(57)【要約】ダウンリンクフレーム（４０１）を、ほぼ同一サイズのリソースブロック（４０３、４０５、４０７）に分割し、各同一チャネルセクタは、それぞれの割り当てのリソースブロックの先頭から送信するようスケジュールされている状態である。特定のセクタ内の遠隔ユニットへの送信が、特定のリソースブロック内でのみ起き、全てのＮ個のリソースユニットが利用される箇所まで行われる。その箇所を超えると、更なる送信は、他のセクタに割り当てられたリソースブロックの終端から送信されるよう、スケジュールされる。
2006515141.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
干渉回避の方法であって、前記方法が、
フレームの少なくとも一部分を複数のリソースブロックへ分割し、各リソースブロックは複数の遠隔ユニットへ送信し得る工程と、
特定のセクタについて、遠隔ユニットへの送信をセクタのリソースブロックの先頭付近で開始させて、前記リソースブロックがそれより多くの送信をできない箇所まで行われ、その箇所を超えると、更なる送信が、他のセクタに割り当てられたリソースブロック内で送信されるようスケジュールされる工程と、からなる方法。
【請求項２】
送信をスケジュールする前記工程が、コントロールチャネル、ブロードキャストチャネル、およびデータチャネルの送信の、任意の組み合わせから成るグループからの送信をスケジュールする工程、を含む請求項１に記載の方法。
【請求項３】
フレームの少なくとも一部分を複数のリソースブロックへ分割する前記工程が、フレームの少なくとも一部分を、論理チャネルと、ＩＦＤＭＡチャネル化コードと、タイムスロットと、周波数サブチャネルと、直交コードと、拡散コードと、の任意の組み合わせから成るグループからなる複数のリソースブロックへ分割する工程、を含む請求項１に記載の方法。
【請求項４】
フレームの少なくとも一部分を複数のリソースブロックへ分割する前記工程が、フレームの少なくとも一部分を複数のリソースブロックへ分割し、かつ、予期されるトラフィックの量に基づいてリソースブロックのサイズを選択する工程、を含む請求項１に記載の方法。
【請求項５】
送信をスケジュールする前記工程が、遠隔ユニットへの送信を、セクタのリソースブロックの先頭付近で開始させて前記リソースブロックが更なる送信をできない箇所まで行われ、その箇所を超えると、更なる送信が、他のセクタに割り当てられたリソースブロックの終端付近で送信されるようスケジュールされる請求項１に記載の方法。
【請求項６】
送信をスケジュールする前記工程が、遠隔ユニットへの送信は、セクタのリソースブロックの先頭付近で開始させて前記リソースブロックが更なる送信をできない箇所まで行われ、その箇所を超えると、更なる送信が、他のセクタに割り当てられた複数のリソースブロックの全体に亘って擬似ランダムに送信されるようスケジュールされ、よって前記送信が他のセクタの間に均一に分配される、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
装置であって、
複数のセクタと、
フレームの少なくとも一部分を複数のリソースブロックに分割し、前記通信システム内の各セクタを特定のリソースブロックに割り当てる基地局制御装置と、を具備し、
特定のセクタについて、前記基地局制御装置が、遠隔ユニットへの送信を、セクタのリソースブロックの先頭付近で開始させて前記リソースブロックが更なる送信をできない箇所まで行われ、その箇所を超えると、更なる送信が、他のセクタに割り当てられたリソースブロック内で送信されるよう、前記制御装置によりスケジュールされた装置。
【請求項８】
前記更なる送信が、他のセクタに割り当てられたリソースブロックの終端付近で送信されるようスケジュールされた請求項７に記載の装置。
【請求項９】
前記付加的な送信が、他のセクタに割り当てられたリソースブロックの全体に亘って擬似ランダムに送信されるようスケジュールされた請求項７に記載の装置。
【請求項１０】
前記リソースブロックが、論理チャネルと、ＩＦＤＭＡチャネル化コードと、タイムスロットと、周波数サブチャネルと、直交コードと、拡散コードとの、任意の組み合わせから成るグループからなる請求項７に記載の装置。
【請求項１１】
干渉回避の方法であって、前記方法が、
フレームの少なくとも一部分を複数のリソースブロックへ分割する工程と、各リソースブロックには複数の遠隔ユニットからの送信が可能であり、特定のセクタについて、遠隔ユニットからの送信を、セクタのリソースブロックの先頭付近で開始させて前記リソースブロックがそれより多くの送信をできない箇所まで行われ、その箇所を超えると、更なる送信が、他のセクタに割り当てられたリソースブロック内で送信されるようスケジュールされる工程と、
からなる方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に通信システムに関し、特に、その通信システム内での同一チャネル干渉を低減させる方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
干渉は、多くの場合に通信システムの性能を妨げる。ユーザが通信システム内でしばしば遭遇する１つのタイプの干渉は、他のユーザの送信により発生する干渉である。これは典型的に、同一のチャネル（例えば、周波数帯域、タイムスロット、拡散コード）内で送信する多くのユーザにより引き起こされ、同一チャネル干渉と呼ばれている。同一チャネル干渉を低減させる為に、多くの通信システムが、隣接した送信器が異なるチャネルで送信する、チャネル再利用パターンを使っている。しかし、スペクトルの費用を考えると、将来の通信のシステムでは再利用パターンを積極的に使用し、その結果、同一チャネル干渉のレベルを著しく高める結果になる
通信システムの、また特にセルラー通信システムの深刻な同一チャネル干渉に対処するために、種々の方法が提案されてきた。同一チャネル干渉に対して処理利得を得る為に、信号を拡散する方法（直接連続拡散スペクトルなど）が使用できるが、これは可能なデータ速度を制限する。なおまた、動的なチャネル割り当て方法が提案されてきたが、これらの方法は、チャネル割り当てプロセスを制御し監視するために、チャネルの質やチャネルの使用可能性の監視を必要とし、更に異なる基地局同士間に通信リンクを確立することも必要とするので、実施するのは困難である。なおまた、セルラーシステムが回路中心の操作からパケット中心の操作へと発展しているので、あらゆるセルのチャネル利用パターンがいっそう動的になり、その為に、更に実施が難しくなる（例えば、チャネル利用がチャネル割り当てプロセスの応答時間より速く変わり、その為に、チャネル利用が本質的に無効になる）。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
