣＦであり；Ｈｅｔはチアゾールまたはフランである。
【０００８】
本発明の第２の態様においては、下記式（ＩＩ）の化合物ならびにその化合物の無水物または水和物が提供される。
【０００９】
【化９】
2004502687.tif 000003
【００１０】
本発明の第３の態様では、治療上有効量の式（Ｉ）の化合物およびその化合物の無水物または水和物を含む医薬組成物が提供される。
【００１１】
本発明の第４の態様では、治療上有効量の式（ＩＩ）の化合物およびその化合物の無水物または水和物を含む医薬組成物が提供される。
【００１２】
本発明の第５の態様では、少なくとも１種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫの異常活性を特徴とする哺乳動物における障害の治療方法であって、その哺乳動物に対して、治療上有効量の式（Ｉ）の化合物またはその化合物の無水物もしくは水和物を投与する段階を有する方法が提供される。
【００１３】
本発明の第６の態様では、哺乳動物における異常タンパク質チロシンキナーゼ活性が介在する障害の治療方法であって、その哺乳動物に対して、少なくとも１種類のｅｒｂＢファミリータンパク質を阻害するのに有効な量の式（Ｉ）の化合物またはその化合物の無水物もしくは水和物を投与する段階を有する方法が提供される。
【００１４】
本発明の第７の態様では、治療に使用される式（Ｉ）の化合物または無水物もしくは水和物が提供される。
【００１５】
本発明の第８の態様では、異常ｅｒｂＢファミリーＰＴＫ活性を特徴とする障害の治療で使用される医薬の製造における、式（Ｉ）の化合物または無水物もしくは水和物の使用が提供される。
【００１６】
図面の簡単な説明
図１は、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩無水物の粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。
【００１７】
図２は、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩・１水和物の粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。
【００１８】
図３（ａ）および（ｂ）は、（ａ）Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−｛｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミン・１水和物ジトシル酸塩および（ｂ）Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−｛５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミン・２ＨＣｌ塩の水分吸収曲線を示す図である。
【００１９】
図４は、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミン・１水和物ジトシル酸塩および２ＨＣｌ塩の水分吸収曲線の比較を示す図である。
【００２０】
図５は、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミン無水物および１水和物結晶についての安定性試験前後における粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。上図は、純粋な結晶のパターンを示している。中央の図は、７％ＲＨに相当する水分活性を有するスラリーについての初期および第１日の結果を示している。下図は、１５％ＲＨに相当する水分活性を有するスラリーについての初期および第１日の結果を示している。
【００２１】
発明の説明
本明細書で使用される場合に「有効量」という用語は、例えば研究者や臨床医が求めている組織、系、動物またはヒトの生理的または医学的応答を誘発する薬剤または医薬の量を意味する。さらに、「治療上有効量」という用語は、そのような量の投与を受けなかった相当する被験者と比較して、疾患、障害もしくは副作用の治療、治癒、予防もしくは改善において改善があるか、疾患もしくは障害の進行速度を低下させる量を意味する。その用語はまた、正常な生理機能を促進する上で有効な量もその範囲に含むものである。
【００２２】
本明細書で使用される場合に「アルキル」という用語は、炭素数１〜１２の直鎖または分岐の炭化水素を指す。本明細書で使用される「アルキル」の例には、メチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソブチルなどがあるが、これらに限定されるものではない。
【００２３】
理解しておくべき点として、以下の実施形態は、各式の定義によって具体的に限定されるか、他の形で具体的に限定されない限り、本明細書で定義の式（Ｉ）および式（ＩＩ）、（ＩＩＩ）または（ＩＶ）の範囲に含まれる化合物を指すものである。さらに、本明細書に記載の使用、組成物および製造方法などの本発明の実施形態で、しかも式（Ｉ）の化合物に関して記載されているものが、式（ＩＩ）、（ＩＩＩ）および（ＩＶ）の化合物に適用可能であることも明らかである。
【００２４】
前述のように本発明の化合物には、Ｒ１がＣｌまたはＢｒであり；ＸがＣＨ、ＮまたはＣＦであり；Ｈｅｔがフランまたはチアゾールである式（Ｉ）の化合物またはその化合物の無水物もしくは水和物が含まれる。
【００２５】
式（Ｉ）の化合物の側鎖ＣＨ３ＳＯ２ＣＨ２ＣＨ２ＮＨＣＨ２は、Ｈｅｔ基のいずれか好適な位置に連結されていることができる。同様に、キナゾリン核のフェニル基は、Ｈｅｔ基のいずれか好適な位置に連結されていることができる。
【００２６】
１実施形態では、Ｒ１はＣｌであり；ＸはＣＨであり；Ｈｅｔはフランであり、好ましくは式（ＩＩ）の化合物およびその化合物の無水物もしくは水和物である。
【００２７】
式（ＩＩ）の化合物は、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩という化学名を有する。
【００２８】
１実施形態において前記化合物は、式ＩＩの化合物の１水和物である。１実施形態においてその１水和物は、１．５〜３．０重量％、好ましくは１．７〜２．５重量％、より好ましくは１．８〜２．２重量％の水分含有量を有する。
【００２９】
別の実施形態では前記化合物は、式（ＩＩ）の化合物の無水物である。１実施形態ではその無水物は、１．５重量％未満、好ましくは１．０重量％未満、より好ましくは０．５重量％未満の水分含有量を有する。
【００３０】
さらに別の実施形態では前記化合物は、表Ｉのピークを有する粉末Ｘ線回折パターンを特徴とする式（ＩＩ）の化合物である。
【００３１】
表Ｉ
【表３】
2004502687.tif 000004
【００３２】
別の実施形態では前記化合物は、表ＩＩのピークを有する粉末Ｘ線回折パターンを特徴とする式（ＩＩ）の化合物である。
【００３３】
表ＩＩ
【表４】
2004502687.tif 000005
【００３４】
別の実施形態では、Ｒ１はＣｌであり；ＸはＣＨであり；Ｈｅｔはチアゾールであり、好ましくは式（ＩＩＩ）の化合物およびその化合物の無水物または水和物である。
【００３５】
【化１０】
2004502687.tif 000006
【００３６】
式ＩＩＩの化合物は、（４−（３−フルオロ−ベンジルオキシ）−３−クロロフェニル）−（６−（２−（（２−メタンスルホニル−エチルアミノ）−メチル）−チアゾール−４−イル）キナゾリン−４−イル）−アミンジトシル酸塩である。
【００３７】
さらに別の実施形態では、Ｒ１はＢｒであり；ＸはＣＨであり；Ｈｅｔはフランであり、好ましくは、式（ＩＶ）の化合物およびその化合物の無水物または水和物である。
【００３８】
【化１１】
2004502687.tif 000007
【００３９】
式（ＩＶ）の化合物は、（４−（３−フルオロ−ベンジルオキシ）−３−ブロモフェニル）−（６−（５−（（２−メタンスルホニル−エチルアミノ）−メチル）−フラン−２−イル）キナゾリン−４−イル）−アミンジトシル酸塩である。
【００４０】
式（ＩＩ）、（ＩＩＩ）および（ＩＶ）の化合物を含む式（Ｉ）の化合物はその範囲に、実質的に純粋な無水物または水和物、ならびに水和物および無水物の混合物を含む。さらに、そのような化合物が結晶または非晶質および結晶と非晶質の混合物を含むことも明らかである。
【００４１】
治療において使用する場合、治療上有効量の式（Ｉ）の化合物、ならびにそれの無水物または水和物を原体のまま投与することは可能であるが、医薬組成物として有効成分を提供することができる。従って本発明はさらに、治療上有効量の式（Ｉ）の化合物およびそれの無水物または水和物ならびに１以上の製薬上許容される担体、希釈剤または賦形剤を含む医薬組成物を提供する。式（Ｉ）の化合物およびそれの無水物または水和物は前記の通りである。担体、希釈剤または賦形剤は、製剤の他の成分と適合性であり、投与を受ける者に対して有害ではないという意味において許容できるものでなければならない。本発明の別の態様によれば、医薬製剤の製造方法であって、式（Ｉ）の化合物またはその化合物の無水物もしくは水和物を１以上の製薬上許容される担体、希釈剤もしくは賦形剤と混合する段階を有する方法も提供される。
【００４２】
式（Ｉ）の化合物およびそれの無水物または水和物は、いずれかの経路による投与用に製剤することができ、適切な経路は治療対象の疾患および治療を受ける患者によって決まる。好適な医薬製剤には、経口投与、直腸投与、経鼻投与、局所投与（口腔投与、舌下投与および経皮投与など）、経膣投与または非経口投与（筋肉投与、皮下投与、静脈投与および患部組織への直接投与など）用の製剤、あるいは吸入または通気による投与に好適な剤型の製剤などがある。適切な場合、製剤は簡便には、個別の単位製剤で提供することができ、調剤分野で公知のいずれかの方法によって製造することができる。
【００４３】
経口投与用の医薬製剤は、カプセルまたは錠剤；粉剤または粒剤；水系もしくは非水系液中の液剤または懸濁液；可食泡剤またはホイップ；あるいは水中油型乳濁液または油中水型乳濁液などの個別の単位として提供することができる。
【００４４】
例えば錠剤またはカプセルの形で経口投与する場合、活性薬剤成分を、エタノール、グリセリン、水などの経口用の無毒性で製薬上許容される不活性担体と組み合わせることができる。粉剤は、化合物を好適な微細粒径まで粉砕し、例えばデンプンもしくはマニトールのような食用炭水化物などの同様に粉砕した医薬担体と混和することで製造される。香味剤、保存剤、分散剤および着色剤も存在させることができる。
【００４５】
カプセルは、上記の方法に従って粉末混合物を製造し、成形ゼラチン鞘に充填することで製造される。コロイダルシリカ、タルク、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウムまたは固体ポリエチレングリコールなどの滑剤および潤滑剤を粉末混合物に加えてから、充填の操作を行うことができる。寒天、炭酸カルシウムまたは炭酸ナトリウムなどの崩壊剤または可溶化剤を加えて、カプセルが消化された時に医薬品の利用性を高めることもできる。
【００４６】
さらに、所望または必要な場合、好適な結合剤、潤滑剤、崩壊剤および着色剤を混合物に組み込むこともできる。好適な結合剤には、デンプン、ゼラチン、グルコースもしくはβ−ラクトースなどの天然糖類、トウモロコシ甘味料、アカシア、トラガカントもしくはアルギン酸ナトリウムなどの天然および合成ガム類、カルボキシメチルセルロース、ポリエチレングリコール、ロウ類などがある。これらの製剤で使用される潤滑剤には、オレイン酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、ステアリン酸マグネシウム、安息香酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、塩化ナトリウムなどがある。崩壊剤には、デンプン、メチルセルロース、寒天、ベントナイト、キサンタンガムなどがあるが、これらに限定されるものではない。錠剤は例えば、粉末混合物を製造し、造粒もしくはスラグ形成し、潤滑剤および崩壊剤を加え、加圧して錠剤とすることで製剤される。粉末混合物は、好適に粉砕された化合物を上記のような希釈剤または基剤と、場合によっては、カルボキシメチルセルロース、アルギン酸化合物、ゼラチンもしくはポリビニルピロリドンなどの結合剤、パラフィンなどの溶液遅延剤、４級塩などの吸収促進剤および／またはベントナイト、カオリンもしくはリン酸二カルシウムなどの吸収剤とを混合することで製造される。粉末混合物は、シロップ、デンプンペースト、アラビアゴム漿またはセルロース系またはポリマー系材料の溶液などの結合剤で湿らせ、篩に押し当てて通すことで造粒することができる。造粒の別法として、粉末混合物を打錠機で処理することができ、得られたものは崩壊して顆粒となる不完全に形成されたスラグである。得られた顆粒はステアリン酸、ステアリン酸塩、タルクもしくは鉱油を加えることで潤滑させて、打錠ダイスへの粘着を防止することができる。次に、潤滑させた混合物を圧縮して錠剤とする。本発明の化合物はまた、自由流動性不活性担体と組み合わせ、造粒やスラグ形成の段階を行うことなく直接打錠することができる。シェラックのシーラーからなる透明もしくは不透明の保護コーティング、糖もしくはポリマー材料のコーティングおよびロウの研磨コーティングを設けることができる。染料をこれらのコーティングに加えて、異なる単位製剤を識別することができる。
