(57)【要約】本発明は、少なくとも使用者の指への衝撃を和らげるよう物品の少なくとも一部に嵌着可能に形作られたグリップ要素に関する。グリップ要素は、（１）ニトリル含有モノマー及びジエンモノマーから誘導された繰返しユニットを有するコポリマーから成るフォームと、（２）上記フォームを可塑化する可塑剤とから成り、上記フォームは、本質的に（１）塩化ビニル及び（２）フタル酸エステル系可塑剤を含んでいない。上記フォームは、圧縮可能であり、これに掴み圧力が加えられると、それに応答して変形可能である。
2006515639.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者の少なくとも指への衝撃を和らげるように、指操作可能な物品の少なくとも一部に取り付けることができるように形作られたグリップ要素であって、
ニトリルモノマー及びジエンモノマーから誘導された繰返しユニットを有するコポリマーを有するフォームと、
前記フォームを可塑化する可塑剤とを有し、前記フォームには本質的にフタル酸エステル系可塑剤が存在せず、弾性であり、掴み圧力が加えられることに応答して変形可能である、
グリップ要素。
【請求項２】
前記可塑剤は、少なくとも１つの脂肪族エステルを含む、請求項１記載のグリップ要素。
【請求項３】
前記可塑剤は、アジピン酸エステル系可塑剤を含む、請求項２記載のグリップ要素。
【請求項４】
前記可塑剤は、ジ（２−エチルヘキシル）アジペートである、請求項３記載のグリップ要素。
【請求項５】
前記フォームは、本質的にセバシン酸オクチルを含んでいない、請求項１記載のグリップ要素。
【請求項６】
前記フォームは、本質的にセバシン酸エステル系可塑剤を含んでいない、請求項５記載のグリップ要素。
【請求項７】
前記フォームは、本質的にスチレンを含んでいない、請求項１記載のグリップ要素。
【請求項８】
前記フォームは、本質的に芳香族繰返しユニットを含んでいない、請求項７記載のグリップ要素。
【請求項９】
前記フォームは、本質的に硫黄を含む加硫化合物を含んでいない、請求項１記載のグリップ要素。
【請求項１０】
前記フォームは、本質的に塩化ビニルを含んでいない、請求項１記載のグリップ要素。
【請求項１１】
前記フォームは、本質的にハロゲン化繰返しユニットを含んでいない、請求項１０記載のグリップ要素。
【請求項１２】
前記ニトリルモノマーは、アクリロニトリル及びメタクリロニトリルのうち少なくとも一方を含む、請求項１記載のグリップ要素。
【請求項１３】
前記ジエンは、ブタジエンである、請求項１記載のグリップ要素。
【請求項１４】
前記ニトリルモノマーは、アクリロニトリルであり、前記ジエンは、ブタジエンであり、前記コポリマーは、アクリロニトリルブタジエンゴムである、請求項１記載のグリップ要素。
【請求項１５】
前記フォームは、本質的にポリウレタンを含んでいない、請求項１記載のグリップ要素。
【請求項１６】
前記フォームは、本質的に酢酸ビニルを含んでいない、請求項１記載のグリップ要素。
【請求項１７】
前記グリップ要素は、物品の掴み部分にのみ嵌着するよう構成されている、請求項１記載のグリップ要素。
【請求項１８】
物品は、筆記用具、かみそり及び歯ブラシから成る群から選択される、請求項１７記載のグリップ要素。
【請求項１９】
グリップ要素の最大半径方向寸法は、約２．５センチメートル以下である、請求項１８記載のグリップ要素。
【請求項２０】
少なくとも使用者の指への衝撃を和らげるよう形作られたグリップ要素を有する指操作可能な物品であって、前記グリップ要素は、ニトリル含有モノマー及びジエンモノマーから誘導された繰返しユニットを有するコポリマーから成るフォームと、前記フォームを可塑化する可塑剤とから成り、前記フォームは本質的に、フタル酸エステル系可塑剤を含んでおらず、弾性であり、これに掴み圧力が加えられることに応答して変形可能である、指操作可能な物品。
【請求項２１】
使用者の少なくとも指への衝撃を和らげるように、指操作可能な物品の少なくとも一部に取り付けることができるように形作られたグリップ要素であって、
少なくともニトリル繰返しユニット及びジエン繰返しユニットを有するコポリマーを有するフォームと、
前記フォームを可塑化する可塑剤とを有し、前記フォームにはフタル酸エステル系可塑剤が実質的に存在せず、弾性であり、これに掴み圧力が加えられることに応答して変形可能である、グリップ要素。
【請求項２２】
使用者の少なくとも指への衝撃を和らげるように、指操作可能な物品の少なくとも一部に取り付けることができるように形作られたグリップ要素であって、
少なくとも使用者の指への衝撃を和らげるように構成されたフォームを有し、前記フォームは、圧縮可能であり、これに指の掴み圧力が加えられることに応答して変形可能であり、
前記フォームは、（１）ニトリルモノマー、（２）ジエンモノマー、及び（３）可塑剤から成る混合物の重合により形成され、前記混合物には芳香族エステルが本質的に存在しない、
グリップ要素。
【請求項２３】
筆記用具の製造方法であって、
ニトリル含有モノマー及びジエンモノマーから誘導された繰返しユニットを有するコポリマーを有するフォームと、前記フォームを可塑化する可塑剤とを有するグリップ要素を用意することを含み、
前記フォームにはフタル酸エステル系可塑剤が実質的に存在せず、弾性であり、これに指の掴み圧力が加えられることに応答して変形可能であり、
筆記用具を用意し、
前記グリップ要素と前記筆記用具を作動的に関連させることを含む、
方法。
【請求項２４】
前記作動的に関連させる工程が、前記グリップ要素と前記筆記用具を永続的に関連させることを含む、請求項２４記載の方法。
【請求項２５】
フォームであって、該フォームがニトリルモノマー及びジエンモノマーから誘導された繰返しユニットを有するコポリマーと、前記フォームを可塑化する可塑剤とを有し、前記フォームにはフタル酸エステル系可塑剤が本質的に存在せず、前記フォームかせ弾性であり、これに掴み圧力が加えられることに応答して変形可能である、
フォーム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、手持ち及び（又は）指操作可能な物品用のグリップ要素に関する。特に、本発明は、物品、例えば手持ち又は指(本願で「指」というときは「親指以外の指(fingers)」を一般に意味する)で操作することができる物品に容易に組み付けられるグリップ要素に関する。特に、本発明は、軟質で容易に変形可能な材料で作られているが、製造が容易であり且つ手持ち物品への組付けが容易でもあるグリップ要素に関する。
【背景技術】
【０００２】
人間工学的設計への関心の高まりにつれて、手持ち又は指操作可能な物品の取っ手部分は、その掴み具合を向上させるような設計がますます多く行なわれている。例えば、取っ手は、掴みを容易にするよう輪郭付けられると共に（或いは）表面模様付けされる場合が多い。取っ手のかかる形成は、長年にわたって知られている。取っ手部分の材料とは異なる材料で作られたグリップ要素を設けることにより掴み具合を更に一段と向上させることがますます望ましくなっている。この異なる材料は、取っ手の本体を形成しなければならない材料によっては達成できない独特の特性をもたらすことができる。例えば、手持ち及び指操作可能な物品は、例えば硬質であり且つ（或いは）滑りやすいプラスチック、金属又は木で作られる場合が多い。下に位置する物品の材料とは異なる材料、例えばゴム又はフォームで作られたグリップ要素を設けることが、ますます普及している。かかるグリップ要素は、例えば滑りの減少（摩擦の増大）、断熱効果（即ち、触っても冷たくない要素）及び（又は）衝撃緩和のような利点をもたらすことができる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、ゴム及びフォームの製造では、場合によっては又は潜在的に環境に有害な化合物を用いる場合がある。例えば、ゴム及びフォームは、塩化ビニルモノマー及び（又は）スチレンモノマーで作られたコポリマーを含む場合がある。他の例としては、フタレート化合物が挙げられ、かかるフタレート化合物は、かかるゴム化合物を可塑化するために用いられている。かかる化合物と関連した処分費用は、製造費全体を引き上げる。
グリップを製造するのに必要な潜在的に有害な材料の量を減少させたグリップ要素が要望されている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明の一特徴は、少なくとも使用者の指への衝撃を和らげるよう指操作可能な物品の少なくとも一部に嵌着可能に形作られたグリップ要素であって、ニトリルモノマー及びジエンモノマーから誘導された繰返しユニット(繰返し単位)を有するコポリマーから成るフォームと、フォームを可塑化する可塑剤とから成り、フォームは本質的に、フタル酸エステル系可塑剤を含んでおらず、弾性であり、これに掴み圧力が加えられることに応答して変形可能である、グリップ要素に関する。
【０００５】
別の実施形態では、少なくとも使用者の指への衝撃を和らげるよう形作られたグリップ要素を有する指操作可能な物品であって、グリップ要素は、ニトリル含有モノマー及びジエンモノマーから誘導された繰返しユニットを有するコポリマーから成るフォームと、フォームを可塑化する可塑剤とから成り、フォームは本質的に、フタル酸エステル系可塑剤を含んでおらず、弾性であり、これに掴み圧力が加えられることに応答して変形可能である。
【０００６】
別の実施形態では、少なくとも使用者の指への衝撃を和らげるよう指操作可能な物品の少なくとも一部に嵌着可能に形作られたグリップ要素であって、少なくとも使用者の指への衝撃を和らげるよう構成されたフォームを有し、フォームは、圧縮可能であり、これに指の掴み圧力が加えられることに応答して変形可能であり、フォームは、（１）ニトリルモノマー、（２）ジエンモノマー、及び（３）可塑剤から成る混合物の重合により形成され、混合物は、本質的に芳香族エステルを含んでいない。