従って、必要とされているのは、動的な干渉環境での同一チャネル干渉を低減でき、かつ、別個のセルの基地局同士間の通信を確立することなく実現できる方法及び装置である。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上述の要望に応える為に、同一チャネル干渉を回避する方法及び装置が本願で提供される。本発明の好適な実施形態では、ダウンリンクフレームが、サイズがほぼ同じの複数のリソースブロックに分割され、各同一チャネルセクタは、それぞれ割り当てられたリソースブロックの先頭から送信するようスケジュールされる。特定のセクタ内での移動ユニットへの送信は、特定のリソースブロック内でのみ起き、前記リソースブロックがもはや他の移動ユニットへの更なる通信をできない箇所まで行われる。その箇所を超えると、他の移動ユニットへの更なる送信は、他のセクタに割り当てられた前記リソースブロックの終端で送信されるようスケジュールされる。
【０００５】
上記送信技術は、先行技術の干渉回避技術と比較すると、同一チャネル干渉を大きく低減させる。その上、これらの送信スケジュールを連係させる為に互いに通信する別個の送信器が要らない。
【０００６】
本発明は、干渉回避の方法を包含し、本方法は、フレームの少なくとも一部分を複数のリソースブロックへと分割する工程と、各リソースブロックには複数の遠隔ユニットへ送信する能力があり、また、特定のセクタについて、遠隔ユニットへの送信は、前記セクタのリソースブロックの先頭で開始され、そのリソースブロックがそれより多くの送信をできない箇所まで行われるよう、スケジュールする工程とを含み、その箇所を超えると、更なる送信が、他のセクタに割り当てられたリソースブロック内で送信されるようスケジュールされる。
【０００７】
本発明はまた、通信システム内の干渉回避の方法も包含する。前記方法は、フレームの少なくとも一部分を複数のリソースブロックへと分割する工程と、通信システム内の各セクタを特定のリソースブロックに割り当てる工程とを含む。特定のセクタについては、Ｎ個の送信が前記セクタのリソースブロックに割り当てられており、Ｎ＋１番目の送信が別のセクタのリソースブロック内で起きるよう割り当てられた状態である。
【０００８】
本発明はまた装置も包含し、前記装置は、複数のセクタと、フレームの少なくとも一部分を複数のリソースブロックへと分割し、前記通信システム内の各セクタを特定のリソースブロックに割り当てる基地局制御装置とを具備し、特定のセクタについて、前記基地局制御装置が遠隔ユニットへの送信を前記セクタのリソースブロックの先頭で開始させて、前記リソースブロックが更なる送信をできない箇所まで行われるようスケジュールしており、その箇所を超えると、更なる送信が、他のセクタに割り当てられたリソースブロック内で送信されるよう前記制御装置によりスケジュールされている。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
次に、図面では、同じ数字が同じ構成要素を指定しており、図１は、本発明の好適な実施形態に従う通信システム１００のブロック図である。図示のように、通信システム１００が、複数の基地局１０１、１０２と、複数の移動又は遠隔のユニット１０７、１０８とを具備する。基地局１０１及び１０２は、遠隔又は移動のユニットと、それぞれダウンリンク通信信号１０３及び１０４を介し通信している。同じように、移動ユニット１０７及び１０８が、基地局１０１及び１０２と、それぞれアップリンク通信信号１０５及び１０６を介し通信している。本発明の好適な実施形態では、通信システム１００は、幾つでも通信システムプロトコルを用いてよく、例えば、符号分割多重接続（ＣＤＭＡ）システムプロトコル、時分割多重接続（ＴＤＭＡ）（広域自動車通信システム（ＧＳＭ）など）システムプロトコル、直交周波数分割多重方式（ＯＦＤＭ）やＯＦＤＭＡやインターリーブ周波数分割多重接続（ＩＦＤＭＡ）などの次世代システムプロトコル、これらの組み合わせなどであるが、限定されない。通信システム１００に利用されている通信システムプロトコルに関わらず、好適な実施形態では、これらのフレーム周期が少なくとも大まかに調整されるよう、システム１００内の全ての基地局が（例えば、共通の時間基準に）同期しているものとする。この時刻同期により、以下に記載される干渉低減に対する時間領域ベースの技術の有効性が最大になる。しかし、代替の実施形態では、以下に記載される技術は、非同期のセルの使用に対しては感受性が落ちるとはいえ、非同期のセルも本発明を利用しうる。
【００１０】
簡単にする為に、以下の記述では本発明の種々の実施形態をダウンリンク送信について説明する。しかし、当業者は、以下に与えられる種々の実施形態が、アップリンク送信にも同様に適用できることと、適用されたときには、アップリンクにおける干渉の回避にも効果的となることとを認識するであろう。
【００１１】
以上に論じられたように、ダウンリンク通信信号１０３及び１０４が同一のチャネルリソースを利用する際に、通信システム１００内に干渉が起きる恐れがある。この問題を解決する為に、周波数の再利用パターンが多くの場合に利用され、隣接したセル／セクタが異なる周波数を利用する（また、指向性のセクタを備えたセルの場合について言えば、指向送信を利用する。ここで留意すべきは、全方向性アンテナを有するセルを、ただ１つのセクタを備えたセルであると考えてよいことである）。異なる周波数及び指向送信は、遠隔ユニットから見た干渉の力を大きく低減させる。望まれたセル／セクタの遠隔ユニットへの主要な干渉体は、同一の周波数で遠隔ユーザに向けて送信している近傍の基地局である。このことは図２に図示されている。中でも特に、図２が、１‐セル、６‐セクタ、２‐周波数（１，６，２，）再利用計画を図示している。描写されている（１，６，２）再利用計画については、Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３とラベルを付けられたセクタが同一のチャネル（周波数又はコード）セットを送信に利用する。（１，６，２）再利用パターンについては、各移動ユニット（特にセルの端部付近）が、２つの主要な近傍の同一チャネルセル／セクタから同一チャネル干渉をされることが分かる。例えば、図２の移動ユニット２５０が、基地局２０１からセクタＳ１で送信された所望の信号を受信している。しかし、セクタに区切られた送信用の現実的な指向性アンテナには、図２に図示されている６０度のセクタの幅の範囲内に信号エネルギー放出を完璧に限る能力は無いので、移動ユニット２５０は、基地局２０４のそのセクタＳ２での送信から、更に基地局２０５のそのセクタＳ３での送信から、重大な同一チャネル干渉信号をも受信する。これらの干渉信号は、移動物２５０と基地局２０１、２０４、２０５の各々との間の距離がほぼ同一なので、所望の信号とほとんど同一の強度である恐れがある。図２の残りの同一チャネルセクタは、これらの相対距離がはるかに長いこと及び／又はこれらの送信の指向性の為に、移動ユニット２５０にとっては主要な干渉物ではない。同様に、移動ユニット２５１も重大な同一チャネル干渉を基地局２０４のセクタＳ３からも基地局２０３のセクタＳ２からも受けることが、観察できる。
【００１２】
以上に論じられたように、スペクトルの費用を考えると、将来の通信のシステムは、同一チャネル干渉のレベルを著しく高める結果になる更に積極的な再利用パターンになってしまう。このことは、図３に記載された（１，３，１）再利用パターンに図示されている。図示のように、全てのセクタが送信中に同一のチャネルセットを利用する。（１，３，１）再利用パターンについては、各移動ユニット（特にセルの端部付近）が２〜４つの主要な近傍の同一チャネルセル／セクタから同一チャネル干渉をされる。例えば、移動ユニット３５３が図３のセクタＳ１内で図示されている位置にある場合、主要な同一チャネル干渉物は３０３のＳ２及びＳ３であり、同時に３０２のＳ２と３０４のＳ３も潜在的に重大な干渉物である。移動ユニット３５０については、主要な干渉物には、３０１のＳ２（セル内干渉）、３０４のＳ３、３０３のＳ２などがある。
【００１３】
それ故に、（１，６，２）再利用パターンについては、各移動ユニットが２つの主要な近傍の同一チャネルセル／セクタから同一チャネル干渉をされる恐れがあることが分かる。（１，３，１）再利用パターンについては、各移動ユニットが２〜４つの主要な近傍の同一チャネルセル／セクタから同一チャネル干渉をされる恐れがある。この問題に取り組む為に、本発明の好適な実施形態では、ダウンリンクフレームの少なくとも一部がある程度同様なサイズのリソースブロックにと分割されており、各同一チャネルセクタはそれぞれの割り当てのリソースブロックの先頭から送信するようスケジュールされている。リソースブロックは、リソースユニット（単数又は複数）のグループと見なされてよく、このグループは、例えば、時間領域干渉回避を用いるシステムの論理的に隣接しているタイムスロットや、周波数領域干渉回避を用いるシステムの論理的に隣接している周波数サブチャネル（例えば、ＯＦＤＭなどのマルチキャリア変調システムのサブキャリア）や、コード領域干渉回避を用いるシステムの論理的に隣接している直交コード又は拡散コードや、より一般には、論理的に隣接している時間や周波数やコードや当該分野で既知の他のリソースのあらゆる組み合わせなどである。より一般には、本発明の好適な実施形態では、リソースブロックは、論理チャネルと、ＩＦＤＭＡチャネル化コードと、タイムスロットと、周波数サブチャネルと、直交コードと、拡散コードの、あらゆる組み合わせから成るグループから採られたブロックである。
【００１４】
（１，３，１）及び（１，６，２）の再利用パターンについては、リソースブロックの数がセル内の同一周波数のセクタの数と等しい。このことは、セル毎に３つの同一チャネルセクタを有する（１，６，２）及び（１，３，１）の再利用パターンについて図４に図示されている。
【００１５】
ダウンリンクフレーム４０１が、Ｍ個の（ここで、（１，６，２）及び（１，３，１）の再利用についてはＭ＝３）特殊なリソースブロック４０３、４０５、４０７へと分割されている。リソースブロックの各々がほぼ同数のリソースユニットを含むことが望まれるが、必要ではない。よって、（１，３，１）又は（１，６，２）の再利用パターンについては、示されているダウンリンクリソースユニットの望まれる総数がＭＮ、即ちこの場合は３Ｎである。しかし、例えばリソースユニットの総数が３で割り切れない場合、不均一なサイズのリソースブロックを使用することもできる。
【００１６】
各リソースブロックのサイズは異なっていてもよいが、説明を簡単にする為に、各リソースブロックにはＮ個のリソースユニットが設けられている。また、説明を簡単にする為に、フレームの全体がリソースユニットに分割されているが、以下で明らかになるように、全フレームがリソースブロックに分解される必要はない。全般に、フレームの付加的な部分（例えば、同期情報等々）が存在することがある。
【００１７】
本発明の好適な実施形態では、通信システム１００内の各セクタが、ダウンリンク送信用に、フレーム４０１内の特定のリソースブロック４０３、４０５、４０７を割り当てられている。特定のセクタ内の移動ユニットへの送信は、全てのＮ個のリソースユニットが利用される箇所までは、特定のリソースブロック内でのみ起きる。その箇所を超えると、付加的な送信が、他のセクタに割り当てられているリソースブロックの終端で送信されるようスケジュールされる。この特定の例については、Ｓ１内の第１の２つの付加的な送信（ブロック４０３に割り当てられている）が、リソースブロック４０５及び４０７の終端でスケジュールされる。Ｓ１の次の２つの付加的な送信が、他の２つのリソースブロック４０５及び４０７等々の終端より一リソースユニット分早くスケジュールされる。ここで留意すべきは、付加的な送信が必要に応じてフレームの先頭又は終端へのラップアラウンドをもたらし得ることである（例えば、Ｓ１からの２Ｎ＋１番目の送信がフレームの最終のリソースユニットで起きることがある）。代替の実施形態が、付加的な送信を、既知の干渉平均化（ホッピング技術）を用い他のリソースブロックの全体に亘って擬似ランダムに分配することができ、この技術は、付加的な干渉を他のセクタの間に均一に拡散するが、後ほど記載されるように、好適な実施形態により生成された不均一な干渉を活用することは考慮していない。
【００１８】
更なる代替の実施形態は、現在のリソースブロックの終端で付加的な送信を続ける。このことは、望まれているセクタのリソースブロックを埋めるまでは干渉回避を維持するが、付加的な送信については干渉を他のセクタに均一に分配しない単純な構築である。別の代替の実施形態は、付加的な送信がスケジュールされている、セクタの割り当てのリソースブロックの送信の順番を用いる。しかし、この配列は、リソースブロックの外部の第１の付加的な送信を別のリソースブロックの第１の送信と干渉させる。
【００１９】
注目すべきは、リソースユニットが特定の移動ユニットへの送信と同等とみなされるが、移動ユニットへの送信は続くフレーム内の同一のリソースユニットで起きる必要はなく、しかも、フレーム内の多数のリソースユニットに亘り起きてもよいことである。従って、スケジュールされるリソースユニットの数の観点からいえば、送信されるデータの量を参照すると更に正確である。このことは図５に図示されている。
【００２０】
図５に関して、Ｎ＋４が、セクタＳ１により送信をスケジュールされているリソースユニットの数だとする。初めのＮ個のリソースユニット（リソースユニット（１，１）〜リソースユニット（１，Ｎ））がリソースブロック１で送信をスケジュールされ、一方、残りの４個のリソースユニットは、リソースユニットを以下の順番、（２，Ｎ）、（３，Ｎ）、（２，Ｎ−１）、（３，Ｎ−１）で占有するようスケジュールされている。よって、同一チャネルセクタＳ２、Ｓ３がわずかにロードされている場合、完璧な干渉回避（セル内及びセル間の干渉）を依然として維持することができる。また、Ｓ１からの干渉がＳ２とＳ３との間で等しく分配される。他の同一チャネルセクタ／セル、つまりＳ２及びＳ３のローディングが３３％を上回ると、干渉を完璧に回避することはできない。しかし、本提案方法で用いられたスケジューリングの順番により、干渉をされるリソースユニットの数は少なく保たれる。
【００２１】
先行技術の干渉回避技術と比較すると、上記送信技術は同一チャネル干渉を大きく低減させる。しかも、これらの送信スケジュールを連係させる為に互いに通信する為の別個の送信器が要らない。
【００２２】
