(57)【要約】上皮増殖因子受容体チロシンキナーゼ（ＥＧＦＲ−ＴＫ）の新規な不可逆阻害剤、ならびに、ＥＧＦＲ−ＴＫに関連づけられる疾患および障害（例えば、ガン）の処置におけるその使用が開示される。新規な放射能標識されたＥＧＦＲ−ＴＫ不可逆阻害剤、ならびに、陽電子放射断層撮影法（ＰＥＴ）および単光子放射型コンピューター断層撮影法（ＳＰＥＣＴ）などの医学的放射線造影のためのバイオマーカーとしてのその使用、および、放射線治療のための放射性医薬品としてのその使用がさらに開示される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の一般式Ｉを有する化合物：
2006515871.tif 000034
式中、Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、および、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、または、
Ｑ１は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、および、Ｑ２はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚである；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または非存在である；
Ｗは炭素である；
Ｙは、酸素およびイオウからなる群から選択される；
Ｚは−ＣＲ２Ｒ３Ｒ４である；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが独立して、水素および第１の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および、１個〜６個の炭素原子を有する置換または非置換のアルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は脱離基である；および
Ｒ３およびＲ４はそれぞれが独立して、水素および第２の誘導体化基からなる群から選択される。
【請求項２】
前記第１の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオカルボキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
前記第２の誘導体化基は、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、シクロアルキル、複素脂環、アリール、ヘテロアリール、カルボキシ、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、カルボニル、チオアルコキシ、チオヒドロキシ、チオアリールオキシ、チオカルボキシ、チオカルボニル、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択され、または、Ｒ３およびＲ４は共に、５員環または６員環を形成する請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
前記脱離基は、ハロゲン、アルコキシ、アリールオキシ、チオアルコキシ、チオアリールオキシ、アジド、スルフィニル、スルホニル、スルホンアミド、ホスホニル、ホスフィニル、カルボキシおよびカルバミルからなる群から選択される請求項１に記載の化合物。
【請求項５】
前記アルコキシはモルホリノ基を含む請求項１に記載の化合物。
【請求項６】
前記アルキルアミノはＮ−ピペラジニル基を含む請求項１に記載の化合物。
【請求項７】
Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、および、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択される請求項１に記載の化合物。
【請求項８】
Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、Ｑ２は、水素である請求項１に記載の化合物。
【請求項９】
Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、Ｑ２は、アルコキシである請求項１に記載の化合物。
【請求項１０】
前記アルコキシはモルホリノ基を含む請求項９に記載の化合物。
【請求項１１】
Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、Ｑ２は、アルキルアミノである請求項１に記載の化合物。
【請求項１２】
前記アルキルアミノはＮ−ピペラジニル基を含む請求項１１に記載の化合物。
【請求項１３】
Ｘは−ＮＲ１−であり、Ｙは酸素である請求項８に記載の化合物。
【請求項１４】
Ｒ１、Ｒ３およびＲ４のそれぞれが水素である請求項１３に記載の化合物。
【請求項１５】
Ｒ２は、アルコキシおよびハロゲンからなる群から選択される脱離基である請求項８〜１４のいずれかに記載の化合物。
【請求項１６】
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがフッ素である請求項１に記載の化合物。
【請求項１７】
Ｄがフッ素である請求項１に記載の化合物。
【請求項１８】
ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃは水素である請求項１７に記載の化合物。
【請求項１９】
Ａは臭素である請求項１に記載の化合物。
【請求項２０】
Ａはヨウ素である請求項１に記載の化合物。
【請求項２１】
Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが水素である請求項１９に記載の化合物。
【請求項２２】
Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが水素である請求項２０に記載の化合物。
【請求項２３】
ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃは水素であり、Ｄはフッ素である請求項８〜１５のいずれかに記載の化合物。
【請求項２４】
Ａは臭素であり、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが水素である請求項８〜１５のいずれかに記載の化合物。
【請求項２５】
Ａはヨウ素であり、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが水素である請求項８〜１５のいずれかに記載の化合物。
【請求項２６】
有効成分としての請求項１に記載の化合物と、医薬的に許容され得るキャリアとを含む医薬組成物。
【請求項２７】
ＥＧＦＲチロシンキナーゼに関連づけられる疾患または障害の処置における使用のために、包装物に包装され、および、包装物内または包装物上において印刷で識別される請求項２６に記載の医薬組成物。
【請求項２８】
前記ＥＧＦＲチロシンキナーゼに関連づけられる疾患または障害は細胞増殖障害である請求項２７に記載の医薬組成物。
【請求項２９】
前記細胞増殖障害は、乳頭腫、芽球神経膠腫、カポジ肉腫、黒色腫、肺ガン、卵巣ガン、前立腺ガン、扁平上皮ガン、星状膠腫、頭部ガン、頸部ガン、膀胱ガン、乳ガン、肺ガン、直腸結腸ガン、甲状腺ガン、膵臓ガン、胃ガン、肝細胞ガン、白血病、リンパ腫、ホジキン病およびバーキット病からなる群から選択される請求項２８に記載の医薬組成物。
【請求項３０】
必要性のある対象において、ＥＧＦＲチロシンキナーゼに関連づけられる疾患または障害を処置する方法であって、請求項２６に記載の医薬組成物の治療に効果的な量を対象に投与することを含む方法。
【請求項３１】
前記ＥＧＦＲチロシンキナーゼに関連づけられる疾患または障害は細胞増殖障害である請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
前記細胞増殖障害は、乳頭腫、芽球神経膠腫、カポジ肉腫、黒色腫、肺ガン、卵巣ガン、前立腺ガン、扁平上皮ガン、星状膠腫、頭部ガン、頸部ガン、膀胱ガン、乳ガン、肺ガン、直腸結腸ガン、甲状腺ガン、膵臓ガン、胃ガン、肝細胞ガン、白血病、リンパ腫、ホジキン病およびバーキット病からなる群から選択される請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
前記細胞を請求項１に記載の化合物に供することを含む細胞増殖を阻害する方法。
【請求項３４】
下記の一般式ＩＩを有する化合物を合成する方法：
2006515871.tif 000035
式中、Ｘ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚはキナゾリン環の６位または７位にあり；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または非存在である；
Ｗは炭素である；
Ｙは、酸素およびイオウからなる群から選択される；
Ｚは−ＣＲ２Ｒ３Ｒ４である；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが独立して、水素および第１の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および、１個〜６個の炭素原子を有する置換または非置換のアルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は脱離基である；および
Ｒ３およびＲ４はそれぞれが独立して、水素および第２の誘導体化基からなる群から選択される；
ただし、前記方法は、（ａ）前記Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン化合物を、少なくとも１つの反応性基によって６位および／または７位が置換された４−クロロキナゾリン化合物とカップリングして、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を得るようにすること；および（ｂ）前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を、前記Ｒ２、Ｒ３およびＲ４によってα位が置換された反応性カルボン酸誘導体と反応することを含む。
【請求項３５】
前記第１の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオカルボキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される請求項３４に記載の方法。
【請求項３６】
前記第２の誘導体化基は、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、シクロアルキル、複素脂環、アリール、ヘテロアリール、カルボキシ、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、カルボニル、チオアルコキシ、チオヒドロキシ、チオアリールオキシ、チオカルボキシ、チオカルボニル、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択され、または、Ｒ３およびＲ４は共に、５員環または６員環を形成する請求項３４に記載の方法。
【請求項３７】
前記脱離基は、ハロゲン、アルコキシ、アリールオキシ、チオアルコキシ、チオアリールオキシ、アジド、スルフィニル、スルホニル、スルホンアミド、ホスホニル、ホスフィニル、カルボキシおよびカルバミルからなる群から選択される請求項３４に記載の方法。
【請求項３８】
前記Ｘ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚはキナゾリン環の６位にある請求項３１に記載の方法。
【請求項３９】
前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物が４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンである請求項３１に記載の方法であって、工程（ｂ）の前に、（ｃ）前記４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン化合物を還元して、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン化合物を得るようにすることをさらに含む方法。
【請求項４０】
前記４−クロロキナゾリン化合物が６位および７位において第１および第２の反応性基によって置換されている請求項３１に記載の方法であって、工程（ｂ）の前に、（ｄ）前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を化学的に反応性の基と反応させることをさらに含む方法。
【請求項４１】
前記化学的に反応性の基はモルホリノアルコキシ基を含む請求項４０に記載の方法。
【請求項４２】
前記化学的に反応性の基はＮ−ピペラジニル基を含む請求項４０に記載の方法。
【請求項４３】
前記反応性カルボン酸誘導体は、α−クロロアセチルクロリドおよびα−メトキシアセチルクロリドからなる群から選択される請求項３４に記載の方法。
【請求項４４】
下記の一般式ＩＩＩを有する放射能標識された化合物：
2006515871.tif 000036
式中、Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、および、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、または、
Ｑ１は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、および、Ｑ２はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚである；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または非存在である；
Ｗは炭素である；
Ｙは、酸素およびイオウからなる群から選択される；
Ｚは−ＣＲ２Ｒ３Ｒ４である；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが独立して、水素、第１の非放射性の誘導体化基、ならびに、放射性臭素、放射性ヨウ素および放射性フッ素から選択される第１の放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および、１個〜６個の炭素原子を有する置換または非置換のアルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は脱離基である；かつ
Ｒ３およびＲ４はそれぞれが独立して、水素、第２の非放射性の誘導体化基、ならびに、放射性炭素、放射性フッ素、放射性臭素および／または放射性ヨウ素を含有する第２の放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
ただし、化合物は少なくとも１つの放射性原子を含む。
【請求項４５】
前記第１の非放射性の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオカルボキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項４６】
前記第２の非放射性の誘導体化基は、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、シクロアルキル、複素脂環、アリール、ヘテロアリール、カルボキシ、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、カルボニル、チオアルコキシ、チオヒドロキシ、チオアリールオキシ、チオカルボキシ、チオカルボニル、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択され、または、Ｒ３およびＲ４は共に、５員環または６員環を形成する請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項４７】
前記脱離基は、ハロゲン、アルコキシ、アリールオキシ、チオアルコキシ、チオアリールオキシ、アジド、スルフィニル、スルホニル、スルホンアミド、ホスホニル、ホスフィニル、カルボキシおよびカルバミルからなる群から選択される請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項４８】
前記アルコキシはモルホリノ基を含む請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項４９】
前記アルキルアミノはＮ−ピペラジニル基を含む請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項５０】
Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、および、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択される請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項５１】
Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、Ｑ２は、水素である請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項５２】
Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、Ｑ２は、アルコキシである請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項５３】
前記アルコキシはモルホリノ基を含む請求項５２に記載の放射能標識された化合物。
【請求項５４】
Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、Ｑ２は、アルキルアミノである請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項５５】
前記アルキルアミノはＮ−ピペラジニル基を含む請求項５４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項５６】
Ｘは−ＮＲ１−であり、Ｙは酸素である請求項５１に記載の放射能標識された化合物。
【請求項５７】
Ｒ１、Ｒ３およびＲ４のそれぞれが水素である請求項５６に記載の放射能標識された化合物。
【請求項５８】
Ｒ２は、アルコキシおよびハロゲンからなる群から選択される脱離基である請求項５１〜５７のいずれかに記載の放射能標識された化合物。
【請求項５９】
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが放射性フッ素である請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項６０】
Ｄが前記放射性フッ素である請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項６１】
ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃは水素である請求項６０に記載の放射能標識された化合物。
【請求項６２】
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが、放射性フッ素である請求項５１〜５８のいずれかに記載の放射能標識された化合物。
【請求項６３】
Ｄが放射性フッ素である請求項５１〜５８のいずれかに記載の放射能標識された化合物。
【請求項６４】
ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃは水素である請求項６３に記載の放射能標識された化合物。
【請求項６５】
Ａが放射性臭素である請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項６６】
Ａが放射性臭素である請求項５１〜５８のいずれかに記載の放射能標識された化合物。
【請求項６７】
Ａが放射性ヨウ素である請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項６８】
Ａが放射性ヨウ素である請求項５１〜５８のいずれかに記載の放射能標識された化合物。
【請求項６９】
前記放射性フッ素はフッ素−１８である請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項７０】
前記放射性臭素は臭素−７６または臭素−７７である請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項７１】
前記放射性ヨウ素はヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１である請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項７２】
前記放射性ヨウ素はヨウ素−１２４である請求項７１に記載の放射能標識された化合物。
【請求項７３】
前記放射性炭素は炭素−１１である請求項４４に記載の放射能標識された化合物。
【請求項７４】
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが、放射性フッ素、放射性臭素および放射性ヨウ素からなる群から選択される放射性原子である請求項５１〜５８のいずれかに記載の放射能標識された化合物。
【請求項７５】
有効成分としての請求項４４に記載の放射能標識された化合物と、医薬的に許容され得るキャリアとを含む医薬組成物。
【請求項７６】
患者の体内における上皮増殖因子受容体のレベルをモニターする方法であって、（ａ）請求項４４に記載の放射能標識された化合物を患者に投与すること；および（ｂ）体内またはその一部の内部における化合物の分布をモニターするために核造影技術を用いることを含む方法。
【請求項７７】
前記技術は、陽電子放射断層撮影法である請求項７６に記載の方法。
【請求項７８】
前記技術は、単光子放射型コンピューター断層撮影法である請求項７６に記載の方法。
【請求項７９】
前記放射性原子は、放射性ヨウ素である請求項７８に記載の方法。
【請求項８０】
前記放射性原子は、放射性臭素である請求項７８に記載の方法。
【請求項８１】
前記放射性原子は、放射性フッ素である請求項７８に記載の方法。
【請求項８２】
請求項４４に記載の放射能標識された化合物の治療に効果的な量を患者に投与することを含む放射線治療方法。
【請求項８３】
前記放射性原子は、放射性ヨウ素である請求項８２に記載の放射線治療方法。
【請求項８４】
前記放射性原子は、放射性臭素である請求項８２に記載の放射線治療方法。
【請求項８５】
下記の一般式ＩＶを有する放射能標識された化合物を合成する方法：
2006515871.tif 000037
式中、Ｘ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚはキナゾリン環の６位または７位にあり；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または非存在である；
Ｗは炭素である；
Ｙは、酸素およびイオウからなる群から選択される；
Ｚは−ＣＲ２Ｒ３Ｒ４である；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが独立して、水素、第１の非放射性の誘導体化基およびフッ素−１８からなる群から選択され、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがフッ素−１８である；
Ｒ１は、水素、および、１個〜６個の炭素原子を有する置換または非置換のアルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は脱離基である；および
Ｒ３およびＲ４はそれぞれが独立して、水素および第２の非放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
ただし、前記方法は、（ａ）前記Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたフッ素−１８標識アニリン化合物（この場合、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが前記フッ素−１８である）を提供すること；（ｂ）前記Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された前記フッ素−１８標識アニリン化合物を、少なくとも１つの反応性基によって６位および／または７位が置換された４−クロロキナゾリン化合物とカップリングして、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を得るようにすること；および（ｃ）前記反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を、前記Ｒ２、Ｒ３およびＲ４によってα位が置換された反応性カルボン酸誘導体と反応することを含む。
【請求項８６】
前記第１の非放射性の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオカルボキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される請求項８５に記載の方法。
【請求項８７】
前記第２の非放射性の誘導体化基は、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、シクロアルキル、複素脂環、アリール、ヘテロアリール、カルボキシ、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、カルボニル、チオアルコキシ、チオヒドロキシ、チオアリールオキシ、チオカルボキシ、チオカルボニル、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択され、または、Ｒ３およびＲ４は共に、５員環または６員環を形成する請求項８５に記載の方法。
【請求項８８】
前記脱離基は、ハロゲン、アルコキシ、アリールオキシ、チオアルコキシ、チオアリールオキシ、アジド、スルフィニル、スルホニル、スルホンアミド、ホスホニル、ホスフィニル、カルボキシおよびカルバミルからなる群から選択される請求項８５に記載の方法。
【請求項８９】
前記Ｘ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚはキナゾリン環の６位にある請求項８５に記載の方法。
【請求項９０】
前記反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物がフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン化合物である請求項８５に記載の方法であって、工程（ｃ）の前に、（ｄ）前記フッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン化合物を還元して、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン化合物を得るようにする工程をさらに含む方法。
【請求項９１】
前記４−クロロキナゾリン化合物が６位および７位において第１および第２の反応性基によって置換されている請求項８５に記載の方法であって、工程（ｃ）の前に、（ｅ）前記反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を化学的に反応性の基と反応させることをさらに含む方法。
【請求項９２】
前記化学的に反応性の基はモルホリノアルコキシ基を含む請求項９１記載の方法。
【請求項９３】
前記化学的に反応性の基はＮ−ピペラジニル基を含む請求項９１に記載の方法。
【請求項９４】
前記反応性カルボン酸誘導体は、α−クロロアセチルクロリドおよびα−メトキシアセチルクロリドからなる群から選択される請求項８５に記載の方法。
【請求項９５】
下記の一般式Ｖを有する放射能標識された化合物を合成する方法：
2006515871.tif 000038
式中、Ｘ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚはキナゾリン環の６位または７位にあり；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または非存在である；
Ｗは非放射性炭素である；
Ｙは、酸素およびイオウからなる群から選択される；
Ｚは−ＣＲ２Ｒ３Ｒ４である；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが独立して、水素および第１の非放射性の誘導体化基、ならびに放射性臭素および放射性ヨウ素から選択される放射性原子からなる群から選択され、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが前記放射性臭素または前記放射性ヨウ素である；
Ｒ１は、水素、および、１個〜６個の炭素原子を有する置換または非置換のアルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は脱離基である；および
Ｒ３およびＲ４はそれぞれが独立して、水素および第２の非放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
ただし、前記方法は、（ａ）前記Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン化合物（この場合、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがハロゲンである）を、少なくとも１つの反応性基によって６位および／または７位が置換された４−クロロキナゾリン化合物とカップリングして、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物（この場合、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがハロゲンである）を得るようにすること；（ｂ）前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を放射性臭素または放射性ヨウ素で放射能標識して、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識の反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物（この場合、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが放射性臭素または放射性ヨウ素である）を得るようにすること；および（ｃ）前記放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識の反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を、前記Ｒ２、Ｒ３およびＲ４によってα位が置換された反応性カルボン酸誘導体と反応することを含む。
【請求項９６】
前記放射性臭素は臭素−７６または臭素−７７である請求項９５に記載の方法。
【請求項９７】
前記放射性ヨウ素はヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１である請求項９５に記載の方法。
【請求項９８】
前記第１の非放射性の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオカルボキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される請求項９５に記載の方法。
【請求項９９】
前記第２の非放射性の誘導体化基は、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、シクロアルキル、複素脂環、アリール、ヘテロアリール、カルボキシ、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、カルボニル、チオアルコキシ、チオヒドロキシ、チオアリールオキシ、チオカルボキシ、チオカルボニル、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択され、または、Ｒ３およびＲ４は共に、５員環または６員環を形成する請求項９５に記載の方法。
【請求項１００】
前記脱離基は、ハロゲン、アルコキシ、アリールオキシ、チオアルコキシ、チオアリールオキシ、アジド、スルフィニル、スルホニル、スルホンアミド、ホスホニル、ホスフィニル、カルボキシおよびカルバミルからなる群から選択される請求項９５に記載の方法。
【請求項１０１】
前記Ｘ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚはキナゾリン環の６位にある請求項９５に記載の方法。
【請求項１０２】
前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物が４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンである請求項９５に記載の方法であって、工程（ｂ）の前に、（ｄ）前記４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン化合物を還元して、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン化合物を得るようにする（ただし、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つは前記ハロゲンである）ことをさらに含む方法。
【請求項１０３】
前記ハロゲンは臭素である請求項９５に記載の方法。
【請求項１０４】
前記４−クロロキナゾリン化合物が６位および７位において第１および第２の反応性基によって置換されている請求項９５に記載の方法であって、工程（ｃ）の前に、（ｅ）前記反応性の放射性臭素標識されたまたは放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を化学的に反応性の基と反応させることをさらに含む方法。
【請求項１０５】
前記化学的に反応性の基はモルホリノアルコキシ基を含む請求項１０４に記載の方法。
【請求項１０６】
前記化学的に反応性の基はＮ−ピペラジニル基を含む請求項１０４に記載の方法。
【請求項１０７】
前記反応性カルボン酸誘導体は、α−クロロアセチルクロリドおよびα−メトキシアセチルクロリドからなる群から選択される請求項９５に記載の方法。
【請求項１０８】
下記の一般式ＩＶを有する放射能標識された化合物を合成する方法：
2006515871.tif 000039
式中、Ｘ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚはキナゾリン環の６位または７位にあり；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または非存在である；
Ｗは炭素である；
Ｙは、酸素およびイオウからなる群から選択される；
Ｚは−ＣＲ２Ｒ３Ｒ４である；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが独立して、水素、第１の非放射性の誘導体化基およびフッ素−１８からなる群から選択され、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがフッ素−１８である；
Ｒ１は、水素、および、１個〜６個の炭素原子を有する置換または非置換のアルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は脱離基である；および
Ｒ３およびＲ４はそれぞれが独立して、水素および第２の非放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
ただし、前記方法は、（ａ）アミンによって、前記Ｒａによって、および、前記フッ素−１８でない、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤのうちの３つによって誘導体化されたアニリン化合物を、第１の反応性基によって６位および／または７位が置換された４−クロロキナゾリン化合物とカップリングして、その結果、前記アミン、前記Ｒａ、ならびに、前記フッ素−１８でない、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤのうちの３つによって誘導体化された反応性の４−（アミノ置換フェニルアミノ）キナゾリン化合物を得るようにすること；（ｂ）前記アミン、前記Ｒａ、ならびに、前記フッ素−１８でない、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤのうちの３つによって誘導体化された前記反応性の４−（アミノ置換フェニルアミノ）キナゾリン化合物をその第四級アンモニウム塩に変換すること；（ｃ）前記第四級アンモニウム塩をフッ素−１８標識されたイオンと反応させて、その結果、前記Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を得るようにすること；および（ｄ）前記反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を、前記Ｒ２、Ｒ３およびＲ４によってα位が置換された反応性カルボン酸誘導体と反応することを含む。
【請求項１０９】
前記第１の非放射性の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオカルボキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される請求項１０８に記載の方法。
【請求項１１０】
前記第２の非放射性の誘導体化基は、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、シクロアルキル、複素脂環、アリール、ヘテロアリール、カルボキシ、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、カルボニル、チオアルコキシ、チオヒドロキシ、チオアリールオキシ、チオカルボキシ、チオカルボニル、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択され、または、Ｒ３およびＲ４は共に、５員環または６員環を形成する請求項１０８に記載の方法。
【請求項１１１】
前記脱離基は、ハロゲン、アルコキシ、アリールオキシ、チオアルコキシ、チオアリールオキシ、アジド、スルフィニル、スルホニル、スルホンアミド、ホスホニル、ホスフィニル、カルボキシおよびカルバミルからなる群から選択される請求項１０８に記載の方法。
【請求項１１２】
前記Ｘ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚはキナゾリン環の６位にある請求項１０８に記載の方法。
【請求項１１３】
前記反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物がフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン化合物である請求項１０８に記載の方法であって、工程（ｄ）の前に、（ｅ）前記フッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン化合物を還元して、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン化合物を得るようにする工程をさらに含む方法。
【請求項１１４】
前記４−クロロキナゾリン化合物が６位および７位において第１および第２の反応性基によって置換されている請求項１０８に記載の方法であって、工程（ｄ）の前に、（ｆ）前記反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を化学的に反応性の基と反応させることをさらに含む方法。
【請求項１１５】
前記化学的に反応性の基はモルホリノアルコキシ基を含む請求項１１４に記載の方法。
【請求項１１６】
前記化学的に反応性の基はＮ−ピペラジニル基を含む請求項１１４に記載の方法。
【請求項１１７】
前記反応性カルボン酸誘導体は、α−クロロアセチルクロリドおよびα−メトキシアセチルクロリドからなる群から選択される請求項１０８に記載の方法。
【請求項１１８】
下記の一般式ＩＶを有する放射能標識された化合物を合成する方法：
2006515871.tif 000040
式中、Ｘ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚはキナゾリン環の６位または７位にあり；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または非存在である；
Ｗは炭素である；
Ｙは、酸素およびイオウからなる群から選択される；
Ｚは−ＣＲ２Ｒ３Ｒ４である；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが独立して、水素および第１の非放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および、１個〜６個の炭素原子を有する置換または非置換のアルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は脱離基である；および
Ｒ３およびＲ４はそれぞれが独立して、水素、第２の非放射性の誘導体化基、ならびに放射性フッ素、放射性臭素、放射性ヨウ素および／または放射性ヨウ素から選択される第２の放射性誘導体化基からなる群から選択される；
ただし、前記方法は、（ａ）前記Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン化合物を、少なくとも１つの反応性基によって６位および／または７位が置換された４−クロロキナゾリン化合物とカップリングして、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を得るようにすること；および（ｂ）前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を、前記Ｒ２、Ｒ３およびＲ４によってα位が置換された放射能標識された反応性カルボン酸誘導体と反応することを含む。
【請求項１１９】
前記第１の非放射性の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオカルボキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される請求項１１８に記載の方法。
【請求項１２０】
前記第２の非放射性の誘導体化基は、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、シクロアルキル、複素脂環、アリール、ヘテロアリール、カルボキシ、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、カルボニル、チオアルコキシ、チオヒドロキシ、チオアリールオキシ、チオカルボキシ、チオカルボニル、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択され、または、前記Ｒ３およびＲ４は共に、５員環または６員環を形成する請求項１１８に記載の方法。
【請求項１２１】
前記脱離基は、ハロゲン、アルコキシ、アリールオキシ、チオアルコキシ、チオアリールオキシ、アジド、スルフィニル、スルホニル、スルホンアミド、ホスホニル、ホスフィニル、カルボキシおよびカルバミルからなる群から選択される請求項１１８に記載の方法。
【請求項１２２】
前記Ｘ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚはキナゾリン環の６位にある請求項１１８に記載の方法。
【請求項１２３】
前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物が４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンである請求項１１８に記載の方法であって、工程（ｂ）の前に、（ｃ）前記４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン化合物を還元して、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン化合物を得るようにすることをさらに含む方法。
【請求項１２４】
前記４−クロロキナゾリン化合物が６位および７位において第１および第２の反応性基によって置換されている請求項１１８に記載の方法であって、工程（ｂ）の前に、（ｄ）前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を化学的に反応性の基と反応させることをさらに含む方法。
【請求項１２５】
前記化学的に反応性の基はモルホリノアルコキシ基を含む請求項１２４に記載の方法。
【請求項１２６】
前記化学的に反応性の基はＮ−ピペラジニル基を含む請求項１２４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規な化合物、ならびに治療（例えば、ガン治療）および診断におけるその使用に関する。より具体的には、本発明は、上皮増殖因子受容体チロシンキナーゼ（ＥＧＦＲ−ＴＫ）の新規な不可逆阻害剤、ならびに、ＥＧＦＲ−ＴＫに関連づけられる疾患および障害（例えば、ガン）の処置におけるその使用に関し、また、新規な放射能標識されたＥＧＦＲ−ＴＫ不可逆阻害剤、ならびに、陽電子放射断層撮影法（ＰＥＴ）および単光子放射型コンピューター断層撮影法（ＳＰＥＣＴ）などの医学的放射線造影のためのバイオマーカーとしてのその使用、および、放射線治療のための放射性医薬品としてのその使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在使用されている抗ガン治療はほとんどが、シスプラチン、パクリタキセル、ドキソルビシン、トポテカンおよび５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）などの非特異的な細胞傷害性薬剤に基づいている。これらの細胞傷害性薬剤は主に、ＤＮＡ損傷を誘導すること、またはＤＮＡ合成を阻害すること、または細胞骨格を破壊することに向けられている。これらの薬剤の毒性により、それらの投薬量が制限されており、そのため、疾患の再発がもたらされることが多い。場合により、最大許容量が、腫瘍を退縮させるための最少有効量を下回ることさえある（Ｃｉａｒｄｉｅｌｌｏ、２０００；Ｒｅｎｈｏｗｅ、２００１；Ｒｏｗｉｎｓｋｙ、２０００）。
【０００３】
ガン細胞が異常なシグナル伝達において正常な細胞とは異なることを認識することは、ガン治療およびより近年にはガン診断を模索する一方で、ガン細胞を標的とすることに対して、ガン研究者に機動力を与えている。
【０００４】
増殖因子、分化因子およびホルモンなどのポリペプチドは、多くの場合、固有の細胞内のタンパク質チロシンキナーゼ活性を有する細胞表面の受容体に結合し、受容体を活性化することによってその多面的作用を媒介している。
【０００５】
上皮増殖因子受容体（ＥＧＦＲ、Ｅｒｂ−Ｂ１）は、正常な細胞および悪性の細胞の増殖に関与するタンパク質群に属する（Ａｒｔｅｇａ他、２００１）。上皮増殖因子受容体（ＥＧＦＲ）の過剰発現がヒトのガンの少なくとも７０％に存在し（Ｓｅｙｍｏｕｒ、２００１）、例えば、非小細胞肺ガン腫（ＮＳＣＬＣ）、乳ガン、神経膠腫、頭頸部の扁平上皮ガン、および前立腺ガンなどにおいて存在する（Ｒａｙｍｏｎｄ他、２０００；Ｓａｌｏｍｏｎ他、１９９５；Ｖｏｌｄｂｏｒｇ他、１９９７）。従って、ＥＧＦＲは、特異的に結合することができ、および、ガン細胞におけるチロシンキナーゼ活性およびそのシグナル伝達経路を阻害することができ、従って、診断剤または治療剤としてのいずれかで役立ち得る化合物を設計および開発するための注目される標的として広く認識されている。
【０００６】
例えば、ＥＧＦＲチロシンキナーゼ（ＥＧＦＲ−ＴＫ）の可逆的阻害剤であるＩｒｅｓｓａ（登録商標）（図１を参照のこと）が最近、ＮＳＣＬＣおよび前立腺ガンの処置のためにＦＤＡによって承認された。また、いくつかの他の抗ＥＧＦＲ標的化分子、例えば、Ｔａｒｃｅｖａ（登録商標）（図１）および抗ＥＧＦＲ抗体Ｅｒｂｉｔｕｘ（登録商標）が、現在、第３相臨床試験を受けている。その結果として、様々な核医学様式によってＥＧＦＲ過剰発現腫瘍を分子画像化するための放射性トレーサーとしてのＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤の使用、および放射線治療のための放射性トレーサーとしてのＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤の使用において関心が高まっている。
【０００７】
４−アニリノキナゾリン系ファミリーに属する化合物は、本明細書中では４−（フェニルアミノ）キナゾリン系化合物とも呼ばれるが、ＥＧＦＲ−ＴＫにおける内膜のＡＴＰ結合部位に可逆的に結合することによってＥＧＦＲ−ＴＫ活性を強力かつ選択的に阻害することが示されている（Ｆａａｌａｎｄ他、１９９１；Ｍｉｙａｊｉ他、１９９４；Ｇａｚｉｔ他、１９９６；Ａｒｔｅｇａ他、１９９７；ＮｅｌｓｏｎおよびＦｒｙ、１９９７；Ｊｏｈｎｓｔｒｏｍ他、１９９７；Ｓｍａｉｌｌ他、１９９９；Ｔｓｕｏ他、２００１；Ｈａｎ他、１９９６）。そのような化合物の原型は小分子のＡＧ１４７８であり、これはまたＰＤ１５３０３５（Ｆｒｙ他、１９９４；ＬｅｖｉｔｚｋｉおよびＧａｚｉｔ、１９９５）としても知られており、これは現在、臨床開発中である。上記のＦＤＡ承認されたＩｒｅｓｓａ（登録商標）もまたこのキナゾリンファミリーに属する（ＢａｓｅｌｇａおよびＡｖｅｒｂｕｃｈ、２０００）。
【０００８】
しかしながら、これらの可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤の効能は、それらの非特異的な結合および速い血中クリアランスによって制限されており、従って、ＡＧ１４７８の構造に基づく不可逆的なＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤が提案されている（Ｆｒｙ他、１９９８；Ｓｍａｉｌｌ他、２０００；米国特許第６１５３６１７号および同第６１２７３７４号）。ＰＤ１６８３９３およびＰＤ１６０６７８はそのような不可逆阻害剤の代表例であり、背景技術において示される（図１）。これらの阻害剤の不可逆的な結合は、４−（アニリノ）キナゾリン誘導体のキナゾリン環の６位または７位を、ＥＧＦＲ−ＴＫのＡＴＰ結合部位においてＣｙｓ−７７３に共有結合的に結合するα，β−不飽和カルボン酸基（好ましくはアクリルアミド基）で置換することによって達成された。これらの化合物の一部がインビトロ実験およびインビボ実験の両方でＥＧＦＲ阻害に対して大きい効能を示した（Ｓｍａｉｌｌ他、２０００）。しかしながら、本明細書中下記において詳しく記載されるように、より近年の研究では、これらの不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤は、ＥＧＦＲを発現する腫瘍細胞における蓄積が比較的低いことによって制限されることが示された。
【０００９】
従って、強力な抗ガン剤として役立ち得る、改善された効力を有する不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤を有することは非常に好都合である。さらに、放射能標識化に供することができ、従って、強力な放射性医薬品および放射線造影剤として役立ち得るそのような不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤を有することは好都合である。
【００１０】
医療目的における放射性核種の使用はこの分野では広く知られている。特定の細胞表面受容体に結合するか、または、他の方法で細胞機能を変化させる生物学的に活性な化合物が、放射性医薬品としての何らかの検討を受けており、従って、放射性核種で標識されたとき、そのような化合物は放射線造影および放射線治療における生物特異的な薬剤として使用される。
【００１１】
陽電子放射断層撮影法（ＰＥＴ）は、ヒト体内における放射能分布の三次元での定量的測定を可能にする核医学造影技術であり、健康な状態および病理学的な状態の両方で、生理学的機能、生化学的機能および薬理学的機能を分子レベルで測定するためにますます重要なツールになっている。ＰＥＴでは、１５Ｏ、１３Ｎ、１１Ｃおよび１８Ｆ（それぞれ、２分、１０分、２０分および１１０分の半減期を有する）などの陽電子放出核種（放射性トレーサー）で標識された分子を対象に投与することが要求される。
【００１２】
単光子放射型コンピューター断層撮影法（ＳＰＥＣＴ）は、ガンマ線を放出する放射性核種で標識された放射性化合物からの放射線が、インビボでの放射能分布の断面画像を作製するために使用される化学的造影の１つの形態である。ＳＰＥＣＴでは、９９ｍＴｃ、６７Ｇａ、１１１Ｉｎおよび１２３Ｉなどのガンマ線放出核種で標識された分子を対象に投与することが要求される。
【００１３】
従って、単光子放射型コンピューター断層撮影法（ＳＰＥＣＴ）および陽電子放射断層撮影法（ＰＥＴ）などの核医学造影技術の使用は、ＥＧＦＲに不可逆結合する好適な放射性トレーサーと共に、放射線治療のためのＥＧＦＲ−ＴＫ生物特異的薬剤として、または、放射線造影による診断のための標識されたバイオプローブとして使用されることになるリード化学構造のインビボ薬物開発および同定をもたらす。核造影はさらに、ガンにおける受容体キナーゼのインビボでのマッピングおよび定量のために使用することができる。標識されたＥＧＦＲ−ＴＫ不可逆阻害剤を使用することは、ＥＧＦＲを過剰発現する腫瘍を有する患者の同定、および、治療期間中のＥＧＦＲ発現レベルの変化の研究をともに可能にする。そのような診断方法は、作用の治療的経過に関してより良好な患者管理および差別化をもたらし得る。そのうえ、診断方法をＥＧＦＲ標的治療の臨床的研究に組み込むための要求が増大していることは、ＥＧＦＲ標識阻害剤の潜在的な将来の使用を示唆している。
【００１４】
４−アニリノキナゾリン系ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤を放射能標識することがこの分野では報告されている。例えば、ＰＤ１５３０３５の放射性ヨウ素化アナログ、および、それを用いたＭＤＡ−４８６細胞におけるインビトロ結合研究が報告されている（Ｍｕｌｈｏｌｌａｎｄ他、１９９５）。６，７−メトキシ基において炭素−１１で標識されたＰＤ１５３０３５が、ヒト神経膠芽細胞腫の異種移植片（ＳＨ−ＳＹ５Ｙ）が移植されたラットにおいて評価されたが、しかし、特異的な取り込みが阻害研究では明らかにされなかった（Ｊｏｈｎｓｔｒｏｍ他、１９９８）。ＰＤ１５３０３５はまた、７−メトキシ位が特異的に炭素−１１で標識され、生体分布実験が正常なマウスにおいて行われたが、しかし、ＰＤ１５３０３５の酵素阻止用量の投与は、調査された組織におけるトレーサー取り込みの増大を生じさせたので、取り込み特異性を明らかにすることができなかった（Ｍｕｌｈｏｌｌａｎｄ他、１９９７）。同じ要約には、フッ素−１８による７−（２−フルオロエトキシ）ＰＤ１５３０３５アナログの標識化が報告されたが、このトレーサーを用いた生物学的実験は記載されていなかった。
【００１５】
米国特許第６１２６９１７号（本発明者らに対する特許）、Ｍｉｓｈａｎｉ他（１９９９）およびＢｏｎａｓｅｒａ他（２０００）はすべて、フッ素−１８でアニリン環が標識された４−アニリノキナゾリンファミリーのＥＧＦＲ−ＴＫの可逆阻害剤を教示する。これらの化合物は、インビトロ、インビボ、およびＰＥＴ画像分析によって試験された。これらの化合物のいくつかが効果的な（可逆的）阻害活性をインビトロで示した一方で、それらは、フッ素−１８ＦＤＧとこれらの放射能標識された化合物との間におけるＰＥＴ比較研究によってさらに明らかにされたように、ｋｏｎおよびｋｏｆｆならびに速い血中クリアランスなどの速度論的因子のために、ＥＧＦＲ−ＴＫをインビボで画像化するためのトレーサーとしてはやや効果的でないことが見出された。有望なインビトロ結果と、そうではないインビボ結果との不一致は、化合物の結合部位におけるＡＴＰの競合に由来することが推定される。
【００１６】
そのようなＡＴＰ結合競合を排除し、従って、ＥＧＦＲ−ＴＫを発現する腫瘍細胞においてより優秀な診断成績および放射線治療活性を潜在的にもたらす、放射能標識されたＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤のより良好な特異性および阻害効果を得るために、Ｓｍａｉｌｌ他（Ｓｍａｉｌｌ他、２０００）によって記載される阻害剤に基づく放射能標識された不可逆阻害剤が合成された。米国特許第６５６２３１９号（本発明者らに対する特許）およびＢｅｎ  Ｄａｖｉｄ他（２００３）において教示されるように、４−アニリノキナゾリンのアクリルアミド誘導体が合成され、１１Ｃによって放射能標識され、ＥＧＦＲ−ＴＫを過剰発現する腫瘍細胞のＰＥＴ画像化について調べられた。実際に、これらの化合物は、Ａ４３１細胞を用いて行われたインビトロ研究においてＥＧＦＲに対する不可逆的かつ迅速な結合効果を示した。しかしながら、インビトロではＡＴＰ結合競合が除かれ、長期間の阻害効果がこれらの化合物に関して得られた一方で、腫瘍を有するラットにおけるインビボ研究は腫瘍における化合物の高い蓄積を示さなかった。さらなるインビボ研究では、速い分解およびクリアランス、ならびに、腸における化合物の高い蓄積が観測された。このことは、このクラスの化合物の成績は、インビボでの生物利用能が低いこと、および分解によって制限されることを示唆している。
【００１７】
従って、上記の限界を有しない、さらには放射能標識化に供することができるＥＧＦＲ−ＴＫの新規な不可逆阻害剤に対する要求が広く認められており、従って、そのような不可逆阻害剤を有することは非常に好都合である。
【発明の開示】
【００１８】
本発明によれば、ＥＧＦＲ−ＴＫの不可逆阻害剤である新規な化合物、ならびに、ＥＧＦＲ−ＴＫに関連づけられる疾患および障害を処置する際に前記化合物を使用する方法が提供される。さらに、本発明によれば、ＥＧＦＲ−ＴＫの新規な放射能標識された不可逆阻害剤、ならびに、放射線造影および放射線治療において前記化合物を使用する方法が提供される。
【００１９】
本発明の１つの態様によれば、下記の一般式Ｉを有する化合物が提供される：
2006515871.tif 000002
式中、
Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、および、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、または、
Ｑ１は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、および、Ｑ２はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚである；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または非存在である；
Ｗは炭素である；
Ｙは、酸素およびイオウからなる群から選択される；
Ｚは−ＣＲ２Ｒ３Ｒ４である；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが独立して、水素および第１の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および、１個〜６個の炭素原子を有する置換または非置換のアルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は脱離基である；および
Ｒ３およびＲ４はそれぞれが独立して、水素および第２の誘導体化基からなる群から選択される。
【００２０】
下記に記載される本発明の好ましい実施形態におけるさらなる特徴によれば、第１の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオカルボキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される。
【００２１】
記載された好ましい実施形態におけるなおさらなる特徴によれば、第２の誘導体化基は、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、シクロアルキル、複素脂環、アリール、ヘテロアリール、カルボキシ、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、カルボニル、チオアルコキシ、チオヒドロキシ、チオアリールオキシ、チオカルボキシ、チオカルボニル、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノからなる群から選択され、または、Ｒ３およびＲ４は共に、５員環または６員環を形成する。
【００２２】
記載された好ましい実施形態におけるなおさらなる特徴によれば、脱離基は、ハロゲン、アルコキシ、アリールオキシ、チオアルコキシ、チオアリールオキシ、アジド、スルフィニル、スルホニル、スルホンアミド、ホスホニル、ホスフィニル、カルボキシおよびカルバミルからなる群から選択される。
【００２３】
記載された好ましい実施形態におけるなおさらなる特徴によれば、アルコキシはモルホリノ基を含む。
【００２４】
記載された好ましい実施形態におけるなおさらなる特徴によれば、アルキルアミノはＮ−ピペラジニル基を含む。
【００２５】
記載された好ましい実施形態におけるなおさらなる特徴によれば、Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、および、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択される。好ましくは、Ｑ２は、本明細書中上記に記載されるように、水素、アルコキシまたはアルキルアミノである。さらに好ましくは、Ｘは−ＮＲ１−であり、Ｙは酸素である。さらに好ましくは、Ｒ１、Ｒ３およびＲ４のそれぞれが水素である。さらに好ましくは、Ｒ２は、アルコキシおよびハロゲンからなる群から選択される脱離基である。
【００２６】
記載された好ましい実施形態におけるなおさらなる特徴によれば、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがフッ素である。好ましくは、Ｄがフッ素である。より好ましくは、Ｄがフッ素であり、ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃは水素である。
【００２７】
記載された好ましい実施形態におけるなおさらなる特徴によれば、Ａは臭素またはヨウ素である。好ましくは、Ａが臭素またはヨウ素であり、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが水素である。
【００２８】
本発明の別の態様によれば、有効成分としての本明細書中上記に記載される化合物と、医薬的に許容され得るキャリアとを含む医薬組成物が提供される。
【００２９】
医薬組成物は、ＥＧＦＲチロシンキナーゼに関連づけられる疾患または障害（例えば、細胞増殖障害など）の処置における使用のために、包装物に包装され、および、包装物内または包装物上において活字で同定され得る。
【００３０】
細胞増殖障害は、例えば、乳頭腫、芽球神経膠腫、カポジ肉腫、黒色腫、肺ガン、卵巣ガン、前立腺ガン、扁平上皮ガン、星状膠腫、頭部ガン、頸部ガン、膀胱ガン、乳ガン、肺ガン、直腸結腸ガン、甲状腺ガン、膵臓ガン、胃ガン、肝細胞ガン、白血病、リンパ腫、ホジキン病およびバーキット病であり得る。
【００３１】
本発明のなお別の態様によれば、その必要性のある対象において、ＥＧＦＲチロシンキナーゼに関連づけられる疾患または障害（これらは本明細書中上記に記載される）を処置する方法であって、本明細書中上記に記載される医薬組成物の治療に効果的な量を対象に投与することを含む方法が提供される。
【００３２】
本発明のさらに別の態様によれば、細胞増殖を阻害する方法であって、前記細胞を本明細書中上記に記載される本発明の化合物に供することを含む方法が提供される。
【００３３】
本発明のさらなる態様によれば、本発明の化合物を合成する方法が提供され、この方法は、（ａ）本明細書中上記に記載されるようなＲａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン化合物を、少なくとも１つの反応性基によって６位および／または７位が置換された４−クロロキナゾリン化合物とカップリングして、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を得るようにすること；および（ｂ）反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を、本明細書中上記に記載されるようなＲ２、Ｒ３およびＲ４によってα位が置換された反応性カルボン酸誘導体と反応することを含む。
【００３４】
反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物が４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンである場合において、この方法はさらに、工程（ｂ）の前に、（ｃ）４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン化合物を還元して、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン化合物を得るようにすることを含む。
【００３５】
４−クロロキナゾリン化合物が６位および７位において第１および第２の反応性基によって置換されているとき、この方法はさらに、工程（ｂ）の前に、（ｄ）反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を化学的に反応性の基（例えば、モルホリノアルコキシ基またはＮ−ピペラジニル基など）と反応させることを含むことができる。
【００３６】
反応性カルボン酸誘導体は、好ましくは、α−クロロアセチルクロリドおよびα−メトキシアセチルクロリドからなる群から選択される。
【００３７】
本明細書中上記に記載される化合物は様々な放射性同位体によって放射能標識することができる。従って、さらには、本発明のさらなる態様によれば、本明細書中上記に記載される一般式を有する放射能標識された化合物が提供される：
（式中、
Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、および、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、または、
Ｑ１は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、および、Ｑ２はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚである；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または非存在である；
Ｗは炭素である；
Ｙは、酸素およびイオウからなる群から選択される；
Ｚは−ＣＲ２Ｒ３Ｒ４である；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが独立して、水素、第１の非放射性の誘導体化基、ならびに、放射性臭素、放射性ヨウ素および放射性フッ素から選択される第１の放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および、１個〜６個の炭素原子を有する置換または非置換のアルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は脱離基である；かつ
Ｒ３およびＲ４はそれぞれが独立して、水素、第２の非放射性の誘導体化基、ならびに、放射性炭素、放射性フッ素、放射性臭素および／または放射性ヨウ素を含有する第２の放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
ただし、化合物は少なくとも１つの放射性原子を含む）。
【００３８】
本発明による好ましい放射能標識された化合物には、下記のように、１つまたは複数の放射性原子を有する本明細書中上記に記載される好ましい化合物が含まれる：
【００３９】
１つの実施形態において、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが放射性フッ素である。好ましくは、Ｄが放射性フッ素である。より好ましくは、Ｄが放射性フッ素であり、ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃは水素である。
【００４０】
別の実施形態において、Ａが放射性臭素または放射性ヨウ素である。
【００４１】
従って、下記に記載される本発明の好ましい実施形態におけるさらなる特徴によれば、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが、放射性フッ素、放射性臭素および放射性ヨウ素からなる群から選択される放射性原子である。
【００４２】
記載された好ましい実施形態におけるなおさらなる特徴によれば、放射性フッ素はフッ素−１８であり、放射性臭素は臭素−７６または臭素−７７であり、放射性ヨウ素は、ヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１であり、好ましくはヨウ素−１２４であり、放射性炭素は炭素−１１である。
【００４３】
本発明のなおさらなる態様によれば、有効成分としての本明細書中上記に記載されるような本発明の放射能標識された化合物と、医薬的に許容され得るキャリアとを含む医薬組成物が提供される。
【００４４】
本発明のさらなる態様によれば、患者の体内における上皮増殖因子受容体のレベルをモニターする方法が提供され、この方法は、（ａ）本発明の放射能標識された化合物を患者に投与すること；および（ｂ）体内またはその一部の内部における化合物の分布をモニターするために核造影技術を用いることを含む。
【００４５】
そのような技術は、好ましくは、陽電子放射断層撮影法または単光子放射型コンピューター断層撮影法である。
【００４６】
放射性原子は、好ましくは、放射性ヨウ素、放射性臭素または放射性フッ素である。
【００４７】
さらには、本発明のさらなる態様によれば、本発明の放射能標識された化合物の治療に効果的な量を患者に投与することを含む放射線治療方法が提供される。
【００４８】
放射性原子は、好ましくは、放射性ヨウ素または放射性臭素である。
【００４９】
本発明のさらなる態様によれば、本明細書中上記で記載される放射能標識された化合物を合成する方法が提供される。
【００５０】
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがフッ素−１８である化合物については、この方法は、（ａ）Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたフッ素−１８標識アニリン化合物（この場合、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがフッ素−１８である）を提供すること；（ｂ）Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたフッ素−１８標識アニリン化合物を、少なくとも１つの反応性基によって６位および／または７位が置換された４−クロロキナゾリン化合物とカップリングして、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を得るようにすること；および（ｃ）反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４によってα位が置換された反応性カルボン酸誘導体と反応することを含む。
【００５１】
または、この方法は、（ａ）アミンによって、Ｒａによって、および、フッ素−１８でない、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤのうちの３つによって誘導体化されたアニリン化合物を、第１の反応性基によって６位および／または７位が置換された４−クロロキナゾリン化合物とカップリングして、その結果、アミン、Ｒａ、ならびに、フッ素−１８でない、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤのうちの３つによって誘導体化された反応性の４−（アミノ置換フェニルアミノ）キナゾリン化合物を得るようにすること；（ｂ）アミン、Ｒａ、ならびに、フッ素−１８でない、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤのうちの３つによって誘導体化された反応性の４−（アミノ置換フェニルアミノ）キナゾリン化合物をその第四級アンモニウム塩に変換すること；（ｃ）第四級アンモニウム塩をフッ素−１８標識されたイオンと反応させて、その結果、Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を得るようにすること；および（ｄ）反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４によってα位が置換された反応性カルボン酸誘導体と反応することを含む。
【００５２】
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが放射性臭素または放射性ヨウ素である化合物については、この方法は、（ａ）Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン化合物（この場合、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがハロゲンである）を、少なくとも１つの反応性基によって６位および／または７位が置換された４−クロロキナゾリン化合物とカップリングして、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物（この場合、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがハロゲンである）を得るようにすること；（ｂ）Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を放射性臭素または放射性ヨウ素で放射能標識して、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識の反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物（この場合、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが放射性臭素または放射性ヨウ素である）を得るようにすること；および（ｃ）放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識の反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４によってα位が置換された反応性カルボン酸誘導体と反応することを含む。ハロゲンは好ましくは臭素である。
【００５３】
Ｒ３およびＲ４の少なくとも１つが、放射性フッ素、放射性臭素、放射性ヨウ素および／または放射性ヨウ素を含有する第２の放射性の誘導体化基である化合物については、この方法は、Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン化合物を、少なくとも１つの反応性基によって６位および／または７位が置換された４−クロロキナゾリン化合物とカップリングして、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を得るようにすること；および（ｂ）反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４によってα位が置換された放射能標識の反応性カルボン酸誘導体と反応することを含む。
【００５４】
上記に記載された方法のそれぞれにおいて、反応性カルボン酸誘導体は、好ましくは、α−クロロアセチルクロリドおよびα−メトキシアセチルクロリドからなる群から選択される。
【００５５】
上記に記載された方法のそれぞれはさらに、４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン化合物（非標識またはフッ素−１８標識）を還元して、その結果、対応する４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン化合物を得るようにすることを含むことができる。
【００５６】
４−クロロキナゾリン化合物が６位および７位において第１および第２の反応性基によって置換されている場合、上記に記載された方法のそれぞれはさらに、反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を化学的に反応性の基（例えば、モルホリノアルコキシ基またはＮ−ピペラジニル基など）と反応させることを含むことができる。
【００５７】
本発明は、改善された生物安定性および生物利用能を有する新規な不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤、従って、治療剤として効率的に使用することができ、および、さらには放射能標識することができ、従って、放射線造影のためのバイオマーカーとして、また、放射線治療のための放射性医薬品として役立ち得るそのような不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤を提供することによって、現在知られている形態の欠点に対処することに成功している。
【００５８】
別途定義されない場合、本明細書中で使用されるすべての技術的用語および科学的用語は、本発明が属する技術分野の当業者によって一般に理解されるのと同じ意味を有する。本明細書中に記載される方法および材料と同様または同等である方法および材料を本発明の実施または試験において使用することができるが、好適な方法および材料が下記に記載される。矛盾する場合には、定義を含めて、本特許明細書が優先する。また、材料、方法および実施例は例示にすぎず、限定であることは意図されない。
【００５９】
本発明は、例としてだけであるが、添付されている図面を参照して、本明細書中に記載される。次に図面を詳しく具体的に参照して、示されている細目は、例としてであり、また、本発明の好ましい実施形態の例示的な議論のためだけのものであり、従って、本発明の原理および概念的態様の最も有用かつ容易に理解された記述であると考えられるものを提供するために示されていることが強調される。これに関して、記述を図面と一緒に理解することにより、本発明のいくつかの形態が実際にどのように具体化され得るかが当業者には明らかになるので、発明の構造的詳細を、発明の基本的な理解のために必要であるよりも詳細に示すことは試みられていない。
図面の簡単な記述
図１は可逆ＥＧＦＲ阻害剤（ＩｒｒｅｓａおよびＴｅｒｃｅｖａ、図１ａ）および不可逆ＥＧＦＲ阻害剤（ＰＤ１６８３９３およびＰＤ１６０６７８、図１ｂ）の背景技術での化学構造を示す
図２は本発明による不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤の代表的な例（化合物１〜６）を調製するための合成経路を示すスキームである。
図３は本発明によるフッ素−１８標識された不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤の代表的な例（フッ素−１８標識された化合物５および化合物６）を調製するための代表的な放射性合成経路を示すスキームである。
図４は本発明による放射性臭素標識および放射性ヨウ素標識された不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤の代表的な例（放射性臭素標識された化合物１および化合物２、ならびに放射性ヨウ素標識された化合物３および化合物４）を調製するための代表的な放射性合成経路を示すスキームである。
図５は様々な濃度の化合物５とのインキュベーション、そして１時間のインキュベーションの後でのＥＧＦ刺激−溶解の後（図５ａ、黒塗り棒）、および続く８時間のポストインキュベーションの後でのＥＧＦ刺激−溶解の後（図５ａ、四角パターンの棒）におけるＡ４３１細胞におけるＥＧＦＲ自己リン酸化レベルを示す棒グラフ（図５ａ）およびウエスタンブロット（図５ｂ）である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００６０】
本発明は、不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤であり、従って、ＥＧＦＲに関連づけられる疾患または障害の処置において使用することができる新規な化合物、ならびに、さらには放射能標識することができ、従って、陽電子放射断層撮影法（ＰＥＴ）および単光子放射型コンピューター断層撮影法（ＳＰＥＣＴ）などの放射線造影のためのバイオマーカーとして、また、放射線治療のための放射性医薬品として使用することができる新規な化合物に関する。具体的には、本発明の非標識化合物または放射能標識された化合物は、ＥＧＦＲ−ＴＫの増幅、変異および／または過剰発現が生じている障害または疾患（例えば、様々なガンなど）の処置における治療剤として使用することができ、それにより、本発明の放射能標識された化合物はさらに、そのようなＥＧＦＲ−ＴＫ関連の疾患または障害の定量、マッピングおよび放射線治療のための不可逆的なＰＥＴバイオマーカーまたはＳＰＥＣＴバイオマーカーとして使用することができる。本発明はさらに、これらの化合物を含有する医薬組成物、ならびにこれらの化合物の化学合成および放射性合成に関する。
【００６１】
本発明の原理および操作は、図面および付随する記述を参照してより良く理解することができる。
【００６２】
本発明の少なくとも１つの実施形態を詳しく説明する前に、本発明は、その適用において、下記の説明において示される細部、または実施例によって例示される細部に限定されないことを理解しなければならない。本発明は他の実施形態が可能であり、または様々な方法で実施することが可能であり、または様々な方法で実施される。また、本明細書中で用いられる表現法および用語法は記述のためであり、限定であるとして見なしてはならないことを理解しなければならない。
【００６３】
本明細書中上記で詳しく議論されているように、不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤として作用する４−（フェニルアミノ）キナゾリンの新規なクラスが最近になって明らかにされている。このクラスの化合物は、α，β−不飽和側鎖を含む、キナゾリン環に結合したカルボン酸成分によって特徴づけられる。このα，β−不飽和側鎖は、ＥＧＦＲ−ＴＫのＡＴＰ結合部位においてＣｙｓ−７７３に対して共有結合的に結合するマイケル型アクセプターとして作用し、従って、阻害剤を不可逆的にする。しかしながら、これらの化合物の一部はインビトロ実験およびインビボ実験の両方においてＥＧＦＲ阻害に対する高い効能を示した（Ｓｍａｉｌｌ他、２０００）一方で、ＥＧＦＲを発現する腫瘍細胞における高い蓄積、生物利用能、および低下した生分解が要求される核造影などの適用におけるこれらの化合物の使用は制限されることが見出された。
【００６４】
インビボ性能が改善されたＥＧＦＲ−ＴＫ不可逆阻害剤に対する探索において、本発明者らは、その不可逆結合性に影響を及ぼすことなくその化学的反応性が低下するように上記の不可逆阻害剤の特定の構造的特徴および化学的特徴を改変することにより、低下した生分解、高まった生物利用能を有し、および、従って、診断適用および治療適用の両方のための要求されるインビボ性能を有する不可逆阻害剤がもたらされることを仮定している。より具体的には、非常に化学的な反応性基であるカルボン酸成分のα，β−不飽和側鎖を、反応性があまりない基によって置換することにより、阻害剤の生物安定性が高まることが考えられた。さらに、脱離基によるα，β−不飽和側鎖の置換は、そのような阻害剤の不可逆性が影響されないように、カルボン酸成分に対するα炭素が部分的に正に荷電し、そのために受容体結合部位においてシステイン成分による求核攻撃を十分に受けやすい側鎖をもたらし、従って、それらの間での共有結合の形成をもたらすことが考えられた。しかしながら、そのようなα炭素中心のＨＯＭＯ−ＬＵＭＯの電子軌道のエネルギーギャップはα，β−不飽和基におけるβ炭素のエネルギーギャップよりも大きいので、そのような化合物の生物利用能が、アクリルアミド誘導体と比較して増大することがさらに仮定された。上記を考慮して、そのような化合物の阻害能力が、上記に示される提案された構造変化によって劇的に影響されず、その結果、その有効量が（現在知られている不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤の有効量のように）ナノモル濃度の範囲に留まるようになるならば、これらの阻害剤は、共有結合による結合を可能にするように十分に長く受容体結合部位において保持され、従って、高まった生物利用能および生物安定性によって特長づけられる効率的な不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤として作用し得ることがさらに推定された。
【００６５】
本発明を実施に移しているとき、そのような新しく設計された化合物で、キナゾリン環に結合したα−クロロアセトアミド基またはα−メトキシアセトアミド基を有する化合物は、ＥＧＦＲに対する高い親和性、および、受容体に不可逆的に結合する大きい能力を示すことが実際に見出された。従って、このことは、改善されたＥＧＦＲ−ＴＫ不可逆阻害剤としてのそれらの潜在的可能性、および、結果として、改善された治療剤としてのそれらの潜在的可能性を示している。様々な放射性同位体による放射能標識化にさらに供され得るそのような化合物を設計することによって、改善された診断剤および放射線治療剤として役立ち得る新規な放射能標識されたＥＧＦＲ−ＴＫ不可逆阻害剤が調製されることがさらに見出された。
【００６６】
従って、本発明の１つの態様によれば、下記の一般式Ｉを有する化合物が提供される：
2006515871.tif 000003
式中、
Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、および、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、または、Ｑ１は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、および、Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚである；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または非存在である；
Ｗは炭素である；
Ｙは、酸素およびイオウからなる群から選択される；
Ｚは−ＣＲ２Ｒ３Ｒ４である；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが独立して、水素および第１の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および、１個〜６個の炭素原子を有する置換または非置換のアルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は脱離基である；かつ
Ｒ３およびＲ４はそれぞれが独立して、水素および第２の誘導体化基からなる群から選択される。
【００６７】
本明細書中で使用される表現「誘導体化基」は、共有結合により別の基に結合する基の主要な部分を示す。
【００６８】
用語「ハロゲン」は、本明細書中では「ハロ」としてもまた示されるが、フッ素、塩素、臭素またはヨウ素を示す。
【００６９】
本明細書中で使用される用語「ヒドロキシ」は−ＯＨ基を示す。
【００７０】
本明細書中で使用される用語「アルキル」は、直鎖基および分枝鎖基を含む飽和した脂肪族炭化水素を示す。好ましくは、アルキル基は、１個〜１０個の炭素原子を有する中程度のサイズのアルキルである。より好ましくは、アルキル基は、１個〜６個の炭素原子を有する低級アルキルである。最も好ましくは、アルキル基は、１個〜４個の炭素原子を有するアルキルである。アルキル基の代表的な例には、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチルおよびヘキシルがある。
【００７１】
アルキル基は、本発明によれば、置換または非置換であり得る。置換されるとき、置換基は、例えば、シクロアルキル、アルケニル、アリール、ヘテロアリール、複素脂環、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、チオアリールオキシ、ハロ、ペルハロ、トリハロメチル、カルボキシ、アルコキシカルボニル、チオカルボキシ、カルバミル、シアノ、ニトロ、Ｎ−ピペリジニル、Ｎ−ピペラジニル、Ｎ１−ピペラジニル−Ｎ４−アルキル、Ｎ−ピロリジル、ピリジニル、Ｎ−イミダゾイル、Ｎ−モルホリノ、Ｎ−チオモルホリノ、Ｎ−ヘキサヒドロアゼピン、アミノまたはＮＲｂＲｃ（式中、ＲｂおよびＲｃはそれぞれが独立して、水素、アルキル、ヒドロキシアルキル、シクロアルキル、アリール、Ｎ−ピペリジニル、Ｎ−ピペラジニル、Ｎ１−ピペラジニル−Ｎ４−アルキル、Ｎ−ピロリジル、ピリジニル、Ｎ−イミダゾイル、Ｎ−モルホリノ、Ｎ−チオモルホリノおよびＮ−ヘキサヒドロアゼピンである）であり得る（これらの用語は本明細書中で定義される）。
【００７２】
用語「ハロアルキル」は、１個または複数個のハロゲン原子によって置換されている本明細書中上記で定義されるようなアルキル基を示す。
【００７３】
本明細書中で使用される用語「シクロアルキル」は、環の１つまたは複数が完全共役のπ電子系を有しない、すべてが炭素の単環基または縮合環（すなわち、隣接炭素原子対を共有する環）基を示す。シクロアルキル基の非限定な例には、シクロプロパン、シクロブタン、シクロペンタン、シクロペンテン、シクロヘキサン、シクロヘキサジエン、シクロヘプタン、シクロヘプタトリエンおよびアダマンタンがある。
【００７４】
用語「アルコキシ」は、本明細書中上記で定義されるように、−Ｏ−アルキル基および−Ｏ−シクロアルキル基の両方を示す。アルコキシ基の代表的な例には、メトキシ、エトキシ、プロポキシおよびｔｅｒｔ−ブトキシが含まれる。
【００７５】
−Ｏ−アルキル基および−Ｏ−シクロアルキル基は、本発明によれば、置換または非置換であり得る。置換されるとき、置換基は、例えば、シクロアルキル、アルケニル、アリール、ヘテロアリール、複素脂環、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、チオアリールオキシ、ハロ、ペルハロ、トリハロメチル、カルボキシ、アルコキシカルボニル、チオカルボキシ、カルバミル、シアノ、ニトロ、Ｎ−ピペリジニル、Ｎ−ピペラジニル、Ｎ１−ピペラジニル−Ｎ４−アルキル、Ｎ−ピロリジル、ピリジニル、Ｎ−イミダゾイル、Ｎ−モルホリノ、Ｎ−チオモルホリノ、Ｎ−ヘキサヒドロアゼピン、アミノまたはＮＲｂＲｃ（式中、ＲｂおよびＲｃはそれぞれが独立して、水素、アルキル、ヒドロキシアルキル、Ｎ−ピペリジニル、Ｎ−ピペラジニル、Ｎ１−ピペラジニル−Ｎ４−アルキル、Ｎ−ピロリジル、ピリジニル、Ｎ−イミダゾイル、Ｎ−モルホリノ、Ｎ−チオモルホリノおよびＮ−ヘキサヒドロアゼピンである）であり得る（これらの用語は本明細書中で定義される）。
【００７６】
用語「チオヒドロキシ」は−ＳＨ基を示す。
【００７７】
用語「チオアルコキシ」は、本明細書で定義されるように、−Ｓ−アルキル基および−Ｓ−シクロアルキル基の両方を示す。
【００７８】
用語「アミノ」は−ＮＨ２基を示す。
【００７９】
用語「アルキルアミノ」は−ＮＲｂＲｃ基（式中、ＲｂおよびＲｃはそれぞれが独立して、水素、アルキル、ヒドロキシアルキル、Ｎ−ピペリジニル、Ｎ−ピペラジニル、Ｎ１−ピペラジニル−Ｎ４−アルキル、Ｎ−ピロリジル、ピリジニル、Ｎ−イミダゾイル、Ｎ−モルホリノ、Ｎ−チオモルホリノおよびＮ−ヘキサヒドロアゼピン（これらの用語は本明細書中で定義される）であり、または、ＲｂおよびＲｃは、Ｎ−ピペリジニル、Ｎ−ピペラジニル、Ｎ１−ピペラジニル−Ｎ４−アルキル、Ｎ−ピロリジル、ピリジニル、Ｎ−イミダゾイル、Ｎ−モルホリノ、Ｎ−チオモルホリノおよびＮ−ヘキサヒドロアゼピン（これらに限定されない）などの環状アミノ化合物を形成するように、相互に共有結合的に結合する）を示す。
【００８０】
用語「カルボキシ」は−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＲ’基（式中、Ｒ’は、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、アリール、ヘテロアリール（これは環炭素を介して結合する）または複素脂環（これは環炭素を介して結合する）である）を示す（これらは本明細書中で定義される）。
【００８１】
用語「アルコキシカルボニル」は、本明細書中では交換可能に「カルバルコキシ」としてもまた示されるが、Ｒ’が水素でない本明細書中上記で定義されるようなカルボキシ基を示す。
【００８２】
用語「カルボニル」は−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ’基（式中、Ｒ’は本明細書中上記で定義される通りである）を示す。
【００８３】
用語「チオカルボニル」は−Ｃ（＝Ｓ）−Ｒ’基（式中、Ｒ’は本明細書中上記で定義される通りである）を示す。
【００８４】
「アリール」は、完全共役のπ電子系を有する、すべてが炭素の単環基または縮合多環（すなわち、隣接炭素原子対を共有する環）基を示す。アリール基の非限定的な例には、フェニル、ナフタレニルおよびアントラセニルがある。
【００８５】
「フェニル」基は、本発明によれば、１個〜３個の置換基によって置換され得るか、または非置換であり得る。置換されるとき、置換基は、例えば、ハロゲン、アルキル、アルコキシ、ニトロ、シアノ、トリハロメチル、アルキルアミノまたは単環ヘテロアリールであり得る。
【００８６】
用語「ヘテロアリール」基には、例えば、窒素、酸素およびイオウなどの１個または複数個の原子を環（１つまたは複数）に有し、さらには完全共役のπ電子系を有する単環基または縮合環（すなわち、隣接炭素原子対を共有する環）基が含まれる。ヘテロアリール基の非限定的な例には、ピロール、フラン、チオフェン、イミダゾール、オキサゾール、チアゾール、ピラゾール、ピリジン、ピリミジン、キノリン、イソキノリンおよびプリンが含まれる。
【００８７】
「複素脂環」基は、例えば、窒素、酸素およびイオウなどの１個または複数個の原子を環（１つまたは複数）に有する単環基または縮合環基を示す。環はまた、１つまたは複数の二重結合を有することができる。しかしながら、環は完全共役のπ電子系を有しない。
【００８８】
「アリールオキシ」基は、本明細書中で定義されるように、−Ｏ−アリール基および−Ｏ−ヘテロアリール基の両方を示す。
【００８９】
「チオアリールオキシ」基は、本明細書中で定義されるように、−Ｓ−アリール基および−Ｓ−ヘテロアリール基の両方を示す。
【００９０】
「トリハロメチル」基は−ＣＸ３基（式中、Ｘは、本明細書中で定義されるようなハロゲンである）を示す。トリハロメチル基の代表的な例は−ＣＦ３基である。
【００９１】
「ペルハロ」基は、その水素原子のすべてがハロゲン原子によって置換されている基を示す。
【００９２】
「チオカルボキシ」は−Ｃ（＝Ｓ）−ＯＲ’基（式中、Ｒ’は本明細書中で定義される通りである）を示す。
【００９３】
「スルフィニル」基は−Ｓ（＝Ｏ）−Ｒ’基（式中、Ｒ’は本明細書中で定義される通りである）を示す。
【００９４】
「スルホニル」基は−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｒ’基（式中、Ｒ’は本明細書中で定義される通りである）を示す。
【００９５】
「カルバミル」は−ＯＣ（＝Ｏ）−ＮＲｂＲｃ基（式中、ＲｂおよびＲｃは本明細書中で定義される通りである）を示す。
【００９６】
「ニトロ」基は−ＮＯ２基を示す。
【００９７】
「シアノ」基は−Ｃ≡Ｎ基を示す。
【００９８】
用語「Ｎ−ピペラジニル」は、本明細書中では「Ｎ−ピペラジノ」としてもまた示されるが、
2006515871.tif 000004
基を示す。
【００９９】
用語「Ｎ−ピペリジニル」は、
2006515871.tif 000005
基を示す。
【０１００】
用語「Ｎ１−ピペラジニル−Ｎ４−アルキル」は、
2006515871.tif 000006
（式中、Ｒ’は、本明細書中上記で定義されるようなアルキルである）
を示す。
【０１０１】
用語「Ｎ−ピロリジニル」は、
2006515871.tif 000007
基を示す。
【０１０２】
用語「ピリジニル」は、
2006515871.tif 000008
基を示す。
【０１０３】
用語「Ｎ−イミダゾイル」は、
2006515871.tif 000009
基を示す。
【０１０４】
用語「Ｎ−モルホリノ」は、
2006515871.tif 000010
基を示す。
【０１０５】
用語「Ｎ−チオモルホリノ」は、
2006515871.tif 000011
基を示す。
【０１０６】
用語「Ｎ−ヘキサヒドロアゼピン」は、
2006515871.tif 000012
基を示す。
【０１０７】
従って、本発明の化合物は、脱離基によってα位が置換されているカルボン酸基（これはまた、Ｘ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚ基として本明細書中では定義される）によってキナゾリン環の６位または７位が置換された、誘導体化された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物である。
【０１０８】
本明細書中を通して使用され、また、この分野では広く知られているように、表現「脱離基」は、求核反応において求核成分によって容易に置換され得る化学的成分を示す。脱離基の代表的な例には、限定されないが、ハロゲン、アルコキシ、アリールオキシ、チオアルコキシ、チオアリールオキシ、スルフィニル、スルホニル、カルボキシおよびカルバミル（これらの用語は本明細書中上記で定義される）が含まれ、ハロゲンおよびアルコキシが現在最も好ましい。脱離基のさらなる例には、限定されないが、アジド、スルホンアミド、ホスホニルおよびホスフィニルが含まれる。
【０１０９】
本明細書中で使用される用語「アジド」は−Ｎ３基を示す。
【０１１０】
用語「スルホンアミド」は、−Ｓ（＝Ｏ）２−ＮＲ’Ｒ”（式中、Ｒ’は本明細書中上記で定義される通りであり、Ｒ”はＲ’について定義される通りである）を示す。
【０１１１】
用語「ホスホニル」により、−Ｏ−Ｐ（＝Ｏ）（ＯＲ’）２基（式中、Ｒ’は本明細書中上記で定義される通りである）が記載される。
【０１１２】
用語「ホスフィニル」により、−ＰＲ’Ｒ”基（式中、Ｒ’およびＲ”は本明細書中上記で定義される通りである）が記載される。
【０１１３】
この分野において記載されるように（例えば、米国特許第６１２６９１７号およびＳｍａｉｌｌ他（２０００）を参照のこと）、４−（フェニルアミノ）キナゾリン系ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤の生物学的活性のレベルは、可逆的または不可逆的であっても、そのアニリノ環およびキナゾリン環の両方における誘導体化基の性質によって影響を受ける。これらの誘導体化基の性質は、受容体に対する化合物の結合親和性、ならびに他の生物学的活性パラメーター（例えば、特異性、化合物の代謝、および速度論的速度など）に影響を及ぼし得る。
【０１１４】
従って、本発明の好ましい実施形態によれば、本発明の化合物の誘導体化基は、（第１の誘導体化基として、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって本明細書中上記の式Ｉにおいて表されるように）アニリン環に結合し、これには、例えば、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオヒドロキシ、チオカルボキシ、チオアルコキシ、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノ（これらの用語は本明細書中上記に定義される）が含まれる。
【０１１５】
本発明の別の好ましい実施形態によれば、誘導体化基は、（Ｑ１またはＱ２のいずれかによって本明細書中上記の式Ｉにおいて表されるように）キナゾリン環に結合し、これには、例えば、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノが含まれる。好ましくは、この誘導体化基はアルコキシ基であり、より好ましくは、モルホリノ基を含むアルコキシ基であり、例えば、３−（４−モルホリニル）プロポキシ基（これに限定されない）などである。さらに好ましくは、誘導体化基は、置換または非置換のモルホリノ基、または、置換または非置換のピペラジノ基である。このクラスの化合物におけるモルホリノ基またはピペラジノ基の存在は、その生物学的利用能を増大させることが知られている（Ｓｍａｉｌｌ他、２０００）。
【０１１６】
本発明の化合物の結合能力に影響を及ぼす別の要因は、カルボン酸基がキナゾリン環に結合している位置である。６位のカルボン酸基は、ＥＧＦＲ−ＴＫのＡＴＰ結合部位に対してより大きい結合能力を有する（Ｓｍａｉｌｌ他、１９９９；Ｓｍａｉｌｌ他、２０００；米国特許第６１５３６１７号および同第６１２７３７４号）。従って、本発明の別の好ましい実施形態によれば、化合物のＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚ基は、上記の式ＩにおけるＱ１がＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであるようにキナゾリン環の６位に結合する。
【０１１７】
本発明のさらに別の好ましい実施形態によれば、脱離基によって置換される６位のカルボン酸基はα−クロロアセトアミド基またはα−メトキシアセトアミド基である。従って、本発明による好ましい化合物は、Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤ（これらの記号は上記で定義される）によって誘導体化されたＮ−［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］−２−クロロアセトアミドおよびＮ−［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］−２−メトキシアセトアミドであり、前者がより活性であり、従って、現時点ではより好ましい。これらの化合物は、Ｑ１がＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、Ｘが−ＮＨ−であり、Ｙが水素であり、Ｚがそれぞれ−ＣＨ２ＣｌまたはＣＨ２ＯＣＨ３である本明細書中上記の式Ｉによって表される。
【０１１８】
例えば、米国特許第６１２７９１７号において教示されるように、フッ素によってアニリノ基の６位が誘導体化される４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物は、ＥＧＦＲ−ＴＫの強力な阻害剤である。受容体に対する最も大きい親和性が、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン化合物を使用して達成される。
【０１１９】
従って、本発明による好ましい化合物は、Ｒａが水素であり、ＡおよびＢのそれぞれが塩素であり、Ｃが水素であり、Ｄがフッ素である化合物である。より好ましい化合物は、Ｒａが水素であり、ＡおよびＢのそれぞれが塩素であり、Ｃが水素であり、Ｄがフッ素である本明細書中上記に記載されるＮ−［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］−２−クロロアセトアミドおよびＮ−［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］−２−メトキシアセトアミドである。これらの化合物は本明細書中では化合物５および化合物６としてそれぞれ示される。
【０１２０】
米国特許第６５６２３１９号および米国特許出願第２００２０１２８５５３号において教示されるように、臭素またはヨウ素によってアニリノ基の３位が誘導体化される４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物もまた、ＥＧＦＲ−ＴＫの強力な阻害剤である。これらの化合物はさらに、本明細書中下記において詳しく記載されるように、非常に強力な放射能標識された化合物である、放射性臭素または放射性ヨウ素で標識された化合物のための前駆体として役立つ。
【０１２１】
従って、本発明によるさらなる好ましい化合物は、Ｒａが水素であり、Ａが臭素またはヨウ素であり、Ｂ、ＣおよびＤのそれぞれが水素である化合物である。より好ましい化合物は、Ｒａが水素であり、Ａが臭素またはヨウ素であり、Ｂ、ＣおよびＤのそれぞれが水素である本明細書中上記に記載されるＮ−［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］−２−クロロアセトアミドおよびＮ−［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］−２−メトキシアセトアミドである。これらの化合物は本明細書中では化合物１〜化合物４として示される。
【０１２２】
本明細書中上記で議論されているように、上記で記載された好ましい化合物はそれぞれが、好都合には、キナゾリン環の７位においてアルコキシ（例えば、３−（４−モルホリノ）プロポキシ基）またはアルキルアミノ基（例えば、ピペラジノ基）によってさらに誘導体化され得る。
【０１２３】
脱離基によって置換されるカルボン酸基（本明細書中上記の式ＩにおけるＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚによって表される）はさらに、１つまたは複数の誘導体化基（第２の誘導体化基としてＲ３および／またはＲ４によって本明細書中上記の式Ｉにおいて表される）によって置換され得る。そのような誘導体化基は、例えば、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、シクロアルキル、複素脂環、アリール、ヘテロアリール、カルボキシ、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、カルボニル、チオアルコキシ、チオヒドロキシ、チオアリールオキシ、チオカルボキシ、チオカルボニル、スルフィニル、スルホニル、アミノ、アルキルアミノ、カルバミル、ニトロおよびシアノ（これらの用語は本明細書中上記で定義される）であり得る。または、Ｒ３およびＲ４は共に、５員環または６員環を形成することができ、例えば、シクロアルキル、複素脂環、フェニルまたはヘテロアリール（これらの用語は本明細書中上記で定義される）などを形成することができる。
【０１２４】
化学合成：
本明細書中の別の態様によれば、本発明の化合物を合成するための方法が提供される。本発明の方法は、本明細書中上記に記載されるように、本明細書中上記で記載されるＲａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン化合物を、１つまたは複数の反応性基によって６位および／または７位が置換されている４−クロロキナゾリン化合物とカップリングして、その結果、Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を得るようにすること、および、反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を、脱離基によってα位が置換され、また場合により誘導体化基によって置換されている反応性カルボン酸誘導体と反応することによって達成される。または、本発明の方法はさらに、反応性カルボン酸誘導体とのその反応の前に、反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を化学的に反応性の基と反応して、その結果、反応性の置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物を得るようにすることを含む。
【０１２５】
本明細書中で使用される用語「反応性（の）」は、基または誘導体に関しては、新しい官能基を含む新しい化合物を生じさせるように別の基と容易に反応し得る基または誘導体を示す。反応性の基の代表的な例には、ニトロ、アミノ、ヒドロキシ、アルコキシおよびハロゲンが含まれる。カルボン酸塩化物が反応性カルボン酸誘導体の代表例である。ヒドロキシアルキルの金属塩を含むアルコキシ基は化学的に反応性の基の代表例である。好ましくは、化学的に反応性の基は、本明細書中では３−（４−モルホリニル）プロポキシとしてもまた示される３−（４−モルホリニル）−１−プロパノールの金属塩（例えば、ナトリウム塩、カリウム塩またはリチウム塩）を含む。
【０１２６】
その６位が１つの反応性基によって置換されるキナゾリン化合物を含む１つの具体例では、３，４−ジクロロ−６−フルオロアニリンが４−クロロ−６−ニトロキナゾリンと反応させられ、その結果、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンが得られるようにされ、次いで、これを、ヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルのエタノール性溶液によって還元して、その結果、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンが得られるようにされる。次いで、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンをα−クロロアセチルクロリドまたはα−メトキシアセチルクロリドと反応させて、その結果、Ｎ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロアセトアミド（化合物５）およびＮ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−メトキシアセトアミド（化合物６）がそれぞれ得られるようにされる。
【０１２７】
別の具体例では、出発物質が３−ブロモアニリンであり、最終生成物がＮ−｛４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロアセトアミド（化合物１）またはＮ−｛４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−メトキシアセトアミド（化合物２）である。
【０１２８】
さらに別の具体例では、出発物質が３−ヨードアニリンであり、最終生成物がＮ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロアセトアミド（化合物３）またはＮ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−メトキシアセトアミド（化合物４）である。
【０１２９】
その６位および７位が２つの異なる反応性基によって置換されるキナゾリン化合物を含むさらに別の具体例では、上記に記載される誘導体化されたアニリン化合物のいずれかが４−クロロ−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンと反応させられ、その結果、誘導体化された４−［（フェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンが得られるようにされる。次いで、この誘導体化された４−［（フェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンを３−（４−モルホリニル−１−プロパノール）のナトリウム塩と反応させて、その結果、誘導体化された４−［（フェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−ニトロキナゾリンが得られるようにされる。次いで、これを、ヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルのエタノール性溶液によって還元して、その結果、誘導体化された６−アミノ−４−［（フェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリンが得られるようにされる。その後、この生成物を２−クロロアセチルクロリドまたは２−メトキシアセチルクロリドと反応させて、その結果、本発明によるモルホリノ置換された化合物が得られるようにされる。
【０１３０】
または、誘導体化された４−［（フェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンは同様に、ピペラジニルのナトリウム塩と反応させることができ、その結果、本発明によるピペラジニル置換された化合物が得られるようにされる。
【０１３１】
生化学：
下記の実施例の節において明らかにされるように、本発明の新規な化合物の代表的な例がＥＧＦＲに対するそれらの結合について試験され、それらは、ＥＧＦＲに対する高い親和性およびＥＧＦＲに対する実質的な不可逆結合を示した。従って、これらの化合物は、ＥＧＦＲ−ＴＫの活性を阻害することが有益である疾患または障害を処置するために効率的に役立ち得る。
【０１３２】
従って、本発明の別の態様によれば、ＥＧＦＲ−ＴＫに関連づけられる疾患または障害を処置する方法が提供される。本発明のこの態様によるこの方法は、その必要性のある対象に、本明細書中上記に記載されるような本発明の化合物において治療に効果的な量を、それ自体として、または、より好ましくは、例えば、本明細書中下記において詳しく記載されるような医薬的に許容され得るキャリアと混合された医薬組成物の一部として、そのいずれかであっても投与することによって達成される。
【０１３３】
用語「方法」は、所与の課題を達成するための様式、手段、技術および手順を示し、それらには、化学、薬理学、生物学、生化学および医学の分野の実施者に知られているか、または、化学、薬理学、生物学、生化学および医学の分野の実施者によって、知られている様式、手段、技術および手順から容易に開発されるかのいずれかであるそのような様式、手段、技術および手順（これらに限定されない）が含まれる。
【０１３４】
本明細書中で使用される用語「投与する」は、本発明の化合物が、直接的に、すなわち、キナーゼ自体と相互作用することによるか、または、間接的に、すなわち、キナーゼの触媒活性が依存する別の分子と相互作用することによるかのいずれかであってもＥＧＦＲ−ＴＫの触媒活性に影響を及ぼし得るような様式で、本発明の化合物および標的のＥＧＦＲを一緒にするための方法を示す。本明細書中で使用されるように、投与は、インビトロで、すなわち、試験管内において、または、インビボで、すなわち、生きている生物の細胞もしくは組織においてのいずれかであっても達成され得る。
【０１３５】
本明細書中において、用語「処置する」は、疾患または障害の進行を阻止するか、または実質的に阻害するか、または遅くさせるか、または逆転させるか、または、疾患または障害の臨床的症状を実質的に改善するか、または、疾患または障害の臨床的症状の出現を実質的に妨げることを包含する。
【０１３６】
本明細書中において、用語「妨げる」は、生物が第一に障害または疾患を獲得することを阻むための方法を示す。
【０１３７】
用語「治療に効果的な量」は、処置されている疾患または障害の症状の１つまたは複数をある程度、緩和する、投与し続けられる化合物のそのような量を示す。
【０１３８】
本発明のこの方法において使用される任意の化合物について、治療に効果的な量は、本明細書中では治療好適な用量としてもまた示されるが、最初は細胞培養アッセイから推定することができる。例えば、用量を、細胞培養において決定されるようなＩＣ５０またはＩＣ１００を含む循環濃度範囲を達成するために動物モデルにおいて定めることができる。そのような情報は、ヒトにおける有用な用量をより正確に決定するために使用することができる。最初の投薬量はまた、インビボデータから推定することができる。これらの最初の指針を使用して、当業者はヒトにおける効果的な投薬量を決定することができる。
【０１３９】
さらに、本明細書中に記載される放射能標識された化合物の毒性および治療効力を、細胞培養または実験動物における標準的な薬学的手法によって、例えば、ＬＤ５０およびＥＤ５０を決定することによって明らかにすることができる。毒性作用と治療効果との用量比は治療指数であり、ＬＤ５０およびＥＤ５０の比として表すことができる。高い治療指数を示す化合物が好ましい。これらの細胞培養アッセイおよび動物研究から得られるデータは、ヒトにおける使用のために毒性でない投薬量範囲を定める際に使用することができる。そのような化合物の投薬量は、好ましくは、毒性をほとんど伴わない、ＥＤ５０を含む循環濃度の範囲内にある。投薬量は、用いられる投薬物形態および利用される投与経路に依存してこの範囲内で変化し得る。正確な配合、投与経路および投薬量は、患者の状態を考慮して個々の医師によって選ぶことができる（例えば、Ｆｉｎｇｌｅ他、１９７５、Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ、第１章、１頁を参照のこと）。
【０１４０】
投薬量および投薬間隔は、治療効果を維持するために十分である活性な化合物の血漿中レベルをもたらすために個々に調節することができる。経口投与のための有用な患者投薬量は約５０ｍｇ／ｋｇ／日〜２０００ｍｇ／ｋｇ／日の範囲であり、一般には約１００ｍｇ／ｋｇ／日〜１０００ｍｇ／ｋｇ／日の範囲であり、好ましくは約１５０ｍｇ／ｋｇ／日〜７００ｍｇ／ｋｇ／日の範囲であり、最も好ましくは約２５０〜５００ｍｇ／ｋｇ／日の範囲である。好ましくは、治療効果的な血清中レベルが毎日の複数回の服薬によって達成される。局所投与または選択的取り込みの場合、薬物の効果的な局所的濃度が血漿中の濃度に関連しないことがある。当業者は、過度な実験を用いることなく治療効果的な局所的投薬量を最適化することができる。
【０１４１】
本明細書中で使用される「ＥＧＦＲ−ＴＫに関連づけられる疾患または障害」は、不適切なＥＧＦＲ−ＴＫ活性またはＥＧＦＲ−ＴＫの過度な活性によって特徴づけられる疾患または障害を示す。不適切な活性は、（ｉ）通常の場合にはＥＧＦＲ−ＴＫを発現しない細胞におけるＥＧＦＲ−ＴＫ発現；（ｉｉ）望ましくない細胞増殖、分化および／または成長を生じさせる増大したＥＧＦＲ−ＴＫ発現；または（ｉｉｉ）細胞増殖、分化および／または成長の望ましくない低下を生じさせる低下したＥＧＦＲ−ＴＫ発現のいずれかを示す。ＥＧＦＲ−ＴＫの過度な活性は、細胞増殖、分化および／または成長の障害と相関し得る（すなわち、ＥＧＦＲ−ＴＫのレベルが増大するに従い、細胞障害の症状の１つまたは複数の重篤度が増大する）、特定のＥＧＦＲ−ＴＫをコードする遺伝子の増幅、または、そのようなレベルのＥＧＦＲ−ＴＫ活性の生成のいずれかを示す。過度な活性はまた、リガンド結合に関係するＥＧＦＲ−ＴＫのフラグメントの欠失などの変異の結果としてのリガンド依存的な活性化または構成的な活性化の結果であり得る。
【０１４２】
本明細書中に記載される化合物が、防止、処置および研究において有用であり得る好ましい疾患または障害は、細胞増殖障害であり、例えば、乳頭腫、芽球神経膠腫、カポジ肉腫、黒色腫、肺ガン、卵巣ガン、前立腺ガン、扁平上皮ガン、星状膠腫、頭部ガン、頸部ガン、膀胱ガン、乳ガン、肺ガン、直腸結腸ガン、甲状腺ガン、膵臓ガン、胃ガン、肝細胞ガン、白血病、リンパ腫、ホジキン病およびバーキット病（これらに限定されないが）などである。
【０１４３】
従って、さらに本発明によれば、本明細書中上記に記載される化合物のいずれかを細胞に供することによって細胞増殖を阻害する方法が提供される。本発明の好ましい実施形態において、細胞は生物（例えば、ヒト）のものであり、そのため、細胞に化合物を供することはインビボで行われる。または、細胞に化合物を供することはインビトロで行われる。
【０１４４】
放射能標識された化合物：
本明細書中上記で議論され、また、本明細書中下記においてさらに記載されるように、不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤は放射線造影などの診断適用において特に有用である。従って、本発明の新規な化合物は、様々な放射性同位体による様々な位置におけるその放射能標識化を可能にするように設計された。下記の実施例の節において例示されるように、本発明による放射能標識された化合物の代表的な例が成功裏に調製された。
【０１４５】
従って、本発明の別の態様によれば、下記の一般式ＩＩＩを有する放射能標識された化合物が提供される：
2006515871.tif 000013
式中、
Ｑ１はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚであり、および、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、または、
Ｑ１は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、および、Ｑ２はＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚである；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または非存在である；
Ｗは炭素である；
Ｙは、酸素およびイオウからなる群から選択される；
Ｚは−ＣＲ２Ｒ３Ｒ４である；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが独立して、水素、第１の非放射性の誘導体化基、ならびに、放射性臭素、放射性ヨウ素および放射性フッ素から選択される第１の放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および、１個〜６個の炭素原子を有する置換または非置換のアルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は脱離基である；かつ
Ｒ３およびＲ４はそれぞれが独立して、水素、第２の非放射性の誘導体化基、ならびに、放射性フッ素、放射性臭素、放射性ヨウ素および／または放射性炭素を含有する第２の放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
ただし、化合物は少なくとも１つの放射性原子を含む。
【０１４６】
本明細書中で使用される表現「放射能標識された化合物」または表現「放射性原子」（タイプが指定されているか否かによらず）は、その原子についてバックグラウンドレベルの比放射能を越える比放射能を有する１個または複数個の放射性原子を含む化合物、または、その原子についてバックグラウンドレベルの比放射能を越える比放射能を有する放射性原子を示す。これに関して、天然に存在する元素は、そのいくつかが放射性同位体である様々な同位体の形態で存在することが広く知られている。天然に存在する元素の放射能はこれらの同位体の天然の分布の結果であり、一般にはバックグラウンド放射能レベルとして示される。しかしながら、ある元素を、放射性である同位体に関して濃縮する様々な方法が知られている。そのような濃縮の結果は、その原子の天然の集団よりも高い放射能によって特徴づけられる原子の集団であり、従って、その比放射能はバックグラウンドレベルを越えている。
【０１４７】
従って、本発明の放射能標識された化合物は、対応する非標識化合物よりも大きい比放射能を有しており、従って、放射線造影および放射線治療のための薬剤として使用することができる。
【０１４８】
さらに、用語「非放射性」は、原子または誘導体化基に関して本明細書中で使用される場合、放射性原子を含まない原子または誘導体化基（この表現は本明細書中上記で定義される）を示し、従って、その比放射能はバックグラウンドレベルである。
【０１４９】
用語「放射性」は、原子または誘導体化基に関して本明細書中で使用される場合、放射性原子を含む原子または誘導体化基を示し、従って、その比放射能はバックグラウンドレベルを越えている。
【０１５０】
本発明による好ましい放射能標識された化合物には、放射性炭素、放射性フッ素、放射性臭素および放射性ヨウ素の１つまたは複数個によって放射能標識された本明細書中上記に記載される好ましい化合物が含まれる。
【０１５１】
放射性炭素は好ましくは炭素−１１である。放射性フッ素は好ましくはフッ素−１８である。放射性臭素は臭素−７６または臭素−７７であり得る。放射性ヨウ素は、ヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４およびヨウ素−１３１であり得る。本発明の好ましい実施形態によれば、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが放射性フッ素であり、放射性フッ素はフッ素−１８である。好ましくは、Ｄがフッ素−１８である。従って、本発明による好ましいフッ素−１８標識された化合物には、フッ素−１８で標識された化合物５および化合物６が含まれる。
【０１５２】
本発明の別の好ましい実施形態によれば、放射性原子は、臭素−７６および臭素−７７などの放射性臭素である。好ましくは、Ａが放射性臭素である。従って、本発明による好ましい放射性臭素標識された化合物には、臭素−７６標識および臭素−７７標識の化合物１および化合物２が含まれる。本発明の臭素−７６標識された化合物はＰＥＴ放射線造影のために使用することができ、一方、本発明の臭素−７７標識された化合物は放射線治療のために使用することができる。
【０１５３】
本発明のさらに別の好ましい実施形態によれば、放射性原子は、ヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１などの放射性ヨウ素である。好ましくは、Ａが放射性ヨウ素である。従って、本発明による好ましい放射性ヨウ素標識された化合物には、ヨウ素−１２３標識、ヨウ素−１２４標識およびヨウ素−１３１標識の化合物３および化合物４が含まれる。
【０１５４】
本発明のヨウ素−１２３標識された化合物はＳＰＥＣＴ放射線造影のために使用することができ、本発明のヨウ素−１２４標識された化合物はＰＥＴ放射線造影および／または放射線治療の両方のために使用することができ、本発明のヨウ素−１３１標識された化合物は放射線治療のために使用することができる。
【０１５５】
本発明による現時点で最も好ましい放射能標識された化合物は、ヨウ素−１２４で標識された化合物３および化合物４である。ヨウ素−１２４の放射性同位体はＰＥＴ診断使用においてますます重要になっている。ヨウ素−１２４は陽電子放出（２５．６％）および電子捕獲（７４．４％）によって自然崩壊する（ｔ１／２＝４．２日）。短い範囲のオージエ電子（９．２個／崩壊）のその量のために、ヨウ素−１２４はまた、潜在的な治療用核種として議論されている。
【０１５６】
検討されたそれ以外の選択され得る放射性同位体と比較して、この同位体の半減期が実質的により長いことは、放射能標識された化合物を注射した後における長期間の追跡調査を可能にする。受容体の自己リン酸化の後、放射能標識された化合物は２０時間の半減期で分解し、従って、画像化のための十分な受容体−リガンド結合時間を可能にする。
【０１５７】
上記に加えて、本発明の放射能標識された化合物は、Ｒ３およびＲ４の一方または両方が、本明細書中上記で記載される放射性原子のいずれかを含む放射性の誘導体化（これは本明細書中では第２の放射性の誘導体化基として定義される）であるように、放射性原子をカルボン酸側鎖（これは上記の式ＩＩＩにおいてＸ−Ｗ（＝Ｙ）−Ｚによって表される）において含むことができる。第２の誘導体化基は、例えば、放射性フッ素（例えば、フッ素−１８）で標識された、または放射性臭素（例えば、臭素−７６または臭素−７７）で標識された、または放射性ヨウ素（例えば、ヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１）で標識されたハロアルキル、（それにより置換される）シクロアルキル、または（それにより置換される）アリールであり得る。または、第２の誘導体化基は、例えば、放射性炭素（例えば、炭素−１１）で標識されたアルキル、ハロアルキル、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、カルボキシ、カルボニルおよびカルバミルであり得る。
【０１５８】
放射性合成：
本発明の別の態様によれば、本発明の放射能標識された化合物を合成するための方法が提供される。
【０１５９】
化合物の放射能標識化は、下記のような４つの代替的な方法を使用して行うことができる：
【０１６０】
第１の方法では、フッ素−１８原子をアニリン環に取り込むことが伴い、放射能標識化が、下記の実施例の節においてさらに例示されるように、典型的には合計で４工程〜８工程の放射性合成を含む多段階放射性合成の最初の工程であることが要求される。
【０１６１】
第２の方法でもまた、フッ素−１８原子をアニリン環に取り込むことが伴う。しかしながら、この新しく開発された方法では、図３に示されるが、放射能標識化が合成の最終工程の前の２工程で行われ、従って、これはより好都合な３工程の放射性合成である。
【０１６２】
本発明に従って放射能標識するための第３の方法では、合成の最終工程で行われる、炭素−１１原子をα−置換カルボン酸残基に取り込むことが伴い、従って、これは好都合な１工程の放射性合成である。
【０１６３】
第４の方法では、放射性臭素または放射性ヨウ素を合成の最終工程の前において４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物のアニリノ環に取り込むことが伴い、これは好都合な２工程の放射性合成をもたらす。上記の方法に基づく一般的および詳細な放射性合成手順が下記の実施例の節において記載される。
【０１６４】
下記の実施例の節において明らかにされるように、これらの方法を使用して、本発明のフッ素−１８標識化合物およびヨウ素−１２４標識化合物の代表的な例が放射性合成されている。
【０１６５】
放射線造影および放射線治療：
本明細書中に記載される放射能標識された化合物は放射線造影剤および放射線治療剤として使用することができる。本発明の炭素−１１標識化合物、フッ素−１８標識化合物、臭素−７６標識化合物およびヨウ素−１２４標識化合物はＰＥＴ放射線造影のためのバイオマーカーとして使用することができ、これに対して、本発明のヨウ素−１２３標識化合物はＳＰＥＣＴ放射線造影のためのバイオマーカーとして使用することができる。本発明の臭素−７７標識化合物、ヨウ素−１２４標識化合物およびヨウ素−１３１標識化合物は放射線治療のための放射性医薬品として使用することができる。従って、本発明の放射能標識された化合物は、体内またはその一部における化合物の分布をモニターするために、本明細書中に記載される炭素−１１放射能標識化合物、フッ素−１８放射能標識化合物、臭素−７６放射能標識化合物、ヨウ素−１２３放射能標識化合物またはヨウ素−１２４放射能標識化合物のいずれかを患者に投与し、陽電子放射断層撮影法または単光子放射型コンピューター断層撮影法などの核造影技術を用いることによって患者の体内における上皮増殖因子受容体のレベルをモニターする方法を行うために使用することができる。
【０１６６】
核造影のための投薬は、その受容体に対する化合物の親和性、用いられる同位体、および標識の比活性に依存する。当業者は最適な核造影投薬量および投薬方法を容易に決定することができる。
【０１６７】
本明細書中に記載される臭素−７７放射能標識化合物、ヨウ素−１２４放射能標識化合物およびヨウ素−１３１放射能標識化合物は、本明細書中上記に定義されるような治療に効果的な量の本明細書中に記載されるような放射能標識された化合物を、それ自体で、または、好ましくは、例えば、医薬的に許容され得るキャリアと混合された医薬組成物の形でのいずれかであっても患者に投与することによって放射線治療の方法を行うために使用することができる。
【０１６８】
医薬組成物：
本明細書中に記載される化合物（非標識化合物および放射能標識された化合物）はどれも、疾患または障害の治療（例えば、ガン治療）のために、あるいは疾患または障害の放射線治療のために、あるいは造影のために使用することができる医薬組成物に配合することができる。そのような配合物は、有効成分としての本明細書中に記載される化合物のいずれかと、医薬的に許容され得るキャリアとを含む。
【０１６９】
本明細書中で使用される「医薬組成物」は、本明細書中に記載される化合物の１つまたは複数と、医薬的に好適なキャリアおよび賦形剤などの他の化学的成分との調製物を示す。医薬組成物の目的は、生物に対する化合物の投与を容易にすることである。
【０１７０】
以降、用語「医薬的に許容され得るキャリア」は、生物に対する著しい刺激を生じさせず、および、投与された化合物の生物学的な活性および性質を妨げないキャリアまたは希釈剤を示す。キャリアの非限定的な例には、ポリエチレングリコール、生理的食塩水、有機溶媒と水とのエマルションおよび混合物がある。本明細書中において、用語「賦形剤」は、化合物の投与をさらに容易にするために医薬組成物に添加される不活性な物質を示す。賦形剤の非限定的な例には、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、様々な糖およびタイプのデンプン、セルロース誘導体、ゼラチン、植物油およびポリエチレングリコールが含まれる。
【０１７１】
薬物の配合および投与のための様々な技術が“Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ”（Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．、Ｅａｓｔｏｎ、ＰＡ、最新版）に見出され得る。
【０１７２】
投与経路：好適な投与経路には、例えば、経口送達、直腸送達、経粘膜送達、経皮送達、腸管送達または非経口送達（これには、筋肉内注射、皮下注射および髄内注射、ならびに、クモ膜下注射、直接的な心室内（脳室内）注射、静脈内注射、腹腔内注射、鼻内注射または眼内注射が含まれる）が含まれ得る。
【０１７３】
組成物／配合物：本発明の医薬組成物は、この分野で十分に知られている様々なプロセスによって、例えば、混合、溶解、造粒、糖衣錠作製、研和、乳化、カプセル化、包括化または凍結乾燥の従来のプロセスによって製造することができる。
【０１７４】
従って、本発明に従って使用される医薬組成物は、医薬品として使用され得る調製物への活性な化合物の加工を容易にする賦形剤および補助剤を含む１つまたは複数の医薬的に許容され得るキャリアを使用して従来の様式で配合することできる。適正な配合は、選ばれた投与経路に依存する。