【００４７】
液剤、シロップおよびエリキシル剤などの経口流体を単位製剤で製造して、ある一定の量が所定量の化合物を含むようにすることができる。シロップは、好適に香味を施した水溶液に化合物を溶解させることで製造することができ、エリキシル剤は無毒性のアルコール系媒体を用いることで製造される。懸濁液は、無毒性媒体に化合物を分散させることで製剤することができる。エトキシ化イソステアリルアルコール類およびポリオキシエチレンソルビトールエーテル類などの可溶化剤および乳化剤、保存剤、ペパーミント油などの香味添加剤または天然甘味料もしくはサッカリンその他の人工甘味料なども加えることができる。
【００４８】
適宜に、経口投与用単位製剤をマイクロカプセルに入れることができる。例えばコーティングまたは粒子状材料をポリマー、ロウなどに包埋することでその製剤を製造して、放出を遅延または持続させることもできる。
【００４９】
式（Ｉ）の化合物およびその化合物の無水物または水和物は、小単ラメラ小胞、大単ラメラ小胞および多ラメラ小胞などのリポソーム投与系の形で投与することもできる。リポソームは、コレステロール、ステアリルアミンまたはホスファチジルコリン類などの各種リン脂質から形成することができる。
【００５０】
式（Ｉ）の化合物ならびにそれの無水物および水和物は、化合物分子を結合させる個々の担体としてのモノクローナル抗体を使用することによっても投与することができる。化合物は、標的指向性薬剤担体としての可溶性ポリマーと結合させることもできる。そのようなポリマーには、ポリビニルピロリドン、ピランコポリマー、ポリヒドロキシプロピルメタクリルアミド−フェノール、ポリヒドロキシエチルアスパルタミドフェノールまたはパルミトイル残基で置換されたポリエチレンオキサイドポリリジンなどがあり得る。さらに化合物は、例えばポリ乳酸、ポリε−カプロラクトン、ポリヒドロキシ酪酸、ポリオルトエステル類、ポリアセタール類、ポリジヒドロピラン類、ポリシアノアクリル酸エステル類およびヒドロゲルの架橋もしくは両親媒性ブロックコポリマー類などの薬剤の徐放を行う上で有用なある種の生体分解性ポリマーに結合させることができる。
【００５１】
経皮投与用に適合させた医薬製剤は、長期間にわたって被投与者の表皮と直接接触した状態とする個別の貼付剤として提供することができる。例えば有効成分を、文献（Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ｒｅｓｅａｒｃｈ， ３（６）， ３１８ （１９８６））記載のイオン泳動によって貼付剤から投与することができる。
【００５２】
局所投与用に適合させた医薬製剤は、軟膏、クリーム、懸濁液、ローション、粉剤、液剤、ペースト、ゲル、噴霧剤、エアロゾルまたはオイルとして製剤することができる。
【００５３】
眼球その他の外部組織、例えば口および皮膚の治療の場合、製剤は好ましくは、局所軟膏またはクリームとして塗布する。軟膏で製剤する場合、有効成分はパラフィン系または水混和性軟膏基剤とともに用いることができる。別法として有効成分を、水中油型クリーム基剤または油中水型基剤を用いてクリームで製剤することができる。
【００５４】
眼球への局所投与用に適合させた医薬製剤には、有効成分を好適な担体、特に水系溶媒に溶解または懸濁させた点眼剤などがある。
【００５５】
口での局所投与に適合させた医薬製剤には、ロゼンジ剤、パステル剤および含嗽液などがある。
【００５６】
直腸投与に適合させた医薬製剤は、坐剤または浣腸剤として提供することができる。
【００５７】
担体が固体である経鼻投与に適合させた医薬製剤には、粒径が例えば２０〜５００ミクロンの範囲である粗粉剤などがあり、それは鼻から吸い込むようにして、すなわち鼻の近くに保持した粉剤容器から鼻道を通って急速に吸引することで投与する。鼻噴霧剤または鼻滴剤として投与される担体が液体である好適な製剤には、有効成分の水系または油系液剤などがある。
【００５８】
吸入投与用に適合させた医薬製剤には、各種の計量式で用量加圧式のエアロゾル、ネブライザーまたは通気器によって発生させることができる微粒子の粉塵またはミストなどがある。
【００５９】
経膣投与用に適合させた医薬製剤は、ペッサリー、タンポン、クリーム、ゲル、ペースト、泡剤または噴霧剤製剤として提供することができる。
【００６０】
非経口投与用に適合させた医薬製剤には、酸化防止剤、緩衝剤、静菌剤および製剤を所期の被投与者の血液と等張とする溶質を含むことができる水系および非水系の無菌注射液剤、ならびに懸濁剤および増粘剤を含むことができる水系および非水系無菌懸濁液などがある。製剤は、例えば密封アンプルおよびバイアルなどの単一用量または多用量容器に入れて提供することができ、使用直前に注射用水などの無菌の液体担体を加えるだけで良いフリーズドライ（凍結乾燥）状態で保存することができる。即時調合の注射液剤および懸濁液を、無菌の粉剤、粒剤および錠剤から調製することができる。
【００６１】
理解しておくべき点として、上記で特に述べた成分以外に製剤には、対象とする剤型に関係する当業界で従来使用されている他の薬剤を含有させることができ、例えば経口投与に好適なものには香味剤などがあり得る。
【００６２】
本発明においてはさらに、少なくとも１種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫの異常活性を特徴とする哺乳動物における障害の治療方法であって、その哺乳動物に対して、治療上有効量の式（Ｉ）の化合物およびその化合物の無水物または水和物を投与する段階を有する方法も提供される。式（Ｉ）の化合物およびそれの無水物または水和物については前述の通りである。
【００６３】
本明細書で言及される異常ＰＴＫ活性とは、特定の哺乳動物被験者で予想される正常なｅｒｂＢファミリータンパク質キナーゼ活性から逸脱したｅｒｂＢファミリーＰＴＫ活性である。異常ｅｒｂＢファミリーＰＴＫ活性は、例えば異常な活性亢進やＰＴＫ活性のタイミングおよび／または制御における異常の形態を取り得る。そしてそのような異常活性は、例えばタンパク質キナーゼの過剰発現または突然変異による不適切または制御されない活性化によって生じるものと考えられる。さらに、望ましくないＰＴＫ活性が悪性腫瘍などの異常根源にあり得ることも明らかである。すなわち、ＰＴＫ活性のレベルが異常と考えられるほど異常であるとは限らず、むしろその活性は異常根源に由来するものである。
【００６４】
式（Ｉ）の化合物およびそれの無水物または水和物は、１以上のｅｒｂＢファミリーＰＴＫ類の阻害薬であることから、異常ＰＴＫ活性を特徴とする哺乳動物、特にヒトでの障害の治療において有用である。本発明の１実施形態では治療される障害は、異常活性を示すＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４から選択される少なくとも１種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫを特徴とする。別の実施形態では治療される障害は、異常活性を示すＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４から選択される少なくとも２種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫ類を特徴とする。治療方法の１実施形態では、式（Ｉ）の化合物または無水物もしくは水和物が、ＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４から選択される少なくとも１種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫを阻害する。治療方法の別の実施形態では、式Ｉの化合物または無水物もしくは水和物が、ＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４から選択される少なくとも２種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫ類を阻害する。
【００６５】
従って、哺乳動物における異常タンパク質チロシンキナーゼ活性が介在する障害の治療方法であって、その哺乳動物に対して、少なくとも１種類のｅｒｂＢファミリータンパク質を阻害する上で有効な量の式（Ｉ）の化合物またはそれの無水物もしくは水和物を投与する段階を有する方法も提供される。１実施形態では前記方法は、少なくとも２種類のｅｒｂＢファミリータンパク質を阻害する上で有効な量の式（Ｉ）の化合物またはそれの無水物もしくは水和物を投与する段階を有する。
【００６６】
言及されている障害は、異常ＰＴＫ活性を特徴とするいかなる障害であっても良い。前述のようにそのような障害には、癌および乾癬などがあるが、これらに限定されるものではない。好ましい実施形態ではその障害は癌である。より好ましい実施形態では癌は、非小細胞性肺癌、膀胱癌、前立腺癌、脳癌、頭部および頸部の癌、乳癌、卵巣癌、胃癌、結腸直腸癌または膵臓癌である。
【００６７】
式（Ｉ）の化合物およびそれの無水物または水和物の治療上有効量は、哺乳動物の年齢および体重、治療を必要とする詳細な障害およびそれの重度、製剤の性質、ならびに投与経路などの多くの要素によって決まり、最終的には担当医または担当獣医の裁量に委ねられる。代表的には式（Ｉ）の化合物およびそれの無水物または水和物は、治療において、０．１〜１００ｍｇ／被投与者（哺乳動物）体重ｋｇ／日の範囲で、より普通には１〜１０ｍｇ／ｋｇ／日の範囲で投与される。許容される１日用量は、約０．１〜約１０００ｍｇ／日、好ましくは約０．１〜約１００ｍｇ／日とすることができる。
【００６８】
上記の式（Ｉ）の化合物およびそれの無水物または水和物は、治療法において有用であり、さらには少なくとも１種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫの異常活性を特徴とする哺乳動物における障害を治療するための医薬品の製造において有用である。本発明の１実施形態では製造される医薬品は、異常活性を示すＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４から選択される少なくとも１種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫを特徴とする障害を治療する上で有用である。別の実施形態では製造される医薬品は、異常活性を示すＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４から選択される少なくとも２種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫ類を特徴とする障害を治療する上で有用である。使用の１実施形態において、医薬品を形成するのに用いられる式（Ｉ）の化合物またはそれの無水物もしくは水和物は、ＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４から選択される少なくとも１種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫを阻害する。使用の別の実施形態において、医薬品を形成するのに用いられる式（Ｉ）の化合物またはそれの無水物もしくは水和物は、ＥＧＦｒ、ｃ−ｅｒｂ−Ｂ２およびｃ−ｅｒｂ−Ｂ４から選択される少なくとも２種類のｅｒｂＢファミリーＰＴＫ類を阻害する。
【００６９】
治療される障害については前述の通りである。
【００７０】
式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）および（ＩＶ）の化合物の遊離塩基およびＨＣｌ塩は、前述の１９９９年１月８日出願で、１９９９年７月１５日にＷＯ９９／３５１４６として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＥＰ９９／０００４８の手順に従って製造することができる。そのような手順の概略を以下の図式Ａに示してある。ここにある具体的なページについての言及は、ＷＯ９９／３５１４６に対するものである。式ＩＩの化合物の遊離塩基を、この一般図式の例として用いている。
【００７１】
図式Ａ
手順Ａ−４−クロロピリミジン環を有する二環式化学種とアミンとの反応（５５ページ２１〜３３行、６９ページ３０〜３４行および７４ページ３５行〜７５ページ４行）。
【００７２】
【化１２】
2004502687.tif 000008
【００７３】
手順Ｂ−ヘテロアリールスズ試薬と手順Ａの生成物との反応（５５ページ３３行〜５６ページ９行）。
【００７４】
【化１３】
2004502687.tif 000009
【００７５】
手順Ｃ−１，３−ジオキソラン−２−イル保護基の脱離によるアルデヒドの遊離（５６ページ１１〜１８行）。
【００７６】
【化１４】
2004502687.tif 000010
【００７７】
手順Ｄ−還元的アミノ化によるアルデヒドとアミンの反応（５６ページ２０〜３２行；実施例２９〜１００ページ１８〜２９行）。
【００７８】
【化１５】
2004502687.tif 000011
【００７９】
式（ＩＩ）の化合物、すなわちＮ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩は、無水物（図式Ｂにおける式ＩＩ′）および１水和物（図式Ｂにおける式ＩＩ″）という２つの異なる形で製造されている。これらの形の関係は、以下の図式Ｂに示してある。Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩の無水物は、（ａ）ジイソプロピルエチルアミン存在下にテトラヒドロフラン中で５−（４−［３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒド（図式Ｂにおける式Ｂ）のトシル酸塩を２−（メチルスルホン）エチルアミンと反応させ、次に（ｂ）その溶液を室温で、水素化ホウ素トリアセトキシナトリウムのテトラヒドロフラン中スラリーに導入し、（ｃ）５Ｎ水酸化ナトリウムを加えてｐＨを１０〜１１の範囲内で調節し、（ｄ）有機テトラヒドロフラン相を分液し、次に（ｅ）その有機相にパラトルエンスルホン酸水和物を加えて、ジトシル酸塩無水物を得ることで製造することができる。本発明のジトシル酸塩化合物の１水和物への相互変換およびそれの無水物への変換は、図式Ｂに示した通りである。５−（４−［３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒドのトシル酸塩は、そのカルボアルデヒド（図式Ｂの式Ａ）のＨＣｌ塩から製造される。Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩ならびにそれの無水物および１水和物の製造を例として用いる。当業者には明らかなように、式Ｉの他の化合物ならびにそれの無水物および水和物は、同様の方法によって製造することができる。
【００８０】
【化１６】
2004502687.tif 000012
【００８１】
図式Ｂの化合物Ａは、キナゾリン中間体および置換フラン中間体のパラジウム（０）介在カップリングを用いて、前記の図式Ａに示した戦略と異なる各種合成戦略によって製造することができる。
【００８２】
図式Ｃには、５種類のパラジウム（０）介在カップリング戦略による図式Ｂの化合物Ａの合成について示してある。先行技術の方法である合成（１）には、スズキ反応での市販の５−ホルミル−２−フリルボロン酸の使用が関与する。合成（２）〜（５）は本発明の各種実施形態を代表するものであり、それには（２）５−（ジエトキシメチル）−２−フリルボロン酸の発生とスズキカップリングにおけるそれのｉｎ ｓｉｔｕでの使用、（３）Ｎ，Ｏ−ジメチルヒドロキシルアミンを用いたホルミル部分のｉｎ ｓｉｔｕ保護を介した２−フルアルデヒドからの５−ホルミル−２−フリルボロン酸の発生と、それのスズキカップリングにおけるｉｎ ｓｉｔｕでの使用、（４）Ｎ，Ｏ−ジメチルヒドロキシルアミンを用いたホルミル部分のｉｎ ｓｉｔｕ保護を介した５−ブロモ−２−フルアルデヒドからの５−ホルミル−２−フリルボロン酸の発生と、それのスズキカップリングにおけるｉｎ ｓｉｔｕでの使用、ならびに最後に（５）ｉｎ ｓｉｔｕで発生させた４−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］アニリノ｝−６−キナゾリニルボロン酸（Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−ヨード−４−キナゾリンアミンから製造）と５−ブロモ−２−フルアルデヒドとの逆スズキカップリングがある。
【００８３】
【化１７】
2004502687.tif 000013
【００８４】
図式Ｃの反応について、式（Ｃ）、（Ａ）および（Ｂ）に関して以下に説明する。
【００８５】
【化１８】
2004502687.tif 000014
2004502687.tif 000015
【００８６】
図式Ｃの（１）では、Ｒが−Ｃ（Ｏ）Ｈであり、Ｚが−Ｂ（ＯＨ）２である式（Ａ）の化合物である、市販の５−ホルミル−２−フリルボロン酸（Ｆｒｏｎｔｉｅｒ Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ， Ｉｎｃ．； Ｌｏｇａｎ ＵＴ）について、接触パラジウム（０）介在カップリング（Ｐｕｒｅ Ａｐｐｌ． Ｃｈｅｍ． １９９４， ６６， ２１３； Ｓｙｎｔｈ． Ｃｏｍｍｕｎ． １９８１， １１， ５１３）を行って、高収率で所望の式（Ｃ）の化合物を形成する。具体的には式（Ｃ）の化合物は、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、１，２−ジエトキシエタンとも称されるエチレングリコールジエチルエーテルおよび１，２−ジメトキシエタンとも称されるエチレングリコールジメチルエーテルまたはＤＭＥなどの（これらに限定されるものではない）エーテル系溶媒中で、Ｌがヨウ素もしくは臭素、好ましくはヨウ素であり、Ｕが本明細書に記載の有機基である式（Ｂ）の化合物と１．０〜１．５モル当量の５−ホルミル−２−フリルボロン酸を混合することで製造される。次に、酢酸パラジウム（ＩＩ）、塩化パラジウム（ＩＩ）、パラジウム／炭素、ジクロロ［１，１′−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］パラジウム（ＩＩ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）、トランス−ジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（ＩＩ）を含むリストからのパラジウム触媒を加える。好ましい触媒はパラジウム／炭素である。この反応物を次に２５℃〜１２０℃で１〜２４時間加熱し、冷却して室温とし、濾過する。次に溶液を、鉱酸またはｐ−トルエンスルホン酸１水和物などの有機酸で処理し、式（Ｃ）の化合物を、鉱酸塩またはｐ−トルエンスルホン酸塩として高収率で単離する。
【００８７】
式（Ｃ）の化合物を得る別法では、パラジウム／炭素での「配位子なし」不均一触媒作用を用いて、ＺがＢ（ＯＨ）２であり、Ｒが−Ｃ（Ｑ）（Ｔ）Ｗであり、ＱおよびＴがＯ−アルキルであり、アルキルが本明細書で定義の通りであって好ましくはエチルであり、Ｗが水素である式（Ａ）の化合物の粗溶液について、Ｌがヨウ素または臭素であり、Ｕが有機基である式（Ｂ）の化合物とのパラジウム（０）介在ビアリールカップリング（ｉｎ ｓｉｔｕで発生させたボロン酸類とのスズキ交差カップリングについては、Ｊ． Ｏｒｇ． Ｃｈｅｍ． １９９６， ６１， ９５５６およびそれに引用の参考文献に記載されている）を行う。「配位子のない」パラジウムのそのような使用については文献に報告されている（Ｏｒｇ． Ｌｅｔｔ． １９９９， １， ９６５； Ｏｒｇ． Ｐｒｏｃｅｓｓ Ｒｅｓ． Ｄｅｖ． １９９９， ３， ２４８；およびＴｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ Ｌｅｔｔ． １９９４， ３５， ３２７７）。図式Ｃの（２）に一部示したこの手法の好ましい実施形態は、（ｉ）ＺがＬｉであり、ＲがＣ（Ｑ）（Ｔ）Ｗであり、ＱおよびＴがＯ−アルキル、好ましくはエトキシであり、Ｗが水素である式（Ａ）の化合物であるフラニルリチエートのｉｎ ｓｉｔｕ発生、（ｉｉ）その後の、ＺがＢ（ＯＨ）２であり、Ｒが−Ｃ（Ｑ）（Ｔ）Ｗであり、ＱおよびＴがＯ−アルキル、好ましくはエトキシであり、Ｗが水素である相当するボロン酸の発生、ならびに（ｉｉｉ）パラジウム（Ｏ）−介在ビアリールカップリングによる式（Ｃ）の所望の化合物の構築を提供する。この方法は、エーテル系溶媒を用いる。そのエーテル系溶媒には、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、１，２−ジエトキシエタンおよびＤＭＥなどがあり得るが、これらに限定されるものではない。好ましい溶媒はＤＭＥである。この好ましい溶媒によれば、２−フルアルデヒドジエチルアセタールから合成される５−ホルミル−２−フリルボロン酸の形成において、発表されている手順（Ｓｙｎｔｈ． Ｃｏｍｍｕｎ． １９９８， ２８， １０１３）と比較してかなりの改善が得られることが認められている。ｉｎ ｓｉｔｕで発生させる５−ホルミル−２−フリルボロン酸に対する別の好適な前駆物質には、２−（２−フリル）−１，３−ジオキソランがあった。この方法の長所には、比較的高温での（テトラヒドロフラン中−４０℃に対してＤＭＥ中−２０℃）アルキルリチウム類、好ましくはｎ−ブチルリチウムによる、Ｚが水素であり、Ｒが−Ｃ（Ｑ）（Ｔ）Ｗであり、ＱおよびＴがＯ−アルキル、好ましくはエトキシであり、Ｗが水素である式（Ａ）の化合物の脱プロトン化などがある。その後、ＺがＬｉであり、Ｒが−Ｃ（Ｑ）（Ｔ）Ｗであり、ＱおよびＴがＯ−アルキル、好ましくはエトキシであり、Ｗが水素である式（Ａ）の化合物を、ＤＭＥ中でホウ酸トリアルキル、好ましくはホウ酸トリイソプロピルによって処理することでも、ＺがＢ（Ｏ−イソプロピル）３Ｌｉであり、Ｒが−Ｃ（Ｑ）（Ｔ）Ｗであり、ＱおよびＴがＯ−アルキル、好ましくはエトキシであり、Ｗが水素である式（Ａ）の化合物のホウ酸エステルへの比較的高い変換率が得られた。後のスズキカップリングへの準備で、ｉｎ ｓｉｔｕで発生させたホウ酸��ステルを、室温で最初に酢酸で処理し、次に水を加えるという順序で処理して加水分解することで、ＺがＢ（ＯＨ）２であり、Ｒが−Ｃ（Ｑ）（Ｔ）Ｗであり、ＱおよびＴがＯ−アルキルであり、アルキルが本明細書に定義の通りであって好ましくはエチルであり、Ｗが水素である式（Ａ）の化合物のボロン酸とした。テトラヒドロフランと比較した場合のＤＭＥの使用によって得られる優れた工程の改良を、ボロン酸中間体とのパラジウム（０）介在ビアリールカップリングに応用して、式（Ｃ）の化合物が得られることも認められた。そのような工程上の改良には、相対的に安定性の高い収率、相対的に短い反応時間および高純度プロファイルなどがある。
【００８８】
別の実施形態では式（Ｃ）の化合物は、ｉｎ ｓｉｔｕで発生させたＺが−Ｂ（ＯＨ）２である式（Ａ）の化合物である５−ホルミル−２−フリルボロン酸とＬがヨウ素もしくは臭素であってＵが有機基である式（Ｂ）の化合物のパラジウム（０）介在ビアリール結合から形成することができる（図式Ｃの（３）参照）。この方法は、例えばモルホリン、Ｎ，Ｏ−ジメチルヒドロキシルアミン、１−メチルピペリジンまたはＮ１，Ｎ１，Ｎ２−トリメチル−１，２−エタンジアミンから選択される２級アミンのリチウムアニオンと２−フルアルデヒドとの反応の場合のように、アミナールリチエートとしてのアルデヒド官能基のｉｎ ｓｉｔｕ保護を用いる（Ｓｙｎｌｅｔｔ １９９２， ６１５）。この方法で好ましいアミンはＮ，Ｏ−ジメチルヒドロキシルアミンである。アミンリチエートの形成は、低温でテトラヒドロフランまたはＤＭＥなどのエーテル系溶媒中、アルキルリチウム試薬、好ましくはｎ−ブチルリチウムによるアミンの処理によって行う。次に、アミンリチウムアニオンの溶液を２−フルアルデヒドと混合して、Ｚが水素であり、Ｒが−Ｃ（Ｑ）（Ｔ）Ｗであり、ＱがＮＲ′Ｒ″であり、Ｒ′がＯ−アルキル、好ましくはメトキシであり、Ｒ″が本明細書で定義のアルキル、好ましくはメチルであるか、あるいはＲ′およびＲ″が独立に本明細書で定義のアルキルであり；ＴがＯ−Ｌｉであり、ＷがＨである式（Ａ）の化合物であるｉｎ ｓｉｔｕのアミナールリチエートを形成する。次にこの溶液を低温で、追加モル当量のアルキルリチウム、好ましくはｎ−ブチルリチウムで処理して、ＺがＬｉであり、Ｒが−Ｃ（Ｑ）（Ｔ）Ｗであり、ＱがＮＲ′Ｒ″であり、Ｒ′がＯ−アルキル、好ましくはメトキシであり、Ｒ″がアルキル、好ましくはメチルであるか、Ｒ′およびＲ″が独立に本明細書で定義のアルキルであり、ＴがＯ−Ｌｉであり、ＷがＨである式（Ａ）の化合物であるフラニルリチエートを形成する。次にこの溶液を、低温でホウ酸アルキル、好ましくはホウ酸トリイソプロピルで処理して、ＺがＢ（Ｏ−イソプロピル）３Ｌｉであり、Ｒが−Ｃ（Ｑ）（Ｔ）Ｗであり、ＱがＮＲＲ′であり、Ｒ′がＯ−アルキル、好ましくはメトキシであることができ、Ｒ″が本明細書で定義のアルキル、好ましくはメチルであるか、Ｒ′およびＲ″が独立に本明細書で定義のアルキルであり；ＴがＯ−Ｌｉであり、Ｗが水素である式（Ａ）の化合物を形成し、鉱酸または酢酸などの有機酸を加えることで、溶液の状態で加水分解して５−ホルミル−２−フリルボロン酸とする。このｉｎ ｓｉｔｕ発生５−ホルミル−２−フリルボロン酸については、パラジウム（０）介在ビアリールカップリングを容易に行って、式（Ｃ）の化合物を形成する。
【００８９】
式（Ｃ）の化合物を得るための前段落に記載の方法は、ハロゲン（Ｚが臭素またはヨウ素である）置換２−フルアルデヒド誘導体、好ましくは５−ブロモ−２−ホルミルフランを用いる場合にも使用することができる。すなわち、Ｚが臭素であり、Ｒが−Ｃ（Ｏ）Ｈである式（Ａ）の化合物である（図式Ｃの（４）参照）。
【００９０】
別法として、式（Ｃ）の化合物に対する別の合成戦略を、ＬがＢ（ＯＨ）２でありＵが有機基である式（Ｂ）の化合物などのＮ−ヘテロアリールボロン酸の５−ハロゲン−２−ホルミルフラン誘導体、すなわちＺが臭素またはヨウ素であり、Ｒが−Ｃ（Ｏ）Ｈである式（Ａ）の化合物とのパラジウム（０）介在ビアリールカップリングから構築することができる（図式Ｃの（５）参照）。式（Ｂ）のＮ−ヘテロアリールボロン酸中間体の製造方法には、Ｌがヨウ素であり、Ｕが有機基である式（Ｂ）の化合物のアルキルマグネシウムハライド試薬、好ましくはエチルマグネシウムブロマイドによる処理が関与する。その反応は、低温でテトラヒドロフランまたはＤＭＥなどのエーテル系溶媒中で行う。次にこの混合物を、ホウ酸トリアルキル、好ましくはホウ酸トリイソプロピルで処理し、次に反応を低温に維持しながら、アルキルリチウム、好ましくはｎ−ブチルリチウムをゆっくり加える。その次に、鉱酸または有機酸、好ましくは酢酸を加える。それによって、溶液でのＬがＢ（ＯＨ）２であり、Ｕが有機基である式（Ｂ）のＮ−ヘテロアリールボロン酸中間体が得られる。それに対して次に、５−ハロゲン−２−フルアルデヒド−（ハロゲンは臭素またはヨウ素である）、好ましくは５−ブロモ−２−フルアルデヒド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどの共溶媒、炭酸ナトリウムなどの水系塩基およびジクロロ［１，１′−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］パラジウム（ＩＩ）・塩化メチレン付加物などのパラジウム触媒を加える。この溶液を十分な温度まで加熱して、式（Ｃ）の所望の化合物に変換する。
【００９１】
式（Ｃ）の化合物を構築する別の合成戦略は、ヘック型反応（Ｂｕｌｌ． Ｃｈｅｍ． Ｓｏｃ． Ｊｐｎ． １９７３， ４６， １２２０； Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｅｓ １９９０， ３１， １９５１； Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ １９８４， ４８８； Ｊ． Ｏｒｇ． Ｃｈｅｍ． １９８５， ５０， ５２７２）を用いて、Ｚが水素であり、Ｒが−Ｃ（Ｏ）Ｈである式（Ａ）の化合物である２−フルアルデヒドを位置選択的に、Ｌがヨウ素または臭素であり、Ｕが有機基である式Ｂの中間体とカップリングさせる。５位での２−フルアルデヒドの位置選択的パラジウム触媒アリール化は化学文献で先例がない。この方法で２−フルアルデヒドに代わる他のものとしては、２−フルアルデヒドジエチルアセタール、２−（２−フリル）−１，３−ジオキソラン、２−フラン酸および２−フラン酸メチルもしくは２−フラン酸エチルなどの２−フラン酸のエステル類などがある。この戦略を用いる式（Ｃ）の化合物の合成方法では、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリジノン、トルエン、ジメチルアセトアミド、水、アセトニトリルまたはそれらの混合物、好ましくはＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドなどの適切な溶媒と、トリエチルアミンおよびジイソプロピルエチルアミンなどの有機アミンまたは炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸セシウム、炭酸カルシウム、酢酸ナトリウムおよび酢酸カリウム、好ましくは酢酸カリウムなどの炭酸アルカリ金属塩基および２−フルアルデヒドとの混合を行う必要がある。次に、トリ−ｏ−トリルホスフィン、トリフェニルホスフィン、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン、トリ−２−フリルホスフィン、トリシクロヘキシルホスフィン、好ましくはトリシクロヘキシルホスフィンなどのトリアルキル−またはトリアリールホスフィンを加える。酢酸パラジウム（ＩＩ）、塩化パラジウム（ＩＩ）、パラジウム／炭素、ジクロロ［１，１′−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］パラジウム（ＩＩ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）、トランス−ジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（ＩＩ）、好ましくは塩化パラジウム（ＩＩ）など（これらに限定されるものではない）のリストからのパラジウム触媒を加える。次にその混合物を加熱し、Ｌがヨウ素または臭素、好ましくはヨウ素である式（Ｂ）の化合物の溶液をゆっくり加える。その反応混合物を次に１０〜２０時間加熱し、その時点で反応混合物を冷却して室温とし、濾過する。鉱酸またはｐ−トルエンスルホン酸などの有機酸を加えて、式（Ｃ）の単離化合物をそれの塩として得る。
【００９２】
本発明の１実施形態では、式（Ｃ）の化合物：
【化１９】
2004502687.tif 000016
の製造方法であって、
式（Ａ）の化合物：
【化２０】
2004502687.tif 000017
を、式（Ｂ）の化合物：
【化２１】
2004502687.tif 000018
と反応させて、式（Ｃ）の化合物を形成する段階を有し；
Ｕは有機基であり；
式（Ａ）の化合物をｉｎ ｓｉｔｕで発生させ；
Ｌはヨウ素または臭素であり；
Ｒは−Ｃ（Ｑ）（Ｔ）Ｗであり；ＱおよびＴは独立に、−ＯＣＨ３または−ＯＣＨ２ＣＨ３から選択され；Ｗは水素であり；
ＺはＢ（ＯＨ）２であり；あるいは
式（Ａ）の化合物をｉｎ ｓｉｔｕで発生させ、
Ｌはヨウ素または臭素であり；
Ｒは−Ｃ（Ｏ）Ｈであり；
ＺはＢ（ＯＨ）２であり；あるいは
式（Ｂ）の化合物をｉｎ ｓｉｔｕで発生させ、
ＬはＢ（ＯＨ）２であり；
Ｒは−Ｃ（Ｏ）Ｈであり；
Ｚは臭素であり；あるいは
式（Ｂ）の化合物を位置選択的に式（Ａ）の化合物と反応させ；式（Ａ）および（Ｂ）のいずれの化合物もｉｎ ｓｉｔｕで発生させず、
Ｌはヨウ素または臭素であり；
Ｒは−Ｃ（Ｏ）Ｈであり；
Ｚは水素である方法が提供される。
【００９３】
上記で説明したように、Ｕは好適な有機基であることができる。ある実施形態ではＵは、Ｒ２基によって置換され、少なくとも１個の独立に選択されるＲ４基によって置換されていても良いフェニル、ピリジル、３Ｈ−イミダゾリル、インドリル、イソインドリル、インドリニル、イソインドリニル、１Ｈ−インダゾリル、２，３−ジヒドロ−１Ｈ−インダゾリル、１Ｈ−ベンズイミダゾリル、２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ベンズイミダゾリルまたは１Ｈ−ベンゾトリアゾリル基を表す。
【００９４】
Ｒ２は、ベンジル、ハロ−、ジハロ−およびトリハロベンジル、ベンゾイル、ピリジルメチル、ピリジルメトキシ、フェノキシ、ベンジルオキシ、ハロ−、ジハロ−およびトリハロベンジルオキシならびにベンゼンスルホニルを含む群から選択され；あるいは
Ｒ２は、トリハロメチルベンジルまたはトリハロメチルベンジルオキシを表し；あるいは
Ｒ２は、下記式の基を表し；
【化２２】
2004502687.tif 000019
式中、各Ｒ３は独立に、ハロゲン、Ｃ１−４アルキルおよびＣ１−４アルコキシから選択され；ｎは０〜３である。
【００９５】
好ましい実施形態ではＵは、Ｒ２基によって置換され、少なくとも１個の独立に選択されるＲ４基によって置換されていても良いフェニル、インドリルまたは１Ｈ−インダゾリル基を表す。
【００９６】
より好ましい実施形態ではＵは、Ｒ２基によって置換され、少なくとも１個の独立に選択されるＲ４基によって置換されていても良いフェニルまたは１Ｈ−インダゾリル基を表す。
【００９７】
Ｒ４は、ヒドロキシ、ハロ、Ｃ１−４アルキル、Ｃ２−４アルケニル、Ｃ２−４アルキニル、Ｃ１−４アルコキシ、アミノ、Ｃ１−４アルキルアミノ、ジ［Ｃ１−４アルキル］アミノ、Ｃ１−４アルキルチオ、Ｃ１−４アルキルスルフィニル、Ｃ１−４アルキルスルホニル、Ｃ１−４アルキルカルボニル、カルボキシ、カルバモイル、Ｃ１−４アルコキシカルボニル、Ｃ１−４アルカノイルアミノ、Ｎ−（Ｃ１−４アルキル）カルバモイル、Ｎ，Ｎ−ジ（Ｃ１−４アルキル）カルバモイル、シアノ、ニトロおよびトリフルオロメチルの基から選択される。
【００９８】
より好ましい実施形態ではＵは、Ｕから連結するＮＨ基への結合に対してＲ２基がパラ位にあるフェニル基を表す。
【００９９】
さらにより好ましい実施形態ではＵは、Ｒ２基がインダゾリル基の１位にある１Ｈ−インダゾリル基を表す。
【０１００】
好ましい実施形態ではＲ２は、ベンジル、ピリジルメチル、フェノキシ、ベンジルオキシ、ハロ−、ジハロ−およびトリハロベンジルオキシならびにベンゼンスルホニルを表す。
【０１０１】
別の好ましい実施形態ではＲ２は、トリハロメチルベンジルオキシを表す。
【０１０２】
別の好ましい実施形態ではＲ２は、下記式の基を表す。
【０１０３】
【化２３】
2004502687.tif 000020
式中、ＨａｌはＢｒまたはＣｌ、特にはＣｌであり、より詳細にはＨａｌ置換基は図示の環に星印を施した位置にある。
【０１０４】
より好ましい実施形態ではＲ２は、ベンジルオキシ、フルオロベンジルオキシ（特には３−フルオロベンジルオキシ）、ベンジル、フェノキシおよびベンゼンスルホニルを表す。
【０１０５】
さらにより好ましい実施形態ではＲ２は、ブロモベンジルオキシ（特には３−ブロモベンジルオキシ）およびトリフルオロメチルベンジルオキシを表す。
【０１０６】
別の好ましい実施形態では環ＵはＲ４基によって置換されていない。特に好ましい実施形態ではＵは、Ｒ４基によって置換されていないフェニルまたはインダゾリルである。
【０１０７】
別の好ましい実施形態では環Ｕは、ハロまたはＣ１−４アルコキシ、特には塩素、フッ素またはメトキシから選択されるＲ４基によって置換されている。
【０１０８】
より好ましい実施形態では環Ｕは、Ｒ４がハロ、特には３−フルオロを表すＲ４基によって置換されている。
【０１０９】
特に好ましい実施形態では、ＵがＲ４と一体となって、メトキシフェニル、フルオロフェニル、トリフルオロメチルフェニルまたはクロロフェニルを表す。
【０１１０】
さらに特に好ましい実施形態では、ＵがＲ４と一体となって、メトキシフェニルまたはフルオロフェニルを表す。
【０１１１】
特に好ましい実施形態では、基Ｕが置換基Ｒ２およびＲ４と一体となって、ベンジルオキシフェニル、（フルオロベンジルオキシ）フェニル、（ベンゼンスルホニル）フェニル、ベンジルインダゾリルまたはフェノキシフェニルを表す。
【０１１２】
さらに特に好ましい実施形態では、基Ｕが置換基Ｒ２およびＲ４と一体となって、ベンジルオキシフェニル、（３−フルオロベンジルオキシ）フェニル、（ベンゼンスルホニル）フェニルまたはベンジルインダゾリルを表す。
【０１１３】
別のさらに特に好ましい実施形態では、基Ｕが置換基Ｒ２およびＲ４と一体となって、（３−ブロモベンジルオキシ）フェニル、（３−トリフルオロメチルベンジルオキシ）フェニルまたは（３−フルオロベンジルオキシ）−３−メトキシフェニルを表す。
【０１１４】
別のさらに特に好ましい実施形態では、基Ｕが置換基Ｒ２およびＲ４と一体となって、３−フルオロベンジルオキシ−３−クロロフェニル、ベンジルオキシ−３−クロロフェニル、ベンジルオキシ−３−トリフルオロメチルフェニル、（ベンジルオキシ）−３−フルオロフェニル、（３−フルオロベンジルオキシ）−３−フルオロフェニルまたは（３−フルオロベンジル）インダゾリルを表す。
【０１１５】
最も得に好ましい実施形態では、基Ｕが置換基Ｒ２およびＲ４と一体となって、ベンジルオキシフェニルまたは（３−フルオロベンジルオキシ）フェニルを表す。
【０１１６】
ハロは例えば、フッ素、塩素、臭素またはヨウ素である。それは好ましくはフッ素、塩素または臭素であり、より好ましくはフッ素または塩素である。
【０１１７】
Ｃ１−４アルキルは例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチルまたはｔｅｒｔ−ブチルであり、好ましくはそれはメチル、エチル、プロピル、イソプロピルまたはブチルであり、より好ましくはメチルである。
【０１１８】
Ｃ２−４アルケニルは例えば、エテニル、プロプ−１−エンイルまたはプロプ−２−エンイルであり、好ましくはそれはエテニルである。
【０１１９】
Ｃ２−４アルキニルは例えば、エチニル、プロプ−１−インイルまたはプロプ−２−インイルであり、好ましくはそれはエチニルである。
【０１２０】
Ｃ１−４アルコキシは例えば、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、イソブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシまたはｔｅｒｔ−ブトキシであり；好ましくはそれはメトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシまたはブトキシであり、より好ましくはそれはメトキシである。
【０１２１】
Ｃ１−４アルキルアミノは例えば、メチルアミノ、エチルアミノまたはプロピルアミノであり、好ましくはそれはメチルアミノである。
【０１２２】
ジ［Ｃ１−４アルキル］アミノは例えば、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、Ｎ−メチル−Ｎ−エチルアミノまたはジプロピルアミノであり、好ましくはそれはジメチルアミノである。
【０１２３】
Ｃ１−４アルキルチオは例えば、メチルチオ、エチルチオ、プロピルチオまたはイソプロピルチオであり、好ましくはメチルチオである。
【０１２４】
Ｃ１−４アルキルスルフィニルは例えば、メチルスルフィニル、エチルスルフィニル、プロピルスルフィニルまたはイソプロピルスルフィニルであり、好ましくはメチルスルフィニルである。
【０１２５】
Ｃ１−４アルキルスルホニルは例えば、メタンスルホニル、エチルスルホニル、プロピルスルホニルまたはイソプロピルスルホニルであり、好ましくはメタンスルホニルである。
【０１２６】
Ｃ１−４アルキルカルボニルは例えば、メチルカルボニル、エチルカルボニルまたはプロピルカルボニルである。
【０１２７】
Ｃ１−４アルコキシカルボニルは例えば、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、プロポキシカルボニル、ブトキシカルボニルまたはｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルである。
【０１２８】
Ｃ１−４アルカノイルアミノ（その炭素原子数はＣＯ官能基を含む）は例えば、ホルムアミド、アセトアミド、プロピオンアミドまたはブチルアミドである。
【０１２９】
Ｎ−（Ｃ１−４アルキル）カルバモイルは例えば、Ｎ−メチルカルバモイルまたはＮ−エチルカルバモイルである。
【０１３０】
Ｎ，Ｎ−ジ（Ｃ１−４アルキル）カルバモイルは例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル、Ｎ−メチル−Ｎ−エチルカルバモイルまたはＮ，Ｎ−ジエチルカルバモイルである。
【０１３１】
以下の実施例は、説明のみを目的としたものであり、いかなる形でも本発明の範囲を限定するものではない。例示の化合物について示してある物理データは、その化合物について割り当てられた構造と一致している。
【０１３２】
実施例
本明細書で使用される場合、その方法、図式および実施例で使用される記号および規則は、現代の科学文献（例：ｔｈｅ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ ｔｈｅ Ａｍｅｒｉｃａｎ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｓｏｃｉｅｔｙまたはｔｈｅ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ）で使用されるものと一致している。アミノ酸残基を指定するのには、標準的な１文字または３文字の略称を用い、別段の断りがない限り、それらはＬ−配置にあるものと仮定する。別段の断りがない限り、原料はいずれも、商業的供給業者から入手し、それ以上精製せずに用いた。具体的には、実施例中および明細書を通じて以下の略称を用いることができる。
【０１３３】
ｇ（グラム）；ｍｇ（ミリグラム）；Ｌ（リットル）；ｍＬ（ミリリットル）；μＬ（ミクロリットル）；ｐｓｉ（ポンド／インチ２）；Ｍ（モル濃度）；ｍＭ（ミリモル濃度）；Ｎ（規定）；Ｋｇ（キログラム）；ｉ．ｖ．（静脈）；Ｈｚ（ヘルツ）；ＭＨｚ（メガヘルツ）；ｍｏｌ（モル）；ｍｍｏｌ（ミリモル）；ＲＴ（室温）；ｍｉｎ（分）；ｈ（時）；ｍｐ（融点）；ＴＬＣ（薄層クロマトグラフィー）；Ｔｒ（保持時間）；ＲＰ（逆相）；ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）；ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキシド）；ＥｔＯＡｃ（酢酸エチル）；ＤＭＥ（１，２−ジメトキシエタン）；ＤＣＭ（塩化メチレン）；ＤＣＥ（ジクロロエタン）；ＤＭＦ（Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド）；ＨＯＡｃ（酢酸）；ＴＭＳＥ（２−（トリメチルシリル）エチル）；ＴＭＳ（トリメチルシリル）；ＴＩＰＳ（トリイソプロピルシリル）；ＴＢＳ（ｔ−ブチルジメチルシリル）；ＨＰＬＣ（高圧液体クロマトグラフィー）。
【０１３４】
別途指示がない限り、温度はいずれも℃（摂氏）で表している。別段の記載がない限り、反応はいずれも、不活性雰囲気下に室温で行った。
【０１３５】
１Ｈ　ＮＭＲスペクトラムは、バリアン（Ｖａｒｉａｎ）ＶＸＲ−３００、バリアンユニティ（Ｕｎｉｔｙ）−３００、バリアンユニティ−４００装置またはジェネラルエレクトリック（Ｇｅｎｅｒａｌ Ｅｌｅｃｔｒｉｃ）ＱＥ−３００で記録した。化学シフトは、ｐｐｍ値（δ単位）で表してある。カップリング定数は、ヘルツ（Ｈｚ）単位である。分裂パターンは見かけの多重度を説明するものであり、ｓ（一重線）、ｄ（二重線）、ｔ（三重線）、ｑ（四重線）、ｍ（多重線）、ｂｒ（広い）と称される。
【０１３６】
低分解能質量スペクトラム（ＭＳ）は、ＪＯＥＬ ＪＭＳ−ＡＸ５０５ＨＡ、ＪＯＥＬ ＳＸ−１０２またはＳＣＩＥＸ−ＡＰＩｉｉｉスペクトル装置で記録した。高分解能ＭＳは、ＪＯＥＬ ＳＸ−１０２Ａスペクトル装置で得た。質量スペクトラムはいずれも、エレクトロスプレーイオン化（ＥＳＩ）法、化学イオン化（ＣＩ）法、電子衝撃（ＥＩ）法または高速原子衝撃（ＦＡＢ）法で得た。赤外線（ＩＲ）スペクトラムは、１ｍｍのＮａＣｌセルを用いるニコレット（Ｎｉｃｏｌｅｔ）５１０ＦＴ−ＩＲスペクトル装置で得た。反応はいずれも、ＵＶ光、５％エタノール性ホスホモリブデン酸またはｐ−アニスアルデヒド溶液で肉眼観察される０．２５ｍｍイー・メルク（Ｅ． Ｍｅｒｃｋ）シリカゲル板（６０Ｆ−２５４）での薄層クロマトグラフィーによってモニタリングした。フラッシュカラムクロマトグラフィーは、シリカゲル（２３０〜４００メッシュ、メルク）で行った。旋光度は、パーキンエルマー（Ｐｅｒｋｉｎ Ｅｌｍｅｒ）２４１型旋光計を用いて得た。融点は、Ｍｅｌ−Ｔｅｍｐ ＩＩ装置を用いて測定し、未補正である。
【０１３７】
実施例１
５−（４−［３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒドの製造
反応容器に、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−ヨード−４−キナゾリンアミン（１００ｍｇ；０．１９８ｍｍｏｌ）、２−ホルミルフラン−５−ボロン酸（Ｆｒｏｎｔｉｅｒ Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ、４２ｍｇ；０．２９７ｍｍｏｌ）、１０％パラジウム／活性炭（５ｍｇ；０．０５重量比）、ＤＭＥ（２．０ｍＬ）、ＭｅＯＨ（１．０ｍＬ）およびトリエチルアミン（８３μＬ）を加えた。５０℃で１４時間加熱した後、ＨＰＬＣで変換が９８．５％完了していることが示された。１Ｈ ＮＭＲ （ｄ６−ＤＭＳＯ） δ：１１．４４ （ｓ， １Ｈ）， ９．３８ （ｓ， ２Ｈ）， ９．１１ （ｓ， １Ｈ）， ８．９０ （ｓ， １Ｈ）， ８．３９ （ｄｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８および４ Ｈｚ）， ７．８９ （ｄ， １Ｈ， Ｊ＝ １２ Ｈｚ）， ７． ８４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ４ Ｈｚ）， ７．６０ （ｄｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８および４ Ｈｚ）， ７．４７〜７．４２ （ｍ， ２Ｈ）， ７．４４ （ＡＡ′ＢＢ′， ２Ｈ， ＪＡＢ ＝ ８ Ｈｚ）， ７．３５〜７．２５ （ｍ， ３Ｈ）， ７．２４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ４ Ｈｚ）， ７．１６ （ｄｔ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８ および ４ Ｈｚ）， ７．０６ （ＡＡ′ＢＢ′， ２Ｈ， ＪＡＢ ＝ ８ Ｈｚ）， ６．８４ （ｄ， １ Ｈ， Ｊ ＝ ４ Ｈｚ）， ５．２７ （ｓ， ２Ｈ）， ４．４３ （ｓ， ２Ｈ）， ３．６１〜３．５０ （ｍ， ２Ｈ）， ３．４７〜３．３６ （ｍ， ２Ｈ）， ３．０９ （ｓ， ３Ｈ）， ２．２３ （ｓ， ６Ｈ）。
【０１３８】
実施例２
５−（４−［３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒドの製造
（ｉ）２−ジエチルアセタール−フラン−５−ボロン酸のｉｎ ｓｉｔｕ製造
２０Ｌ反応容器に、ＤＭＥ６．７容量部および２−フルアルデヒドジエチルアセタール０．６７重量部（７４０ｇ、４１０ｍＬ、４．３５ｍｏｌ）を入れ、反応／内容物制御下に冷却して−４０℃とした。ｎ−ブチルリチウム１．３２重量部（２．５Ｍヘキサン溶液１．４５ｋｇ、５．２２ｍｏｌ）を、セラミックヘッドを有するケムテック（ＣｈｅｍＴｅｃｈ）ＣＰ１２０計量ポンプを用いて約４０分間かけて加えた。内部温度は−３１℃まで上昇した。反応混合物は暗色変したが、均一であった。滴下完了後、ラインをヘキサン約０．１７容量部で流して直接反応容器に入れた。内部温度が−４０℃まで低下した時点で、反応混合物をさらに２．５時間撹拌した。２．５時間後、ホウ酸トリイソプロピル１．１容量部（０．８９重量部、９８２ｇ、５．２２ｍｏｌ）を２０分間かけて計量ポンプを介して加えた。添加の前半でわずかに発熱が認められ、約−３１℃でピークとなった。追加のヘキサン０．１５容量部を用いて、ポンプラインを流して反応槽に入れた。２時間後（−４０℃で３０分間）、反応温度を６０分間かけて２５℃まで上昇させた。内部温度が２５℃に達した時点で、サンプル１ｍＬを取って工程中チェックを行った［サンプル準備：反応混合物２滴をＣＨ３ＣＮ１ｍＬおよび１Ｎ ＨＣｌ　１００μＬで希釈し、２８０ｎＭでＬＣを行った］。ボロン酸／２−フルフラール比は１１９：１であった。この時点で、酢酸０．２９容量部を加え、反応混合物を３０分間撹拌した。水０．３６容量部を３０分後に加えた。その反応混合物をそのまま次の段階で用いた。
【０１３９】
（ｉｉ）ｉｎ ｓｉｔｕで製造した２−ジエチルアセタール−５−ボロン酸を用いた５−（４−［３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒド４−メチルベンゼンスルホネートの製造
上記からの反応混合物に、真空添加を用いて、５分間かけてエタノール３．４容量部（３．７Ｌ）を加えた。トリエチルアミン０．６９容量部（７６０ｍＬ、５．４５ｍｏｌ）を加え、次にＮ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−ヨード−４−キナゾリンアミン１重量部（１１００ｇ、２．１８ｍｏｌ）および３重量％の１０％Ｐｄ／Ｃ［パラジウム、１０重量％（乾燥重基準）／活性炭、５０％含水品、デグッサ（Ｄｅｇｕｓｓａ）Ｅ１０１ＮＥ／Ｗ型］を加えた。反応器制御モードで反応器を６２℃に設定した。約２時間かかって内部温度が５８℃まで上昇するのが認められた。約１４時間後、少量サンプルを抜き取って、工程中チェックを行った［サンプル準備：１５μＬを、ＭｅＯＨ　１ｍＬおよび１Ｎ ＨＣｌ　２５０μＬで希釈し、２２０ｎＭで高速ＬＣを行った］。その時点で反応器を冷却して２５℃とした。暗色反応混合物を、インラインの５．０μｍカートリッジフィルター（Ｐａｌｌ部品番号Ｒ１ｆ０５０、ロット番号ＦＪ０８０７）およびインライン０．４５μｍフィルター（Ｍｅｉｓｎｅｒ ＣＬＭＦ０．４−６６２、ロット番号４０８７−Ｒ−＃Ｆ）を取り付けたテフロンを裏材とするステンレス被覆移動ホースを用いて第２の反応器に移し入れた。第１の反応器をＤＭＥ　０．５容量部で洗い、移動ホースに流し込んで、フィルターカートリッジから固体を洗い出した。ｐ−トルエンスルホン酸１水和物１．５５重量部（１７００ｇ、８．７２ｍｏｌ）を脱イオン水２．２７容量部に溶かし、溶液を５分間かけて反応混合物に加えた。２５℃で１時間撹拌後、生成物を中目の濾紙を取り付けたセラミックフィルターで回収した。反応器およびフィルターケーキを１：１ＤＭＥ／水溶液０．９容量部で洗浄した。４時間吸引乾燥した後、黄色濾過ケーキをガラス皿２個に移し入れ、窒素気流下に実験室真空（約４５７ｍｍＨｇ（１８ｉｎＨｇ））下で乾燥機（５０〜５５℃）に入れた。ガラス皿２個を乾燥機から取り出し、放冷して室温とし、適宜にサンプリングを行った。標題化合物の単離収量は１２３０ｇであり（１．１２重量部、理論収量の８７％；理論収量１４１０ｇ）、それは黄色様固体として得られた。１Ｈ ＮＭＲ （ｄ６−ＤＭＳＯ） δ： １１．４４ （ｓ， １Ｈ）， ９．３８ （ｓ， ２Ｈ）， ９．１１ （ｓ， １Ｈ）， ８．９０ （ｓ， １Ｈ）， ８．３９ （ｄｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８および４ Ｈｚ）， ７．８９ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ １２ Ｈｚ）， ７．８４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ４ Ｈｚ）， ７．６０ （ｄｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８および４ Ｈｚ）， ７．４７〜７．４２ （ｍ， ２Ｈ）， ７．４４ （ＡＡ′ＢＢ′， ２Ｈ， ＪＡＢ ＝ ８ Ｈｚ）， ７．３５〜７．２５ （ｍ， ３Ｈ）， ７．２４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ４ Ｈｚ）， ７．１６ （ｄｔ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８および４ Ｈｚ）， ７．０６ （ＡＡ′ＢＢ′， ２Ｈ， ＪＡＢ ＝ ８ Ｈｚ）， ６．８４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ４ Ｈｚ）， ５．２７ （ｓ， ２Ｈ）， ４．４３ （ｓ， ２Ｈ）， ３．６１〜３．５０ （ｍ， ２Ｈ）， ３．４７〜３．３６ （ｍ， ２Ｈ）， ３．０９ （ｓ， ３Ｈ）， ２．２３ （ｓ， ６Ｈ）。
【０１４０】
実施例３
ｉｎ ｓｉｔｕ保護２−フルアルデヒドを用いる５−（４−［３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒドの製造
Ｎ，Ｏ−ジメチルヒドロキシルアミン塩酸塩（６２９ｍｇ；６．３２ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（１９ｍＬ；４０容量部）に懸濁させ、フラスコを冷却して−４０℃とした（低温冷却制御イソプロパノール浴）。ｎ−ブチルリチウム（２．５Ｍヘキサン溶液；５．３ｍＬ；１３．２ｍｍｏｌ）を滴下速度で加えたところ、その間に内部温度は−１２℃まで上昇した。しかしながら、混合物を直ちに再冷却して−４０℃とした。−４０℃で３０分後、２−フルアルデヒド（４８１μＬ；５．７４ｍｍｏｌ）を一気に混合物に加えたところ、内部温度は−２８℃まで上昇した。再度、温度を急速に−４０℃まで戻した。−４０℃で１５分後、内部温度を−３５℃以下に維持しながら、ｎ−ブチルリチウム（２．５Ｍヘキサン溶液；２．８ｍＬ；６．８９ｍｍｏｌ）を滴下速度で加えた。滴下中に、混合物は黄色に変色した。滴下完了後、混合物を−４０℃で１時間撹拌した。ホウ酸トリイソプロピル（２．０ｍＬ；８．６２ｍｍｏｌ）を、内部温度を−３５℃以下に維持しながら滴下速度で加えた。滴下完了後、冷却を停止した。ＨＰＬＣで、所望のボロン酸が８３．７％であり、原料が６．２％であることが示された。内部温度が−２０℃に達した時点で、酢酸（４６２μＬ；８．０４ｍｍｏｌ）を加えることで混合物の反応停止を行い、昇温させて室温とした。得られたものを、精製や単離を行わずにそのまま、スズキカップリング反応に用いた。
【０１４１】
粗ボロン酸の入った反応容器に、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（１３ｍＬ）、１．１６Ｍ　Ｎａ２ＣＯ３水溶液（７．３ｍＬ；７．３８ｍｍｏｌ）、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−ヨード−４−キナゾリンアミン（１．８７ｇ；３．６９ｍｍｏｌ）およびジクロロ［１，１′−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］パラジウム（ＩＩ）ジクロロメタン付加物（１５ｍｇ；０．０１８５ｍｍｏｌ）を加えた。塩基を加えたところで、内部温度は約２８℃まで上昇した。反応混合物を油浴で加熱して５０℃（内部温度）とした。反応混合物を、セライトの圧縮層で濾過し、固体をＴＨＦで洗浄した。単離溶液を酢酸エチルで希釈し、塩酸水溶液を加えた。分液を行い、水層を中和し、酢酸エチルで希釈した。分液を行い、有機層を硫酸ナトリウムで脱水し、濾過し、減圧下に濃縮して、標題化合物を得た。標題化合物のＬＣ保持時間は４．９分であった。
【０１４２】
実施例４
保護５−ブロモ−２−フロアルデヒドを用いた５−（４−［３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒド塩酸塩の製造
Ｎ，Ｏ−ジメチルヒドロキシルアミン塩酸塩（３．０４ｇ；３０．４９ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（４０ｍＬ）に懸濁させ、フラスコを冷却して−７８℃とした（ドライアイス−アセトン浴）。ｎ−ブチルリチウム（２．５Ｍヘキサン溶液；２４．４ｍＬ；６０．９８ｍｍｏｌ）をその冷溶液に滴下したところ、均一になった。アセトン／ＣＯ２浴を水／氷浴（０℃）に交換したところ、混合物は淡黄色に変色した。０℃で１５分間撹拌後、溶液を再度冷却して−７８℃とし、５−ブロモ−２−フルアルデヒド（５．００ｇをＴＨＦ１０ｍＬに溶かしたもの；２７．７２ｍｍｏｌ）を滴下速度で加えた。滴下完了から１５分後、反応混合物を水／氷浴で昇温させて０℃とし、１５分後、それを再度冷却して−７８℃とした。１０分後、ホウ酸トリイソプロピル（１８．８ｍＬ；８３．１６ｍｍｏｌ）を一気に冷混合物に加え、次にｎ−ブチルリチウム（２．５Ｍヘキサン溶液；２７．７ｍＬ；６９．３０ｍｍｏｌ）を滴下した。−７８℃で３０分後、酢酸（６．５ｍＬ；１０２．６ｍｍｏｌ）を冷反応混合物に加え、それを次に昇温させて室温とした。得られたものを精製や単離を行わずに、そのままスズキカップリング反応に用いた。
【０１４３】
粗ボロン酸の入った反応容器に、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（５４ｍＬ）、水（１１ｍＬ）、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−ヨード−４−キナゾリンアミン（１０．７８ｇ；２１．３２ｍｍｏｌ）、固体Ｎａ２ＣＯ３（６．８５ｇ；６３．９７ｍｍｏｌ）およびジクロロ［１，１′−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］パラジウム（ＩＩ）ジクロロメタン付加物（１７４ｍｇ；０．２１ｍｍｏｌ）を加えて、橙赤色反応混合物を得た。反応混合物を加熱して８０℃としたところ、色の変化は認められなかった。計２８．５時間の反応時間後、反応混合物を放冷して室温とした。混合物をＴＨＦ（５４ｍＬ）で希釈し、１００メッシュダルコ（Ｄａｒｃｏ；登録商標）Ｇ−６０活性炭（６９６ｍｇ）、ハイフロスーパーセル（Ｈｙｆｌｏ Ｓｕｐｅｒ Ｃｅｌ；登録商標）（３４８ｍｇ）で処理し、室温で２時間以上撹拌した。ハイフロスーパーセルを入れたフリット漏斗で吸引濾過することで沈殿を除去し、ＴＨＦ溶媒の着色がなくなるまでＴＨＦで洗浄した（２２ｍＬで５回）。濾液を濃ＨＣｌ水溶液（７．１ｍＬ；８５．３ｍｍｏｌ）および水（８０ｍＬ）で処理し、室温で２時間撹拌した。沈殿をフリット漏斗で濾過し、３３％イソプロパノール／水（５４ｍＬ）、水（５４ｍＬ）および３３％イソプロパノール／水（５４ｍＬ）で洗浄し、２時間風乾させた。得られた黄色様褐色固体を真空デシケータに移し、減圧下に終夜乾燥させた。この反応から、標題化合物９．０１ｇ（収率８３％）をベージュ−褐色粉末として得た。標題化合物のＬＣ保持時間は４．９分であった。
【０１４４】
実施例５
ｉｎ ｓｉｔｕ発生４−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］アニリノ｝−６−キナゾリニルボロン酸を用いる５−（４−［３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒドの製造
Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−ヨード−４−キナゾリンアミン（２００ｍｇ；０．３９５ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（２．０ｍＬ）に溶かして、黄色様溶液を得た。混合物を冷却して０℃とし（水／氷浴）、エチルマグネシウムブロマイド（１．０ＭＴＨＦ溶液；４７５μＬ；０．４７５ｍｍｏｌ）で処理して、均一明黄色溶液を得た。それを冷却して−７８℃とした。ホウ酸トリイソプロピル（３７３Ｌ；１．５８２ｍｍｏｌ）を一気に加え、次にｎ−ブチルリチウム（２．５Ｍヘキサン溶液；３９５μＬ；０．９８９ｍｍｏｌ）をゆっくり加えた。ＨＰＬＣで確認して反応が完了した時点で、酢酸（８４μＬ；１．４６３ｍｍｏｌ）を加えて反応停止した。得られた粗ボロン酸のＴＨＦ中黄色スラリーに、５−ブロモ−２−フルアルデヒド（１０７ｍｇ；０．５９３ｍｍｏｌ）を加え、次にＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（２．０ｍＬ）を加えた。それによって、混合物は均一となり、１．０１６Ｎ　Ｎａ２ＣＯ３水溶液（１．２ｍＬ；１．１８５ｍｍｏｌ）と最後にジクロロ［１，１′−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］パラジウム（ＩＩ）ジクロロメタン付加物（１６ｍｇ；０．０２０ｍｍｏｌ）を加えた。混合物を８０℃で加熱した。１５時間後のＨＰＬＣチェックで、標題化合物への変換が９５％完了していることが示された。ＬＣ保持時間：ｔ＝４．９分。
【０１４５】
実施例６
５−（４−（３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒド４−メチルベンゼンスルホネートの位置選択的製造
２−フルアルデヒド（５．７ｍＬ、６９ｍｍｏｌ）、酢酸カリウム（１．４ｇ、１４ｍｍｏｌ）および塩化パラジウム（ＩＩ）（６１ｍｇ、０．３５ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（３５ｍＬ）中混合物を、撹拌しながら混合物にＮ２を激しく吹き込むことで１０分間脱気した。次に、触媒混合物を昇温させて１１０℃とした。Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−ヨード−４−キナゾリンアミン（３．５ｇ、６．９ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（５５ｍＬ）溶液を同様に脱気し、シリンジポンプを用いて１０時間かけて触媒混合物に加えた。添加完了後、反応温度をさらに２時間にわたって１１０℃に維持した。室温まで冷却した後、混合物を水１２５ｍＬに投入した。沈殿を粗い濾紙で回収し、水（約７ｍＬ）で洗浄した。固体を温（５０℃）ＤＭＥに再溶解させた。この溶液に、ｐ−トルエンスルホン酸１水和物（２．０ｇ；１０．４ｍｍｏｌ）を加えた。温度を３５℃まで下げ、混合物を室温で終夜撹拌した。水（６０ｍＬ）を加えて、さらなる沈殿を誘発した。生成物を粗い濾紙で回収し、次にＤＭＥ／水（１：１）３０〜４０ｍＬで洗浄した。濾過ケーキを、実験室真空下に５０℃で終夜乾燥して、標題化合物２．５ｇ（５５％）を得た。１Ｈ ＮＭＲ （ｄ６−ＤＭＳＯ） δ： １１．４４ （ｓ， １Ｈ）， ９．３８ （ｓ， ２Ｈ）， ９．１１ （ｓ， １Ｈ）， ８．９０ （ｓ， １Ｈ）， ８．３９ （ｄｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８および４ Ｈｚ）， ７．８９ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ １２ Ｈｚ）， ７．８４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ４ Ｈｚ）， ７．６０ （ｄｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８および４ Ｈｚ）， ７．４７〜７．４２ （ｍ， ２Ｈ）， ７．４４ （ＡＡ′ＢＢ′， ２Ｈ， ＪＡＢ ＝ ８ Ｈｚ）， ７．３５〜７．２５ （ｍ， ３Ｈ）， ７．２４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ４ Ｈｚ）， ７．１６ （ｄｔ， １Ｈ， Ｊ ＝ ８および４ Ｈｚ）， ７．０６ （ＡＡ′ＢＢ′， ２Ｈ， ＪＡＢ ＝ ８ Ｈｚ）， ６．８４ （ｄ， １Ｈ， Ｊ ＝ ４ Ｈｚ）， ５．２７ （ｓ， ２Ｈ）， ４．４３ （ｓ， ２Ｈ）， ３．６１〜３．５０ （ｍ， ２Ｈ）， ３．４７〜３．３６ （ｍ， ２Ｈ）， ３．０９ （ｓ， ３Ｈ）， ２．２３ （ｓ， ６Ｈ）。
【０１４６】
実施例７
５−（４−［３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒド４−メチルベンゼンスルホネートの製造
撹拌機を取り付けた２リットルの三頸丸底フラスコに、５−（４−［３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒドのＨＣｌ塩（ＷＯ９９／３５１４６の５６ページの手順Ｃに従って製造：上記の図式Ａ手順Ｃ参照）７４．９５ｇおよびＴＨＦ７４９．５ｍＬを入れた。そのスラリーに、２ＭＮａＯＨ　８４．４５ｍＬを入れ、反応物を３０分間撹拌した。分液を行い、有機層をＨ２Ｏ１６０ｍＬで洗浄した。有機層をダルコＧ６０　３．７５ｇでスラリーとし、セライト濾過した。濾液を回収し、トルエンスルホン酸１水和物３３．５４ｇに高撹拌しながらゆっくり加えた。室温で固体をゆっくり沈殿させた。混合物を冷却して０℃とし、１０分間撹拌した。混合物を濾過し、ラバーダムで吸引乾燥し、次に５０℃で終夜真空乾燥した。５−（４−［３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒド４−メチルベンゼンスルホネートの収量は８４．２５ｇ（８８．８％）であった。
【０１４７】
実施例８
Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩無水物（式ＩＩの化合物の無水物）の製造
２０Ｌ反応器にＴＨＦ１３．３容量部を加え、次にＮａＨＢ（ＯＡｃ）３０．６２重量部（２．９３ｍｏｌ）を加えた。内容物が２０℃に維持されるように２０Ｌ反応器を設定した。第２の２０Ｌ反応器に、実施例７の手順によって製造した５−（４−［３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒド４−メチルベンゼンスルホネート１０００ｇ（１．５５ｍｏｌ）およびＴＨＦ６．７容量部を入れた。その５−（４−［３−クロロ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒド４−メチルベンゼンスルホネートのＴＨＦ溶液に、ジイソプロピルエチルアミン０．３２５容量部（１．８６ｍｏｌ）を加え、次に２−（メチルスルホン）エチルアミン０．３２重量部（３２１ｇ、２．６ｍｏｌ）およびＩＰＡ０．１５容量部を加えた。１時間後、調製済みイミン／ＴＨＦ溶液を、第１の２０Ｌ反応器中のＮａＢＨ（ＯＡｃ）３の撹拌懸濁液に１０分間かけて減圧によって移し入れた。９０分後、５Ｎ　ＮａＯＨ４容量部をポンプを用いて４０分かけて加えた。この溶液を１５分間撹拌し、その後撹拌機のスイッチを切り、放置して層分離させた。水層を反応器の底から抜き取り、有機層を、インライン０．４５μｍフィルターを取り付けたテフロンを裏材とするステンレス被覆移動ホースを用いて、空の２０Ｌ反応器に移し入れた。その溶液に、ｐ−トルエンスルホン酸１水和物４重量部（１１８０ｇ、６．２ｍｏｌ）のＴＨＦ（２容量部）溶液を５分間かけて加えた。黄色様沈殿が溶液から析出するのが認められ、それを室温で１２時間撹拌した。反応液を反応器の底から抜き取り、紙を敷いたセラミックフィルターで濾過した。黄色フィルターケーキを９５：５ＴＨＦ／水溶液１容量部で洗浄し、終夜風乾させた。１２時間吸引乾燥した後、黄色フィルターケーキをガラス皿２個に移し入れ、窒素気流下に実験室真空（約４５７ｍｍＨｇ（１８ ｉｎ Ｈｇ））下で乾燥機（４２℃）に入れた。このガラス皿２個を乾燥機から取り出し、放冷して室温とし、適宜にサンプリングを行った。Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタン−スルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩（無水物）の単離収量は１２６４ｇ（１．３重量部、８８％；理論量１４４３ｇ）であり、黄色固体であった。
【０１４８】
その生成物約５０ｍｇをカールフィッシャー体積測定水分測定装置（ＤＬ３５型、Ｍｅｔｔｌｅｒ， Ｈｉｇｈｔｓｔｏｗｎ， ＮＪ）に移し入れ、それを製造業者の指示に従って操作した。無水物の含水量は、０．３１％と測定された。
【０１４９】
実施例９
無水物ジトシル酸塩のＸ線回折
実施例８に従って製造した無水物ジトシル酸塩サンプルを、シンタグ（Ｓｃｉｎｔａｇ）ＸＤＳ２０００回折計のシリコンゼロバックグラウンドプレート上に振りかけた。このサンプルの粉末Ｘ線回折パターンを、以下の条件下で得た。
【０１５０】
形状：θ／θ；
アセット：００３８０１８；
サイファート（Ｓｅｉｆｅｒｔ）高電圧ＩＤ３０００発生装置、Ｓ／Ｎ９０６７１４２２；
Ｘ線管タワー：サイファートＶ４型、最大６０ｋＶ、最大４０ｍＡ；
Ｘ線回折管：ＡＥＧ ＦＫ−６０−１０銅陽極管、最大６０ｋＶ、最大２ｋＷ、通常焦点（１×１０ｍｍ）；
シンタグペルチエ冷却Ｓｉ（Ｌｉ）固体検出器Ｂ３Ａ型；
ゴニオメータ半径：２５０ｍｍ；
操作条件：
Ｘ線管電圧：４５ｋＶ；
Ｘ線管電流：４０ｍＡ；
走査条件：
チョッパー：０．０２度；
連続走査モード；
走査速度：０．１度２θ／分；
サンプルスピナー：オン（１回転／秒）；
ＤＳ＝１ｍｍ；ＳＳ（ｉ）＝２ｍｍ；
ＳＳ（ｄ）＝０．５ｍｍ；ＲＳ＝０．３ｍｍ；
ＤＳ＝発散スリット（入射光）；
ＳＳ（ｉ）＝散乱スリット（入射）；
ＳＳ（ｄ）＝散乱スリット（回折）；
ＲＳ＝受光スリット。
【０１５１】
データを得て、シンタグ社から入手可能なＤＭＳＮＴバージョン１．３７ソフトウェアを用いて解析した。得られたＸ線回折パターンを図１に示してある。
【０１５２】
実施例１０
Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩１水和物（式ＩＩの化合物の１水和物）の製造
２０Ｌ反応器に、実施例８の手順を用いて製造したＮ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩無水物１重量部（９３０ｇ、１．０ｍｏｌ）を入れた。それに、混合済みＴＨＦ：脱イオン水８：２溶液１０容量部を加え、反応器を加熱して６５℃とした。５０℃で完全な溶解が認められた。透明反応混合物を、インラインの５．０μｍカートリッジフィルターを取り付けたステンレス被覆移動ホースを用いて別の２０Ｌ反応器に移し入れた。空になった２０Ｌ反応器およびフィルターラインを、混合済みＴＨＦ：脱イオン水８：２溶液０．２容量部で洗浄した。追加の混合済みＴＨＦ：脱イオン水８：２溶液１容量部を用いて、得られたものを反応混合物に洗い入れた。２０Ｌ反応器を加熱して約８０℃とした。反応温度を２時間かけて下降させて５５℃とし、次に１０時間かけて４５℃とした。１０時間後、温度を２５℃に調節し、反応混合物を室温で４５分間撹拌した。黄色沈殿を２０Ｌフィルターの底から抜き取って、濾紙を取り付けたセラミック製フィルターに送った。流れは速くしかも円滑であり、フィルター速度は非常に良好であった。黄色フィルターケーキを混合済みＴＨＦ：脱イオン水８：２溶液０．６容量部で洗浄し、黄色固体を４時間風乾し、ガラス皿に入れた。ガラス皿を、２日間にわたり、窒素気流下に６０℃で実験室真空（約４５７ｍｍＨｇ（約１８ ｉｎ Ｈｇ））下で真空乾燥機に入れた。乾燥機から取り出した後、取得物を適宜にサンプリングした。収量は７４３ｇ（０．８重量部、８０％；理論量９３０ｇ）であり、明黄色結晶固体として得られた。
【０１５３】
その生成物約５０ｍｇをカールフィッシャー体積測定水分測定装置（ＤＬ３５型、Ｍｅｔｔｌｅｒ， Ｈｉｇｈｔｓｔｏｗｎ， ＮＪ）に移し入れ、それを製造業者の指示に従って操作した。１水和物の含水量は１．９９％と測定され、それは１．９２％という理論値と一致している。
【０１５４】
実施例１１
ジトシル酸塩１水和物のＸ線回折
実施例１０に従って製造したジトシル酸塩１水和物サンプルを、シンタグ（Ｓｃｉｎｔａｇ）ＸＤＳ２０００回折計のシリコンゼロバックグラウンドプレート上に振りかけた。このサンプルの粉末Ｘ線回折パターンを、以下の条件下で得た。
【０１５５】
形状：θ／θ；
アセット：００３８０１８；
サイファート（Ｓｅｉｆｅｒｔ）高電圧ＩＤ３０００発生装置、Ｓ／Ｎ９０６７１４２２；
Ｘ線管タワー：サイファートＶ４型、最大６０ｋＶ、最大４０ｍＡ；
Ｘ線回折管：ＡＥＧ ＦＫ−６０−１０銅陽極管、最大６０ｋＶ、最大２ｋＷ、通常焦点（１×１０ｍｍ）；
シンタグペルチエ冷却Ｓｉ（Ｌｉ）固体検出器Ｂ３Ａ型；
ゴニオメータ半径：２５０ｍｍ；
操作条件：
Ｘ線管電圧：４５ｋＶ；
Ｘ線管電流：４０ｍＡ；
走査条件：
チョッパー：０．０２度；
連続走査モード；
走査速度：０．２５度２θ／分；
サンプルスピナー：オン（１回転／秒）；
ＤＳ＝１ｍｍ；ＳＳ（ｉ）＝２ｍｍ；
ＳＳ（ｄ）＝０．５ｍｍ；ＲＳ＝０．３ｍｍ；
ＤＳ＝発散スリット（入射光）；
ＳＳ（ｉ）＝散乱スリット（入射）；
ＳＳ（ｄ）＝散乱スリット（回折）；
ＲＳ＝受光スリット。
【０１５６】
データを得て、シンタグ社から入手可能なＤＭＳＮＴバージョン１．３７ソフトウェアを用いて解析した。得られたＸ線回折パターンを図２に示してある。
【０１５７】
実施例１２
（４−（３−フルオロ−ベンジルオキシ）−３−ブロモフェニル）−（６−（５−（（２−メタンスルホニル−エチルアミノ）−メチル）−フラン−２−イル）キナゾリン−４−イル）−アミンジトシル酸塩（式ＩＶの化合物）の製造
５−（４−［３−ブロモ−４−（３−フルオロベンジルオキシ）−アニリノ］−６−キナゾリニル）−フラン−２−カルボアルデヒドのＨＣｌ塩（ＷＯ９９／３５１４６の５６ページにある手順Ｃに従って製造）を、実施例７の手順に従ってトシル酸塩に変換した。得られたフラン２−カルボアルデヒドトシル酸塩生成物を用いて、実施例８の手順に従って（４−（３−フルオロ−ベンジルオキシ）−３−ブロモフェニル）−（６−（５−（（２−メタンスルホニル−エチルアミノ）−メチル）−フラン−２−イル）キナゾリン−４−イル）−アミンジトシル酸塩を得た。
【０１５８】
実施例１３
（４−（３−フルオロ−ベンジルオキシ）−３−クロロフェニル）−（６−（２−（（２−メタンスルホニル−エチルアミノ）−メチル）−チアゾール−４−イル）キナゾリン−４−イル）−アミンジトシル酸塩（式ＩＩＩの化合物）の製造
（４−（３−フルオロ−ベンジルオキシ）−３−クロロフェニル）−（６−（２−（（２−メタンスルホニル−エチルアミノ）−メチル）−チアゾール−４−イル）キナゾリン−４−イル）−アミンのＨＣｌ塩をＷＯ９９／３５１４６の５７〜５９ページの手順Ｆに従って製造し、実施例７の手順に従って（４−（３−フルオロ−ベンジルオキシ）−３−クロロフェニル）−（６−（２−（（２−メタンスルホニル−エチルアミノ）−メチル）−チアゾール−４−イル）キナゾリン−４−イル）−アミンジトシル酸塩に変換した。
【０１５９】
実施例１４
Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩１水和物の無水物への変換
実施例１０の手順に従って製造したＮ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩１水和物約５０ｍｇを秤量して１ドラムバイアルに入れ、それにＭｅＯＨまたは２−メトキシエタノール１ｍＬを加えた。得られたスラリーを２５℃水浴で４日間撹拌し、その後固体を濾過によって分離し、４０℃で１日真空乾燥した。ＭｅＯＨおよび２−メトキシエタノールの両方からの乾燥固体のＸ線回折パターンは、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩無水物のものと一致していた。
【０１６０】
実施例１５
Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩無水物の１水和物への変換
オーバーヘッド撹拌機を取り付けた１Ｌの三頸丸底フラスコに、実施例１２の手順に従って製造したＮ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩無水物７７．０ｇ（０．０８ｍｏｌ）を入れた。その黄色固体に脱イオン水（１０容量部）を加え、スラリーの撹拌を室温で続けた。１時間後に、複数の少量サンプルを採取し、ブフナー漏斗に取り付けた濾紙で濾過し、６０℃の真空乾燥機で１２時間乾燥した。各サンプルについて、ＸＲＤ分析を行った［ｔ＝４５分、無水物；ｔ＝２．５時間、無水物；ｔ＝３．５時間、無水物／１水和物の混合物；ｔ＝＞１２時間、１水和物］。反応スラリーを室温で３６時間放置した。明黄色取得物をブフナー漏斗に取り付けた濾紙で濾過し、終夜風乾した。取得物を、窒素気流下に５５℃の真空乾燥機に９６時間入れた。単離収量は７４ｇ（理論量の９６％）であった。サンプルについてＸＲＤを行ったところ、それがＮ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩無水物１水和物であることが示された。
【０１６１】
実施例１６
Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩１水和物塩の水分吸収試験