注目すべきは、先に記載された干渉回避体系では、セクタの割り当てのリソースブロックの先頭（Ｓ１についてはリソースユニット（１，１）、Ｓ２についてはリソースユニット（２，１）、Ｓ３についてはリソースユニット（３，１））により近い送信（リソースユニット）の干渉されていない確率が、割り当てのリソースブロックの終端より高いことである。一般に、スケジュールされたリソースユニットについて予期される干渉レベルは、フレーム中のその位置により変動する。例えば、セクタのリソースブロックの先頭付近のリソースユニットは、リソースブロックの終端付近のリソースユニットより統計的に低い干渉レベル（又はより高いリンク品質）に対応付けられると予期される。フレームに亘る干渉における予期される変動は、フレーム中のスケジュールされている送信の全てにおける特定の送信、変調及び／又はコード体系（ＡＭＣレベル）、拡散率、送信電力レベルの、フレーム中の位置に影響が及ぶよう使用できる。
【００２３】
本発明の代替の実施形態では、これらの先頭リソースユニットが、制御チャネルや優先順位の高い遅延に敏感なデータチャネルなどのシステムの決定的な信号方式／メッセージを運ぶ為に使用されるが、これは、セクタのリソースブロックの先頭付近のリソースユニットでは予期される干渉レベルがより低いからである。制御チャネルの信頼性が高いほど有利なのは、適した効率的なシステム操作の為にこれらのチャネルが正確に復号されなくてはならないからである。代替の埋めマッピング（リソースユニットのオフセット及び一定して左から右へ埋めることなど）では、より頑健なリソースユニットもより頑健でないリソースユニットもある。付加的な実施形態では、本発明と共にマルチユーザのスケジューリングアルゴリズムが使用できる。この実施形態では、フレームに亘るリンク品質の予期される変動が、リソースユニットに対応付けられた送信の特徴（例えば、送信の電力、変調及び符号化のレベル、拡散率、遠隔ユニットへとスケジュールされた送信の相対的な順序付け）に影響を及ぼすよう用いられる。
【００２４】
同様に注目すべきは、上記マッピングを「物理的な」時間領域マッピングではなく「論理的な」マッピングと考えてよいことである。従って、実際の物理的な送信マッピングは、前述のリソースユニットの索引付け方式の任意の１：１マッピング（順列）でよい。例えば、与えられたリソースユニットの索引付けをインターリーブするマッピングが、各セクタの送信をフレームの全体に亘り分散させる為に使用できる。時間領域の干渉回避戦略については、Ｓ２及びＳ３における送信の始まりの遅延を低減させる為にこの技術を使用することができる（このことは、制御チャネル又は他の遅延に敏感な情報が各論理的なリソースブロックのうち信頼性の高い部分に割り当てられている場合に特に有用である）。この技術は、チャネル符号化を併用して更なる時間ダイバーシティを供給する付加利益をもたらす場合もある。周波数領域干渉回避戦略については、別個の同一チャネルセクタがＯＦＤＭ又はマルチキャリアシステムのサブキャリアの直交する（別個の）セットを用いる。この場合、マルチパスチャネルの周波数ダイバーシティを活用する為には、同一チャネルセクタのサブキャリアにスクランブルをかける物理的なマッピングが望ましい。
【００２５】
最終的に、上記例ではフレームのダウンリンク部分が３つの等しい持続時間のブロックに分割されているが、セクタの平均のローディングについての「先験的な」又は履歴の情報（即ち、トラフィック量）が既知の場合、ダウンリンク部分が、これらのローディングに比例して同一チャネルセクタの間に不均等に分割されてもよい。
【００２６】
図６は本発明の好適な実施形態に係る図１の基地局のブロック図である。図示のように、基地局は基地局制御装置６０１と複数のセクタ６０３〜６０９とを具備する。基地局の操作が図７に示されているように起きる。
【００２７】
論理フローは工程７０１から開始し、データが特定のセクタにより送信される必要があるかどうかを制御装置６０１が決定し、必要が無い場合、論理フローは単に工程７０１に戻る。制御装置６０１が、データが特定のセクタにより送信される必要があると決定した場合、論理フローは工程７０３に進み、送信用のリソースブロックが該セクタについて決定される。以上に論じられたように、ダウンリンクフレーム４０１は送信の目的でＭ個の特殊なリソースブロック４０３、４０５、４０７に分割されている。基地局６００内の各セクタが、ダウンリンクデータを送信する為に特定のリソースブロックを割り当てられている。いったん特定のリソースブロックが決定されると、論理フローは工程７０５に進む。代案として、制御装置がセクタへのリソースブロックの割り当てを先験的に知っている場合があり、よって工程７０３を飛ばすことができ、論理は工程７０１から工程７０５へと流れる。工程７０５では、リソースブロックが満杯であるかどうかを制御装置６０１が決定し、満杯でない場合には論理フローは工程７０７に進み、リソースブロック内の所定の位置でデータが送信される。しかし、リソースブロックが満杯であることが決定された場合、論理フローは工程７０９に進み、別のセクタのリソースブロック内の所定の位置でデータが送信される。中でも、特定のセクタのリソースブロックが満杯であることが決定された場合、制御装置は、他の２つのセクタに割り当てられたリソースブロックの終端のリソースユニットを用いて等しい量のデータを送信する。言い換えると、第１の２つの付加的なリソースユニットは他の２つのリソースブロックの終端でスケジュールされており、次の２つの付加的なリソースユニットは、他の２つのリソースブロック等々の終端より一ユニット分早くスケジュールされている。
【００２８】
このプロセスは付加的なリソースユニットを他のリソースブロックに分配し、この付加的なリソースユニットを、他のリソースブロックの終端で始まり逆方向に埋めていくようスケジュールする。（１，６，２）及び（１，３，１）の例について、全ての近傍の同一チャネルセクタ／セルのローディングが３３％未満の際には、完璧な干渉回避が達成されることが分かる。
【００２９】
提案された干渉回避方法は更に、時間と周波数の干渉回避の組み合わせに適用可能である。二次元の方法については、ＯＦＤＭの時間対周波数のグリッドの各要素をリソースユニットとして扱うことができる（又は、幾つかの時間対周波数のリソースを基本となるリソースユニットへとグループ分けすることができる）。よってＳ１のリソースブロック（又は、他のグループの１つ）は単に、リソースブロックが埋められる順番を指定するリストを伴うこれらのリソースユニットの所定の集まりから成る。
【００３０】
提案された干渉回避方法を符号分割多重接続（ＣＤＭＡ）システムで用いることも可能である。この場合は、各直交コードが特定のチャネルを表し、別個のセットの直交コードが基本的なブロックＳ１、Ｓ２、Ｓ３を定義する。しかし、コード領域で本方法を用いるには、スクランブルコードが、干渉回避プロセスに関与しているセクタ／セルにおけるものと同一であることが必要である。また、ここで留意すべきは、パイロットコードが異なるセクタで再利用（又は異なるセクタに干渉）されてはならないことであり、これは、不正確なチャネル判断を招くからである。コード領域干渉回避の制限事項は、マルチパスチャネルが直交コード同士間の直交性を妨害することである。この結果、たとえ近傍のセクタ又はセルで同一の直交コードが用いられていなくても、セル内干渉が残っている恐れがある。
