(57)【要約】本発明は、式Ｉ【化１】2006520353.tif 000005の有機化合物、特に増殖性疾患、とりわけ固形腫瘍疾患の進行の遅延または処置のために、電離放射線と組み合わせて使用する医薬組成物に関する。
2006520353.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
処置を必要とする対象における増殖性疾患の処置法であり；
(ａ)遊離形または薬学的に許容される塩形の式Ｉ
【化１】
2006520353.tif 000004
〔式中、
ＡはＯまたはＮＲＮであり、ここで、ＲＮは水素または低級アルキルであり、Ｒは水素または低級アルキルであり、そしてＺはＯまたは結合である。〕
のエポシロン誘導体を、
(ｂ)電離放射線と組み合わせて
投与することを含む、方法。
【請求項２】
(ａ)ＡがＯであり、Ｒが低級アルキルであり、ＺがＯである式Ｉの化合物を
(ｂ)電離放射線と組み合わせて
投与することを含む、請求項１記載の方法。
【請求項３】
(ａ)エポシロンＢを、
(ｂ)電離放射線と組み合わせて
投与することを含む、請求項１または２記載の方法。
【請求項４】
対象が、増殖性疾患を有する温血動物であり、請求項１、２または３のいずれかに記載の組み合わせを、該動物に増殖性疾患に対して併用で治療的に有効となる方法で投与することを含む、請求項１、２または３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
増殖性疾患に対して併用で治療的に有効となる量で式Ｉの化合物および少なくとも１個の薬学的に許容される担体を投与することを含み、電離放射線と併用して使用するための、請求項１から４のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
処置を必要とする対象における、増殖性疾患の進行の遅延のための、請求項１、２、３、４または５のいずれかに記載の方法。
【請求項７】
増殖性疾患の処置のための、請求項１、２、３、４または５のいずれかに記載の方法。
【請求項８】
増殖性疾患の進行の遅延または処置用の、電離放射線と組み合わせて使用するための医薬の製造のための、請求項１、２または３のいずれかに記載の式Ｉの化合物の使用。
【請求項９】
(なし)
【請求項１０】
増殖性疾患が固形腫瘍である、請求項６、７または８のいずれかに記載の方法。
【請求項１１】
ＡがＯまたはＮＲＮであり、ここで、ＲＮが水素または低級アルキルであり、Ｒが水素または低級アルキルであり、そしてＺがＯまたは結合である式Ｉの化合物(またはその薬学的に許容される塩もしくはプロドラッグエステル)を、増殖性疾患の処置のために電離放射線と組み合わせた使用のための指示書と共に含む、包装物。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、有機化合物、特に増殖性疾患、とりわけ固形腫瘍疾患の進行の遅延または処置のために、電離放射線と組み合わせて使用するための医薬組成物に関する。
【０００２】
我々は、本発明により、ある種のエポシロン誘導体が、電離放射線と組み合わせて使用したときに、増殖性疾患、とりわけ固形腫瘍疾患の進行の遅延または処置に有効であることを発見した。
【０００３】
したがって、本発明は、処置を必要とする対象における増殖性疾患、とりわけ固形腫瘍疾患の進行の遅延または処置の方法であり、該対象に、遊離形または薬学的に許容される塩形の有効量の式Ｉ
【化１】
2006520353.tif 000003
〔式中、ＡはＯまたはＮＲＮであり、ここで、ＲＮは水素または低級アルキルであり、Ｒは水素または低級アルキルであり、そしてＺはＯまたは結合である。〕
のエポシロン誘導体と、所望により少なくとも１個の薬学的に許容される担体を；電離放射線と組み合わせて投与することを含む、方法を提供する。
【０００４】
ＡがＯであり、Ｒが水素であり、そしてＺがＯである式Ｉの化合物は、エポシロンＡとして既知である；ＡがＯであり、Ｒがメチルであり、そしてＺがＯである式Ｉの化合物は、エポシロンＢとして既知である；ＡがＯであり、Ｒが水素であり、そしてＺが結合である式Ｉの化合物は、エポシロンＣとして既知である；ＡがＯであり、Ｒがメチルであり、、そしてＺが結合である式Ｉの化合物は、エポシロンＤとして既知である。
【０００５】
さらに、本発明は、増殖性疾患の処置において、電離放射線と組み合わせて使用するための医薬の製造のための、式Ｉの化合物(またはその薬学的に許容される塩もしくはプロドラッグエステル)の使用を提供する。