【０１７５】
注射の場合、本発明の化合物は、有機溶媒（例えば、プロピレングリコール、ポリエチレングリコールなど）を伴うか、または伴うことなく、水溶液において、好ましくは生理学的に適合し得る緩衝液（例えば、ハンクス溶液、リンゲル溶液または生理学的な生理的食塩水緩衝液など）において配合することができる。経粘膜投与の場合、浸透剤が配合において使用される。そのような浸透剤はこの分野では一般に知られている。
【０１７６】
経口投与の場合、本発明の化合物は、活性な化合物をこの分野で広く知られている医薬的に許容され得るキャリアと組み合わせることによって容易に配合することができる。そのようなキャリアは、本発明の化合物が、患者によって経口摂取される錠剤、ピル、糖衣錠、カプセル、液剤、ゲル、シロップ、スラリー剤および懸濁物などとして配合されることを可能にする。経口使用される薬理学的調製物を、固体の賦形剤を使用し、得られた混合物を場合により粉砕し、そして錠剤または糖衣錠コアを得るために、所望する場合には好適な補助剤を添加した後、顆粒の混合物を加工して作製することができる。好適な賦形剤には、特に、ラクトース、スクロース、マンニトールまたはソルビトールを含む糖などの充填剤；セルロース調製物、例えば、トウモロコシデンプン、コムギデンプン、コメデンプン、ジャガイモデンプン、ゼラチン、トラガカントゴム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ナトリウムカルボメチルセルロースなど；および／またはポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）などの生理学的に許容され得るポリマーがある。所望する場合には、架橋されたポリビニルピロリドン、寒天、またはアルギン酸もしくはその塩（例えば、アルギン酸ナトリウムなど）などの崩壊剤を加えることができる。
【０１７７】
糖衣錠コアには、好適なコーティングが施される。この目的のために、高濃度の糖溶液を使用することができ、この場合、糖溶液は、場合により、アラビアゴム、タルク、ポリビニルピロリドン、カルボポールゲル、ポリエチレングリコール、二酸化チタン、ラッカー溶液および好適な有機溶媒または有機溶媒混合物を含有し得る。色素または顔料を、活性な化合物の用量を明らかにするために、または活性な化合物の用量の種々の組合せを特徴づけるために、錠剤または糖衣錠コーティングに加えることができる。
【０１７８】
経口使用され得る医薬組成物には、ゼラチンから作製されたプッシュ・フィット型カプセル、ならびに、ゼラチンおよび可塑剤（例えば、グリセロールまたはソルビトールなど）から作製された軟いシールされたカプセルが含まれる。プッシュ・フィット型カプセルは、充填剤（例えば、ラクトースなど）、結合剤（例えば、デンプンなど）、滑剤（例えば、タルクまたはステアリン酸マグネシウムなど）および場合により安定化剤との混合で有効成分を含有することができる。軟カプセルでは、活性な化合物を好適な液体（例えば、脂肪油、流動パラフィンまたは液状のポリエチレングリコールなど）に溶解または懸濁させることができる。また、安定化剤を加えることができる。経口投与されるすべての配合物は、選ばれた投与経路について好適な投薬量でなければならない。
【０１７９】
口内投与の場合、組成物は、従来の様式で配合された錠剤またはトローチの形態を取ることができる。
【０１８０】
吸入による投与の場合、本発明に従って使用される化合物は、好適な噴射剤（例えば、ジクロロジフルオロメタン、トリクロロフルオロメタン、ジクロロテトラフルオロエタンまたは二酸化炭素）の使用により加圧パックまたはネブライザーからのエアロゾルスプレー提示物の形態で都合よく送達される。加圧されたエアロゾルの場合、投薬量単位が、計量された量を送達するためのバルブを備えることによって決定され得る。吸入器または吹き入れ器において使用される、例えば、ゼラチン製のカプセルおよびカートリッジを、本発明の化合物および好適な粉末基剤（例えば、ラクトースまたはデンプンなど）の粉末混合物を含有して配合することができる。
【０１８１】
本明細書中に記載される化合物は、例えば、ボーラス注射または連続注入による非経口投与のために配合することができる。注射用配合物は、場合により保存剤が添加された、例えば、アンプルまたは多回用量容器における単位投薬形態で提供され得る。組成物は、油性ビヒクルまたは水性ビヒクルにおける懸濁物または溶液剤またはエマルションであり得るし、また、懸濁化剤、安定化剤および／または分散化剤などの配合剤を含有することができる。
【０１８２】
非経口投与される医薬組成物には、水溶性形態での活性な調製物の水溶液が含まれる。また、活性な化合物の懸濁物を適切な油性の注射用懸濁物として調製することができる。好適な親油性の溶媒またはビヒクルには、脂肪油（例えば、ゴマ油など）、または合成脂肪酸エステル（例えば、オレイン酸エチルなど）、トリグリセリドまたはリポソームが含まれる。水性の注射用懸濁物は、懸濁物の粘度を増大させる物質、例えば、ナトリウムカルボキシメチルセルロース、ソルビトールまたはデキストランなどを含有することができる。場合により、懸濁物はまた、高濃度溶液の調製を可能にするために化合物の溶解性を増大させる好適な安定化剤または薬剤を含有することができる。
【０１８３】
または、有効成分は、好適なビヒクル（例えば、無菌のパイロジェン非含有水）を使用前に用いて構成される粉末形態にすることができる。
【０１８４】
本発明の化合物はまた、例えば、カカオ脂または他のグリセリドなどの従来の坐薬基剤を使用して、坐薬または停留浣腸剤などの直腸用組成物に配合することができる。
【０１８５】
本明細書中に記載される医薬組成物はまた、ゲル相キャリアまたはゲル相賦形剤の好適な固体を含むことができる。そのようなキャリアまたは賦形剤の例には、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、様々な糖、デンプン、セルロース誘導体、ゼラチン、およびポリマー（例えば、ポリエチレングリコールなど）が含まれるが、これらに限定されない。
【０１８６】
本発明の医薬組成物は、所望される場合には、有効成分を含有する１つ以上の単位投薬形態物を含有し得るパックまたはディスペンサーデバイス（例えば、ＦＤＡ承認キットなど）で提供され得る。パックは、例えば、金属箔またはプラスチック箔を含むことができ、例えば、ブリスターパックなどである。パックまたはディスペンサーデバイスには、投与のための説明書が添付され得る。パックまたはディスペンサーにはまた、医薬品の製造、使用または販売を規制する政府当局により定められた形式で容器に付けられた通知が伴い得る。この場合、そのような通知は、組成物の形態またはヒトもしくは動物への投与の当局による承認を反映する。そのような通知は、例えば、処方薬物についての米国食品医薬品局により承認されたラベル書きであり得るか、または承認された製品添付文書であり得る。適合し得る医薬用キャリアに配合された本発明の化合物を含む組成物はまた、適応される状態を処置するために、調製され、適切な容器に入れられ、かつ表示され得る。ラベルに示される好適な状態には、例えば、ＥＧＦＲ−ＴＫ活性に関連するある種のガンなどの細胞増殖疾患または細胞増殖障害の処置、および放射線造影が含まれ得る。
【０１８７】
従って、本発明の好ましい実施形態によれば、本明細書中上記に記載される医薬組成物は、本明細書中上記に記載されるように、ＥＧＦＲ−ＴＫに関連づけられる疾患または障害の処置における使用のために、包装用材料に詰められ、包装用材料の表面またはその中での活字で識別され得る。
【０１８８】
本発明のさらなる目的、利点および新規な特徴が、限定であることが意図されない下記の実施例を検討したとき、当業者には明らかになる。また、本明細書中上記で規定され、また、下記の請求項の節において特許請求されるような本発明の様々な実施形態および態様はそれぞれが、下記の実施例において実験的裏付けが見出される。
【実施例】
【０１８９】
次に、下記の実施例が参照される。下記の実施例は、上記の説明とともに、本発明を非限定的な様式で例示する。
【０１９０】
材料、合成および実験方法
化学合成：
すべての化学物質が、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ、ＭｅｒｃｋまたはＪ．Ｔ．Ｂａｋｅｒから購入された。化学物質は、下記を除き、供給時のまま使用された：ＤＭＳＯは活性化された分子ふるいとともに使用前の少なくとも１日貯蔵され、ＴＨＦはナトリウムおよびベンゾフェノンとともに還流され、かつ使用前に新たに蒸留され、ビニルマグネシウムは、使用前に、広く知られている手順に従って臭化ビニルおよびマグネシウム削り片を反応することによって新たに調製された。
【０１９１】
質量分析が、Ｈａｄａｓｓａｈ−Ｈｅｂｒｅｗ大学質量分析施設において、Ｔｈｅｒｍｏ  Ｑｕｅｓｔ−Ｆｉｎｎｉｇａｎ  Ｔｒａｃｅ  ＭＳ質量分析計でＥＩモードで行われた。
【０１９２】
１Ｈ−ＮＭＲスペクトルがＢｒｕｋｅｒ  ＡＭＸ  ３００ＭＨｚ装置で得られた。
【０１９３】
元素分析がＨｅｂｒｅｗ大学微量分析室において行われた。
【０１９４】
標識化合物および非標識化合物のＨＰＬＣ分析が、Ｗａｔｅｒｓ  γ−Ｂｏｎｄａｐａｃｋ  Ｃ１８分析カラム（１０μｍ、３００ｘ３．９ｍｍ）を、ＣＨ３ＣＮ／酢酸塩緩衝液または４７％ＣＨ３ＣＮ／５３％０．１Ｍギ酸アンモニウム緩衝液から構成される移動相系とともに使用する逆相系で行われた。
【０１９５】
６−ニトロキナゾロンが、発表された手順（Ｅｌｄｅｒｆｉｅｌｄ他、１９４７）に従って調製された。
【０１９６】
マイクロ波加熱が、５００Ｗ（最大出力）で作動する通常型オーブン（ＢＲ７４０ＸＬ、Ｂｒｏｔｈｅｒ）において行われた。
【０１９７】
α位が脱離基によって置換されたＮ−［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アミドの合成−一般的手順：
アニリンまたは誘導体化アニリン（１当量）を極性溶媒（例えば、イソプロピルアルコールなど）中において４−クロロ−６−ニトロキナゾリン（３．５当量）と反応させる。生成物の６−ニトロ−４−（フェニルアミノ）キナゾリンがろ過後に得られる。その後、６−ニトロ−４−（フェニルアミノ）キナゾリンを含むエタノール／水および極性溶媒（例えば、イソプロピルアルコールなど）における溶液を、還流温度で、ヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルと反応させる。反応混合物をろ過し、エバポレーションして、シリカゲルクロマトグラフィーによって精製して、６−アミノ−４−（フェニルアミノ）キナゾリンが得られる。その後、６−アミノ−４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、α位が脱離基によって置換され、また場合により誘導体化基によって置換された反応性カルボン酸誘導体と、ＴＨＦ中において０℃で、化学的に反応性の塩基（例えば、第三級アミンなど）の存在下で反応させて、最終生成物を得る。
【０１９８】
必要なときには、脱離基によって置換され、さらにはモルホリノ基またはピペラジノ基によってキナゾリン環が置換されたＮ−［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アミド化合物を下記の代表的な一般的手順に従って合成することができる。
【０１９９】
アニリンまたは誘導体化アニリン（１当量）を極性溶媒（例えば、イソプロピルアルコールなど）中において４−クロロ−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリン（３．５当量）と反応させる。生成物の６−ニトロ−７−フルオロ−４−（フェニルアミノ）キナゾリンがろ過後に得られる。ナトリウム金属（５当量）を窒素雰囲気下で３−（４−モルホリニル）−１−プロパノール（４当量）のＴＨＦ溶液に加える。得られる懸濁物を２０℃で２時間撹拌し、その後、窒素雰囲気下で６−ニトロ−７−フルオロ−４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物の溶液にカニューレで移す。反応混合物を１８時間環流し、その後、溶媒を減圧下で部分除去し、残渣を水で希釈して、酢酸エチルで抽出する。有機抽出液を一緒にして、乾燥し、エバポレーションして、シリカゲルクロマトグラフィーで精製して、６−ニトロ−４−（フェニルアミノ）−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリンが得られる。その後、この６−ニトロ−４−（フェニルアミノ）−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリンを、本明細書中上記に記載されるように、ヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルと反応させて、６−アミノ−４−（フェニルアミノ）−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリンを作製し、これをさらに、脱離基によって置換された反応性カルボン酸誘導体と、ＴＨＦ中において０℃で、塩基の存在下で反応させて、最終的な７−モルホリノ置換された生成物を得る。
【０２００】
従って、上記の一般的な経路に従って、α位が脱離基によって置換され、また場合により誘導体化基によって置換された下記のカルボン酸側鎖基によって置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物が合成可能である。
【０２０１】
アミン結合側鎖：６位または７位がニトロ基によって置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを対応するアミンに還元し、その後、アミンを、α位が脱離基によって置換されたカルボン酸によってカップリング剤（例えば、ＥＩまたはＡＣなど）の存在下でアシル化するか、または酸塩化物によってアシル化する。
【０２０２】
酸素結合側鎖：６位または７位がメトキシ基によって置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、対応するヒドロキシル化合物を得るために切断し、その後、ヒドロキシル化合物を、α位が脱離基によって置換されたカルボン酸によってカップリング剤（例えば、ＥＤＡＣなど）の存在下でアシル化するか、または酸塩化物によってアシル化する。
【０２０３】
炭素結合側鎖：６位または７位がヨウ素によって置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを対応するアリール亜鉛化合物に変換し、アリール亜鉛化合物を、活性化されたハリドを含む、α位が脱離基によって置換されたカルボン酸基とカップリングする。
【０２０４】
ヒドラジノ結合側鎖：６位または７位がニトロ基によって置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを対応するアミンに還元し、その後、アミンをジアゾ化し、次いでヒドラジン化合物に還元する。その後、ヒドラジンの遠位窒素を、α位が脱離基によって置換された適切なカルボン酸誘導体によって、当業者に広く知られている方法を使用してアシル化する。
【０２０５】
ヒドロキシルアミノ−Ｏ−結合側鎖：６位または７位がニトロ基によって置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを適切な穏和な還元条件下でヒドロキシルアミン化合物に還元し、その後、ヒドロキシルアミン化合物を、α位が脱離基によって置換された適切なカルボン酸誘導体によって、当業者に広く知られている方法を使用してアシル化する。
【０２０６】
メチレンアミノ−Ｎ−結合側鎖：６位または７位がニトロ基によって置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを対応するアミンに還元し、その後、アミンをジアゾ化し、次いで、好ましくは銅塩触媒またはニッケル塩触媒の存在下でニトリルに変換する。その後、ニトリル化合物をメチルアミン化合物に還元し、メチルアミン化合物を、α位が脱離基によって置換された適切なカルボン酸誘導体によって、当業者に広く知られている方法を使用してアシル化する。
【０２０７】
メチレンオキシ−Ｏ−結合側鎖：６位または７位がヒドロキシメチルによって置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、当業者には自明な方法を使用して作製する。例えば、ニトロ基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを対応するアミンに還元し、その後、アミンをジアゾ化し、上記に記載されるようにニトリルに変換して、アミンに部分還元し、加水分解し、対応するヒドロキシメチルに還元する。その後、ヒドロキシル基を、α位が脱離基によって置換された適切なカルボン酸誘導体によって、当業者に広く知られている方法を使用してアシル化する。
【０２０８】
エタノ結合側鎖：６位または７位がヨウ素によって置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、有機亜鉛酸塩を介して、対応する銅塩に変換する。銅塩を、α位が脱離基によって置換された適切なジビニルケトンと反応させ、その後、不飽和官能基の脱保護に供する。
【０２０９】
アミノメチル−Ｃ−結合側鎖：６位または７位がニトロ基によって置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを対応するアミンに還元し、その後、アミンを、α位が脱離基によって置換された適切な飽和ケトンの誘導体によってアルキル化する。
【０２１０】
ヒドロキシメチル−Ｃ−結合側鎖：６位または７位がメトキシ基によって置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを対応するヒドロキシル化合物に切断し、その後、ヒドロキシル化合物を、α位が脱離基によって置換された適切な飽和ケトンによってアルキル化する。
【０２１１】
チオメチル−Ｃ−結合側鎖：６位または７位がハリドによって置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを対応するメルカプト化合物に変換し、その後、メルカプト化合物を、α位が脱離基によって置換された適切な飽和ケトンによってアルキル化する。
【０２１２】
上記の一般的な手順に基づいて、６−ニトロ−４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物およびそれらの対応する６−アミノ−４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物の代表的な例が下記のように合成された：
【０２１３】
４−クロロ−６−ニトロキナゾリンの合成：
６−ニトロキナゾロン（２グラム、０．０１ｍｍｏｌ）およびＳＯＣｌ２（２０ｍｌ）を二口フラスコに入れ、ＤＭＦ（１００μｌ）を加えた。混合物を１時間環流し、その後、さらなる量のＳＯＣｌ２（１０ｍｌ）およびＤＭＦ（５０μｌ）を加えた。３時間の還流の後、塩化チオニルを留去し、生成物の４−クロロ−６−ニトロキナゾリンの純度を、逆相Ｃ１８分析ＨＰＬＣカラムを使用して決定した（９６％〜９８％の純度）。この化合物は０℃で保存され、次工程のための何らかのさらなる精製が行われることなく使用された。
2006515871.tif 000014
ＨＰＬＣ条件：Ｃ１８分析カラム、４０％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）／６０％アセトニトリル、流速＝１ｍｌ／分；Ｒｔ＝４．９５分。
【０２１４】
６−ニトロ−４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリンの合成：
本明細書中上記のように合成された４−クロロ−６−ニトロキナゾリン（４グラム、２３ｍｍｏｌ）および３−ヨードアニリン（１２．５７グラム、５７ｍｍｏｌ）をｉ−ＰｒＯＨ（４０ｍｌ）に溶解して、２５℃で１０分間撹拌し、これにより、明黄色の沈殿物が得られた。その後、混合物を、さらに３時間、還流および撹拌して、冷却した。固体をろ過し、ｉ−ＰｒＯＨ（１２ｍｌ）で洗浄して、真空加熱器において８０℃で乾燥して、生成物を得た（５．９９グラム、７８％）。
2006515871.tif 000015
ＨＰＬＣ条件：Ｃ１８分析カラム、４５％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）／５５％アセトニトリル、流速＝１ｍｌ／分；Ｒｔ＝１７．８分。
【０２１５】
６−ニトロ−４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリンの合成：
本明細書中上記のように合成された６−アミノ−４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン（６２０ｍｇ、１．５８ｍｍｏｌ）をフラスコに入れ、Ｈ２Ｏ：ＥｔＯＨ：ＩＰＡ（５％：４５％：５０％）の溶液（１０７ｍｌ）を加えた。混合物を９５℃に加熱し、さらに５０ｍｌの溶媒を加えて、完全に溶解した。混合物を６５℃に冷却し、ＲａＮｉ（１／２パスツールピペット）およびヒドラジン水和物（１５３μｌ、３．１６ｍｍｏｌ）を、緑色溶液が得られるまで連続して加えた。反応液を８０℃〜８５℃に加熱して、さらにＲａＮｉ（１／２パスツールピペット）およびヒドラジン水和物（３８μｌ、０．８ｍｍｏｌ）を加えた。還流を１５分間〜２０分間維持した。溶液を冷却し、（ＥｔＯＨにおけるスラリーとして調製された）セライト層でろ過した。混合物をエバポレーションして、生成物を得た（１８０ｍｇ、３１．４％）。
2006515871.tif 000016
ＨＰＬＣ条件：Ｃ１８分析カラム、５５％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）／４５％アセトニトリル、流速＝１ｍｌ／分；Ｒｔ＝８．３分。
【０２１６】
６−ニトロ−４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリンの合成：
この化合物は、４−クロロ−６−ニトロキナゾリンおよび３−ブロモアニリンを反応させることによって、対応する３−ヨードフェニルアミノキナゾリンについて本明細書中上記に記載されるように調製された。
2006515871.tif 000017
ＨＰＬＣ条件：Ｃ１８カラム、５５％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）／４５％アセトニトリル、流速＝１ｍｌ／分；Ｒｔ＝７．５４分。
【０２１７】
６−アミノ−４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリンの合成：
この化合物は、対応するヨードキナゾリンについて上記に記載されるように６−ニトロ−４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン（５９０ｍｇ、１．７ｍｍｏｌ）から調製された（３３２ｍｇ、６２％）。
2006515871.tif 000018
ＨＰＬＣ条件：Ｃ１８カラム、４５％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）／５５％アセトニトリル、流速＝１ｍｌ／分；Ｒｔ＝６．４１分。
【０２１８】
６−ニトロ−４−［（４，５−ジクロロ−２−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリンの合成：
３，４−ジクロロ−６−フルオロアニリン（１当量、これは米国特許第６１２６９１７号に記載されるように調製された）をｉｓｏ−プロピルアルコール中において４−クロロ−６−ニトロキナゾリン（３．５当量、これは本明細書中上記に記載されるように調製された）と反応した。ろ過後、６−ニトロ−４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリンが６０％の収率で得られた。
2006515871.tif 000019
ＨＰＬＣ条件：Ｃ１８カラム、５５％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）／４５％アセトニトリル、流速＝１ｍｌ／分；Ｒｔ＝７．１５分。
【０２１９】
６−アミノ−４−［（４，５−ジクロロ−２−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリンの合成：
６−ニトロ−４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン（７０９ｍｇ、２．０７６ｍｍｏｌ）を含む１４０ｍｌの１：９：１０の水：エタノール：ｉｓｏ−プロピルアルコールにおける溶液を還流温度（９５℃）に加熱した。さらに６０ｍｌの溶媒混合物を加えて、完全に溶解した。その後、反応混合物を６５℃に冷却し、続いて、２００μｌのヒドラジン水和物（４．１２ｍｍｏｌ）および０．５ｍｌのラネー（登録商標）ニッケル（水における）を反応混合物に加えた。得られた混合物を８０℃〜８５℃に加熱し、さらに０．５ｍｌのラネー（登録商標）ニッケルおよび５０μｌのヒドラジン水和物（１．０３ｍｍｏｌ）を加え、穏やかな還流を約１５分間〜２０分間維持した。ろ過およびエバポレーションにより、６−アミノ−４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリンが８３％の収率で得られた。
2006515871.tif 000020
ＨＰＬＣ条件：Ｃ１８カラム、５５％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）／４５％アセトニトリル、流速＝１ｍｌ／分；Ｒｔ＝６．６分。
【０２２０】
上記の化合物は、下記のような、脱離基によって置換された［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アミド化合物の代表的な例を合成するために使用された：
【０２２１】
Ｎ−｛４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロアセトアミド（化合物１）の合成：
６−アミノ−４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン（１２０ｍｇ、０．３８ｍｍｏｌ、これは本明細書中上記に記載されるように調製された）を含む乾燥ＴＨＦにおける撹拌された溶液に、０℃で窒素雰囲気下において、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（１９３μｌ、１．１ｍｍｏｌ）を加え、その後、クロロアセチルクロリド（８８μｌ、１．１ｍｍｏｌ）を加えた。混合物を０℃で０．５時間撹拌し、その後、飽和ＮａＨＣＯ３に注ぎ、ＥｔＯＡｃで抽出した。有機溶液を乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）して、エバポレーションした。残渣をシリカゲルでのクロマトグラフィー処理に供した。３％ＭｅＯＨ／９７％ＣＨ２ＣＬ２を用いた溶出により、１２１ｍｇ（８１％の収率）のＮ−｛４−｛（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロアセトアミドが得られた。
2006515871.tif 000021
【０２２２】
Ｎ−｛４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−メトキシアセトアミド（化合物２）の合成：
メトキシアセチルクロリド（３７ｍｇ、０．３４ｍｍｏｌ）を、６−アミノ−４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン（６３ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ、これは本明細書中上記に記載されるように調製された）およびトリエチルアミン（３４ｍｇ、０．３４ｍｍｏｌ）を含むＴＨＦ（２０ｍｌ）における撹拌された溶液に０℃で加えた。混合物を０℃で０．５時間撹拌し、その後、飽和ＮａＨＣＯ３に注ぎ、ＥｔＯＡｃで抽出した。有機溶液を乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）して、エバポレーションした。残渣をシリカゲルでのクロマトグラフィー処理に供した。３％ＭｅＯＨ／９７％ＣＨ２Ｃｌ２を用いた溶出により、５３ｍｇ（６９％の収率）のＮ−｛４−｛（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−メトキシアセトアミドが得られた。
2006515871.tif 000022
【０２２３】
Ｎ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロアセトアミド（化合物３）の合成：
６−アミノ−４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン（１３８ｍｇ、０．３８ｍｍｏｌ、これは本明細書中上記に記載されるように調製された）を含む乾燥ＴＨＦにおける撹拌された溶液に、０℃で窒素雰囲気下において、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（１６６μｌ、０．９５ｍｍｏｌ）を加え、その後、クロロアセチルクロリド（７６μｌ、０．９４ｍｍｏｌ）を加えた。混合物を０℃で０．５時間撹拌し、その後、飽和ＮａＨＣＯ３に注ぎ、ＥｔＯＡｃで抽出した。有機溶液を乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）して、エバポレーションした。残渣をシリカゲルでのクロマトグラフィー処理に供した。３％ＭｅＯＨ／９７％ＣＨ２ＣＬ２を用いた溶出により、９０ｍｇ（５４％の収率）のＮ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロアセトアミドが得られた。
2006515871.tif 000023
【０２２４】
Ｎ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−メトキシアセトアミド（化合物４）の合成：
４−メトキシアセチルクロリド（５１ｍｇ、０．４７ｍｍｏｌ）を、６−アミノ−４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン（１４５ｍｇ、０．４ｍｍｏｌ、これは本明細書中上記に記載されるように調製された）およびトリエチルアミン（４７ｍｇ、０．４７ｍｍｏｌ）を含むＴＨＦ（２０ｍｌ）における撹拌された溶液に０℃で加えた。混合物を０℃で０．５時間撹拌し、その後、飽和ＮａＨＣＯ３に注ぎ、ＥｔＯＡｃで抽出した。有機溶液を乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）して、エバポレーションした。残渣をシリカゲルでのクロマトグラフィー処理に供した。３％ＭｅＯＨ／９７％ＣＨ２Ｃｌ２を用いた溶出により、１０２ｍｇ（６４％の収率）のＮ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−メトキシアセトアミドが得られた。
2006515871.tif 000024
【０２２５】
Ｎ−｛４−［（４，５−ジクロロ−２−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロアセトアミド（化合物５）の合成：
６−アミノ−４−［（４，５−ジクロロ−２−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン（１０２ｍｇ、０．３１５ｍｍｏｌ、Ｂｅｎ  Ｄａｖｉｄ他（２００３））を含む乾燥ＴＨＦにおける撹拌された溶液に、０℃で窒素雰囲気下において、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（１３４μｌ、０．７７４ｍｍｏｌ）を加え、その後、クロロアセチルクロリド（６２μｌ、０．７７４ｍｍｏｌ）を加えた。混合物を０℃で０．５時間撹拌し、その後、飽和ＮａＨＣＯ３に注ぎ、ＥｔＯＡｃで抽出した。有機溶液を乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）して、エバポレーションした。残渣をシリカゲルでのクロマトグラフィー処理に供した。３％ＭｅＯＨ／９７％ＣＨ２ＣＬ２を用いた溶出により、９３ｍｇ（７４％の収率）の２−クロロ−Ｎ−｛４−［（４，５−ジクロロ−２−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロアセトアミドが得られた。
2006515871.tif 000025
【０２２６】
Ｎ−｛４−［（４，５−ジクロロ−２−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−メトキシアセトアミド（化合物６）の合成：
メトキシアセチルクロリド（４２ｍｇ、０．３９ｍｍｏｌ）を、６−アミノ−４−［（４，５−ジクロロ−２−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン（６２．４ｍｇ、０．１９３ｍｍｏｌ、Ｂｅｎ  Ｄａｖｉｄ他（２００３））およびトリエチルアミン（３９ｍｇ、０．３８６ｍｍｏｌ）を含む乾燥ＴＨＦ（２０ｍｌ）における撹拌された溶液に０℃で加えた。混合物を０℃で０．５時間撹拌し、その後、飽和ＮａＨＣＯ３に注ぎ、ＥｔＯＡｃで抽出した。有機溶液を乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）して、エバポレーションした。残渣をシリカゲルでのクロマトグラフィー処理に供した。４％ＭｅＯＨ／９６％ＣＨ２Ｃｌ２を用いた溶出により、５４ｍｇ（７１％の収率）のＮ−｛４−［（４，５−ジクロロ−２−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−メトキシアセトアミドが得られた。
2006515871.tif 000026
【０２２７】
放射性合成：
［Ｆ−１８］フッ化物イオンの作製：１８Ｆ−フッ化物イオンをＨａｄａｓｓａｈ−Ｈｅｂｒｅｗ大学ＩＢＡ１８／９サイクロトロン（ベルギー）において標的としての約３５０μｌの１８Ｏ−濃縮水（９７％の同位体純度、Ｒｏｔｅｍ、イスラエル）に対する１８Ｏ（ｐ，ｎ）１８Ｆ核反応によって作製した。反応性の有機１８Ｆ−フッ化物イオンを、１０μｌ〜５０μｌの照射された標的水を水−アセトニトリルにおけるＫｒｙｐｔｏｆｉｘ（登録商標）２．２．２（１０ｍｇ、２７μｌ）およびＫ２ＣＯ３（１ｍｇ）に加えることによって調製した。アセトニトリルとの水の共沸除去を窒素流下での加熱によって達成した。その後、乾燥させたＫｒｙｐｔｏｆｉｘ（登録商標）２．２．２−１８Ｆ−フッ化カリウムを、放射能標識化において使用するために３００μｌの無水ＤＭＳＯに溶解した。
【０２２８】
炭素−１１ＣＯ２の作製：［炭素−１１］−ＣＯ２を標的としてのＮ２／０．５％Ｏ２の混合物に対する１４Ｎ（ｐ，α）１１Ｃ核反応によって作製した。
【０２２９】
ヨウ素−１２４ヨウ化ナトリウムの作製：１２４Ｉ−ＮａＩを０．０２Ｍ溶液としてＲｉｔｖｅｒｃ  ＧｍＢＨ（ロシア）から購入した。
【０２３０】
１２４Ｉ−アミノキナゾリンをＪｏｈｎ他（１９９３）の一般的手順に従って調製した。
【０２３１】
ＨＰＬＣ分離が、Ｖａｒｉａｎ９０１２Ｑポンプ、２５４ｎｍにおいて作動するＶａｒｉａｎ９０５０可変波長ＵＶ検出器、および、ＮａＩ結晶を用いたＢｉｏｓｃａｎ  Ｆｌｏｗ−Ｃｏｕｎｔ放射能検出器を使用して行われた。
【０２３２】
炭素−１１標識化合物、フッ素−１８標識化合物、放射性臭素標識化合物および放射性ヨウ素標識化合物は、Ｃ１８逆相プレップカラムおよび下記の移動相系を使用する逆相系で精製された：４８％ＣＨ３ＣＮ／５２％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）、１５ｍｌ／分の流速。溶出分画物（２．５ｍｌ）がフラクションコレクター（ＦＣ２０５、Ｇｉｌｓｏｎ）で集められた。組立てられた放射性トレーサーの分析が、溶出液として４０％ＣＨ３ＣＮ／６０％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）を１．７ｍｌ／分の流速で使用して、Ｃ１８カラムのμＢｏｎｄａｐａｋ分析カラムで行われた。
【０２３３】
放射性トレーサーの組立ては下記のように行われた。生成物を、５０ｍｌの水および１ｍｌのＮａＯＨ（１Ｍ）を含有するバイアルに集めた。溶液を、予備洗浄（１０ｍｌの水）された活性化Ｃ１８カートリッジに通し、１０ｍｌの滅菌水で洗浄した。生成物を、１ｍｌのエタノール、その後、５ｍｌの生理的食塩水を使用して溶出した。
【０２３４】
α位が脱離基によって置換されたフッ素−１８標識の［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アミド化合物の合成−一般的手順Ｉ：
上記のＫｒｙｐｔｏｆｉｘ（登録商標）２．２．２−１８Ｆ−フッ化カリウム−ＤＭＳＯ溶液をスクリュー栓試験管（８ｍｌ、Ｃｏｒｎｉｎｇ）内の約１０ｍｇの事前に選択されたジニトロベンゼン化合物に加える。試験管に栓をして、試験管を振とうし、そして電子レンジにおいて３．５分間加熱する。試験管を周囲の水浴で冷却し、その内容物を１０ｍｌの水で希釈して、活性化（エタノール）および平衡化（水）されたＣ１８Ｓｅｐ−Ｐａｋ（クラシック、短体型、Ｗａｔｅｒｓ）に負荷する。カートリッジを水（１０ｍｌ）で洗浄し、所望の対応する中間体であるフッ素−１８標識されたフルオロニトロベンゼン化合物を、エタノール（２ｍｌ）を用いて小さいガラス試験管の中に溶出する。還元反応容器を、平底ガラスバイアル（２５ｍｌ）に、順次、数個のホウケイ酸ガラスビーズ、１００μｌの４：１のエタノール−水、２５０μｌのラネー（登録商標）ニッケルスラリー、および６０μｌのヒドラジン一水和物を加えることによって準備する。（大きい直径のニードルで通気される）セプタムを備えたスクリュー栓で栓をした後、バイアルを振とうして、４０℃の加熱ブロックに入れる。フッ素−１８標識されたフルオロニトロベンゼン化合物のエタノール溶液を０．５ｍｌの水で希釈して、還元反応容器にゆっくり加える。５分後、容器を周囲の水浴で冷却して、バイアルの内容物を０．４５μｍのフィルター（Ｐｕｒａｄｉｓｃ、ポリプロピレン、Ｗｈａｔｍａｎ）でろ過して、別の２５ｍｌ平底バイアルに入れる。その後、８ｍｌの水および１０ｍｌのエーテルをろ過された溶液に加えて、栓をし、数回ひっくり返して混合することによって、対応するフッ素−１８標識されたフルオロアニリン還元生成物をエーテル層に抽出する。その後、８ｍｌのスクリュー栓試験管に、４ｍｇ〜５ｍｇの４−クロロ−６−ニトロキナゾリン化合物を含む３００μｌの２−プロパノールにおける溶液を入れる。放射能標識されたアニリン化合物のエーテル溶液を、ＭｇＳＯ４（２グラム）および新しい０．４５μｍフィルターに通すことによって試験管に加える。周囲の水浴で試験管を暖めながら、エーテルをヘリウム流のもとで除く。その後、濃ＨＣｌ（１μｌ）を加えて、栓をした試験管を１１０℃の油浴で１５分間加熱する。試験管を周囲の水で冷却した後、酸を中和して、フリーの塩基を５０μｌの５Ｍ  ＮａＯＨの添加によって遊離させる。ジクロロメタン（０．３ｍｌ）およびヘキサン（０．３ｍｌ）を試験管に加えて、溶液を０．２μｍフィルター（Ａｃｒｏｄｉｓｃ、ナイロン、Ｇｅｌｍａｎ）でろ過する。フッ素−１８標識された４−［（フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリン化合物をシリカＳＥＰ−ＰＡＫによって精製し、還元して、そのアミン誘導体を得る。これをさらに、本明細書中上記に記載されるように、反応性カルボン酸誘導体と反応させる。
【０２３５】
下記は、本明細書中上記に記載される一般的手順Ｉに従って調製される、α位が脱離基によって置換されたフッ素−１８標識の４−［（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アミド化合物の詳細な合成である。
【０２３６】
フッ素−１８標識されたＮ−｛４−［（４，５−ジクロロ−２−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロアセトアミド（フッ素−１８標識された化合物５）の合成：
フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを本明細書中上記に記載される放射性合成手順によって得た。この場合、１０ｍｇの１，２−ジクロロ−４，５−ジニトロベンゼンを１８Ｆ−フッ化物イオンとの反応（［１８Ｆ］ＫＦ、２００μｌのＤＭＳＯ／２００μｌのＣＨ３ＣＮ、２０分、１２０℃、ｋｒｙｐｔｏｆｉｘ）で使用して、１，２−ジクロロ−４−１８Ｆ−フルオロ−５−ニトロベンゼンを得た（８０％の収率）。Ｃ１８ｓｅｐ−ｐａｃｋカラムでの精製および２ｍｌのＥｔＯＨを用いた溶出の後、１，２−ジクロロ−４−１８Ｆ−フルオロ−５−ニトロベンゼンを、本明細書中上記に記載されるように、ラネー（登録商標）ニッケルおよびヒドラジン水和物によって、６０℃で５分間、対応するアニリン化合物に還元した。ろ過、水（４ｍｌ）の添加、エーテル抽出およびエバポレーションを行った後、フッ素−１８標識されたアニリン化合物を、記載されたように、イソプロパノール中で２０分間、４−クロロ−６−ニトロキナゾリンと反応させた。その後、フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを、記載されたように、ラネー（登録商標）ニッケルおよびヒドラジン水和物によって、６０℃で５分間、対応するアミノキナゾリンに還元し、そしてさらに、記載されたように、ＴＨＦ中のα−クロロアセチルクロリドおよび触媒量のＥｔ３Ｎと反応して、最終的なフッ素−１８標識された生成物を得た（酢酸塩緩衝液／ＣＨ３ＣＮを用いたＨＰＬＣ精製の後において、５％の崩壊補正された放射化学的収率）。
【０２３７】
フッ素−１８標識されたＮ−｛４−［（４，５−ジクロロ−２−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−メトキシアセトアミド（フッ素−１８標識された化合物６）の合成：
フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを本明細書中上記に記載される放射性合成手順によって得た。この場合、１０ｍｇの１，２−ジクロロ−４，５−ジニトロベンゼンを１８Ｆ−フッ化物イオンとの反応（［１８Ｆ］ＫＦ、２００μｌのＤＭＳＯ／２００μｌのＣＨ３ＣＮ、２０分、１２０℃、ｋｒｙｐｔｏｆｉｘ）で使用して、１，２−ジクロロ−４−１８Ｆ−フルオロ−５−ニトロベンゼンを得た（８０％の収率）。１，２−ジクロロ−４−１８Ｆ−フルオロ−５−ニトロベンゼンを本明細書中上記に記載されるように精製し、その後、本明細書中上記に記載されるように、対応するアニリン化合物に還元し、そして、本明細書中上記に記載されるように、精製して、４−クロロ−６−ニトロキナゾリンと反応させた。フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを、記載されたように、対応するアミノキナゾリンに還元し、そしてさらに、記載されたように、ＴＨＦ中のα−メトキシアセチルクロリドおよび触媒量のＥｔ３Ｎと反応して、最終的なフッ素−１８標識された生成物を得た（酢酸塩緩衝液／ＣＨ３ＣＮを用いたＨＰＬＣ精製の後において、５％の崩壊補正された放射化学的収率）。
【０２３８】
フッ素−１８標識されたＮ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロ／２−メトキシアセトアミド（フッ素−１８標識されたモルホリノ置換化合物５およびモルホリノ置換化合物６）の合成：
フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンを本明細書中上記に記載される放射性合成手順によって得た。この場合、１，２−ジクロロ−４，５−ジニトロベンゼンを１８Ｆ−フッ化物イオンとの反応で使用して、１，２−ジクロロ−４−１８Ｆ−フルオロ−５−ニトロベンゼンを得て、これを対応するアニリン化合物に還元する。得られるアニリン化合物を、記載されるように４−クロロ−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンと反応させる。フッ素−１８標識されたＮ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンを、その後、本明細書中上記に記載されるように、３−（４−モルホリニル）−１−プロパノールのナトリウム塩と反応させ、フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−ニトロキナゾリンをさらに、記載されるように、対応するアミノキナゾリンに還元し、そして、α−クロロアセチルクロリドまたはα−メトキシアセチルクロリドと反応して、最終的なフッ素−１８標識された生成物を得る。
【０２３９】
α位が脱離基によって置換されたフッ素−１８標識の［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アミド化合物の合成−一般的手順ＩＩ：
事前に選択されたジアミノベンゼン化合物を４−クロロ−６−ニトロキナゾリンと反応させて、対応する４−（アミノアニリノ）−６−ニトロキナゾリン化合物を作製し、これをさらに３当量のトリフルオロメチルスルホン酸メチルと反応して、上記４−（アミノアニリノ）−６−ニトロキナゾリン化合物の第四級アンモニウム塩を得る。その後、この第四級アンモニウム塩を上記のＫｒｙｐｔｏｆｉｘ（登録商標）２．２．２−１８Ｆ−フッ化カリウム−ＤＭＳＯ溶液と反応させて、フッ素−１８標識された［４−（フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリン化合物を得る。その後、これを還元して、そのアミン誘導体を得て、これをさらに、本明細書中上記に記載されるように、反応性カルボン酸誘導体と反応させる。
【０２４０】
本明細書中上記に記載される一般的手順ＩＩに基づいて、フッ素−１８標識されたＮ−｛４−［（４，５−ジクロロ−２−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロアセトアミド（フッ素−１８標識された化合物５）およびフッ素−１８標識されたＮ−｛４−［（４，５−ジクロロ−２−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−メトキシアセトアミド（フッ素−１８標識された化合物６）を合成することができる。
【０２４１】
α位が脱離基によって置換されたヨウ素−１２３標識、ヨウ素−１２４標識およびヨウ素−１３１標識のＮ−｛４−［（ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アミド化合物の合成−一般的手順：
本明細書中上記に記載されるように、３−ブロモアニリンを４−クロロ−６−ニトロキナゾリンとカップリングして、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを得て、その後、これを対応する６−アミノキナゾリンに還元する。その後、この４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを、反応触媒としてテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムをトリエチルアミン溶液において使用してビストリブチルスズと反応させる。その後、スズ化キナゾリンを酸化剤の存在下でヨウ素−１２３またはヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１と反応させて、ヨウ素−１２３標識またはヨウ素−１２４標識またはヨウ素−１３１標識の４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを得て、これをさらに、記載されるように、反応性カルボン酸誘導体（例えば、α−クロロアセチルクロリドまたはα−メトキシアセチルクロリド）と反応させて、最終的なヨウ素−１２３標識またはヨウ素−１２４標識またはヨウ素−１３１標識の生成物を得る。
【０２４２】
ヨウ素−１２４標識された６−アミノ−４−［（３−ヨードフェニル］アミノ］キナゾリンの合成：
６−アミノ−４−［（３−ブロモフェニル］アミノ］キナゾリン（３００ｍｇ、０．９５ｍｍｏｌ、これは本明細書中上記に記載されるように調製される）を乾燥ＴＨＦ（２０ｍｌ）に溶解して、（ＳｎＢｕ３）２（１．９２ｍｌ、３．７８ｍｍｏｌ）を加え、その後、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（５４７．８ｍｇ、０．４７４ｍｍｏｌ）の乾燥ＴＨＦ（０．５ｍｌ）における溶液を加える。混合物を１６時間環流し、その後、溶媒をエバポレーションする。粗生成物を、２０：８０のヘキサン：ジクロロメタンの混合物、その後、１００％のジクロロメタンを溶出液として使用して酸化アルミニウム９０カラム（７０メッシュ〜２３０メッシュ）で精製して、６−アミノ−４−［（３−トリブチルスズフェニル］アミノ］キナゾリンを得た（８５ｍｇ、２０％）。
2006515871.tif 000027
ＨＰＬＣ条件：順相分析カラム、１００％アセトニトリル、流速＝１．０ｍｌ／分；Ｒｔ＝１３．５９分。
【０２４３】
得られた６−アミノ−４−［（３−トリブチルスズフェニル］アミノ］キナゾリン（４ｍｇ）を円錐型バイアルに入れ、ＥｔＯＨ（１．２ｍｌ）を加え、その後、０．１Ｍの［１２４Ｉ］ＮａＩ（１ｍｌ）を加えた。０．１Ｎ  ＨＣｌ（１ｍｌ）およびクロラミン−Ｔ（１ｍｇ／ｍｌ）（１ｍｌ）を加え、バイアルをシールした。反応液を室温で１５分間撹拌し、その後、メタ重亜硫酸ナトリウム（２００ｍｇ／ｍｌ）（３ｍｌ）、ＮａＨＣＯ３飽和溶液（６ｍｌ）および生理的食塩水溶液（６ｍｌ）を加えた。その後、水溶液を激しく撹拌して、Ｃ１８Ｓｅｐ−ｐａｃｋに負荷した。カラムを水（２．５ｍｌ）で洗浄し、窒素で１０分間乾燥して、生成物を乾燥ＴＨＦ（４ｍｌ）で溶出した。ＴＨＦ溶液をＮａ２ＳＯ４で乾燥し、０．４５μｍのフィルターでろ過してｖ字型バイアルに入れ、これを、次工程のための何らかのさらなる精製を行うことなく使用した。生成物の純度を逆相Ｃ１８分析カラム（１０μｍ、３００ｘ３．９ｍｍ）によって分析し、５５％酢酸塩緩衝液／４５％アセトニトリルで溶出した（流速＝１．０ｍｌ／分；Ｒｔ＝８．３分）。
【０２４４】
この工程の放射化学的収率を、ＴＨＦ溶液を２００μｌの体積にエバポレーションし、残った溶液を逆相Ｃ１８調製用カラムに注入することによって測定した。
【０２４５】
生成物の平均放射化学的収率は５０％（ｎ＝７）であった。
ＨＰＬＣ条件：Ｃ１８調製用カラム、６０％酢酸塩緩衝液／４０％アセトニトリルによる溶出、流速＝３．０ｍｌ／分；Ｒｔ＝１０．６分。
【０２４６】
ヨウ素−１２４標識されたＮ−｛４−［（３−ヨードフェニル］アミノ］キナゾリン−６−イル）−２−メトキシアセトアミド（ヨウ素−１２４標識された化合物４）の合成：
ヨウ素−１２４標識された６−アミノ−４−［（３−ヨードフェニル］アミノ］キナゾリンのＴＨＦ溶液（これは本明細書中上記に記載されるようにして得られた）（４ｍｌ）を０℃に１０分間冷却して、これに、乾燥ＴＨＦ（３００μｌ）におけるメトキシアセチルクロリド（２００μｌ）を加えた。反応混合物を０℃で３０分間〜４０分間撹拌した。ＡＣＮ：Ｈ２Ｏ（１：１）の混合物（２００μｌ）を加え、溶液を、氷水浴で冷却しながら窒素下でエバポレーションして、４００μｌの体積にした。粗生成物をＨＰＬＣ逆相Ｃ１８調製用カラムを使用して精製して、ヨウ素−１２４標識された生成物を得た。全体的な放射化学的収率は２８％であり、比活性は６Ｃｉ／ｍｍｏｌ（システム検出限界）を越え、９９％の放射化学的純度（ｎ＝４）であった。
ＨＰＬＣ条件：Ｃ１８調製用カラム、６０％酢酸塩緩衝液／４０％アセトニトリル、流速＝４．０ｍｌ／分；Ｒｔ＝２２．３１分。
ＨＰＬＣ条件：Ｃ１８分析カラム、５５％酢酸塩緩衝液／４５％アセトニトリル、流速＝１．０ｍｌ／分；Ｒｔ＝１０．７８分。
【０２４７】
ヨウ素−１２４標識されたＮ−｛４−［（３−ヨードフェニル］アミノ］キナゾリン−６−イル）−２−クロロアセトアミド（ヨウ素−１２４標識された化合物３）の合成：
ヨウ素−１２４標識された化合物３を、ヨウ素−１２４標識された６−アミノ−４−［（３−ヨードフェニル］アミノ］キナゾリンを乾燥ＴＨＦ（３００μｌ）中でクロロアセチルクロリド（２００μｌ）と反応することによって、ヨウ素−１２４標識された化合物４について本明細書中上記に記載されように調製した。ヨウ素−１２４標識された生成物が、３６％の全体的な放射化学的収率、６Ｃｉ／ｍｍｏｌ（システム検出限界）を越える比活性、および９９％の放射化学的純度（ｎ＝４）で得られた。
ＨＰＬＣ条件：Ｃ１８分析カラム、５５％酢酸塩緩衝液／４５％アセトニトリル、流速＝１．０ｍｌ／分；Ｒｔ＝１３．１６分。
ＨＰＬＣ条件：Ｃ１８調製用カラム、５５％酢酸塩緩衝液／４５％アセトニトリル、流速＝３．０ｍｌ／分；Ｒｔ＝２０．３９分。
ＨＰＬＣ条件：Ｃ１８分析カラム、５５％酢酸塩緩衝液／４５％アセトニトリル、流速＝１．０ｍｌ／分；Ｒｔ＝１３．１６分。
【０２４８】
ヨウ素−１２３標識、ヨウ素−１２４標識およびヨウ素−１３１標識のＮ−｛４−［（３−ヨードフェニル］アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリン−６−イル）−２−クロロ／２−メトキシアセトアミド（ヨウ素−１２３標識、ヨウ素−１２４標識およびヨウ素−１３１標識のモルホリノ置換化合物３およびモルホリノ置換化合物４）の合成：