【００３１】
注目すべきは、ＣＤＭＡシステムが時分割多重方式又はマルチキャリア送信技術を使う場合に、ＣＤＭＡシステムが、前に述べた時間領域や周波数領域や時間対周波数の干渉回避体系も使用できることである。
【００３２】
前述のタイプの干渉回避（例えば、時間領域、周波数領域、時間対周波数の領域など）は全て、データチャネルのみならず制御チャネルにも応用できる。制御チャネルは、データチャネルと共有されていないリソースユニットの最小のサイズのセットを占有する。フレーム内で用いられるリソースユニットの最小のサイズのセットの小部分（即ち、制御チャネルローディング）が、フレーム中にスケジュールされたユーザの数に比例している。ｆａｔ−ｐｉｐｅ多重技術（ｆａｔ−ｐｉｐｅ  ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ  ｔｅｃｈｎｉｑｕｅ）（即ち、フレームの全てのチャネルリソースユニットを単一のユーザに良好な状態で割り当てようとすること）のおかげで、データチャネルが相当にロードされているときも、制御チャネルのロードは多くの場合わずかである。従って、制御チャネルの干渉回避は、データチャネルが１００％ロードされた状態でも制御チャネルの信頼性（またそれ故にデータチャネルの性能）を著しく改善するので、特に有利であろう。
【００３３】
前に言及した通り、制御チャネルリソースブロック内のある一定の制御リソースユニットは、他のユニットよりも干渉をこうむりがちな場合がある。言い換えると、３３％がロードされているときは本質的に干渉がなく、４５％がロードされているときはリソースユニットの幾つかだけが重大な干渉をされる。本発明の望ましい機能は、ブロードキャストユーザＩＤとラベル付けされた情報を、制御チャネルリソースユニットの最も頑健なところに配置できることである。しかも、ビーム形成された制御チャネルをシステム内で許容できる場合、これらのユーザはユーザの制御情報を、重大なほどの影響なく、あまり頑健でない制御チャネルリソースユニットに配置することができる。
付加的な例
上記本文では、提案された干渉回避方法が、送信されるフレーム、又は、制御チャネルやデータチャネルなどのフレームのサブセットに全体的にどのように適用できるかが記載された。この節では、本発明の好適な実施形態に従うフレームの多数のチャネルで干渉回避を行う幾つかの仕方をはっきりさせるべく、付加的な例が提供される。これらの例は図示を目的としており、以下に記載されるどんな特定の例にも本発明の範囲を限定するつもりはない。
【００３４】
第１の例は、干渉回避を「独立して」、フレームの２つのチャネル、言い換えれば制御チャネルとデータチャネルとにおいて行うが、フレームの他のチャネルにおいては該干渉回避方法を用いない。このことは図８に図示されている。この例では、制御チャネルや、データチャネルや、他のチャネルが、フレーム内で別々の位置を有している。この結果、１つのセクタの制御チャネルが別のセクタのデータチャネル等々に干渉することは決してない。干渉回避は制御チャネルリソースユニットとデータチャネルリソースユニットとに別々に適用され、一方で他のチャネルは普通これらの既定義リソースユニット内で送信される。中でも特に、各セクタの制御チャネルは、各セクタのデータチャネルと共に、特定のリソースブロックを割り当てられている。リソースユニットは以上に論じられたように埋められている。わけても、特定のセクタの制御チャネル／データリソースブロックが満杯であることが決定されると、付加的なリソースユニットが、等しく分割され、他のセクタに割り当てられた制御チャネル／データリソースブロックの終端で送信されるようスケジュールされる。この構成は、データチャネルが完全にロードされているときも制御チャネルが干渉を回避することを可能にし（前に述べたように）、更に、制御チャネルが完全にロードされている際にデータチャネルが干渉を回避することも可能にする。
【００３５】
第２の例では、図９に示されているように、制御チャネルとデータチャネルとが、共同の干渉回避目的で、リソースの単一の（共同の）ブロックへとグループ分けされている。特定のセクタについては、制御チャネルとデータチャネルとが特定のリソースブロックを共有する。しかし、制御チャネルの信頼性がデータチャネルの信頼性より決定的であると考えられているので、制御チャネルは共同のリソースブロックのうち信頼性の最も高い部分に割り当てられている。例えば、制御チャネルは、干渉の恐れが最も低い状態で（例えば、セクタＳ１のリソースユニット（１，１）で始まって）リソースユニットの上にマッピングされる。このアプローチにより、別個のセクタの制御チャネルが干渉し合うことは決してないが、１つのセクタのデータチャネルが別のセクタの制御チャネルの一部又は全てに干渉する恐れがある。
【００３６】
前に述べたように、チャネルは、線形的に構成されている必要はない。上記図は、ただ説明を簡略化する為に、線形的に構成されたチャネルを示している。実際には、別個のチャネルのリソースユニットは、あらゆる反転可能な時間の又は時間対周波数のリマッピング方式を用い、フレームに亘り分散されていてもよい。同様に注目すべきは、パイロットシンボルが、データチャネルの一部又は「他のチャネル」の一部として割り当てられてもよいし、両方の組み合わせとして割り当てられてもよいことである。パイロットが、干渉回避方法に参加していない「他のチャネル」の一部として扱われた場合には、パイロットは常に存在し、よって、データが送信されていないときでも移動物はチャネルの状態を監視できるようになる。一方、パイロットが、データチャネルの一部として扱われた場合、フレームで送信されたパイロットの数がセクタのローディングにより変動する。この場合は、データチャネルにおけるローディングが低い際に、パイロットはフレームの幾つかの部分については消される。
非同期のセル
通信システムについては、非同期の（即ち、時間調整されていない）セルを使うと、正確な干渉回避を達成するのは、特に前述の技術によってでは、更に困難である。しかし、セル同士間のタイミングの差がたいしたものではない場合には、依然として時間領域のアプローチを用いることができる。この場合は、同期の場合よりシステムのロードが低いときに干渉が起き始める。セルが完璧に非同期の場合には、周波数領域回避戦略が使用できる。サブキャリア同士間の分離のレベルが高いマルチキャリアシステム（ＷｉＤＥＮ又はＧｒｅｅｎｈｏｕｓｅとして知られているｉＤＥＮのブロードバンドの変形物など）については、同期していないことによる衝撃は小さい。しかし、ＯＦＤＭシステムについては、非同期の干渉サブキャリアのエネルギーが所望の信号の幾つかのサブキャリアに散る。よって、ＯＦＤＭについては、周波数領域干渉回避方法が依然として利益を提供できるものの、干渉を完璧には無くせないことがある。
【００３７】
非同期のセルについては、先に記載された技術が依然として、（１，３，１）などの単一の周波数の再利用計画のセル内で、同一のセルの他のセクタからの干渉を回避すべく、適用できる。この場合は、基地局が各セクタの次のフレームの個々のロードを知っているという事実を利用することにより、より高いロードのときのセル内干渉を回避することが可能である。この知識に基づいて、基本的なリソースブロックを超えてリソースユニットを使う順番を適応させることができる。例えば、全てのセクタで同一のＲＦチャネルが用いられている、１‐セル、３‐セクタの再利用計画を考える。フレームは３つの違うリソースブロックＳ１、Ｓ２、Ｓ３に分割されている。各セクタは、図３に示されているように、デフォルトのリソースブロックとしてＳ１、Ｓ２、Ｓ３のうち１つを割り当てられている。  セクタＳ１及びＳ２のロードが３３％よりもある程度大きい（即ち、これらのセクタが、これらの基準リソースブロックで使用できるよりも多くのリソースユニットを必要とし、別のブロックへと広がる必要がある）が、セクタＳ３のロードが非常に低い場合を考える。図１０に図示されているように、各セクタのローディングについての基地局の知識を利用することによりセクタ間干渉を回避することができる。この例では、セクタＳ１及びＳ２が、互いに及びセクタＳ３に干渉するのを回避するべく、リソースブロックＳ３の使われていない部分の反対の端から始まる。
ＩＦＤＭＡ干渉回避
ＩＦＤＭＡ（インターリーブされたＦＤＭＡ）はマルチキャリア直交多重接続方式である。ＩＦＤＭＡでは、ベースバンド信号が単一キャリア四相位相変調（ＱＰＳＫ）又は直交振幅変調（ＱＡＭ）シンボルストリームとして開始する。チャネル化コード変調と、保護期間の挿入と、フィルタリング（典型的にルート二乗コサインフィルタによる）と、送信とに先立って、シンボルが、Ｌ回（反復因数）繰り返されるブロックへとグループ分けされ、ここでＬは整数である。ＩＦＤＭＡでは、異なるデータ速度のユーザへの送信は、図１１に示されているようにコードツリー構造により割り当てられたＩＦＤＭＡチャネル化コードを用いる。チャネル化コードにより、セクタの別個のユーザの送信を直交させ、その結果、セクタ内干渉がなくなる。ある実施形態では、セクタ内干渉を無くす為に、特殊なコードが用いられる際には、そのコードからルートへの経路上にも、使用できるそのコードの真下のサブツリーにも、他のコードが無いよう、コードが割り当てられる。
【００３８】
図１１を参照すると、チャネル化コード｛ｃＬ，ｋ｝が、ＩＦＤＭＡ反復因数Ｌのｋ番目のコードに対応している。コードの割り当てｃ１，０が、ＲＦ帯域幅の全体（全てのサブキャリア）を占有するユーザに対応しており、一方で、コードｃ８，１のユーザが、周波数領域で全ての８番目のサブキャリアを占有し、最初のサブキャリアオフセットは１である。セクタは、セクタでの別個のユーザの送信が互いに直交するように、コードをあらゆる順番で割り当てることができ、かつツリーのあらゆる部分を用いることができ、その結果、セクタ内干渉がなくなる。しかし、コード割り当ては、セクタ内干渉回避にのみ効果的であり、セル内干渉（同一のＲＦチャネルを用いるセルの他のセクタからの干渉）及びセル間干渉には効果的でない。低い程度から中程度にロードされた状態の同期のセルラーシステム（これらのフレーム周期が少なくとも大まかに調整されるようシステムのセルが共通の時間基準に同期させられている）では、コードツリー構造及びコードの使用の付加的な制約によって、以下に提案される干渉回避方法が、セクタ内干渉に加えて、セル内干渉及びセル間干渉の両方を自動的に回避できる。ここで留意すべきは、干渉回避が「自動」だというのは、基地から基地への通信又はスケジューリングの協調を一切必要としないという意味である。
マルチセルのシナリオのＩＦＤＭＡ干渉回避
前述したように、１‐セル、６‐セクタ、２‐周波数の再利用計画の展開モデルについて分かるのは、ユーザへの干渉のシナリオが、（特にセルの端部のユーザにとっては）２つの主要な近傍の同一チャネルセクタからの同一チャネル干渉によることであり、一方で、１‐セル、３‐セクタ、１‐周波数の再利用計画については、基地が２〜４つの主要な近傍の同一チャネルセクタから同一チャネル干渉をされる。前掲のようにセクタがラベルを付けられていると、移動ユニットがセクタＳ１にある場合、同一チャネルセクタはＳ２、又はＳ３である。よって、３つの同一チャネルセクタ、Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３の間の干渉を回避する／最小にする為に、本発明の好適な実施形態では、図１２に示されているように、チャネル化コードツリーを３つのサブツリーへとまず分割することにより、干渉回避が成し遂げられる。サブツリーのルートがチャネル化コードｃ３，０、ｃ３，１、ｃ３，２でラベル付けされている。
【００３９】
ＩＦＤＭＡでは、リソースブロックを、ＩＦＤＭＡチャネル化コードツリーのサブツリーなどのチャネル化コードのグループと見なすことができる。コードサブツリーの低い部分をセクタのリソースブロックの先頭と考えることができ、また、コードサブツリーの上部をセクタのリソースブロックの終端と考えることができる。各同一チャネルセクタが最初に３つのリソースブロック（コードサブツリー）の１つを割り当てられる。基地は、コードをスケジュールしそのコードツリーからユーザに配分する。コードは、以下のアルゴリズムに従ってユーザに割り当てられる。
１．データ送信にチャネルリソースを必要とする特定のセクタのユーザが、それらの、優先順位、データ速度、及び／又はサービス品質（ＱｏＳ）要求の順番によってソートされる。
２．優先順位／データ速度／ＱｏＳの高いユーザは、セクタの配分コードサブツリーから、コードサブツリーの低い部分から始まるコードを割り当てられる。
３．セクタの配分コードサブツリーから全てのユーザにはコードを割り当てられない場合、残りのユーザは二つ一組でグループ分けされ、コードの配分がコードサブツリーの上部からなされるように、各ユーザ対は、２つの他のセクタのコードサブツリーからコードを割り当てられる（コードサブツリーにつき１人のユーザ）。このプロセスは、残りのユーザを他の２つのセクタの間に等しく分配する。
４．工程２及び工程３のコード割り当ては、セクタの別個のユーザの送信が互いに直交するようにし、その結果、セクタ内干渉がなくなる。
【００４０】
図１３はこのプロセスを示すフローチャートである。論理フローが工程１３０１から開始し、リソースを必要とする特定のセクタのユーザが、それらの、優先順位、データ速度、及び／又はＱｏＳにより、格付けされる。注目すべきは、全てのユーザが同一の優先順位を授けられているシステムでは、工程１３０１を飛ばすことができ、論理フローは工程１３０３から始まることである。工程１３０３では、基地局制御装置６０１が、特定のセクタのユーザへの送信に用いるリソースブロックを決定する。以上に論じられたように、ＩＦＤＭＡチャネル化コードツリーはＭ＝３個の特殊なリソースブロック（サブツリー）に分割される。基地局６００内の各セクタは、データを送信する為に特定のリソースブロックを割り当てられる。いったん特定のリソースブロックが決定されると、論理フローは工程１３０５に進む。代案として、制御装置がセクタへのリソースブロックの割り当てを先験的に知っているので、工程１３０３を飛ばすことができ、論理は工程１３０１から工程１３０５へと流れる。工程１３０５〜１３０９は、格付けされたリストの各ユーザについて行われる。工程１３０５では、ユーザのデータ要求を満たすリソースブロックでチャネル化コードが使用可能かどうかが決定され、使用可能な場合、論理フローは工程１３０７に進み、そのコードを利用するユーザにセクタのリソースブロック（コードサブツリー）からデータが送信される。以上に論じられたように、セクタ内干渉を回避しながら、優先順位のより高いユーザがセクタの配分コードサブツリーから、ツリーの低い部分から始まるコードを割り当てられる。しかし、工程１３０５で、セクタのコードサブツリーには使用可能なコードが無い場合、論理フローは工程１３０９に進み、コードを利用するユーザに他のセクタのコードサブツリーからデータが送信される。以上に論じられたように、これらのコードは、セクタ内干渉を回避しながらコードの配分がコードサブツリーの上部からなされるように、利用される。
【００４１】
よって、上記コード割り当てアルゴリズムによって、全ての近傍の同一チャネルセクタ／セルのローディングが３３％未満の際には、完璧な干渉回避（セル内及びセル間の干渉について）が達成される。
【００４２】
あらゆる同一チャネルセクタのローディングが３３％より多い際には、他のセクタのコードツリーの上部からコードを割り当てられた残りの低データ速度のユーザ（工程３で）が、他のセクタのユーザ（干渉しているセクタのコードからルートへの経路のコードや、そのコードの真下のサブツリーのコードを割り当てられたユーザ）の部分に部分的に干渉する。例えば、セクタ１のユーザへのデータ速度の要求が、Ｒｓ／６、Ｒｓ／６、Ｒｓ／１２、Ｒｓ／１２だとする。データ速度のより高いユーザが、工程２に従い、セクタ１のコードサブツリーのコードｃ６，０、及びｃ６，３を割り当てられる。セクタ内干渉を回避しながらＳ１のコードサブツリーに割り当てられる他のコードが無いときには、工程３に従い、より低いデータ速度のユーザがコードｃ１２，２、及びｃ１２，１を割り当てられる。よって、同一チャネルセクタＳ２及びＳ３がわずかにロードされている場合（＜３３％）は、完璧な干渉回避（セル内及びセル間の干渉について）を依然として維持することができる。更に、Ｓ１からの干渉がＳ２とＳ３との間で等しく分配される。他の同一チャネルセクタ／セル、つまりＳ２及びＳ３のローディングが、３３％を上回っているときには、干渉を完璧には回避することができない。しかし、干渉をされるリソースの数は、本提案方法で用いられたスケジューリングの順番により少なく保たれる。
【００４３】
注目すべきは、先に記載された干渉回避体系によって、コードサブツリーの底部付近のチャネル化コードの干渉されていない確率が、割り当てられたブロックの終端のサブツリーの最上部付近のコードより高く（より頑健）、それ故に、該チャネル化コードを、制御チャネル、優先順位の高い遅延に敏感なユーザなどの、システムの決定的な信号方式／メッセージに割り当てられることである。
【００４４】
上記例は、コードツリーを３つの等しい帯域幅のサブツリーへと分割する。しかし、セクタの平均のローディングについての先験的な情報又は履歴の情報が既知の場合、これらのローディングに比例してコードツリーを３つの同一チャネルセクタの間に不均等に分割してもよい。
【００４５】
非同期のセルについても、同一のセルの他のセクタからの干渉を回避する為に、依然として本提案方法をセル内で適用することができる。この場合は、基地局が各セクタの個々のロードを知っているという事実を利用することにより、ロードが更に高いときでもセル内干渉を回避することが可能であり、高いロードのセクタが、低いロードのセクタに割り当てられたコードサブツリーの使われていない部分を用いることができる。
【００４６】
ＩＦＤＭＡ干渉回避技術は、本出願の連続性を維持する為にダウンリンクについて記載されている。しかし、ＩＦＤＭＡは、その低いピーク対平均値比のおかげでアップリンクについては更に有益である。アップリンクでは、前述したように干渉を回避する為にセクタにより決定されたチャネル化コードを用いてユーザがデータを送信する。
【００４７】
図１４及び図１５は、本発明がどのように周波数次元に（特にＯＦＤＭシステムについて）適用されるかについての更なる解明を提供することを意図している。図１４は、時間対周波数の要素がＯＦＤＭの時間対周波数のグリッドの１つ以上のボックスと定義されてよいことを示す。明確にする為に、これらは、時間対周波数の要素（ＴＦＥ）を形成している隣接したボックスであるように図１４に示されているが、現実には、ＴＦＥは隣接した又は隣接していないボックスの任意の集まりでよい。図１５は、幾つかのＴＦＥの、わけても交差する周波数を示す。各ＴＦＥには、「（Ａ）」、「（Ｂ）」などの対応付けられた文字ラベルが付いている。同一のラベルを有する全てのＴＦＥは、同一のリソースユニット（リソースユニットは、後で定義される／論じられる通り）の一部である。ここで留意すべきは、このことにより、リソースユニットの要素が物理的に隣接する必要はないと示されることである。合計９つの別個のリソースユニット（ラベル「（Ａ）」〜「（Ｉ）」）が示されており、これらが一緒にリソースブロック（後で定義される通り）を形成する。
【００４８】
好適な実施形態で記載された方法に基づいて、リソースブロックを３セットのリソースユニットに分割できる。よってリソースユニットの各セットは、３つのリソースユニットを含み、リソースユニットの埋められる順番が本発明に従って決定される。例えば、要望に応じて、「Ｓ１」のラベルを付けられたセクタが、「（Ａ）」、「（Ｂ）」、「（Ｃ）」、「（Ｉ）」、「（Ｆ）」、「（Ｈ）」、「（Ｅ）」、「（Ｇ）」、「（Ｄ）」の順番でリソースユニットを埋め、一方で、「Ｓ２」のラベルを付けられたセクタが「（Ｄ）」、「（Ｅ）」、「（Ｆ）」、「（Ｃ）」、「（Ｉ）」、「（Ｂ）」、「（Ｈ）」、「（Ａ）」、「（Ｇ）」の順番でリソースユニットを埋め、「Ｓ３」のラベルを付けられたセクタが「（Ｇ）」、「（Ｈ）」、「（Ｉ）」、「（Ｃ）」、「（Ｆ）」、「（Ｅ）」、「（Ｂ）」、「（Ａ）」、「（Ｄ）」の順番でリソースユニットを埋められる。ここで留意すべきは、図１５に示されたＴＦＥがシステムフレーム長さの一部分のみを表す場合があることである。フレームの残りは、既に記載された通り、「（Ａ）」〜「（Ｉ）」のラベルのついたＴＦＥを含むが、周波数次元のこれらの位置は、周波数ホッピングのメリットをもたらすよう所定のやり方で時折変えることができる。別の実施形態では、図１５に示されたＴＦＥに続いて、リソースブロックに更に多数のリソースユニットを供給する為に、「（Ｊ）」、「（Ｋ）」、等々のラベルを付けられた付加的なリソースユニットに残りの時間間隔が用いられることがある。ここで留意すべきは、システムで低データ速度サービスが支持されている際には、このアプローチが有益となり得ることである。別の実施形態では、時間対周波数のグリッドの幾つかの部分が、本発明の基準として用いられているリソースブロックから除外されることがある。例えば、ある一定の、パイロットシンボル、トラフィックチャネル、制御チャネルを、本発明の干渉回避方法から除外することが可能である。別の実施形態では、時間対周波数のグリッドを複数のリソースブロック（必ずしも時間及び／又は周波数に関し隣接してはいない、つまり、フレームに亘りインターリーブされていてもよい）に分割してもよく、各リソースブロックは別個のリソースユニットを含んでいる状態であり、本発明の干渉回避方法を１つ以上のリソースブロック内で選択的に適用することができる。