【０００６】
さらなる局面において、本発明は、増殖性疾患、とりわけ固形腫瘍の処置のために、電離放射線と組み合わせた、式Ｉのエポシロン誘導体(またはその薬学的に許容される塩もしくはプロドラッグエステル)の使用を提供する。
【０００７】
さらに別の局面において、本発明は、増殖性疾患、とりわけ固形腫瘍の処置のために、電離放射線と組み合わせて使用するための、活性成分としての式Ｉのエポシロン誘導体(またはその薬学的に許容される塩もしくはプロドラッグエステル)を提供する。
【０００８】
なおさらに別の局面において、本発明は、式Ｉのエポシロン誘導体(またはその薬学的に許容される塩もしくはプロドラッグエステル)を、増殖性疾患、とりわけ固形腫瘍の処置のために電離放射線と組み合わせた使用のための指示書と共に含む、包装物を提供する。
【０００９】
本明細書の上記およびその他すべてにおいて、下記の用語は下に定義の意味を有する：
上記および下記で、有機基または有機化合物と合わせて言及される“低級”なる用語は、最大７個(７個を含む)、好ましくは最大４個(４個を含む)の炭素原子を有する、分枝または非分枝であってよい化合物または基を各々意味する。
【００１０】
低級アルキル基は分枝または非分枝であり、１個から７個の炭素原子、好ましくは１−４個の炭素原子を含む。低級アルキルは、例えば、メチル、エチル、プロピル、ブチル、イソプロピルまたはイソブチルである。
【００１１】
本明細書で使用する“進行の遅延”なる用語は、処置すべき増殖性疾患の早期相にある患者に対する組み合わせの投与を意味する。
【００１２】
本明細書で使用する“固形腫瘍疾患”なる用語は、神経膠腫、甲状腺癌、乳癌、卵巣癌、結腸および一般にＧＩ管の癌、頸癌、肺癌、特に小細胞肺癌、および非小細胞肺癌、頭頚部癌、膀胱癌、前立腺の癌またはカポジ肉腫を含むが、これらに限定されない。本発明の一つの好ましい態様において、処置すべき腫瘍疾患は神経膠腫、前立腺の癌または甲状腺癌である。本発明の組み合わせは固形腫瘍の増殖だけでなく、液体腫瘍の増殖も阻害する。さらに、腫瘍のタイプおよび使用する特定の組み合わせに依存して、腫瘍容積の減少を得ることができる。本明細書に記載の組合せはまた腫瘍の転移の拡散ならびに微小転移の増殖または発症の予防に適している。
【００１３】
組み合わせは、一定量の式Ｉのエポシロン誘導体を、一定量の電離放射線(電離放射線の投与は連続的、断続的または散発的であってよい)と、式Ｉのエポシロン誘導体を電離放射線と別々に、同時にまたは連続して投与しないときには得られない効果である、または、投与が連続的、断続的または散発的であってよい電離放射線を、式Ｉのエポシロン誘導体と別々に、同時にまたは連続して投与しないときには得られない効果である、相乗効果が存在するように投与することを意味する。
【００１４】
好ましくは、組み合わせは、一定量の式Ｉのエポシロン誘導体を、一定量の電離放射線と、
ａ)電離放射線の前もっての、同時のまたは連続した投与なしでの式Ｉのエポシロン誘導体の投与(ここで、該投与は連続的、断続的または散発的であってよい)；
ｂ)式Ｉのエポシロン誘導体の、前もっての、同時のまたは連続した投与なしでの電離放射線の投与(ここで、該投与は連続的、断続的または散発的であってよい)：
では得られない、相乗的な抗増殖性効果および／またはクローン的(clonogenic)細胞殺傷効果が得られるように、投与することを意味する。
【００１５】
“電離放射線”なる用語は、上記および後記で、電磁波(例えばＸ線およびガンマ線)または粒子(例えばアルファおよびベータ粒子)のいずれかから発生する電離放射線を意味する。電離放射線は、放射線療法にて施行されるが、これに限定されず、当分野で既知である(Hellman, Principles of Radiation Therapy, Cancer, in Principles and Practice of Oncology, 248-275 (Devita et al., ed., 4th Ed., V1, 1993)。
【００１６】
ＡがＯまたはＮＲＮであり、ここで、ＲＮが水素または低級アルキルであり、Ｒが水素または低級アルキルであり、そしてＺがＯまたは結合である式Ｉのエポシロン誘導体、および、このようなエポシロン誘導体の製造法は、特に一般的におよび具体的に、特許および特許出願ＷＯ９３／１０１２１、ＵＳ６,１９４,１８１、ＷＯ９８／２５９２９、ＷＯ９８／０８８４９、ＷＯ９９／４３６５３、ＷＯ９８／２２４６１およびＷＯ００／３１２４７に記載され、いずれの場合も、特に化合物を対象とした請求項および作業実施例の最終産物、最終産物の対象、医薬製剤および特許請求の範囲を、これらの刊行物を引用して本明細書に包含させる。同様に、それらに記載されている対応する立体異性体ならびに対応する結晶修飾、例えば、溶媒和物および多形態を含む。