【０００７】
本発明の別の特徴は、少なくとも使用者の指への衝撃を和らげるよう形作られたグリップ要素を有する指操作可能な物品に関する。グリップ要素は、本発明のグリップ要素のいずれであってもよい。
【０００８】
本発明の別の特徴は、筆記用具の製造方法に関する。一実施形態では、この方法は、本発明のグリップ要素を用意する段階を有する。例えば、グリップ要素は、ニトリル含有モノマー及びジエンモノマーから誘導された繰返しユニットを有するコポリマーから成るフォームと、フォームを可塑化する可塑剤とから成る。フォームは、本質的にフタル酸エステル系可塑剤を含んでおらず、弾性であり、これに指の掴み圧力が加えられることに応答して変形可能であるのがよい。筆記用具を用意し、グリップ要素を筆記用具と作動的に関連させる。作動的に関連させる段階は、グリップ要素と筆記用具を永続的に関連させる段階から成るのがよいことは理解されるべきである。
【０００９】
本発明の更に別の特徴は、フォーム、例えば少なくとも筆記用具の使用者の指への衝撃を和らげるよう衝撃緩和用途で用いることができるフォームに関する。一実施形態では、フォームは、ニトリルモノマー及びジエンモノマーから誘導された繰返しユニットを有するコポリマーと、フォームを可塑化する可塑剤とから成る。フォームは、本質的にフタル酸エステル系可塑剤を含んでおらず、弾性であるのがよい。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
詳細な説明は、添付の図面を参照すると、一層よく理解されよう。
図１及び図２を参照すると、本発明の原理に従って形成された例示のグリップ要素１０が、物品、例えば筆記用具１２の掴み部分上に位置し又はこれに嵌着されるよう形作られている。好ましくは、グリップ要素１０は、取付け構造、例えば受入れチャネル１４を備え、物品の一部がこの受入れチャネル内に挿入されてグリップ要素１０がこれに取り付けられるようになっている。便宜上、「受入れチャネル」について言及したが、取付け構造を「受入れチャネル」にのみ限定するものではないことが注目される。例えば、グリップ要素１０を手持ち物品の一部上を滑らせてこれに嵌着し、物品の掴み部分上に位置するまで前進させるのがよい。所与の手持ち物品に２以上の掴み部分が設けられている場合、２以上のグリップ要素１０を設けてもよく、グリップ要素１０は、各掴み部分に嵌着される。グリップ１０は、グリップ要素１０を受け入れるよう特別に形作られている物品の一部に嵌着させることができ、或いはどのような形式の要素も嵌着状態で受け入れるようには特別に設計されていない物品上を滑らせてこれに嵌着するよう形成されたものであるのがよい。かくして、グリップ要素１０は、実質的に一定の突起を物品に与える凹部内に位置決め可能であり、又は物品に取り付けられると物品の大径部分を形成してもよい。
【００１１】
グリップ要素１０を嵌めることができる例示の指操作可能な物品としては、筆記用具、かみそり、歯ブラシ、例えば食事又は調理用の指操作可能な家庭用品が挙げられるが、これらには限定されない。所望ならば、グリップ要素１０は、容易に操作可能な物品及び（又は）使用者によって加えられた過度の掴み力により生じる圧力を物品が外力を使用者に伝えることなく軽減するよう使用者の指により掴まれると共に（或いは）操作される物品用に特別に寸法形状が設定されるよう形成されたものであってよい。かくして、グリップ要素１０は、快適さ及び圧力軽減を使用者にもたらすよう構成できる。
【００１２】
変形例として、グリップ要素１０を手持ち物品（例えば、指だけでなく、手の平で操作される物品、例えばプール用突き棒）、又は、衝撃工具（例えば、ハンマー）スポーツ用品（例えば、ゴルフクラブ、自転車又はテニスラケット）、モータ駆動装置（例えば、動力ドリル又はオートバイ）等の物品の取っ手に利用でき、これらは、指だけで掴んだり操作できるようになってはおらず、且つ（或いは）衝撃、振動又は他の潜在的に不快な感触を使用者に伝える（即ち、かかる不快感は、物品の使用者の過度の掴み圧力によって引き起こされるのではなく、物品が掴まれることにより使用者にもたらされる）。かくして、グリップ要素１０は、物品の使用中、衝撃を吸収できるよう構成されたものであるのがよい。
【００１３】
衝撃吸収ではなく、快適さが得られるよう利用される場合、グリップ要素１０は、使用者を外力から絶縁するのに必要なほど厚いものである必要はない。指操作可能な物品に使用される場合、グリップ要素１０は、指だけで容易に掴めるよう外側半径寸法の合計ｄ1が好ましくは約２．５ｃｍ以下、例えば約２ｃｍ以下であるのがよい。受入れチャネル１４の内側半径方向寸法ｄ2は、約１．５ｃｍ以下、例えば約１．０ｃｍ以下であるのがよい。しかしながら、本発明のグリップ要素の寸法形状は、使用者によって掴まれるどの形式の物品に対しても衝撃緩和をもたらすよう合わせることができることは理解されよう。
【００１４】
受入れチャネル１４は、物品の一部を好ましくはしっかりとした収納するよう形作られている。好ましくは、受入れチャネル１４は、グリップ要素１０が取り付けられる物品の部分の外寸に一致するような寸法形状になっており、したがってその部分は、受入れチャネル内にしっかりと維持されるようになる。しかしながら、取付け構造は、物品を収納固定するよう任意他の仕方で構成されたものであってもよい。例えば、受入れチャネル１４の内部は、可撓性リブを有してもよく、かかる可撓性リブは、受入れチャネル１４内に受け入れられる物品の部分の外部に形状が弾性的に一致する。所望ならば、物品と受入れチャネル１４を例えば互いに嵌合し又は係合する溝とリブを一方と他方にそれぞれ設けることによりつがい関係をなす輪郭を与えてもよい。他のつがい関係をなす輪郭も又、本発明の範囲に含まれる。
【００１５】
グリップ要素１０は、グリップ要素１０が設けられる物品の掴み部分にわたって延びることが必要なだけであることは理解されよう。したがって、グリップ要素１０の長手方向の広がりｄ3全体は、特に物品の長さと比較した場合に比較的短いものであるのがよい。例えば、長手方向広がりｄ3は、約７ｃｍ以下、例えば約５ｃｍ以下であるのがよい。
【００１６】
グリップ要素１０は、グリップ要素１０が嵌められた物品の掴みを容易にするよう構成されている。手持ち物品、例えば筆記用具を過度にきつく掴むことができ、非常に硬くてかかるきつい掴みの結果として不快感が生じる場合があるので、掴み要素１０は、たとえ使用者が物品に嵌まっているグリップ要素１０を非常にきつく掴んでも、グリップ要素１０の掴み中、使用者への快適さを増大させるよう構成されている。変形例として、又は追加例として、グリップ要素１０は、上述したように衝撃吸収を行なうよう構成されたものであってもよい。
【００１７】
グリップ要素１０は好ましくは、圧縮可能であって、掴み圧力が加えられることに応答して変形可能であって少なくとも使用者の指への衝撃を和らげることができるようにする少なくとも１つのフォーム部分を有する。フォームは好ましくは、使用者により加えられる圧縮の減少時に、フォームがその非圧縮形状に戻る傾向があるよう弾性であると共に（或いは）脆くはない。一実施形態では、グリップ要素１０は、本質的にフォームから成る。しかしながら、グリップ要素１０は、必ずしもフォームで作られる必要のない部分を有してもよい。例えば、グリップ要素１０の外面１６は、被膜、例えば防水被膜を有してもよい。外面１６は、実質的に滑らかであってもよく、表面模様付けがされたものであってもよく、例えば、使用者の掴み具合又はグリップ要素１０の手触り特性を向上させる溝又は凸凹の特徴部を備えてもよい。グリップ要素１０は、フォーム部分に支持作用をもたらすと共に（或るいは）グリップを物品に固定しやすくするようになった支持部分を更に有するのがよい。例えば、物品と嵌合するようになったグリップ要素１０の表面は、例えばグリップ要素１０を物品上を滑らせてこれに嵌着させることにより取付けを容易にするための被膜を有するのがよい。
【００１８】
本明細書で用いる「フォーム」という用語は、少なくとも第１の固体相及び少なくとも第１の液体相を有する気泡材料を意味している。少なくとも１つの固体相は好ましくは、コポリマー又はポリマー配合物から成る。可塑化されたアクリロニトリル−ブタジエン−ゴムは、好ましい固体相である。少なくとも１つの流体相は、セルと称するボイド又はポケットの形態で固体相内に分散して設けられている。フォームの形成時、好ましいフォームのセルは、ガス、例えば窒素、二酸化炭素又は水蒸気を収容する場合がある。しかしながら、フォームの形成時に存在するガスのうち少なくとも何割かは、フォームの形成時に存在するガスがセルから移動すると、周囲ガス、例えば空気で置き換えられる場合がある。ボイドは又、予備成形個体発泡セル又は反応又は分解してセルを生じさせる個体又は流体材料の利用により形成される場合がある。本発明のフォームのセルは、連続気泡フォームを形成するよう互いに連結され、又は相当な数のセルが、他のセルから隔離されて独立気泡フォームを形成してもよい。
【００１９】
本発明の好ましいフォームは、少なくとも１つのコポリマーを含む。例示のコポリマーとしては、例えば（１）少なくとも１つのニトリルモノマー及び（２）少なくとも１つのジエンモノマーの反応時に生じるニトリル及びジエン繰返しユニットが挙げられる。ニトリルモノマーは、少なくとも１つのニトリル基を含む化合物である。例示のニトリルモノマーとしては、アクリロニトリルやメタクリロニトリルが挙げられる。ジエンモノマーは、２つの炭素−炭素二重結合を含む化合物である。例示のジエンモノマーとしては、ブタジエン、イソプレン等が挙げられる。好ましいジエンモノマーは、１，３−ブタジエンである。好ましいコポリマーは、アクリロニトリル−ブタジエン−ゴムである。
【００２０】
一実施形態では、本発明のグリップに使用できるフォームは、可塑剤又は他の添加剤、例えば加硫剤、発泡剤、顔料及び充填剤を除き、本質的に、ニトリルモノマー及びジエンモノマー以外のモノマーから誘導されたコポリマーを含まない。本明細書で用いる「本質的にニトリルモノマー及びジエンモノマー以外のモノマーから誘導されたコポリマーを含まない」という表現は、フォームの１以上のコポリマーのニトリル及びジエン繰返しユニットの全重量とフォームの非ニトリル及び非ジエン繰返しユニットの全重量の比が、少なくとも１５、より好ましくは少なくとも約２５、例えば少なくとも約５０であることを意味している。一実施形態では、フォームは、可塑剤又は他の添加剤、例えば加硫剤、発泡剤、顔料及び充填剤を除き、ニトリルモノマー及びジエンモノマー以外のモノマーから誘導されたコポリマーを全く含んでいない。一実施形態では、フォームは、可塑剤又は他の添加剤、例えば、加硫剤、発泡剤、顔料及び充填剤を除き、アクリロニトリル−ブタジエン−ゴムから成る。
【００２１】
ニトリル及びジエン繰返しユニットの全重量に対するニトリル繰返しユニットの重量は、例示のコポリマーでは少なくとも約２０％である。ニトリル及びジエン繰返しユニットの全重量に対して、例示のコポリマーは、約７０％以下のニトリル繰返しユニットを有する。ニトリル及びジエン繰返しユニットの全重量に対し、例示のコポリマーは、少なくとも約３０％の少なくとも１つのジエン繰返しユニットを有する。ニトリル及びジエン繰返しユニットの全重量に対し、例示のコポリマーは、約８０％以下の少なくとも１つのジエン繰返しユニットを有する。
【００２２】
本発明のフォームは、少なくとも本質的に塩素を含まず、好ましくは少なくとも本質的にハロゲンを含まない。本明細書で用いられる「本質的にハロゲンを含まない」という表現は、ニトリル及びジエン繰返しユニットの全重量とフォーム内に存在しているハロゲンの全重量の比が、少なくと約３０、より好ましくは少なくとも約４０、例えば少なくとも約５０であることを意味している。フォームは、フォームの全重量に対し約３重量％以下、例えば約１重量％以下の塩素を含むのがよい。一実施形態では、フォームは、塩素及び好ましくは他のハロゲンも全く含まない。
【００２３】
本発明のフォームは、少なくとも本質的にハロゲン化モノマー又はハロゲンを含むコポリマーを含まないのがよい。ビニルハロゲン化物、例えば塩化ビニルは、ハロゲン化モノマーの例であり、ポリ塩化ビニルは、ビニルハロゲン化物の重合により形成されるコポリマーの一例である。かくして、本発明のフォームは、少なくも本質的に、１以上のビニルハロゲン化物の重合により形成されるコポリマーを含まないのがよい。本明細書で用いる「本質的にビニルハロゲン化物を含まない」という表現は、ニトリル及びジエン繰返しユニットの全重量とフォーム中に存在するビニルハロゲン化物繰返しユニットの重量の比が、少なくとも約１５、より好ましくは少なくとも約２５、例えば少なくとも約５０であることを意味している。一実施形態では、フォームは、ハロゲン化モノマー又はハロゲン化繰返しユニットを有するコポリマーを全く含まない。
【００２４】
本発明のフォームは、少なくとも本質的に、ポリウレタンを含まないのがよく、かかるポリウレタンは、ポリオールのヒドロキシル基と硬化剤、例えばイソシアネートの反応により生じると理解される。本明細書で用いる「本質的にポリウレタンを含まない」という表現は、ニトリル及びジエン繰返しユニットの全重量とウレタン繰返しユニットの重量の比が、少なくとも約１５、例えば少なくとも約２５、例えば少なくとも約５０であることを意味している。一実施形態では、フォームは、ポリウレタンを全く含まない。
【００２５】
本発明のフォームは、少なくとも本質的に、芳香族モノマー又は芳香族モノマー、例えばスチレンから誘導された芳香族繰返しユニットを含まないのがよい。例えば、好ましいフォームは、少なくとも本質的に、モノマースチレンの重合により生じるコポリマー、例えばスチレンを含まない。本明細書で用いる「本質的に含まない」という表現は、ニトリル及びジエン繰返しユニットの全重量と芳香族繰返しユニットの重量の比が、少なくとも約１５、より好ましくは少なくとも約２５、例えば少なくとも約５０であることを意味している。一実施形態では、フォームは、スチレン及びモノマースチレンの重合から誘導されたコポリマーを全く含まず、かかるコポリマーとしては、スチレンセグメントを含むブロックコポリマーが挙げられる。
【００２６】
本発明のフォームのコポリマーを任意適当な方法、例えば乳化重合、溶液重合、懸濁重合、塊状重合又はこれらの組合せにより重合できる。重合の熱の除去、容易な重合後処理、及び有機溶剤の回収及び再生の付随的機器の単純化を容易にする乳化重合が好ましい。乳化重合の場合、ポリマー生成物をラテックスとして得ることができ、これを従来公知の方法、例えば凝固、次の分離、水による洗浄及び乾燥により固化し、その結果コポリマーを得ることができる。本発明のフォームの構成材料の例示の発泡可能なコポリマーとしては、アクリロニトリル−ブタジエン−ゴム及び他のゴム状ポリマー、例えばコポリマーが挙げられる。
【００２７】
理解できるように、本発明のグリップ要素のフォームは、コポリマーに加えて他の材料を含む場合がある。かかる例示の材料としては、可塑剤、発泡剤、加硫剤、着色剤、充填剤等が挙げられる。これら材料について以下に説明する。
【００２８】
１以上の可塑剤を用いてフォームを可塑化し、それにより圧縮性であり、掴み圧力が加えられることに応答して変形できる弾性且つもろくないフォームをもたらすことができる。例えば、１以上の可塑剤をニトリル−ジエンコポリマーと組み合わせて発泡可能な混合物を形成するのがよい。好ましいフォームでは、可塑剤の全重量は、コポリマーのニトリル及びジエン繰返しユニットの全重量に対し少なくとも約２０％である。好ましいフォームでは、可塑剤の全重量は、コポリマーのニトリル及びジエン繰返しユニットの全重量に対し約７０％以下である。好ましい可塑剤は、１以上の酸の脂肪族エステルを含む。本発明の好ましいフォームは、少なくとも１つのアジピン酸エステル系可塑剤で可塑化され、かかるアジピン酸エステル系可塑剤は、アジピン酸の少なくとも１つのエステルを含むのがよい。ジ（２−エチルヘキシル）アジペートは、例示のアジピン酸エステル系可塑剤である。本発明のフォームを可塑化するために用いることができる他の適当なアジペートとしては、ジブチルアジペート、ジイソブチルアジペート、ジイソノニルアジペート、ジイソオクチルアジペート、ジノニルアジペート、線状アジペート等が挙げられる。本明細書で用いる「アジピン酸エステル系可塑剤」は、アジピン酸の置換エステルを含む。
【００２９】
本発明によれば、或る特定の可塑剤をフォームから除外することができる。例えば、本発明の好ましいフォームは、少なくとも１つのアジピン酸エステル系可塑剤で可塑化され、本質的に非アジピン酸エステル系可塑剤を含まない。非アジピン酸エステル系可塑剤は、アジピン酸のエステルを含まない可塑剤である。本明細書で用いる「本質的に非アジピン酸エステル系可塑剤を含まない」という表現は、アジピン酸エステル系可塑剤の全量がフォーム中に存在する非アジピン酸エステル系可塑剤の量よりも多く、フォーム中にアジピン酸エステル系可塑剤が存在していなければ、非アジピン酸エステル系可塑剤の量が、フォームを可塑化し、それにより圧縮可能であり、掴み力をこれに加えると、それに応答して変形できる弾性及び（又は）脆くないフォームをもたらすには不十分であることを意味している。
【００３０】
少なくとも本質的に非アジピン酸エステル系可塑剤を含まないフォームは、アジピン酸エステル系可塑剤と非アジピン酸エステル系可塑剤の比がアジピン酸エステル系化合物の全重量を非アジピン酸エステル系可塑剤の全重量で割り算した値として定められることを特徴としている。この実施形態のフォームに関し、この比は、少なくとも約１０、例えば少なくとも約２０、より好ましくは少なくとも約５０である。例えば、３５ｐｐｈ（part per hundred：百分の一）ジ（２−エチルヘキシル）アジペート及び全部で３．５ｐｐｈの非アジピン酸エステル系可塑剤から成るフォームは、アジピン酸エステル系可塑剤と非アジピン酸エステル系可塑剤の比が、１０である。この実施形態のフォームは好ましくは、約５重量％以下、例えば約２重量％以下の非アジピン酸エステル系可塑剤を有する。一実施形態では、フォームは、非アジピン酸エステル系可塑剤を全く含まない。
【００３１】
本発明の一フォームは本質的に、フタル酸から誘導されたエステルであるフタル酸エステル系可塑剤を含まない。フタル酸エステル系可塑剤としては、ジオクチルフタレート、ジメチルフタレート、ジヘキシルフタレート等が挙げられる。このフォームは好ましくは、少なくとも１つのアジピン酸エステル系可塑剤によって可塑化される。本明細書で用いる「本質的にフタル酸エステル系可塑剤を含まない」という表現は、非フタル酸エステル系可塑剤の全量がフォーム中に存在するフタル酸エステル系可塑剤の量よりも多く、フォーム中に非フタル酸エステル系可塑剤が存在していなければ、フタル酸エステル系可塑剤の量が、フォームを可塑化し、それにより圧縮可能であり、掴み力をこれに加えると、それに応答して変形できる弾性及び（又は）脆くないフォームをもたらすには不十分であることを意味している。
【００３２】
非フタル酸エステル系可塑剤（例えば、アジピン酸エステル系可塑剤）によって可塑化され、少なくとも本質的にフタル酸エステル系可塑剤を含まない本発明のフォームは、非フタル酸エステル系可塑剤とフタル酸エステル系可塑剤の比が非フタル酸エステル系化合物の全重量をフタル酸エステル系可塑剤の全重量で割り算した値として定められることを特徴としている。この実施形態のフォームに関し、この比は、少なくとも約１０、例えば少なくとも約２０、より好ましくは少なくとも約５０である。例えば、３５ｐｐｈ（part per hundred：百分の一）ジ（２−エチルヘキシル）アジペート及び３．５ｐｐｈのジオクチルフタレートから成るフォームは、非フタル酸エステル系可塑剤とフタル酸エステル系可塑剤の比が、１０である。かかるフォームは好ましくは、約５重量％以下、例えば約２重量％以下のフタル酸エステル系可塑剤を有する。一実施形態では、フォームは、フタル酸エステル系可塑剤を全く含まない。
【００３３】
本発明の別のフォームは本質的に、セバシン酸から誘導されたエステルを含む可塑剤であるセバシン酸エステル系可塑剤を含まない。セバシン酸エステル系可塑剤としては、ジブチルセバケート、オクチルセバケート等が挙げられる。このフォームは好ましくは、少なくとも１つのアジピン酸エステル系可塑剤によって可塑化される。本明細書で用いる「本質的にセバシン酸エステル系可塑剤を含まない」という表現は、非セバシン酸エステル系可塑剤の全量がフォーム中に存在するセバシン酸エステル系可塑剤の量よりも多く、フォーム中に非セバシン酸エステル系可塑剤が存在していなければ、セバシン酸エステル系可塑剤の量が、フォームを可塑化し、それにより圧縮可能であり、掴み力をこれに加えると、それに応答して変形できる弾性及び（又は）脆くないフォームをもたらすには不十分であることを意味している。
【００３４】
少なくとも１つの非セバシン酸エステル系可塑剤（例えば、アジピン酸エステル系可塑剤）によって可塑化され、少なくとも本質的にセバシン酸エステル系可塑剤を含まない本発明のフォームは、非セバシン酸エステル系可塑剤とセバシン酸エステル系可塑剤の比が非セバシン酸エステル系化合物の全重量とセバシン酸エステル系可塑剤の全重量の比として定められることを特徴としている。この実施形態のフォームに関し、この比は、少なくとも約１０、例えば少なくとも約２０、より好ましくは少なくとも約５０である。例えば、３５ｐｐｈ（part per hundred：百分の一）ジ（２−エチルヘキシル）アジペート及び３．５ｐｐｈのジブチルセバケートから成るフォームは、非セバシン酸エステル系可塑剤とセバシン酸エステル系可塑剤の比が、１０である。かかるフォームは好ましくは、約５重量％以下、例えば約２重量％以下のセバシン酸エステル系可塑剤を有する。一実施形態では、フォームは、セバシン酸エステル系可塑剤を全く含まない。
【００３５】
本発明の別のフォームは本質的に、エポキシ基を有する可塑剤であるエポキシ可塑剤である。エポキシ可塑剤としては、ブチルエポキシステアレート、アルキルエポキシステアレート、エポキシ化ブチルエステル等が挙げられる。このフォームは好ましくは、少なくとも１つのアジピン酸エステル系可塑剤によって可塑化される。本明細書で用いる「本質的にエポキシ可塑剤を含まない」という表現は、非エポキシ可塑剤の全量がエポキシ可塑剤の量よりも多く、非エポキシ可塑剤が存在していなければ、フォーム中のエポキシ可塑剤の量が、フォームを可塑化し、それにより圧縮可能であり、掴み力をこれに加えると、それに応答して変形できる弾性及び（又は）脆くないフォームをもたらすには不十分であることを意味している。
【００３６】
少なくとも１つの非エポキシ可塑剤（例えば、アジピン酸エステル系可塑剤）によって可塑化され、少なくとも本質的にエポキシ可塑剤を含まない本発明のフォームは、非エポキシ可塑剤とエポキシ可塑剤の比が非エポキシ化合物の全重量とエポキシ可塑剤の全重量の比として定められることを特徴としている。この実施形態のフォームに関し、この比は、少なくとも約１０、例えば少なくとも約２０、より好ましくは少なくとも約５０である。例えば、３５ｐｐｈ（part per hundred：百分の一）ジ（２−エチルヘキシル）アジペート及び３．５ｐｐｈのブチルエポキシステアレートから成るフォームは、フタル酸エステル系可塑剤とエポキシ可塑剤の比が、１０である。一実施形態では、フォームは、エポキシ可塑剤を全く含まない。
【００３７】
本発明のフォームを可塑剤の組合せにより可塑化できることは理解されるべきである。例えば、少なくとも本質的にフタル酸エステル系可塑剤を含まないフォームをセバシン酸エステル系可塑剤とアジピン酸エステル系可塑剤の組合せにより可塑化できる。当然のことながら、本発明のグリップ要素のフォームを可塑化するのに他の可塑剤の組合せも又使用できる。
【００３８】