【００４９】
ハイブリッドＡＲＱと組み合わされた適応変調／符号化（ＡＭＣ）は周知の技術であり、本発明により提供された低い同一チャネル干渉を生かすよう適切に合わされる。ＡＭＣは、送信器と受信器との間の情報転送速度を最大にする測定又は推論された同一チャネル干渉に基づいて、適切な変調及び前方誤り訂正の符号化レベルを選択する。回復できないチャネルエラーという結果をもたらした不適当なＡＭＣレベルの選択の衝撃を緩和することにより、ハイブリッドＡＲＱがＡＭＣを補完する。不適当なＡＭＣレベルは、同一チャネル干渉レベルには瞬間転送速度の高すぎる、積極的すぎるレベルとして特徴づけられる恐れがある。ハイブリッドＡＲＱ技術は、情報量を復号する為に特定のデータユニットの多数の送信を推定的に組み合わせる。当業者には良く知られているように、ハイブリッドＡＲＱは、チェイス合成（Ｃｈａｓｅ  ｃｏｍｂｉｎｉｎｇ）又は増加的冗長性（ｉｎｃｒｅｍｅｎｔａｌ  ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ）のどちらかを用いる多様な方式で実施されてよい。ハイブリッドＡＲＱの結果として、失敗した送信の試行全てのエネルギーが、最終的な成功した情報量の復号化に寄与することができる。ＡＭＣとハイブリッドＡＲＱとの組み合わせは、システムの全体的な情報転送速度を最大にするのに役立つ。  ＡＭＣレベル選択のアルゴリズムは、本発明によりもたらされた低い同一チャネル干渉レベルを生かすように修正されてよい。全般に、任意の特定のリソースユニットから見た同一チャネル干渉のレベルは不確実である。しかし、リソースブロックの先頭に位置付けられたリソースユニットについては、終端に位置付けられたものと比べると、干渉の恐れが少ない。この結果から、ＡＭＣ選択のアルゴリズムの設計は、リソースブロックの先頭に割り当てられたリソースユニットのＡＭＣレベルが、近傍のセクタからの同一チャネル干渉を認める恐れがより高いリソースブロックの終端に向けて割り当てられたＡＭＣレベルより積極的になるようなされてよい。同じように、送信器がＡＭＣレベル選択のアルゴリズムを、近傍のセクタに対し生じる同一チャネル干渉を緩和するよう合わせる。例として、ユーザのトラフィックの需要が、他のセクタの割り当てのリソースブロックのリソースユニットをスケジュールすることにより、あるセクタがこれらの割り当てのリソースブロックを超えなくてはならないと指示する場合、送信器が、送信の電力を低減させ積極性のより低いＡＭＣレベルを選択することにより、近傍のセクタにもたらされた推論を緩和する。
【００５０】
主にダウンリンクの観点から好適な実施形態は記載されたが、本発明はアップリンクにも等しく適用可能である。よって、アップリンクの状況に適用可能な際には、干渉回避の方法により、複数の遠隔ユニットからのアップリンク送信を支持する能力のある複数のリソースブロックへとフレームが分割される。特定のセクタについては、送信が遠隔ユニットからスケジュールされ、これにより、セクタのリソースブロックの先頭から開始し、リソースブロックがそれより多くの送信をもう支持できない箇所までなされ、その箇所を超えると、付加的な送信が、他のセクタに割り当てられたリソースブロック内で送信されるようスケジュールされる。図１６は、（１，３，１）周波数再利用パターンである１つの例を示し、移動ユニット１６５０が基地局１６０１へとセクタＳ１で送信している。移動ユニット１６５２、１６５４、１６５６、１６５８が、それぞれ、基地局１６０４へセクタＳ３で、基地局１６０３へセクタＳ２で、基地局１６０３へセクタＳ３で、基地局１６０２へセクタＳ２で、送信している。更に、移動ユニット１６５１が基地局１６０１へセクタＳ２で送信しており、移動ユニット１６５３が基地局１６０１へセクタＳ３で送信している。移動ユニット送信アンテナが典型的に全方向性なので、移動ユニット１６５２、１６５４、１６５６、１６５８は、移動ユニット１６５０に対する主要な干渉物となる恐れがある。更に、基地局のセクタのアンテナパターンが理想的でないので、移動ユニット１６５１及び１６５３は付加的な干渉の潜在源である。しかし、本発明の方法が、アップリンク送信のスケジューリング（このようなスケジューリングは通常、基地局に制御されている）に適用される際、留意すべきは、これらの６つの干渉物のどれも、移動ユニット１６５０により用いられているリソースブロックＳ１でそれらの送信を開始しないことである。従って、本発明は、ダウンリンク送信にもアップリンク送信にも、即ち両方に同様な機能性を提供する。
【００５１】
本発明がわけても特定の実施形態に関して示され記載されたが、当業者には分かるように、形式と詳細とにおける種々の変更は、本発明の精神及び範囲から逸脱することなくその中でなされてよい。例えば、前述の本提案方法を他の周波数再利用計画に適用することができるが、リソースブロックの数及び埋められる順番は、（１，３，１）及び（１，６，２）として図示されたものと異なってもよい。更に、依然として本発明の範囲内にありながら、更に多数のブロック及び／又は修正された、埋められる順番が（１，３，１）又は（１，６，２）と共に用いられてもよい。意図されているのは、このような変更が以下の請求項の範囲内にあることである。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明の好適な実施形態に係る通信システムのブロック図。
【図２】図１の通信システムの典型的なチャネル再利用パターン。
【図３】図１の通信システムの典型的なチャネル再利用パターン。
【図４】本発明の好適な実施形態に係る干渉回避。
【図５】本発明の好適な実施形態に係る干渉回避。
【図６】本発明の好適な実施形態に係る図１の基地局のブロック図。
【図７】本発明の好適な実施形態に係る図６の基地局の操作を示すフローチャート。
【図８】本発明の好適な実施形態に係る干渉回避。
【図９】本発明の好適な実施形態に係る干渉回避。
【図１０】本発明の好適な実施形態に係る干渉回避。
【図１１】典型的なＩＦＤＭＡシステムのコードツリー構造。
【図１２】本発明の好適な実施形態に係るコードツリー構造の区分化。
【図１３】本発明の好適な実施形態に係る図６の基地局の操作を示すフローチャート。
【図１４】本発明に係る、ＯＦＤＭの時間対周波数のグリッド、及び、Ｋ個のサブキャリアとＬ個の時間間隔とから成る時間対周波数の要素（ＴＦＥ）。
【図１５】本発明に係るＴＦＥの例の配列。
【図１６】アップリンク干渉回避に適用された本発明の例。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【国際調査報告】
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