【００１７】
エポシロンＢの対応するラクタムへの変換は、ＷＯ９９／０２５１４のスキーム２１(３１、３２頁)および実施例３３(４８−５０頁)に記載されている。エポシロンＢと異なる式Ｉの化合物の、対応するラクタムへの変換は、同様に達成できる。ＲＮが低級アルキルである対応する式Ｉのエポシロン誘導体は、ＲＮが水素であるエポシロン誘導体から出発して、還元的アルキル化のような当分野で既知の方法により製造できる。
【００１８】
式Ｉのエポシロン誘導体、とりわけエポシロンＢは、ＷＯ９９／３９６９４に記載の医薬組成物の部分の通りに投与できる。
【００１９】
(ａ)遊離形または薬学的に許容される塩形で存在し得る、式Ｉのエポシロン誘導体(式中、ＡはＯまたはＮＲＮであり、ここで、ＲＮは水素または低級アルキルであり、Ｒは水素または低級アルキルであり、そしてＺはＯまたは結合である)と、所望により少なくとも１個の薬学的に許容される担体および(ｂ)電離放射線を含む組み合わせを、以下、本発明の組み合わせと呼ぶ。
【００２０】
固形腫瘍疾患のような増殖性疾患の性質は多因性である。ある状況下で、異なる作用機構の薬剤と組み合わせ得る。しかしながら、同じ分野で作用するが、異なる作用機構を有する薬物の任意の組み合わせを単に考慮することは、必ずしも有利な効果の組合わせをもたらさない。
【００２１】
本発明の組み合わせにおいて、式Ｉのエポシロン誘導体および薬学的に許容される塩およびプロドラッグ誘導体は、好ましくは、適切な治療的有効量の活性成分を、所望により、投与に適した、無機または有機、固体または液体の、薬学的に許容される担体と共に含む、医薬製剤の形で使用する。
【００２２】
好ましい態様において、各患者は電離放射線の投与を受け、一方で式Ｉのエポシロン誘導体を週に１回、３週間、静脈内投与し、続いて１週間休薬日とする。４週間の各期間を１サイクルとみなす。各サイクルの１日目を、式Ｉのエポシロン誘導体および電離放射線の投与日と定義する。処置の効果を、これらの試験において、例えば、６週間毎の腫瘍の放射線学的評価により、１８週間または２４週間後に決定できる。
【００２３】
別の態様において、電離放射線を、前処置として、すなわち、本発明の組み合わせを開始する前に投与する；電離放射線単独は、患者に、決められた期間投与し、例えば、２、３日または数週間、電離放射線単独を毎日投与する。
【００２４】
他の好ましい態様において、式Ｉのエポシロン誘導体を、週に１回、３週間静脈内投与し、続いて１週間休薬する。４週間の期間各々を１サイクルとみなす。処置の効果を、これらの試験において、例えば、６週間毎の腫瘍の放射線学的評価により、１８週間または２４週間後に決定できる。
【００２５】
エポシロン誘導体医薬組成物は、例えば、経腸、例えば、経口、直腸、エアロゾール吸入または経鼻投与用組成物、非経腸、例えば、静脈内または皮下投与用組成物、または、経皮投与用(例えば受動的またはイオン泳動的(iontophoretic))組成物、または局所投与用組成物であってよい。
好ましくは、エポシロン誘導体医薬組成物は、経口投与に適する。
【００２６】
本発明の医薬組成物は、それ自体既知の方法で製造でき、治療的有効量の少なくとも１個の薬理学的に活性な組み合わせパートナー単独で、または１個またはそれ以上の薬学的に許容される担体と組み合わせて含む、ヒトを含む、哺乳類(温血動物)への経腸、例えば、経口または直腸、および、非経腸投与に適したものであり、とりわけ経腸または非経腸投与に適する。
【００２７】
新規医薬組成物は、例えば、約１０％から約１００％、好ましくは約２０％から約６０％の活性成分を含む。組み合わせ治療のための、経腸または非経腸投与用医薬製剤は、例えば、糖衣錠、錠剤、カプセルまたは坐薬、および、さらにアンプルのような単位投与形のものである。特記しない限り、これらはそれ自体既知の方法で、例えば混合、造粒、糖衣、溶解または凍結乾燥法の手段により製造できる。各投与形の個々の薬に含まれる単位用量は、必要な有効量に複数の薬剤単位の投与により到達できるため、それ自体、有効量を構成する必要はない。
【００２８】
経口投与形の組成物の製造において、通常の医薬媒体のいずれか、例えば、水、グリコール、油、アルコール、香味剤、防腐剤、着色剤；または、例えば、粉末、カプセルおよび錠剤のような経口固形製剤の場合、担体、例えばデンプン、糖、微結晶性セルロース、希釈剤、造粒剤、滑剤、結合剤、崩壊剤などを用いてよく、固形経口製剤が液体製剤よりも好ましい。投与の容易さのために、錠剤およびカプセルは、最も有利な経口投与単位形であり、この場合、固体製剤担体を明らかに用いる。
【００２９】
特に、本発明の組み合わせの各組み合わせパートナーの治療的有効量を、同時にまたは連続的に、かつ任意の順番で、投与してよく、該組成物を別々にまたは固定された組み合わせとして投与してよい。例えば、本発明の増殖性疾患の進行を遅延するまたは処置する方法は、(ｉ)第一組み合わせパートナーの投与、および(ii)第二組み合わせパートナーの投与を含み、組み合わせパートナーの投与は、同時であるか、任意の順番で連続的であり、一緒になって治療的有効量で、好ましくは相乗的有効量で、例えば、本明細書に記載の量に対応する一日、または１週間の投与量で投与してよい。本発明の組み合わせの個々の組み合わせパートナーは、別々に、治療の経過中に異なる時点で、または同時に投与できる。さらに、投与なる用語はまた、インビボで組み合わせパートナーそれ自体に変換する式Ｉのエポシロン誘導体のプロドラッグの使用を含む。本発明は、したがって、同時または交互の処置のすべてのこのようなレジメンを含み、“投与”なる用語はそれにしたがって解釈されるべきである。
【００３０】
電離放射線および式Ｉのエポシロン誘導体のお互いの投与量は、好ましくは相乗的である比率である。
【００３１】
温血動物がヒトであるとき、式Ｉの化合物の投与量は、成人の患者の場合、好ましくは１週間に１回約０.２５から７５、好ましくは０.５から５０の範囲、例えば２.５mg／ｍ２を、２週間から４週間、例えば３週間投与し、その後、６から８日間の休薬日とする。本発明の態様において、エポシロンＢは、引用によりその記載を本明細書に包含させるＵＳ６,３０２,８３８に記載の処置スケジュールにしたがい、投与する。
【００３２】
式Ｉの化合物の具体的な投与形態および投与量は、患者の特徴、特に、年齢、体重、ライフスタイル、活動レベルなどを考慮して、担当医が選択し得る。
【００３３】
式Ｉのエポシロン誘導体の具体的な投与の形態および投与量は、活性成分の効果および作用時間、投与の形態、電離放射線の効果および作用時間および／またな処置すべき対象の性別、年齢、体重および個々の状態のような種々の因子に依存し得る。
【００３４】
電離放射線の投与量は、電離放射線の効果および作用時間、投与の形態、投与部位、式Ｉのエポシロン誘導体の効果および作用時間および／または処置すべき対象の性別、年齢、体重および個々の状態のような種々の因子に依存し得る。電離放射線の投与量は、一般に、放射線吸収線量、時間および部分量（フラクション）の観点から規定され、担当医により慎重に決定されなければならない。
【００３５】
式Ｉの化合物の塩形成基は、塩基性または酸性特性を有する基またはラジカルである。少なくとも１個の塩基性基または少なくとも１個の塩基性ラジカル、例えば遊離アミノ基、ピラジニルラジカルまたはピリジルラジカルを有する化合物は、酸付加塩の形で、例えば無機酸、例えば塩酸、硫酸またはリン酸と、または適当な有機カルボン酸またはスルホン酸、例えば脂肪族モノ−またはジ−カルボン酸、例えばトリフルオロ酢酸、酢酸、プロピオン酸、グリコール酸、コハク酸、マレイン酸、フマル酸、ヒドロキシマレイン酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸またはシュウ酸、またはアミノ酸、例えばアルギニンまたはリシン、芳香族性カルボン酸、例えば安息香酸、２−フェノキシ−安息香酸、２−アセトキシ−安息香酸、サリチル酸、４−アミノサリチル酸、芳香族性−脂肪族カルボン酸、例えばマンデル酸またはケイヒ酸、ヘテロ芳香族性カルボン酸、例えばニコチン酸またはイソニコチン酸、脂肪族スルホン酸、例えばメタン−、エタン−または２−ヒドロキシエタン−スルホン酸、または芳香族性スルホン酸、例えばベンゼン−、ｐ−トルエン−またはナフタレン−２−スルホン酸との塩を形成できる。複数個の塩基性基が存在するとき、１価または多価酸付加塩を形成できる。
【００３６】
単離または精製目的で、ならびに、さらに中間体として使用する化合物の場合において、薬学的に許容されない塩の使用も可能である。しかしながら、薬学的に許容される、非毒性塩が治療目的で使用され、故に、これらの塩が好ましい。
【００３７】
式Ｉにおいて、好ましくはