(57)【要約】伝送チャンネルに直列に接続されて、この伝送チャンネルを等化する離散時間適応等化器（２１）を用いて、前記伝送チャンネルの離散チャンネル・インパルス応答を分析する方法であって、  上記離散時間適応等化器（２１）の巡回型フィルタ部分（２３）のＩＩＲフィルタ係数（ａn）と、上記離散時間適応等化器（２１）の非巡回型フィルタ部分（２２）のＦＩＲフィルタ係数（ｂn）を決定する処理段階と、  離散フーリエ変換用の入力ベクトルに、ＩＩＲフィルタ係数（ａn）及びＦＩＲフィルタ係数（ｂn）を少なくとも一部割り当てる処理段階（Ｓ１０１）と、  これらの入力ベクトルから、離散フーリエ変換用の出力ベクトルを決定する処理段階と、  これらの出力ベクトルの除算により、離散伝達関数値を形成する処理段階と、  逆離散フーリエ変換を用いて、離散チャンネル伝達関数から上記離散チャンネル・インパルス応答を決定する処理段階と、を含む方法。
2006509387.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
伝送チャンネル（２）に直列に接続されて、前記伝送チャンネルを等化する離散時間適応等化器（２１）を使用して、前記伝送チャンネル（２）の離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））を分析する方法であって、
前記離散時間適応等化器（２１）の巡回型フィルタ部分（２３）のＩＩＲフィルタ係数（ａn）と非巡回型フィルタ部分（２２）のＦＩＲフィルタ係数（ｂn）を決定する処理段階（Ｓ１００）と、
第１の入力ベクトル（Ａ（ｎ））に前記ＩＩＲフィルタ係数（ａn）を、また、第２の入力ベクトル（Ｂ（ｎ））に前記ＦＩＲフィルタ係数（ｂn）を少なくとも一部割り当てる処理段階（Ｓ１０１）と、
前記第１の入力ベクトル（Ａ（ｎ））から第１の出力ベクトル（Ａ’（ｎ））、また前記第２の入力ベクトル（Ｂ（ｎ））から第２の出力ベクトル（Ｂ’（ｎ））を、それぞれの場合に離散フーリエ変換を用いて決定する処理段階（Ｓ１０２）と、
前記第１の出力ベクトル（Ａ’（ｎ））を前記第２の出力ベクトル（Ｂ’（ｎ））で除算することにより、離散チャンネル伝達関数（Ｈk（ｎ））を形成する処理段階（Ｓ１０２）と、
逆離散フーリエ変換を用いて、前記離散チャンネル伝達関数（Ｈk（ｎ））から前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））を決定する処理段階（Ｓ１０５）と、
を含む方法。
【請求項２】
前記離散フーリエ変換の入力ベクトルＡ（ｎ）と入力ベクトルＢ（ｎ）は、
Ａ（０）＝１、
０＜ｎ≦ｋ＿ＩＩＲの場合、Ａ（ｎ）＝ａn、
ｋ＿ＩＩＲ＜ｎ＜ＮFの場合、Ａ（ｎ）＝０、
０≦ｎ≦ｋ＿ＦＩＲの場合、Ｂ（ｎ）＝ｂn、
ｋ＿ＦＩＲ＜ｎ＜ＮFの場合、Ｂ（ｎ）＝０
（式中、ｎは、前記入力ベクトルの補間点を決定するインデックスであり、
ｋ＿ＦＩＲは、前記離散時間適応等化器（２１）の巡回型フィルタ部分（２３）の次数であり、
ｋ＿ＦＩＲは、前記離散時間適応等化器（２１）の非巡回型フィルタ部分（２２）の次数であり、
ＮFは、前記離散フーリエ変換用のサンプル値の数である）
のように、割り当てられることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
第１の出力ベクトルＡ’（ｎ）は、
次式：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数１】
2006509387.tif 000024
を用いて、前記ＩＩＲフィルタ係数を割り当てた前記第１の入力ベクトルＡ（ｎ）の離散フーリエ変換により形成されることと、
第２の出力ベクトルＢ’（ｎ）は、
次式：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数２】
2006509387.tif 000025
を用いて、前記ＦＩＲフィルタ係数を割り当てた前記第２の入力ベクトルＢ（ｎ）の離散フーリエ変換により形成されることと、
前記離散チャンネル伝達関数Ｈk（ｎ）は、
次式：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数３】
2006509387.tif 000026
（式中、ＮFは、前記離散フーリエ変換用のサンプル値の数であり、
ｎは、前記出力ベクトルの補間点を決定するインデックスであり、
ｋは、前記入力ベクトルの前記補間点を決定するインデックスである）
を用いて形成されることを特徴とする請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記複素チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））は、
次式：
【数４】
2006509387.tif 000027
（式中、Ｈk（ｎ）は、離散チャンネル伝達関数であり、
ＮFは、前記離散フーリエ変換用のサンプル値の数であり、
ｋは、離散周波数値であり、
ｎは、前記離散チャンネル・インパルス応答のサンプル値を決定するインデックスである）
を用いて形成されることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））を決定した（Ｓ１０５）後で、前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の絶対値、対数化を形成する処理段階と、前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））を評価する処理段階（Ｓ１０６）が実施されることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
前記複素チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の絶対値と対数化の形成は、
次式：
【数５】
2006509387.tif 000028
を用いて実施されることを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の評価は、
次の関数：
【数６】
2006509387.tif 000029
を用いて絶対値Ｉk,log,unscaled,max（ｎ）に関して最大サンプル値を求め、後で、
次式：
【数７】
2006509387.tif 000030
を用いて計算することにより、形成されることを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））を決定する（Ｓ１０５）前に、窓関数Ｆ（ｎ）を用いて前記離散チャンネル伝達関数Ｈk（ｎ）に重みを付けて（Ｓ１０４）、
次式：
【数８】
2006509387.tif 000031
を用いて、周波数帯限定の離散チャンネル伝達関数Ｈk’（ｎ）を得ることを特徴とする請求項１乃至７のいずれかに記載の方法。
【請求項９】
前記窓関数として、
次の関数：
０≦ｎ＜ｎ1の場合、Ｆ（ｎ）＝０
ｎ2＜ｎ＜ＮFの場合、Ｆ（ｎ）＝０
ｎ1≦ｎ≦ｎ2の場合、Ｆ（ｎ）≠０
（式中、ｎは、離散周波数のインデックスであり、
ＮFは、前記離散フーリエ変換用のサンプル値の数であり、
ｎ1は、送られる信号の変調形式に応じた前記窓関数の下限閾値周波数であり、
ｎ2は、送られる信号の変調形式に応じた前記窓関数の上限閾値周波数である）が選択されることを特徴とする請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記窓関数Ｆ（ｎ）は、
次式：
ｎ1≦ｎ≦ｎ2の場合、
【数９】
2006509387.tif 000032
（式中、ｎは、離散周波数の値であり、
ａ、ｂ、ｃは、前記窓関数の形式を決定する自由に選択できるパラメータであり、
ｎ1は、送られる信号の変調形式に応じた前記窓関数の下限閾値周波数であり、
ｎ2は、送られる信号の変調形式に応じた前記窓関数の上限閾値周波数である）
を用いて形成されることを特徴とする請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の絶対値、対数化を形成し、且つ、前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））を評価した（Ｓ１０６）後で、前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の評価されたサンプル値の極大を、絶対値及び時間的位置により、決定する（Ｓ１０７）ことを特徴とする請求項５乃至７のいずれかに記載の方法。
【請求項１２】
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の前記評価されたサンプル値の前記極大を決定する処理段階（Ｓ１０７）は、
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の前記離散値の第１微分（Ｉk,log’（ｎ））を形成する処理段階（Ｓ１１０）と、
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の前記離散値の第２微分（Ｉk,log”（ｎ））を形成する処理段階（Ｓ１１１）と、
前記第１微分がゼロであり、且つ前記第２微分が負である場合に、前記極大の絶対値（ｍａｘ＿Ｉ（ｎｕｍｂｅｒ））を決定し（Ｓ１１２）、且つ前記極大の前記時間的位置（ｍａｘ＿ｎ（ｎｕｍｂｅｒ））を決定する（Ｓ１１３）処理段階と、
隣り合った２つの補間点（ｎ、ｎ＋１）での前記第１微分と、前記第２微分との積が負である場合には、３つの離散値（Ｉk,log（ｎ）、Ｉk,log（ｎ＋１）、Ｉk,log（ｎ＋２））を用いて、前記第１微分の線形補間を介して前記極大の正確な時間的位置（ｍａｘ＿ｎ（ｎｕｍｂｅｒ））を決定し（Ｓ１１４）、且つ、前記極大の関連絶対値（ｍａｘ＿Ｉ（ｎｕｍｂｅｒ））を決定する（Ｓ１１５）処理段階と、
前記探索処理を完了したときに、見出された前記極大の前記絶対値（ｍａｘ＿Ｉ（ｎｕｍｂｅｒ））と前記時間的位置（ｍａｘ＿ｎ（ｎｕｍｂｅｒ））を選別する処理段階（Ｓ１１６）と、
を含むことを特徴とする請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の前記極大を決定すること（Ｓ１０７）はまた、前記時間的位置を、対応する距離に変換することも含むことを特徴とする請求項１１又は１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の前記極大を決定して、前記時間的位置を、対応する距離に変換した後で、前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の個々の離散補間点値、及び、前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の前記極大を、グラフ形式及び／又は表形式で表現することを特徴とする請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
請求項１乃至１４のいずれかに記載の方法が実現されるように、プログラム可能なコンピュータ又はディジタル信号処理装置と協働できる，電子的に読取り可能な制御信号を持つディジタル記憶媒体。
【請求項１６】
ソフトウェアがコンピュータ又はディジタル信号処理装置上で実行されると、請求項１乃至１４のいずれかに記載のすべての段階を実施する、機械読取り可能媒体上に記憶されたプログラム・コード媒体を持つコンピュータ・ソフトウェア製品。
【請求項１７】
ソフトウェアがコンピュータ又はディジタル信号処理装置上で実行されると、請求項１乃至１４のいずれかに記載のすべての段階を実施するプログラム・コード媒体を持つコンピュータ・ソフトウェア。
【請求項１８】
ソフトウェアが機械読取り可能なデータ媒体上に記憶されているときに、請求項１乃至１４のいずれかに記載のすべての段階を実施するプログラム・コード媒体を持つコンピュータ・ソフトウェア。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
一般に、いかなる信号も、様々な伝送ルートを介して送ろうとするときには、理想的でない伝送チャンネルを想定しなければならない。信号が受信機まで伝わるときには、その信号は、例えば、減衰し、且つ接続ポイント又は障害物にて反射することもある。離散時間システム（time-discrete system）の場合には、この信号は、ＡＤ変換器内で一定のクロックパルスを用いてサンプリングされ、そのサンプリングレート（及び／又はシンボル・パルス）のｎ倍の倍数にてリサンプリングすることにより同期化されて、関連する信号レベルがシンボル値に割り当てられる。伝送チャンネルが理想的でない場合には、これにより、アイ・オープニング（eye-opening）が小さくなり、また、極端な場合には、誤ったシンボル割当てがもたらされる。伝送チャンネルの線形誤差を補償するためには、受信機は、等化器を内蔵しなければならない。このことから、線形性の誤差を正確に補償する場合に、伝送チャンネルの伝送挙動とは正反対のやり方で働くシステム挙動が提供される。
【０００２】
伝送されたメッセージの受信品質を向上させるために、受信機に組み入れられた等化器を用いて、線形性の誤差を絶えず補償するとともに、伝送干渉の除去及び／又は制限に対する一般的な処置を実施しなければならない。
【０００３】
これに関連して、当技術分野の現状を表わす提案されたソリューションは、Ｋ．Ｄ．Ｋａｍｍｅｙｅｒ氏著、「Ｎａｃｈｒｉｃｈｔｅｎｕｂｅｒｔｒａｇｕｎｇ」［メッセージ伝送］、ＩＳＢＮ ３−５１９−１６１４２−７、Ｓｔｕｔｔｇａｒｔ、１９９６年、ｐ．１９６−２０５の教本に述べられている。このような提案された方法では、最適な等化に必要となる直列接続された等化器の係数は、擬似ランダム伝送データ列、及びこの伝送チャンネルの終わりに受け取られる関連データ列に基づいて、反復最適化アルゴリズムを介して計算される。第１段階では、離散チャンネル・インパルス応答が決定され、また、第２段階では、伝送チャンネルを正確に等化する場合に、等化器の係数に対する鏡像で表わされる離散チャンネル伝達関数の係数が、離散チャンネル・インパルス応答から計算されるという二段階法は、存在しない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、伝送チャンネル中の障害物の検出向けのランタイム測定を行うために、受信機の等化器で得られる情報を用いて、離散チャンネル・インパルス応答を決定する方法を展開するという目的に基づいている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
この目的は、請求項１の特徴により達成される。
【０００６】
等化器のフィルタ係数は、本発明による方法の出発点としてすでに利用できる。これらのフィルタ係数は、例えば、本明細書中のＫａｍｍｅｙｅｒ氏の著書を参照して、適応法を用いて決定できる。伝送チャンネルを通じて線形ひずみを受けた伝送信号を、等化器で完全に等化することが前提条件であるから、離散チャンネル伝達関数は、等化器伝達関数とは逆である。よって、等化器伝達関数の分母の項と分子の項を取り替えた後では、離散チャンネル伝達関数の係数は、等化器伝達関数の係数に正確に一致する。
【０００７】
離散チャンネル・インパルス応答の補間点は、次式により、逆ｚ変換を用いて、伝送チャンネルをｚ変換したもの（z-transformed）から計算される：
【数１０】
2006509387.tif 000003
【０００８】
業界での実地において環積分（ring-integral）を解く現行の数値解法は、一方では、費用がかかりすぎ、また他方では本願に対して充分な精度を与えない。本発明は、伝送チャンネルをｚ変換したものを逆ｚ変換しないで、伝送路の離散フーリエ・スペクトルからの逆フーリエ変換を用いて、離散チャンネル・インパルス応答の離散サンプル値を計算することで、このような難点を克服している。
【０００９】
逆ｚ変換ではなくて、逆フーリエ変換を使用するのに必要な１つの前提条件は、変換される離散時間関数の補間点の数が少数であることである。本発明は、入力パラメータとして、通常の離散時間関数ではなくて、等化器の係数を用いて離散フーリエ変換を実施する。事実上、次式：
【数１１】
2006509387.tif 000004
【００１０】
の等化器離散伝達関数（ｚ変換したもの）を、許容できる代入ｚ＝ｅ(σ+jω)T（ここで、σ＝０、ω＝２πｆ、Ｔ＝シンボル持続時間）を通じて、次式：
【数１２】
2006509387.tif 000005
【００１１】
に変換し、且つ、この式を、対応する離散時間関数から、次式：
【数１３】
2006509387.tif 000006
【００１２】
の離散フーリエ・スペクトルＸ（ｋ）を計算する式と比較すれば、離散時間関数ｘ（ｎ）から離散フーリエ・スペクトルＸ（ｋ）を計算する数学的類似性は、以下の条件が満たされる場合に、等化器の離散伝達関数ＨE（ｆ）の分子の項と分母の項に認めることができる：
１．ＨE（ｆ）の分母中の代数和の移動インデックス（running index）が、以前の１ではなくて、０から始まり、また係数ａ0が１であって、ＨE（ｆ）の分母の項中の元々初めにある１が、この和関数（sum function）に組み入れられるようにしている。
２．等化器離散伝達関数ＨE（ｆ）の係数列ａnと係数列ｂnが、制限される（ｎ（分母の項）≦ｋ＿ＩＩＲ、ｎ（分子の項）≦ｋ＿ＦＩＲ）。
３．離散フーリエ変換Ｘ（ｋ）の補間点の数ＮFが、分子の項ｋ＿ＦＩＲ中の被加数の数の最大、或いは分母の項ｋ＿ＩＩＲ中の被加数の数の最大よりも大きい。
４．条件２と条件３の組合せから、移動インデックスがｋ＿ＩＩＲとＮFとの間にある残りの係数ａnと、移動インデックスがｋ＿ＦＩＲとＮFとの間にある残りの係数ｂnが０となる。
【００１３】
ここで、本発明の考えは、このような数学的な類似性を利用することである。等化器伝達関数ＨE（ｆ）の係数列ａnと係数列ｂnが制限され（条件２）、また、上に列挙された他の条件がすべて満足できるために、等化器伝達関数ＨE（ｆ）の係数列ａnと係数列ｂnを使用して、適切な離散時間関数ｘ（ｎ）ではなくて、伝送チャンネルＨk（ｆ）の離散フーリエ・スペクトルを計算することができる。この目的で、分母の係数ａnと分子の係数ｂnから、等化器伝達関数ＨE（ｆ）の分子と分母に対して、離散フーリエ・スペクトルを別々に計算する。次に、この伝送チャンネルと等化器との間の逆伝送特性を考慮に入れて、得られた分母のフーリエ・スペクトルを、等化器伝達関数の分子のフーリエ・スペクトルで除算することで、伝送チャンネルＨk（ｆ）の所望の離散フーリエ・スペクトルが得られる。
【００１４】
ｚ変換の代替方法と対照的に、離散フーリエ変換を用いるソリューションは、少数の離散フーリエ・スペクトルだけを計算する必要があることを意味している。しかしながら、本発明による方法のもっとも有意な利点は、離散フーリエ変換に、更に、逆離散フーリエ変換に、高速フーリエ変換を使用することである。最小限に抑えられた計算作業がアルゴリズムで求められる高速フーリエ変換を利用すれば、計算効率を大幅に向上させることができる。
【００１５】
請求項２〜請求項１４は、本発明の有利なさらなる展開を与える。
【００１６】
離散チャンネル・インパルス応答を視覚的にはっきりと示すためには、離散チャンネル・インパルス応答のサンプル値は、追加信号処理を受けなければならない。このような追加信号処理は、離散チャンネル・インパルス応答の複素補間点に対して、絶対値（absolute-number）を形成することを含む。図１において選択される表現に対応して、半対数目盛で見出されるレベル値を適宜に表現するには、第２の処理段階において、離散チャンネル・インパルス応答のサンプル値を対数化すること（logarithmation）が必要である。最後に、離散チャンネル・インパルス応答の個々の補間点のレベル比較は、最大サンプル値を基準として、個々のサンプル値を評価することでサポートされる。このように評価されたインパルスの選別された表示は、サービス要員にとって有益な情報削減を表わしている。
【００１７】
離散チャンネル・インパルス応答の個々のパルスは、伝送チャンネル中の個々の干渉点で反射した伝送インパルスのエコー信号を表わしている。それゆえ、これらのインパルスの時間的位置（マイクロ秒で表わす）に伝送速度（無線送信の場合に：光速）を乗算することにより、これらの計算時間を、対応する距離データに変換すれば、移動測定器の位置に対して障害物を地理的に特定する作業が大幅に簡単になる。
【００１８】
請求項１５〜請求項１８は、本発明による方法を実施するためのディジタル記憶媒体、コンピュータプログラム、及び／又は、コンピュータ・ソフトウェア製品に関するものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
本発明の模範的な実施形態は、図面を参照して、以下で更に詳しく述べられる。
離散時間システムにおいて、離散チャンネル・インパルス応答を決定するための、本発明による方法が、図１〜図５を参照して、以下に説明されている。
【００２０】
以下に述べられる本発明は、図２に示される伝送路を仮定している。システム挙動が伝達関数Ｈｓ（ｆ）で表わされる送信機１は、理想的であると仮定される信号を送る。この送信信号は、伝送チャンネル２（無線、ケーブル、空気、水など）を介して送られる。伝送チャンネル２の伝送挙動は、伝達関数Ｈｓ（ｆ）で表わされる。伝送チャンネル２の終わりに、この送信信号は、伝達関数ＨE（ｆ）を持つ受信機３で受け取られる。受信機３は、他の構成要素のなかでもとりわけ、等化器２１を持っている。等化器２１は、伝送チャンネル２により線形ひずみを受ける送信信号を等化する。
【００２１】
等化器２１は、図３に示される装置で決定される。この装置は、直接形構成を持ち、非巡回（非再帰）（有限インパルス応答＝ＦＩＲ）型フィルタ構成要素２２、巡回（再帰）（無限インパルス応答＝ＩＩＲ）型フィルタ構成要素２３、及び、加算素子（summation element）４から成っている。非巡回型フィルタ構成要素２２の入力信号は、第１の遅延素子５1に供給されるサンプリング時間のインデックスｎにて受け取られる信号ｘ（ｎ）である。遅延素子５1は、信号ｘ（ｎ）を、サンプリング周期Ｔだけ遅らせ、それゆえ、信号ｘ（ｎ−１）を生成する。この信号ｘ（ｎ−１）は、第１の遅延素子５1と同一の遅延挙動を持つさらなる遅延素子をそれぞれ直列に接続して、サンプリング周期（及び／又はシンボル持続時間）Ｔだけ遅延させる。一連に接続された、ＦＩＲ構成要素の遅延素子の数は、ＦＩＲフィリタリングされる構成要素の次数ｋ＿ＦＩＲに一致する。よって、ＦＩＲフィルタ構成要素２２中のこの一連の遅延素子は、遅延素子５1の後に遅延素子５2が続いて、遅延素子５k_FIRで終わる。それゆえ、最終遅延素子の入力信号は、インデックスｎ−ｋ＿ＦＩＲ＋１を持つサンプリング時間にて受け取られる信号ｘ（ｎ−ｋ＿ＦＩＲ＋１）であるが、一方、その関連出力信号は、インデックスｎ−ｋ＿ＦＩＲを持つサンプリング時間にて受け取られる信号ｘ（ｎ−ｋ＿ＦＩＲ）である。
【００２２】
受信信号ｘ（ｎ）に、乗算器６0中の係数ｂ0を乗算した後で、この受信信号ｘ（ｎ）を、加算素子４に供給する。同一のやり方で、個々の遅延素子５1〜５k_FIRで生成された遅延した受信信号ｘ（ｎ−１）〜ｘ（ｎ−ｋ＿ＦＩＲ）を乗法的に組み合わせて、それを加算素子４に供給する。それゆえ、遅延素子５1で生成された遅延した受信信号ｘ（ｎ−１）に、乗算器６1中の係数ｂ1を乗算した後で、その受信信号を加算素子４に供給する。遅延素子５k_FIRで生成された遅延した受信信号ｘ（ｎ−ｋ＿ＦＩＲ）に、乗算器６k_FIR中の係数ｂk_FIRを乗算した後で、その受信信号を加算素子４に供給する。
【００２３】
巡回型フィルタ構成要素２３の入力信号は、同時に、サンプリング時間のインデックスｎでの等化器２１の出力信号ｙ（ｎ）であって、加算素子４の出力信号に一致する。装置１の巡回型フィルタ構成要素２３では、等化器２１の出力信号ｙ（ｎ）を、サンプリング時間のインデックスｎにて、第１の遅延素子７1に供給する。この遅延素子７1は、非巡回型フィルタ構成要素２２の遅延素子５1〜５k_IIRと同一の遅延特性を持つものであって、出力信号ｙ（ｎ）に対して、１サンプリング周期だけ遅延した出力信号ｙ（ｎ−１）を生成する。一度遅延したこの出力信号ｙ（ｎ−１）は、遅延素子７1と同一の遅延挙動を持つさらなる遅延素子をそれぞれ直列に接続することで、更にもう１つのサンプリング周期だけ遅延する。一連に接続されたＩＩＲフィルタ構成要素の遅延素子の数は、ＩＩＲフィルタ構成要素の次数ｋ＿ＩＩＲに一致する。よって、ＩＩＲフィルタ構成要素中のこの一連の遅延素子は、遅延素子７1の後に遅延素子７2が続いて、遅延素子７k_IIRで終わる。それゆえ、最終遅延素子の入力信号は、サンプリング時間のインデックスｎ−ｋ＿ＩＩＲ＋１にて受け取られる信号ｘ（ｎ−ｋ＿ＩＩＲ＋１）であるが、一方、その関連出力信号は、サンプリング時間のインデックスｎ−ｋ＿ＩＩＲにて受け取られる信号ｘ（ｎ−ｋ＿ＩＩＲ）である。
【００２４】
遅延素子７1で生成された一度遅延した出力信号ｙ（ｎ−１）に、乗算器８1中の係数−ａ1を乗算した後で、その出力信号ｙ（ｎ−１）を、加算素子４に供給する。残りの遅延素子７2〜７k_IIRで生成された遅延した出力信号ｙ（ｎ−２）〜ｙ（ｎ−ｋ＿ＩＩＲ）を、同一のやり方で、乗法的に組み合わせて、それを加算素子４に供給する。次に、巡回型フィルタ部分２３の遅延素子７k_IIR-1で生成されて、ｋ＿ＩＩＲ−１倍遅延した出力信号ｙ（ｎ−ｋ＿ＩＩＲ＋１）に、乗算器８k_IIR-1中の係数−ａk_IIR-1を乗算した後で、その出力信号を加算素子４に供給する。巡回型フィルタ部分２３の遅延素子７k_IIRで生成されて、ｋ＿ＩＩＲ倍遅延した出力信号ｙ（ｎ−ｋ＿ＩＩＲ）に、乗算器８k_IIR中の係数−ａk_IIRを乗算した後で、その出力信号を加算素子４に供給する。
【００２５】
ＦＩＲ構成要素２２は、有限長のインパルス応答のある伝送挙動を提供する。ＦＩＲ構成要素２２は、主として事前エコー（pre-echo）を補償するために使用される。これと対照的に、ＩＩＲ構成要素２３は、無限長のインパルス応答のある伝送挙動を持ち、それゆえ、主に事後エコー（post-echo）の補償に適している。理想的な場合に、等化器の伝送挙動が伝送チャンネル２の伝送挙動と正反対となるように、乗算器６0〜６k_FIRの係数ｂ0〜ｂk_FIR、及び、乗算器８1〜８k_IIRの係数−ａ1〜ａk_IIRを、適応最適化法（Adaptive Optimization）を介して調整する。このようにして、伝送チャンネル２中の干渉源からもたらされる送信信号の線形ひずみは、等化器を用いて等化できる。離散時間システムでは、有効なデータを送るインパルスから、伝送チャンネル２中の線形ひずみにより、付加的に干渉する事前エコーと事後エコーが生じる。これらのエコーは、等化器の巡回型及び非巡回型のフィルタ構造によって除去される。
【００２６】
関連する図４ａと図４ｂは、本発明による方法の大要を与えている。
【００２７】
等化器のフィルタ係数ａ1〜ａk_IIRとフィルタ係数ｂ0〜ｂk_FIRの決定は、図４により離散チャンネル・インパルス応答を決定する方法の処理範囲内で、実際の発明よりも前に設けられる第１の処理段階Ｓ１００を表わしている。上述のように、これらのフィルタ係数は、例えば本明細書中のＫａｍｍｅｙｅｒ氏の著書による適応最適化アルゴリズムに基づいて、決定される。
【００２８】
次の処理段階Ｓ１０１において、離散フーリエ変換を用いて伝送チャンネルの離散フーリエ・スペクトルを計算する準備を介して、入力ベクトルＡ（ｎ）をあらかじめ割り当てて、分子側の離散フーリエ・スペクトルＡ’（ｎ）を計算する。また、入力ベクトルＢ（ｎ）をあらかじめ割り当てて、分母側の離散フーリエ・スペクトルＢ’（ｎ）を計算する。このような目的で、処理段階Ｓ１０１の第１の部分において、両方とも長さＮFを持つ入力ベクトルＡ（ｎ）と入力ベクトルＢ（ｎ）が提供される。ＮFは、フーリエ変換の時間領域と周波数領域の両方におけるサンプル値の数であり、意味をなすためには、ＮFは、等化器のＦＩＲ構成要素の係数ｋ＿ＦＩＲ、又はＩＩＲ構成要素の係数ｋ＿ＩＩＲの最大値よりも大きくなければならない。処理段階Ｓ１０１の次の部分において、入力ベクトルＡ（ｎ）と入力ベクトルＢ（ｎ）の要素は、好ましくは、以下のように割り当てられる：
Ａ（０）＝１
０＜ｎ≦ｋ＿ＩＩＲの場合、Ａ（ｎ）＝ａn
ｋ＿ＩＩＲｎ＜ｎ＜ＮFの場合、Ａ（ｎ）＝０
０≦ｎ≦ｋ＿ＦＩＲの場合、Ｂ（ｎ）＝ｂn
ｋ＿ＦＩＲ＜ｎ＜ＮFの場合、Ｂ（ｎ）＝０
【００２９】
入力ベクトルＡ（ｎ）と入力ベクトルＢ（ｎ）の割当ては、離散時間関数ではなくて、等化器のフィルタ係数ａnとフィルタ係数ｂnで離散フーリエ変換を使用するために、すでに上に述べられた条件に基づいている。
【００３０】
次の処理段階Ｓ１０２において、伝送チャンネルＨk（ｆ）の伝達関数の分子側の離散フーリエ・スペクトルに相当する出力ベクトルＡ’（ｎ）は、次式（５）を用いて、入力ベクトルＡ（ｎ）から、離散フーリエ変換を用いて計算される：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数１４】
2006509387.tif 000007
【００３１】
同一のやり方で、伝送チャンネルＨk（ｆ）の伝達関数の分母側の離散フーリエ・スペクトルに相当する出力ベクトルＢ’（ｎ）は、次式（６）を用いて、入力ベクトルＢ（ｎ）から、離散フーリエ変換を用いて計算される：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数１５】
2006509387.tif 000008
【００３２】
式（５）と式（６）をそれぞれ用いて、Ａ’（ｎ）とＢ’（ｎ）の計算に必要となる乗算と加算の数を減らすために、高速離散フーリエ変換（ＦＦＴ、高速フーリエ変換）の利用が提案されている。なぜなら、これは、得られた結果の精度を下げることなく、通常の離散フーリエ変換と比較して、計算量を大幅に減らすからである。
【００３３】
伝送チャンネルＨk（ｆ）の離散フーリエ・スペクトルは、次式（７）により、分子側の出力ベクトルＡ’（ｎ）の要素を、分母側の出力ベクトルＢ’（ｎ）の要素で除算することで求められる：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数１６】
2006509387.tif 000009
【００３４】
離散フーリエ変換の周期化する（periodising）性質のために、窓関数を用いて、時間領域内でサンプル値を時間制限することに関連して、所望の理想特性からのスペクトルの望まれない偏差が発生する。これらの偏差は、専門家の文献では、リーク効果（leakage effect）（スペクトルのスペクトル拡大化）及びラティス効果（lattice effect）（スペクトルのサンプル値の絶対値歪曲）として知られている。このようなリーク効果とラティス効果を最小限に抑えるために、伝送チャンネルＨk（ｎ）の離散フーリエ・スペクトルは、好ましくは、使用される変調信号に形式が合わされている最適化された窓関数Ｆ（ｎ）を用いて重みが付けられる。窓関数Ｆ（ｎ）を決定することが、処理手順Ｓ１０３の内容を表わしている。伝送チャンネルのＨk（ｎ）の離散フーリエ・スペクトルに、窓関数Ｆ（ｎ）を用いて重みを付けるか、或いは、その離散フーリエ・スペクトルに窓関数Ｆ（ｎ）を乗算するためには、窓関数ベクトルＦ（ｎ）の長さは、伝送チャンネル・スペクトルＨk（ｎ）の離散フーリエ・ベクトルの長さＮFに一致しなければならない。窓関数ベクトルＦ（ｎ）の要素は、以下のように割り当てられる：
０≦ｎ＜ｎ1の場合、Ｆ（ｎ）＝０
ｎ2＜ｎ＜ＮFの場合、Ｆ（ｎ）＝０
ｎ1≦ｎ≦ｎ2の場合、Ｆ（ｎ）≠０
【００３５】
窓関数Ｆ（ｎ）の下限閾値周波数ｎ1と上限閾値周波数ｎ2は、送られる信号の変調形式に応じて設定される。なぜなら、この変調形式は、受信機３ではまだ復調されてない送信信号（搬送波と有効な信号から成っている）の離散フーリエ・スペクトルの位置及び幅を、この周波数空間内で決定するからである。単側波帯信号（例えば、８ＶＳＢ：残留側波帯）では、ｎ1＝０及びｎ2＝ＮF／２−１とセットすることが望ましいが、一方、両側波帯信号（例えば、ＱＡＭ：直交振幅変調）では、そのセッティングは、好ましくは、ｎ1＝０及びｎ2＝ＮF−１でなければならない。
【００３６】
下限閾値周波数ｎ1と上限閾値周波数ｎ2に窓関数Ｆ（ｎ）を選択するために、様々な数学的関数を使用できる。離散時間システムにおいて、離散チャンネル・インパルス応答を決定する本発明による方法の枠内で、好ましくは、以下の式（８）に対応する窓関数Ｆ（ｎ）が使用される：
【数１７】
2006509387.tif 000010
【００３７】
窓関数Ｆ（ｎ）の形式は、パラメータａ、パラメータｂ、パラメータｃを用いて、特定の用途向けに、且つ／又は特定の動作向けに、更に修正変更することができる。
【００３８】
次の処理段階Ｓ１０４において、処理段階Ｓ１０２で決定された伝送チャンネルＨk（ｎ）の離散フーリエ・スペクトルに重みを付けて、以下の式（９）を用いる乗算により、窓関数に関してリーク効果とラティス効果を最小限に抑える：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数１８】
2006509387.tif 000011
【００３９】
周波数限定の離散チャンネル伝達関数Ｈk’（ｎ）は、適切なスペクトル関数を与え、そのスペクトル関数から、処理段階Ｓ１０５において、逆離散フーリエ変換を用いて、離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）を決定できる。以下の式（１０）により、離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）を計算する：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数１９】
2006509387.tif 000012
【００４０】
計算効率を有意義に向上させるためには、式（１０）による逆離散フーリエ変換では、式（５）及び式（６）中の離散フーリエ変換と同じやり方で、高速フーリエ変換（ＩＦＦＴ、逆高速フーリエ変換）も使用できる。
【００４１】
サービス測定を実施しているときに、ユーザに有益なグラフ形式で離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）を表現するために、追加の信号処理段階を実行しなければならない。このことに関連して、処理段階Ｓ１０６の第１の部分では、離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の複素補間点から、絶対値が形成される。離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の補間点（そのレベルは、数デケードにわたって散在することがある）もログされて、半対数目盛で有意義に表現する。離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の絶対値と対数化の形成は、以下の式（１１）を用いて実施される：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数２０】
2006509387.tif 000013
【００４２】
グラフ図で、離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の個々の補間点のレベルを比較するために、基準パラメータを用いて、すべての補間点を評価することが提案される。離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の最大補間点は、適切な基準パラメータを表わすから、その最大値Ｉk,log,unscaled,maxは、処理段階Ｓ１０６の次の部分において、以下の式（１２）を用いて、離散チャンネル・インパルス応答のすべてのＮF補間点Ｉk,log,unscaled（ｎ）から求められる：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数２１】
2006509387.tif 000014
【００４３】
離散チャンネル・インパルス応答の評価されてない補間点Ｉk,log,unscaled（ｎ）を、最大補間点Ｉk,log,unscaled,maxを基準として評価することが、式（１３）に関して、理解できる：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数２２】
2006509387.tif 000015
【００４４】
実地面でサービス測定に関連して、複数のエコー・インパルスが、離散チャンネル・インパルス応答に含まれることが多い。その場合、これらのエコー・インパルスは、もはやサービス要員では処理できない。それゆえ、例えば、１０の最大エコー信号に基づいて選別表示を選択する情報の削減は、このことに関連して有意義である。よって、次の処理段階Ｓ１０７は、離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の評価された補間点の極大の探索を含む。離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の極大を探索して、それらの絶対値のサイズにより得られた極大を選別する、本発明による方法が図５に示されている。この方法は、後のセクションで更に詳しく説明する。
【００４５】
伝送チャンネル中の障害物の地理的位置を検出するために、サービス要員は、これらの障害物で発生するエコー信号の受信時間を決定するのではなくて、移動測定用受信機の現行位置からの上記障害物の対応する距離を決定することの方が重要である。この処理段階の前の部分において決定された離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の最大エコー信号の時間的位置は、この処理段階の次の部分において、その時間的位置に伝送速度を乗算することで、対応する距離に変換される。
【００４６】
処理段階Ｓ１０７の最終部分において、離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）のグラフ表現は、最終的に、図１に示されるように行われる。
【００４７】
図１に示されるグラフ図は、例示として、離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の１０の数値的最大の補間点の表リストが表領域２０内に示されている離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）のグラフ表現を、グラフ領域１０内に収めている。グラフ領域１０は、単位がｄＢの対数目盛を持ち、且つ離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の補間点のレベルに対して基準軸である縦座標軸１１と、単位がμｓの線形目盛を持ち、且つ離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の補間点の時間的位置に対して基準軸である横座標軸１２を有する半対数図を収めている。この半対数図では、離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の個々の補間点は、レベルバー１３として位置づけられている。この場合、レベルバー１３の高さは、個々の補間点の時間的位置に対応する横軸１２上の位置にて、それらの補間点のレベルに一致する。表領域内の３カラムの表には、離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の１０の数値的最大の補間点が、それらの絶対値により降順にソートされて、示されている。この第１カラムには、順序が入っており、また、第２のカラムには、このレベルの絶対値が入っており、更に、第３のカラムには、離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の補間点の時間的位置が入っている。
【００４８】
処理段階Ｓ１０７に関連して上に述べられる通り、図５に示される離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の補間点の極大を探索するサブルーチンは、処理段階Ｓ１１０において、以下の式（１４）を用いて、離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の離散補間点列の第１微分Ｉk’（ｎ）を計算することから始まる。
０≦ｎ＜ＮF−１の場合、
【数２３】
2006509387.tif 000016
【００４９】
次の段階Ｓ１１１において、離散チャンネル・インパルス応答の離散補間点列Ｉk（ｎ）の第２微分Ｉk”（ｎ）を、以下の式（１５）を用いて計算する。
【００５０】
０≦ｎ＜ＮF−２の場合、
【数２４】
2006509387.tif 000017
【００５１】
離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の補間点において見出された極大に対する移動変数「ｎｕｍｂｅｒ」、及び、離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の補間点に対するｎが、零位調整により初期設定された後で、この移動変数ｎがＮF−２よりも小さいかどうかに関する質問に基づいて問合せを実行して、極大を探し求めて、すべての補間点が調べられたかどうか明らかにする。この問合せに対して否定的な答えである場合には、処理段階Ｓ１１６において、探索処理で見出されて値ｍａｘ＿Ｉ（ｎ）が得られた離散チャンネル・インパルス応答の補間点Ｉk（ｎ）の極大と、時間的位置ｍａｘ＿ｎ（ｎ）は、絶対値ｍａｘ＿Ｉ（ｎ）のサイズにより、選別される。
【００５２】
この問合せに対して肯定的な答えである場合には、サンプリング時間ｎとサンプリング時間ｎ＋１との間の補間点列の第１微分Ｉ’k,log（ｎ）がゼロに等しいかどうか、また同時に、サンプリング時間ｎ＋１での補間点列の第２微分Ｉ”k,log（ｎ）がゼロよりも小さいかどうかに関する次の質問は、このサンプリング時間ｎとサンプリング時間ｎ＋１との間に極大があるかどうか決定する。この問合せに対して肯定的な答えである場合には、見出された極大の絶対値に対するベクトルｍａｘ＿Ｉ（ｎｕｍｂｅｒ）の次の要素を、次の処理段階Ｓ１１２において、正に以下の式（１６）を用いて求められた補間点Ｉk（ｎ）の絶対値に割り当てる：
【数２５】
2006509387.tif 000018
【００５３】
次の段階Ｓ１１３において、見出された極大の時間的位置に対するベクトルｍａｘ＿ｎ（ｎｕｍｂｅｒ）の次の要素を、以下の式（１７）を用いて割り当てる：
【数２６】
2006509387.tif 000019
【００５４】
これは、（ｎｕｍｂｅｒ）番目の最大値が、正にｎとｎ＋１との間にあることを示している。最後に挙げた問合せに対する「肯定的な」答えの処理は、見出された極大に対する移動変数「ｎｕｍｂｅｒ」を増分することで、終了する。
【００５５】
このような一連の処理の終了、更に最後の問合せに対する「否定的な」答えにより、サンプリング時間ｎでの補間点とサンプリング時間ｎ＋１での補間点との間の可能な極大を決定するために、さらなるチェックがもたらされるが、ただし、このような極大は、サンプリング時間ｎでの補間点列の第１微分Ｉ’k,log（ｎ）と、サンプリング時間ｎ＋１での補間点列の第１微分Ｉ’k,log（ｎ＋１）との積がゼロよりも小さく、同時に、サンプリング時間ｎでの補間点列の第２微分Ｉ”k,log（ｎ）がゼロよりも小さい場合には、必ずしもｎの点とｎ＋１の点との間の真ん中には位置づけられない。
【００５６】
この問合せに対する肯定的な答えの場合には、見出された極大の時間的位置のベクトルｍａｘ＿ｎ（ｎｕｍｂｅｒ）の次の要素を、処理段階Ｓ１１４において、以下の式（１８）、式（１９）、式（２０）を用いて決定する：
【数２７】
2006509387.tif 000020
【数２８】
2006509387.tif 000021
【数２９】
2006509387.tif 000022
【００５７】
処理段階Ｓ１１５において、ベクトルｍａｘ＿Ｉ（ｎｕｍｂｅｒ）の次の要素を、以下の式（２１）を用いて、見出された極大の絶対値に割り当てる：
【数３０】
2006509387.tif 000023
【００５８】
最後に挙げた問合せに対する「肯定的な」答えの処理は、見出された極大に対する移動変数「ｎｕｍｂｅｒ」を増分することで、終了する。
【００５９】
本発明によるアルゴリズムの最終計算として、最後に挙げた問合せに対する「肯定的な」答えと「否定的な」答えの場合には、離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の補間点に対する移動変数ｎは、次の補間点を調べるために増分され、且つ、戻って最初の問合せの入力にブランチされる。
【００６０】
離散チャンネル・インパルス応答Ｉk（ｎ）の補間点の極大が、必ずしもｎのサンプリング点とｎ＋１のサンプリング点との間の真ん中に位置づけられない場合には、図５に示される方法の処理段階Ｓ１１４において計算を実行すれば、その極大の時間分析を大幅に向上させることができる。この方法は、上記時間分析を向上させる可能なソリューションを提供する。ゼロを通ることが極大の正確な位置を表わしている線形裁断線を用いて、第１微分Ｉk’（ｎ）のサンプル値を近似する。高位の関数（例えば、スプライン関数又は放物的区分）を用いれば、上記補間において、更に高レベルの時間分析を達成できる。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】離散チャンネル・インパルス応答のグラフ図の一例を示す。
【図２】伝送路にわたる信号フロー図を示す。
【図３】巡回（再帰）型フィルタ部分と非巡回（非再帰）型フィルタ部分を持つ等化器の信号フロー図を示す。
【図４】（ａ）（ｂ）離散時間システムにおいて、離散チャンネル・インパルス応答を決定するために、本発明による方法を説明した流れ図を示す。
【図５】離散チャンネル・インパルス応答の補間点の極大を決定するために、本発明による方法を説明した流れ図を示す。
【符号の説明】
【００６２】
２  伝送チャンネル
２１  離散時間適応等化器
２２  非巡回型フィルタ部分
２３  巡回型フィルタ部分
【図１】
2006509387.tif 000033
【図２】
2006509387.tif 000034
【図３】
2006509387.tif 000035
【図４】
2006509387.tif 000036
【図５】
2006509387.tif 000037
【手続補正書】
【提出日】平成17年6月6日(2005.6.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
伝送チャンネル（２）に直列に接続されて、前記伝送チャンネル（２）を等化する離散時間適応等化器（２１）を使用して、前記伝送チャンネル（２）の離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））を分析することを通じて、伝播遅延測定により前記伝送チャンネル（２）中の障害物を識別する方法であって、
前記離散時間適応等化器（２１）の巡回型フィルタ部分（２３）のＩＩＲフィルタ係数（ａn）と非巡回型フィルタ部分（２２）のＦＩＲフィルタ係数（ｂn）を決定する処理段階（Ｓ１００）と、
ゼロをあらかじめ割り当てた第１の入力ベクトル（Ａ（ｎ））に、前記インデックス対応のＩＩＲフィルタ係数（ａn）を割り当て、且つ、ゼロをあらかじめ割り当てた第２の入力ベクトル（Ｂ（ｎ））に、前記インデックス対応のＦＩＲフィルタ係数（ｂn）を割り当て、また前記第１の入力ベクトル（Ａ（ｎ））の第１のベクトル要素（Ａ（０））を、値１で定める処理段階（Ｓ１０１）と、
前記第１の入力ベクトル（Ａ（ｎ））から第１の出力ベクトル（Ａ’（ｎ））を、また前記第２の入力ベクトル（Ｂ（ｎ））から第２の出力ベクトル（Ｂ’（ｎ））を、それぞれの場合に離散フーリエ変換を用いて決定する処理段階（Ｓ１０２）と、
前記第１の出力ベクトル（Ａ’（ｎ））を前記第２の出力ベクトル（Ｂ’（ｎ））で除算することにより、離散チャンネル伝達関数（Ｈk（ｎ））を形成する処理段階（Ｓ１０２）と、
逆離散フーリエ変換を用いて、前記離散チャンネル伝達関数（Ｈk（ｎ））から前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））を決定する処理段階（Ｓ１０５）と、
時間的位置により、前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の極大を決定する処理段階（Ｓ１０７）と、
前記極大の時間的位置に伝送速度を乗算することで、前記極大の時間的位置を、前記離散時間適応等化器（２１）を含む測定用受信機の位置を基準とした前記障害物の対応する距離に変換する処理段階と、
を含む方法。
【請求項２】
第１の出力ベクトルＡ’（ｎ）は、
次式：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数１】
2006509387.tif 000038
を用いて、前記ＩＩＲフィルタ係数を割り当てた前記第１の入力ベクトルＡ（ｎ）の離散フーリエ変換により形成されることと、
第２の出力ベクトルＢ’（ｎ）は、
次式：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数２】
2006509387.tif 000039
を用いて、前記ＦＩＲフィルタ係数を割り当てた前記第２の入力ベクトルＢ（ｎ）の離散フーリエ変換により形成されることと、
前記離散チャンネル伝達関数Ｈk（ｎ）は、
次式：
０≦ｎ＜ＮFの場合、
【数３】
2006509387.tif 000040
（式中、ＮFは、前記離散フーリエ変換用のサンプル値の数であり、
ｎは、前記出力ベクトルの補間点を決定するインデックスであり、
ｋは、前記入力ベクトルの前記補間点を決定するインデックスである）
を用いて形成されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記複素チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））は、
次式：
【数４】
2006509387.tif 000041
（式中、Ｈk（ｎ）は、離散チャンネル伝達関数であり、
ＮFは、前記離散フーリエ変換用のサンプル値の数であり、
ｋは、離散周波数値であり、
ｎは、前記離散チャンネル・インパルス応答のサンプル値を決定するインデックスである）
を用いて形成されることを特徴とする請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））を決定した（Ｓ１０５）後で、前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の絶対値、対数化を形成する処理段階と、前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））を評価する処理段階（Ｓ１０６）が実施されることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
前記複素チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の絶対値と対数化の形成は、
次式：
【数５】
2006509387.tif 000042
を用いて実施されることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の評価は、
次の関数：
【数６】
2006509387.tif 000043
を用いて絶対値Ｉk,log,unscaled,max（ｎ）に関して最大サンプル値を求め、後で、
次式：
【数７】
2006509387.tif 000044
を用いて計算することにより、形成されることを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））を決定する（Ｓ１０５）前に、窓関数Ｆ（ｎ）を用いて前記離散チャンネル伝達関数Ｈk（ｎ）に重みを付けて（Ｓ１０４）、
次式：
【数８】
2006509387.tif 000045
を用いて、周波数帯限定の離散チャンネル伝達関数Ｈk’（ｎ）を得ることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の方法。
【請求項８】
前記窓関数として、
次の関数：
０≦ｎ≦ｎ1の場合、Ｆ（ｎ）＝０
ｎ2＜ｎ＜ＮFの場合、Ｆ（ｎ）＝０
ｎ1≦ｎ≦ｎ2の場合、Ｆ（ｎ）≠０
（式中、ｎは、離散周波数のインデックスであり、
ＮFは、前記離散フーリエ変換用のサンプル値の数であり、
ｎ1は、送られる信号の変調形式に応じた前記窓関数の下限閾値周波数であり、
ｎ2は、送られる信号の変調形式に応じた前記窓関数の上限閾値周波数である）が選択されることを特徴とする請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記窓関数Ｆ（ｎ）は、
次式：
ｎ1≦ｎ≦ｎ2の場合、
【数９】
2006509387.tif 000046
（式中、ｎは、離散周波数の値であり、
ａ、ｂ、ｃは、前記窓関数の形式を決定する自由に選択できるパラメータであり、
ｎ1は、送られる信号の変調形式に応じた前記窓関数の下限閾値周波数であり、
ｎ2は、送られる信号の変調形式に応じた前記窓関数の上限閾値周波数である）
を用いて形成されることを特徴とする請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の絶対値、対数化を形成し、且つ、前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））を評価した（Ｓ１０６）後で、前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の評価されたサンプル値の極大を、絶対値により、決定する（Ｓ１０７）ことを特徴とする請求項４乃至６のいずれかに記載の方法。
【請求項１１】
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の前記評価されたサンプル値の前記極大を決定する処理段階（Ｓ１０７）は、
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の前記離散値の第１微分（Ｉk,log’（ｎ））を形成する処理段階（Ｓ１１０）と、
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の前記離散値の第２微分（Ｉk,log”（ｎ））を形成する処理段階（Ｓ１１１）と、
前記第１微分がゼロであり、且つ前記第２微分が負である場合に、前記極大の絶対値（ｍａｘ＿Ｉ（ｎｕｍｂｅｒ））を決定し（Ｓ１１２）、且つ前記極大の前記時間的位置（ｍａｘ＿ｎ（ｎｕｍｂｅｒ））を決定する（Ｓ１１３）処理段階と、
隣り合った２つの補間点（ｎ、ｎ＋１）での前記第１微分と、前記第２微分との積が負である場合には、３つの離散値（Ｉk,log（ｎ）、Ｉk,log（ｎ＋１）、Ｉk,log（ｎ＋２））を用いて、前記第１微分の線形補間を介して前記極大の正確な時間的位置（ｍａｘ＿ｎ（ｎｕｍｂｅｒ））を決定し（Ｓ１１４）、且つ、前記極大の関連絶対値（ｍａｘ＿Ｉ（ｎｕｍｂｅｒ））を決定する（Ｓ１１５）処理段階と、
前記探索処理を完了したときに、見出された前記極大の前記絶対値（ｍａｘ＿Ｉ（ｎｕｍｂｅｒ））と前記時間的位置（ｍａｘ＿ｎ（ｎｕｍｂｅｒ））を選別する処理段階（Ｓ１１６）と、
を含むことを特徴とする請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の前記極大を決定して、前記時間的位置を、対応する距離に変換した後で、前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の個々の離散補間点値、及び、前記離散チャンネル・インパルス応答（Ｉk（ｎ））の前記極大を、グラフ形式及び／又は表形式で表現することを特徴とする請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
請求項１乃至１２のいずれかに記載の方法が実現されるように、プログラム可能なコンピュータ又はディジタル信号処理装置と協働する，電子的に読取り可能な制御信号を持つディジタル記憶媒体。
【請求項１４】
ソフトウェアがコンピュータ又はディジタル信号処理装置上で実行されると、請求項１乃至１２のいずれかに記載のすべての段階を実施する、機械読取り可能媒体上に記憶されたプログラム・コード手段を持つコンピュータ・ソフトウェア製品。
【請求項１５】
ソフトウェアがコンピュータ又はディジタル信号処理装置上で実行されると、請求項１乃至１２のいずれかに記載のすべての段階を実施する、プログラム・コード手段を持つコンピュータ・ソフトウェア。
【国際調査報告】
2006509387.tif 000047
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