実施例１０に従って製造したＮ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩１水和物塩約１２ｍｇを秤取して、水分吸収装置のサンプル皿に乗せた（型式番号ＳＧＡ−１００、ＶＴＩ製造）。重量損失が５分間で０．０１５％未満となるまで、サンプルを窒素気流下に６０℃で乾燥した。次に、相対湿度（ＲＨ）を各段階で５、１５、２５、３５、４５、５５、６５、７５、８５および９５％に上昇させ（吸着）、５分間で０．０１５％未満の重量変化を平衡と定義した。次に、同じ平衡条件で、相対湿度を９０、８０、７０、６０、５０、４０、３０および２０％に低下させた（脱着）。吸収曲線（ｙ軸：重量−変化％とｘ軸：ＲＨ％）を図３（ａ）に示してある。
【０１６２】
実施例１７
Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミン・２ＨＣｌ塩の水分吸収試験
Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミン・２ＨＣｌ塩約１５ｍｇを、秤取して、水分吸収装置のサンプル皿に乗せた（型式番号ＳＧＡ−１００、ＶＴＩ製造）。重量損失が５分間で０．０１５％未満となるまで、サンプルを窒素気流下に６０℃で乾燥した。次に、相対湿度を各段階で５、１５、２５、３５、４５、５５、６５、７５、８５および９５％に上昇させ（吸着）、５分間で０．０１５％未満の重量変化を平衡と定義した。次に、同じ平衡条件で、相対湿度を９０、８０、７０、６０、５０、４０、３０および２０％に低下させた（脱着）。吸収曲線（ｙ軸：重量−変化％とｘ軸：ＲＨ％）を図３（ｂ）に示してある。
【０１６３】
実施例１８
Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩無水物および１水和物結晶型の相対的物理的安定性
スラリー平衡法を用いて、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩無水物および１水和物結晶型の相対的な物理的安定性を測定した。この方法では、無水物および１水和物の混合物を含む水分活性既知の有機／水系スラリーの製造を行った。スラリーを自由エネルギーの最も低い形まで平衡化し、それから相対的物理的安定性を相対湿度の関数として求めた。
【０１６４】
メタノール（ＭｅＯＨ）／Ｈ２Ｏ混合物を容量基準で調製し、合成物を、分子量および室温密度（ＭｅＯＨで０．７８７ｇ／ｍＬおよびＨ２Ｏで１．００ｇ／ｍＬ）を用いて、モル分率（Ｘｗ）に変換した。水分活性（ａｗ）を、下記式から計算した。
【０１６５】
ａｗ＝０．００５６＋１．３９８Ｘｗ−０．６４７Ｘｗ２＋０．１５３Ｘｗ３＋０．０８４５Ｘｗ４
（Ｚｈｕ， Ｈ．， Ｙｕｅｎ， Ｃ．， Ｇｒａｎｔ， Ｄ． Ｊ． Ｗ．， １９９６． Ｉｎｆｌｕｅｎｃｅ ｏｆ ｗａｔｅｒ ａｃｔｉｖｉｔｙ ｉｎ ｏｒｇａｎｉｃ ｓｏｌｖｅｎｔ ＋ ｗａｔｅｒ ｍｉｘｔｕｒｅｓ ｏｎ ｔｈｅ ｎａｔｕｒｅ ｏｆ ｔｈｅ ｃｒｙｓｔａｌｌｉｚｉｎｇ ｄｒｕｇ ｐｈａｓｅ． １． Ｔｈｅｏｐｈｙｌｌｉｎｅ． Ｉｎｔ． Ｊ． Ｐｈａｒｍ． １３５， １５１−１６０）。
【０１６６】
１：１比の両方の結晶型をバイアルに加え、ＭｅＯＨ／Ｈ２Ｏ混合物で再生した。最初の混合後、少量サンプルを採取し、粉末Ｘ線回折（ＰＡＤＶ型、Ｓｃｉｎｔａｇ， Ｃｕｐｅｒｔｉｎｏ， ＣＡ）による解析用に分配して、両方の結晶型のピークが検出できるようにした。水浴中２５℃でサンプルを撹拌し、平衡とした。
【０１６７】
表ＩＩＩの結果は、水分活性／ＲＨの計算値の関数としての結晶型変換パターンを示したものである。粉末Ｘ線回折（ｐＸＲＤ）で観察された変換速度は非常に急速であり、１日後以降は変化がなかった。ｐＸＲＤパターンを図５に示してある。上図には、無水物および１水和物の純粋な結晶型についての結果を示してある。中央の図は、７％ＲＨ相当の水分活性を有する液相で１：１混合物が無水物に変換されることを示している。同様に下図は、１５％ＲＨに相当する水分活性で１水和物が安定な形であることを示している。表ＩＩＩのまとめは、一般に、７〜１５％ＲＨあたりでは１水和物が熱力学的に安定な形となり、１００％ＲＨまで安定な状態を保つことを示している。
【０１６８】
表ＩＩＩ
【表５】
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生物学データ
本発明の化合物について、基質リン酸化アッセイおよび細胞増殖アッセイでのｅｒｂＢファミリータンパク質チロシンキナーゼ阻害活性を調べた。
【０１６９】
基質リン酸化アッセイ
基質リン酸化アッセイは、構成的に活性であるｃ−ｅｒｂＢ−２およびｃ−ｅｒｂＢ−４ならびに可溶化Ａ４３１細胞膜から単離されたＥＧＦｒの細胞内領域のバキュロウィルス発現組換え構築物を用いる。この方法は、ビオチン化合成ペプチド（ビオチン−ＧｌｕＧｌｕＧｌｕＧｌｕＴｙｒＰｈｅＧｌｕＬｅｕＶａｌ）におけるチロシン残基へのＡＴＰからのｇ−リン酸の転移を単離酵素が触媒する能力を測定するものである。基質リン酸化は、以下の２種類の手順のいずれかに従って検出した。
【０１７０】
ａ）４０ｍＭ　ＨＥＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．４）中１０ｍＭ　ＭｎＣｌ２、１０ｍＭ　ＡＴＰ、５ｍＭペプチドおよび被験化合物（５ｍＭのＤＭＳＯ溶液原液を希釈して、最終ＤＭＳＯ濃度を２％としたもの）とともに、室温で３０分間、ｃ−ＥｒｂＢ−２、ｃ−ＥｒｂＢ４またはＥＧＦｒをインキュベートした。ＥＤＴＡ（最終濃度０．１５ｍＭ）を加えることで反応停止し、サンプルをストレプトアビジンでコーティングした９６ウェルプレートに移し入れた。プレートを洗浄し、ペプチド上のホスホチロシンのレベルを、ユーロピウム標識抗ホスホチロシン抗体を用いて測定し、時間分解蛍光法によって定量した。
【０１７１】
ｂ）５０ｍＭ　ＭＯＰＳ（ｐＨ７．２）中１５ｍＭ　ＭｎＣｌ２、２ｍＭ　ＡＴＰ、０．２５ｍＣｉ［ｇ−３３Ｐ］ＡＴＰ／ウェル、５ｍＭペプチド基質および被験化合物（１０ｍＭのＤＭＳＯ溶液原液を希釈して、最終ＤＭＳＯ濃度を２％としたもの）とともに、ＥｒｂＢ２を室温で５０分間インキュベートした。２．５ｍｇ／ｍｌストレプトアビジンをコーティングしたＳＰＡビーズ（Ａｍｅｒｓｈａｍ Ｉｎｃ．）、５０ｍＭ　ＡＴＰ、１０ｍＭ　ＥＤＴＡおよび０．１％ＴＸ−１００を含むＰＢＳ２００ｍＬを加えることで反応停止した。微量定量プレートを封止し、ＳＰＡビーズを少なくとも６時間静置した。パッカード・トップカウント（Ｐａｃｋａｒｄ Ｔｏｐｃｏｕｎｔ）９６ウェルプレートシンチレーションカウンター（Ｐａｃｋａｒｄ Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ Ｃｏ．， Ｍｅｒｉｄｅｎ， ＣＴ）を用いてＳＰＡシグナルを測定した。
【０１７２】
被験化合物は、上記緩衝溶液中の実施例８、１２および１３の生成物とした。ＥＧＦＲ、ｅｂｒＢ２およびｅｒｂＢ４チロシンキナーゼ阻害について、代表的な結果を表ＩＶに示してある。さらに、実施例８、１２および１３の塩の有機塩基の構造も示してある。
【０１７３】
表ＩＶ
【表６】
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【表７】
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【０１７４】
細胞アッセイ：メチレンブルー増殖阻害アッセイ
ヒト乳房（ＢＴ４７４）、頭部および頸部（ＨＮ５）および胃腫瘍（Ｎ８７）細胞系ならびにヒト包皮線維芽細胞（ＨＦＦ）を、加湿１０％ＣＯ２、９０％空気インキュベータ中３７℃で、１０％ウシ胎仔血清（ＦＢＳ）を含む低グルコースＤＭＥＭ（Ｌｉｆｅ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ １２３２０−０３２）で培養した。ＳＶ４０形質転換ヒト乳房上皮細胞系ＨＢ４ａを、ヒトＨ−ｒａｓ　ｃＤＮＡ（ＨＢ４ａｒ４．２）またはヒトｃ−ｅｒｂＢ２　ｃＤＮＡ（ＨＢ４ａｃ５．２）でトランスフェクションした。ＨＢ４ａクローンを、選択剤ハイグロマイシン（ｈｙｇｒｏｍｙｃｉｎ）Ｂ（５０ｇ／ｍｌ）を補給した、１０％ＦＢＳ、インシュリン（５μｇ／ｍｌ）、ヒドロコルチゾン（５μｇ／ｍｌ）を含むＲＰＭＩ中で培養した。細胞をトリプシン／ＥＤＴＡを用いて回収し、血球計数器を用いてカウントし、９６ウェル組織培養プレート（Ｆａｌｃｏｎ ３０７５）において、ＢＴ４７４で１００００個／ウェル、ＨＮ５で３０００個／ウェル、Ｎ８７で１００００個／ウェル、ＨＢ４ａｃ５．２で３０００個／ウェル、ＨＢ４ａｒ４．２で３０００個／ウェル、ＨＦＦで２５００個／ウェルという密度にて、適切な培地１００ｍＬ中において平板培養した。翌日、化合物を、１０ｍＭのＤＭＳＯ溶液原液から、最終の必要濃度の２倍濃度で、１００ｍｇ／ｍＬのゲンタマイシンを含むＤＭＥＭで希釈した。それらの希釈液１００ｍｌ／ウェルを、細胞プレートで同時に培地１００ｍＬに加えた。０．６％ＤＭＳＯを含む培地を対照ウェルに加えた。ＤＭＥＭで希釈した化合物を、ＨＢ４ａｒ４．２およびＨＢ４ａｃ５．２細胞系を含む全ての細胞系に加えた。全てのウェルにおけるＤＭＳＯの最終濃度は０．３％であった。細胞を３７℃、１０％ＣＯ２で３日間インキュベートした。培地を吸引によって除去した。１００μＬ／ウェルのメチレンブルー（Ｓｉｇｍａ Ｍ９１４０、５０：５０エタノール：水中０．５％）による細胞の染色および少なくとも３０分間にわたる室温でのインキュベーションによって、細胞バイオマスを推定した。染色を除去し、プレートを緩やかな水流で洗い流し、風乾した。細胞から染色を放出させるため、可溶化溶液１００μＬを加え（ＰＢＳ中の１％Ｎ−ラウリルサルコシン・ナトリウム塩、Ｓｉｇｍａ Ｌ５１２５）、プレートを約３０分間緩やかに振盪した。６２０ｎＭでの光学密度をマイクロプレート読取装置で測定した。細胞増殖の阻害パーセントを、媒体処理対照ウェルに対して計算した。細胞増殖を５０％阻害する化合物濃度（ＩＣ５０）を、非線形回帰（Ｌｅｖｅｎｂｅｒｇ−Ｍａｒｑｕａｒｄｔ）および式ｙ＝Ｖｍａｘ＊（１−（ｘ／（Ｋ＋ｘ）））＋Ｙ２（式中、「ｋ」はＩＣ５０に等しい）を用いて内挿した。
【０１７５】
表Ｖには、広範囲の腫瘍細胞系に対するＩＣ５０値（μＭ単位）としての本発明の化合物の阻害活性を示してある。代表的なヒト正常細胞系としてＨＦＦを用いて、細胞傷害性値を、ＩＣ５０値（μＭ単位）として示してある。正常細胞と腫瘍細胞の間の選択性の尺度も示してある。
【０１７６】
表Ｖ
【表８】
2004502687.tif 000024
【表９】
2004502687.tif 000025
【０１７７】
【図面の簡単な説明】
【図１】
図１は、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩無水物の粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。
【図２】
図２は、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミンジトシル酸塩・１水和物の粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。
【図３】
図３（ａ）および（ｂ）は、塩類の水分吸収曲線を示す図であり、（ａ）はＮ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−｛｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミン・１水和物ジトシル酸塩の水分吸収曲線を示し、（ｂ）はＮ−３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−｛５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミン・２ＨＣｌ塩の水分吸収曲線を示している。
【図４】
図４は、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミン・１水和物ジトシル酸塩および２ＨＣｌ塩の水分吸収曲線の比較を示す図である。
【図５】
図５は、Ｎ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミン無水物および１水和物結晶についての安定性試験前後における粉末Ｘ線回折パターンを示す図であり、上図は純粋な結晶のパターンを示し、中央の図は７％ＲＨに相当する水分活性を有するスラリーについての初期および第１日の結果を示し、下図は１５％ＲＨに相当する水分活性を有するスラリーについての初期および第１日の結果を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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2004502687.tif 000106
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