上述したように、フォームは、好ましくはフォームの形成時にガスを収容するセルを含む。「発泡」という用語は、フォームの形成を含むプロセスを表すものとして用いられている場合がある。例えば圧力下でのガスの注入、コポリマーの攪拌又はこれらの組合せによってガスを機械的に本発明のコポリマーに導入するのがよい。変形例として又はガスの機械的導入と組み合わせて、発泡剤を用いてもよい。発泡剤は、例えば発泡剤の加熱の際又は発泡剤と別の化合物の化学反応の際にガスを発生する化合物である。好ましい発泡剤は、窒素を発生させる。例示の窒素発生化学発泡剤としては、アミン化合物、例えばジニトロソペンタメチレンテトラミン及びアジ化物、例えばｐ．ｐ′オキシビス（ベンゼンスルホニルヒドラジド）、ベンゼンスルホニルヒドラジン、ｐ−トルエンスルホニルセミカルバジド及び好ましくはアゾジカルボナミドが挙げられる。発泡剤の重量は好ましくは、発泡されるべき混合物の全重量の少なくとも約１％である。発泡剤の重量は好ましくは、発泡されるべき混合物の全重量の約２５％以下である。
【００３９】
本発明のフォームのコポリマーを加硫するのがよい。コポリマーを加硫するのに用いられる加硫剤としては、元素の硫黄や硫黄を含む化合物が挙げられる。しかしながら、一実施形態では、本発明のコポリマーは、少なくとも１つの非硫黄加硫剤で加硫され、したがって硫黄を含まない。好ましい非硫黄加硫剤としては、ポリニトロベンゼン、有機酸過酸化物、キノン化合物、例えばキノンジオキシムが挙げられる。
【００４０】
本発明のフォームは、好ましくは不活性材料である充填剤を含むのがよい。例示の充填剤としては、無機化合物、例えば炭酸カルシウム、珪藻土、カーボンブラック、シリケート、クレイ及び二酸化チタンが挙げられる。繊維充填剤を用いるのがよい。充填剤は、剛性、密度及び他の粘弾性特性を含むフォームの機械的性質を改質することができる。フォームは、約５０重量％という多量の充填剤を含むのがよい。
【００４１】
着色剤を添加すると、グリップ要素の色又は色合いを変更することができる。着色剤としては、硫黄ゴム状コポリマーに与えるために一般に用いられている顔料が挙げられる。或る特定の化合物、例えば二酸化チタンは、材料の色又は色合いを変えると同時に充填剤としても役立ち得ることは理解されるべきである。
【００４２】
本発明のコポリマー配合物の配合並びにこれが用いられる発泡系全体の配合は、任意の従来方法で実施できる。例えば、コポリマー、充填剤、可塑剤、着色剤及び任意他の従来成分の組合せを従来手順に従って粉砕機又はバンバリーミキサで配合することができる。当初の組合せを適切に混合すると、もしあれば加硫剤及び発泡剤を添加することができる。
【００４３】
本発明のポリマー、例えばコポリマーのフォームを所望通りに形成し又は形作ることができる。例えば、標準型押出機を用いてグリップ要素１０を形成することができる。押し出し、圧延又は成形によりシートを形成することができる。特別な形をした物品を成形又は他の方法で形成することができる。かくして、本発明のフォームは、任意所望の形態又は寸法形状、例えば任意の長さと直径の比等を備えた任意の形状又は幾何学的形状で形成することができる。例えば、フォームを複雑な形状（例えば、巻き込み部及び回旋部を備えた形状）に形成することができ、しかも任意の仕方で形成でき、例えば押出し成形して研削し、又は射出成形することができる。かくして、本発明のフォームは、グリップ要素として用いられるのに適した形態には限定されない。
【００４４】
完成したコポリマーをいったん所望の形態に形作ると、例えばこのコポリマーをこの中に存在している発泡剤を分解して材料を硬化させるのに十分な温度まで加熱することによりこれを発泡させる。公知のように、発泡系は一般に、完成した発泡後の寸法形状が未発泡状態の組成物に対し一定の関係を持つので線膨張する。膨張及び硬化のための温度は代表的には、大きくは発泡されるべき未発泡状態の組成物の厚さ並びに用いられる加硫剤及び促進剤の種類及び量に応じて約１００℃〜約２００℃である。
【００４５】
本発明の一実施形態は、弾性であり、掴み力が加えられると、それに応答して変形可能なグリップ要素を有する筆記用具の製造方法に関する。本発明のグリップ要素、例えばニトリル含有モノマー及びジエンモノマーから誘導された繰返しユニットを有するコポリマーから成るフォームを有するグリップ要素を筆記用具と作動的に関連させる。作動的関連としては、例えば接着剤又は任意他の適当な手段でグリップ要素と筆記用具を互いに固定することが挙げられる。作動的関連としては、グリップ要素を筆記用具と関連して形成することが挙げられる。
【００４６】
本願で開示した実施形態は、あらゆる点において例示として考えられるべきであって、本発明を限定するものではなく、本発明の範囲は、特許請求の範囲の記載に基づいて定められ、上述の説明には限定されない。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明の例示のグリップ要素の側面図である。
【図２】筆記用具と作動的に関連した図１のグリップ要素の斜視図である。
【図１】
2006515639.tif 000003
【図２】
2006515639.tif 000004
【国際調査報告】
2006515639.tif 000005