本明細書中上記に記載されるように、３−ブロモアニリンを４−クロロ−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンとカップリングして、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンを得て、その後、これを３−（４−モルホリニル）−１−プロパノールのナトリウム塩と反応して、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−ニトロキナゾリンを得る。その後、モルホリノ置換された６−ニトロキナゾリンを対応する６−アミノキナゾリンに還元して、これをさらに、本明細書中上記に記載されるように、ビストリブチルスズ、ヨウ素−１２３またはヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１、およびα−クロロアセチルクロリドまたはα−メトキシアセチルクロリドと反応させて、最終的なヨウ素−１２３標識またはヨウ素−１２４標識またはヨウ素−１３１標識の生成物を得る。
【０２４９】
α位が脱離基によって置換された臭素−７６標識および臭素−７７標識のＮ−｛４−［（ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アミド化合物の合成−一般的手順：
本明細書中上記に記載されるように、ブロモアニリンを４−クロロ−６−ニトロキナゾリンとカップリングして、４−［（ブロモフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを得て、その後、これを対応する６−アミノキナゾリンに還元する。その後、この４−［（ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを、本明細書中上記に記載されるように、反応触媒としてテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムをＴＨＦ溶液において使用してビストリブチルスズと反応させる。その後、スズ化キナゾリンを酸化剤の存在下で臭素−７６または臭素−７７と反応させて、臭素−７６標識または臭素−７７標識された４−［（ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを得て、これをさらに、記載されるように、反応性カルボン酸誘導体（例えば、α−クロロアセチルクロリドまたはα−メトキシアセチルクロリド）と反応させて、最終的な臭素−７６標識または臭素−７７標識された生成物を得る。
【０２５０】
臭素−７６／臭素−７７標識されたＮ−｛４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロ／２−メトキシアセトアミド（臭素−７６／臭素−７７標識された化合物１および化合物２）の合成：
本明細書中上記に記載されるように、３−ブロモアニリンを４−クロロ−６−ニトロキナゾリンとカップリングして、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを得て、その後、これを対応する６−アミノキナゾリンに還元した。その後、この４−［（ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを、本明細書中上記に記載されるように、反応触媒としてテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムをＴＨＦ溶液において使用してビストリブチルスズと反応させた。その後、スズ化キナゾリンを酸化剤の存在下で臭素−７６または臭素−７７と反応させて、臭素−７６標識または臭素−７７標識された４−［（ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを得て、これをさらに、記載されるように、α−クロロアセチルクロリドまたはα−メトキシアセチルクロリドと反応させて、最終的な臭素−７６標識および臭素−７７標識された生成物を得る。
【０２５１】
臭素−７６標識および臭素−７７標識のＮ−｛４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリン−６−イル｝−２−クロロ／２−メトキシアセトアミド（臭素−７６標識および臭素−７７標識のモルホリノ置換化合物１およびモルホリノ置換化合物２）の合成：
本明細書中上記に記載されるように、３−ブロモアニリンを４−クロロ−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンとカップリングして、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンを得て、その後、これを３−（４−モルホリニル）−１−プロパノールのナトリウム塩と反応して、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−ニトロキナゾリンを得る。モルホリノ置換された６−ニトロキナゾリンを、その後、対応する６−アミノキナゾリンに還元し、これをさらに、本明細書中上記に記載されるように、ビストリブチルスズ、臭素−７６または臭素−７７、およびα−クロロアセチルクロリドまたはα−メトキシアセチルクロリドと反応させて、最終的な臭素−７６標識または臭素７７標識された生成物を得る。
【０２５２】
脱離基によって置換され、および、放射性炭素、放射性フッ素、放射性臭素および／または放射性ヨウ素で標識された基によってα位が置換されたＮ−｛４−［（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アミド化合物の合成−一般的手順：
反応性カルボン酸誘導体、例えば、α位が脱離基によって置換され、また、１個または複数個の放射能標識された基（例えば、フッ素−１８、臭素−７６、臭素−７８、ヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４、ヨウ素−１３１および／または炭素−１１で標識された基）によって置換されたアセチルクロリドなどが、知られている手順に従って調製される。
【０２５３】
６−アミノ−４−（フェニルアミノ）キナゾリン化合物が、本明細書中上記に記載されるように調製され、これを、その後、放射能標識された反応性カルボン酸誘導体と、０℃でＴＨＦ中において、化学的に反応性の塩基（例えば、第三級アミンなど）の存在下で反応させて、最終生成物を得る。
【０２５４】
インビトロ活性アッセイ：
Ａ４３１細胞溶解物における自己リン酸化阻害実験：
ＥＧＦＲ−ＴＫ源：Ａ４３１細胞を１４ｃｍペトリ皿において約９０％のコンフルエンスに成長させた。その後、ペトリ皿を、冷リン酸塩緩衝化生理的食塩水（ＰＢＳ）（ｐＨ７．４）で２回洗浄して、氷の上に置き、３．２５ｍｌの冷たい新しく調製された溶解緩衝液（５０ｍＭのＮ−２−ヒドロキシエチルピペラジン−Ｎ’−２−エタンスルホン酸（ＨＥＰＥＳ）緩衝液（ｐＨ７．４）、１５０ｍＭのＮａＣｌ、１％のＴｒｉｔｏｎＸ−１００、１０％のグリセロール、１ｍＭの４−（２−アミノエチル）ベンゼンスルホニルフルオリド塩酸塩（ＡＥＢＳＦ）、１μｇ／ｍｌのアプロチニン、３００μｇ／ｍｌのベンズアミジン、１０μｇ／ｍｌのロイペプチン、１０μｇ／ｍｌのダイズトリプシン阻害剤）を１０分間加えた。細胞をゴムのポリスマンでプレートから掻き取り、ｄｏｕｎｃｅホモジナイザーでホモジネーションして、遠心分離した（Ｓｏｒｖａｌｌ遠心分離機、ローター５、１００００ｒｐｍ、１０分、４℃）。ＥＧＦＲを含有する上清を回収し、小分けにして−７０℃で凍結した。
【０２５５】
ＥＬＩＳＡアッセイ：ＥＧＦＲ−ＴＫ自己リン酸化のＩＣ５０値をＥＬＩＳＡアッセイによって得た。下記のインキュベーションはすべてが、絶えず振とうしながら室温で行われた。各工程の後、プレートは２００μｌの水（４回）および２００μｌのＴＢＳ緩衝液（１回）で洗浄された。各ウエルに対する最終体積は１５０μｌであった。
【０２５６】
Ｃｏｒｎｉｎｇ９６ウエルＥＬＩＳＡプレートを、ＰＢＳ（ｐＨ８．５）に希釈されたモノクローナル抗ＥＧＦＲ抗体ｍＡｂ１０８（Ｓｕｇｅｎ  Ｉｎｃ．）でコーティングして、４℃で一晩保った。ウエルあたりの総ｍＡｂ１０８含有量は０．７５μｇであった。非結合のｍＡｂ１０８を除いた後、プレートを洗浄して、５％ミルク（１％脂肪）を含有するＰＢＳをブロッキングのために加えた（３０分間）。
【０２５７】
Ａ４３１細胞溶解物の小分け物の１つを解凍して、ＰＢＳ（ｐＨ７．４）で希釈し、１０μｇ／ウエルの最終総タンパク質濃度でプレートに加えた。
【０２５８】
３０分後、種々の濃度の各阻害剤を加えた。それぞれの場合について、１つのウエルが無阻害コントロール（阻害剤なし）として残され、１つのウエルがゼロＥＧＦＲ−ＴＫコントロール（溶解物なし）として残された。阻害剤はＴＢＳ／ＤＭＳＯに希釈され、ＤＭＳＯの最終濃度は、（コントロールを含めて）各ウエルにおいて０．０５％であった。
【０２５９】
さらに３０分後に、そしてプレートを洗浄することなく、ＡＴＰ／ＭｎＣｌ２溶液をそれぞれのウエルに加えた。最終濃度は５μＭのＡＴＰ／５ｍＭのＭｎＣｌ２であった。この工程では、温度が２６℃で保たれ、プレートは一定の振とう下に置かれた。ＡＴＰ／ＭｎＣｌ２とのインキュベーションは５分間であった。
【０２６０】
その後、リン酸化反応を停止させるために、ＥＤＴＡを加え（ｐＨ８、各ウエルにおける最終濃度：１００ｍＭ）、１０分後、プレートを洗浄した。
【０２６１】
その後、ポリクローナル抗ホスホチロシン血清（Ｓｕｇｅｎ，Ｉｎｃ．）を加えた（５％ミルクを含有するＴＢＳＴにおいて抗体は希釈される）。インキュベーションは４５分間であった。
【０２６２】
ＥＧＦＲ−ＴＫにおけるホスホチロシンの比色測定法による検出のために、ＴＡＧＯ抗ウサギペルオキシダーゼコンジュゲート抗体（Ｓｕｇｅｎ，Ｉｎｃ．）をＴＢＳＴ／５％ミルクの溶液で加えた（４５分間）。
【０２６３】
洗浄後、比色測定反応を、クエン酸塩−リン酸塩緩衝液（ｐＨ４．０）におけるＡＢＴＳ／Ｈ２Ｏ２（７．５ｍｇの２−２’−アジノ−ビス（３−エチルベンゼチアゾリン−６−スルホン酸）（ＡＢＴＳ）、２μＬの３０％Ｈ２Ｏ２、１５ｍμのクエン酸塩−リン酸塩緩衝液（ｐＨ４．０））をウエルあたり１００μｌ加えることによって行った。５分後〜１０分後、プレートを４０５ｎｍにおいてＤｙｎａｙｔｅｃ  ＭＲ５０００ＥＬＩＳＡリーダーで読み取った。
【０２６４】
データの分析を、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ（バージョン２．０１、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ，Ｉｎｃ．）を使用して行った。
【０２６５】
無傷のＡ４３１細胞における自己リン酸化阻害実験：
Ａ４３１細胞（５ｘ１０５個）を６ウエルプレートに播種して、１０％ウシ胎児血清（ＦＣＳ）および抗生物質を含有するＤＭＥＭ（高グルコース）において３７℃で２４時間、約９０％のコンフルエンスに成長させた。その後、細胞は無血清培地に３７℃で１８時間さらされた。
【０２６６】
不可逆性アッセイ：０．０５ｎＭ〜５０ｎＭの範囲での阻害剤の様々な濃度物をＡ４３１細胞に加えて、１時間インキュベーションした。その後、培地を阻害剤／ＦＣＳ非含有培地と交換し、細胞を２つに群に分けた：第１群の細胞は直ちにＥＧＦ（２０ｎｇ／ｍｌ）で５分間刺激され、その後、ＰＢＳで洗浄され、一方、第２群の細胞は３７℃でさらに８時間インキュベーションされた。８時間の期間中に、培地を３回交換した（２時間後、４時間後および８時間後）。ポストインキュベーション期間の後、第２群の細胞はＥＧＦ（２０ｎｇ／ｍｌ）で５分間刺激され、その後、ＰＢＳで洗浄された。全細胞溶解物を、０．００１％ブロモフェノールブルーを含有する０．４ｍｌのＬｅａｍｍｌｉ緩衝液（１０％グリセロール、２％ドデシル硫酸ナトリウム、５％ｂ−メルカプトエタノール、６２．５ｍＭ  Ｔｒｉｓ、ｐＨ６．８）を用いて細胞をウエル内に掻き取り、５分間煮沸することによって得た。
【０２６７】
ウエスタンブロット分析：
各溶解物サンプルからの同一タンパク質量をポリアクリルアミドゲル（６％または１０％）に負荷し、電気泳動（Ｈｏｅｆｅｒ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ  Ｉｎｃ．、Ｓａｎ  Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ、アメリカ）によって分離して、ニトロセルロースメンブランに転写した（電源：ＥＰＳ５００／４００、Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ；ニトロセルロースエクストラブロッティングメンブラン：Ｓａｒｔｏｒｉｕｓ  ＡＧ、Ｇｏｅｔｔｉｎｇｅｎ、ドイツ）。標準物高分子量溶液を参照物として負荷した。分子量バンドを可視化するために、メンブランをポンソー試薬（０．０５％ポンソー、５％酢酸）に数分間浸け、その後、ＴＴＮ（１０ｍＭのＴｒｉｓ（ｐＨ７．４）、０．２％のＴＷＥＥＮ２０、１７０ｍＭのＮａＣｌ）で２回、水で１回洗浄した。メンブランを、５％ミルク（１％脂肪）を含有するＴＴＮ（ブロッキングＴＴＮ）で一晩ブロッキングし、そしてブロッキングＴＴＮに１：２０００希釈されたＰＹ２０抗ホスホチロシン抗体（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｉｎｃ．、Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ、アメリカ）と９０分間インキュベーションした。その後、メンブランをＴＴＮで洗浄（５分間、３回）し、そして西洋ワサビペルオキシダーゼコンジュゲート化二次抗体（ブロッキングＴＴＮに１：１００００希釈されたヤギ抗マウスＩｇＧ  Ｈ＋Ｌ、Ｊａｃｋｓｏｎ  ＩｍＲｅｓｅａｒｃｈ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．）と９０分間インキュベーションして、最後にＴＴＮで再び洗浄（５分間、３回）した。メンブランを、ルミノールに基づく溶液においてインキュベーション（１分間、０．１ＭのＴｒｉｓ（ｐＨ８．５）、２５０μＭのルミノール、４００μＭのｐ−クマル酸、０．０３３％のＨ２Ｏ２）し、化学発光検出を使用して可視化した。
【０２６８】
得られたＥＧＦＲ−Ｐ（タンパク質）バンド密度の定量を、Ａｄｏｂｅ  Ｐｈｏｔｏｓｈｏｐ５．０ＭＥプログラムおよびＮＩＨイメージ１．１６／ｐｐｃプログラムを使用して行った。
【０２６９】
実験結果
化学合成および放射性合成：
現在知られている阻害剤と比較して、改善されたインビボ性能を有する新規な不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤を求めて、様々なＮ−｛４−［（フェニルアミノ）キナゾリン−２−イル］｝アセトアミド化合物（すべてがアセトアミドのα位において脱離基によって置換されている）が合成された。
【０２７０】
従って、化合物１〜化合物６が、１つまたは複数の脱離基によってα位が置換された他のＮ−｛４−［（フェニルアミノ）キナゾリン−２−イル］｝アセトアミド化合物に対する例示的な化合物として調製された。このクラスの化合物は、アニリン誘導体を、反応性の基によって置換された４−クロロキナゾリンと反応し、得られた反応性の生成物を、α位が脱離基によって置換された反応性カルボン酸誘導体と反応して、最終的な化合物を得ることによって調製される。
【０２７１】
図２に示されるように、化合物１〜化合物６が、アニリン誘導体を４−クロロ−６−ニトロキナゾリン（化合物７）と反応して、化合物８を作製し、次いで、ヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルのエタノール性溶液を記載されるように使用して、化合物８のニトロ基をアミノ基に還元して、化合物９を作製し、次いで、化合物９をα−クロロセチルクロリドまたはα−メトキシアセチルクロリドのいずれかと０℃で記載されるように反応して、最終的な生成物を作製することによって調製された。
【０２７２】
本発明の化合物の生物学的利用能を高めるために、α位が脱離基によって置換されたＮ−｛４−［（フェニルアミノ）キナゾリン−２−イル］｝アセトアミド化合物の誘導体で、好ましくは７位がモルホリノ基またはピペラジノ基によってさらに置換される誘導体（例えば、７−モルホリノ置換された化合物１〜化合物６）もまた、本明細書中上記に記載されるように、知られている手順に従って調製することができる（Ｓｍａｉｌｌ他、２０００；米国特許出願第２００２０１２８５５３号を参照のこと）。
【０２７３】
本発明の新規な不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤は放射能標識することができ、それにより、放射線造影および放射線治療において使用される放射能標識された不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤を製造することができる。本明細書中上記に詳しく記載されるように、適切なアニリン誘導体を選択することによって、脱離基によってα位が置換され、また場合によりモルホリノ基によってキナゾリン環が置換され、放射性ヨウ素、放射性臭素または放射性フッ素によって放射能標識されたＮ−｛４−［（フェニルアミノ）キナゾリン−２−イル］｝アセトアミド化合物を、必要に応じて使用される下記の放射能標識化方法を使用して調製することができる：
【０２７４】
第１の方法では、アニリン成分をその６位において標識するために、フッ素−１８の使用を伴う。フッ素−１８を用いた放射能標識化を、知られている手順（Ｍｉｓｈａｎｉ他、１９９７；米国特許第６１２７９１７号および同第６５６２３１９号）を使用して、または、テトラメチルアンモニウム塩の広く知られている求核置換に基づく新しく開発された自動化された放射性合成を使用して行うことができる。後者の代表的な例が、この場合には、フッ素−１８標識された化合物５および化合物６が調製されるが、本明細書中上記に記載され、さらには図３に示される。
【０２７５】
第２の方法では、確立された放射性ヨウ素化化学および放射性臭素化化学を使用してアニリン成分をその３位において標識するために、放射性臭素（例えば、臭素−７６および臭素−７７）または放射性ヨウ素（例えば、ヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１）の使用が伴う。図４に示されるように、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンをトリブチルスズと反応させて、スズ化化合物１０を作製し、その後、スズ化化合物１０を放射性の酸化剤と反応させ、次いで、対応するアニリン化合物に還元し、α−クロロアセチルクロリドまたはα−メトキシアセチルクロリドと反応して、放射性臭素で標識された化合物１および化合物２、または放射性ヨウ素で標識された化合物３および化合物４が作製される。
【０２７６】
ヨウ素−１２４は、最近では、その放射性特性（Ｔ１／２＝４．２日、同時での陽電子放出および電子捕獲）のために、ＰＥＴ診断使用および潜在的な治療用放射性核種においてますます重要になってきているので、ヨウ素−１２４で標識された不可逆ＥＧＦＲ阻害剤の調製が非常に望ましい。
【０２７７】
従って、放射能標識された不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤の代表的な例として、ヨウ素−１２４で標識された化合物３および化合物４が調製された。
【０２７８】
本明細書中下記において明らかにされるように、本発明の新規な化合物を用いて行われた活性研究において、３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル誘導体化合物５は、非常に強力な不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤であることが見出された。従って、フッ素−１８で標識された化合物５および化合物６（これらもまた非常に強力な診断ツールとして役立ち得る）が調製された。
【０２７９】
または、適切なカルボン酸誘導体を選択することによって、α位が脱離基によって置換され、放射性ヨウ素、放射性臭素、放射性フッ素および／または放射性炭素によってカルボン酸側鎖において放射能標識されたＮ−｛４−［（フェニルアミノ）キナゾリン−２−イル］｝アセトアミド化合物もまた、本明細書中上記に記載されるように、事前に放射能標識された反応性カルボン酸誘導体の使用を伴う異なる方法を使用して調製することができる。
【０２８０】
インビトロ研究：
ＥＧＦＲ−ＴＫ自己リン酸化のＩＣ５０値が、治療剤としてのそれらの潜在的可能性を明らかにするために化合物１〜化合物６について測定された。その方法では、抗ＥＧＦＲ抗体に基づくＥＬＩＳＡアッセイが用いられた。測定された化合物は不可逆的な阻害の速度論を有するので、そのＩＣ５０値は、変更可能な傾きのＳ字形用量応答曲線に対する非線形回帰近似を使用して計算された見かけの値である。ＥＬＩＳＡアッセイが２回行われ、見かけのＩＣ５０平均値が４つの独立した用量応答曲線から決定された。化合物１〜化合物６について得られたＩＣ５０値が下記の表１に示され、アニリノキナゾリンファミリーの知られている不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤のＮ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミドおよびＮ−｛４−［（３−ブロモ）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（メチルアミノ）−２−ブテンアミド（これらは表１において化合物Ａおよび化合物Ｂとしてそれぞれ示される）を用いて得られたＩＣ５０値と比較される。化合物Ａは、ＥＧＦＲに対する高い親和性によって特徴づけられ、これに対して、化合物Ｂは、ＥＧＦＲに対する不可逆結合を形成する大きい能力によって特徴づけられる。
【０２８１】
表１に示されるように、得られたＩＣ５０値は、α−クロロアセトアミド側鎖によって置換されている本発明の化合物（すなわち、化合物１、化合物３および化合物５）が、ＥＧＦＲに対する高い親和性を発揮することを示している。α−メトキシアセトアミド側鎖によって置換された化合物（すなわち、化合物２、化合物４および化合物６）は、α−クロロアセトアミド置換化合物および化合物Ａの両方と比較して、効力が少し弱い。しかしながら、これらの化合物について得られたＩＣ５０値は、これらの化合物が治療および診断の両方のための良好な候補物として役立ち得ることを示している。
【表１】
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【０２８２】
化合物１〜化合物６のＥＧＦＲ−ＴＫ結合の不可逆的性質が、無傷のＡ４３１細胞株におけるＥＧＦＲ−ＴＫ自己リン酸化の阻害を測定することによって評価された。これらの研究で得られた結果もまた上記の表１に示される。
【０２８３】
受容体に対する化合物１〜化合物６の結合の不可逆性を明らかにするために、細胞を様々な阻害剤濃度と１時間インキュベーションした。インキュベーション後、培地を阻害剤／ＦＣＳ非含有培地と交換して、阻害効果をその直後または８時間のポストインキュベーションの後のいずれでも測定した。以前に記載されたように（例えば、Ｓｍａｉｌｌ他（１９９９）を参照のこと）、８時間後に達成された８０％以上の阻害は、化合物が不可逆的であることを示しており、一方、２０％〜８０％の阻害は化合物を「部分的に不可逆的」であるとして分類する。
【０２８４】
表１に表されるように、また、図５ａおよび図５ｂにおいてさらに示されるように、本発明の化合物１、化合物３および化合物５（これらはα−クロロアセトアミド基によって置換されている）は、受容体に対する不可逆的な結合性を保持していた。８時間のポストインキュベーションで、５０％の阻害が、約１０ｎＭ〜５０ｎＭの阻害剤濃度を用いて既に達成されていた。このことは、ＡＴＰ結合部位における共有結合的な結合によることが最も考えられるこれらの化合物の不可逆的な効果を反映している。
【０２８５】
化合物２、化合物４および化合物６（これらは、化学的により安定なα−メトキシアセトアミド基によって置換されている）は、より高い阻害剤濃度において受容体に対する部分的な不可逆結合を発揮した。
【０２８６】
これらの結果は、キナゾリン成分に結合した４原子の鎖が、以前に示唆されたように（Ｓｍａｉｌｌ他（１９９９および２０００）を参照のこと）、不可逆結合のための必須的な特徴でないことを初めて明らかにしている。構造的には、３原子の鎖が受容体結合ポケットにおいて共有結合的な結合を達成するために十分である。
【０２８７】
分かりやすくするため別個の実施態様で説明されている本発明のいくつもの特徴は、組み合わせて単一の実施態様にして提供することもできることは分かるであろう。逆に簡略化するため単一の実施態様で説明されている本発明の各種特徴は、別個に又は適切なサブコンビネーションで提供することもできる。
【０２８８】
本発明を、その具体的実施態様とともに説明してきたが、多くの変形と変更が当業技術者には明らかであることは明白である。したがって、本発明は、本願の特許請求の範囲の精神と広い範囲内に入っているこのような変形と変更をすべて含むものである。本明細書に記載のすべての刊行物、特許及び特許願は、あたかも、個々の刊行物、特許又は特許願各々が、本願に具体的にかつ個々に参照して示されているように、本願に援用するものである。さらに、本願における任意の文献の引用もしくは確認は、このような文献が本発明に対する従来技術として利用できるという自白とみなすべきではない。
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【図面の簡単な説明】
【０２８９】
【図１】可逆ＥＧＦＲ阻害剤（ＩｒｒｅｓａおよびＴｅｒｃｅｖａ、図１ａ）および不可逆ＥＧＦＲ阻害剤（ＰＤ１６８３９３およびＰＤ１６０６７８、図１ｂ）の背景技術での化学構造を示す。
【図２】本発明による不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤の代表的な例（化合物１〜６）を調製するための合成経路を示すスキームである。
【図３】本発明によるフッ素−１８標識された不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤の代表的な例（フッ素−１８標識された化合物５および化合物６）を調製するための代表的な放射性合成経路を示すスキームである。
【図４】本発明による放射性臭素標識および放射性ヨウ素標識された不可逆ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤の代表的な例（放射性臭素標識された化合物１および化合物２、ならびに放射性ヨウ素標識化合物３および化合物４）を調製するための代表的な放射性合成経路を示すスキームである。
【図５】様々な濃度の化合物５とのインキュベーション、そして１時間のインキュベーションの後でのＥＧＦ刺激−溶解の後（図５ａ、黒塗り棒）、および続く８時間のポストインキュベーションの後でのＥＧＦ刺激−溶解の後（図５ａ、四角パターンの棒）におけるＡ４３１細胞におけるＥＧＦＲ自己リン酸化レベルを示す棒グラフ（図５ａ）およびウエスタンブロット（図５ｂ）である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【国際調査報告】
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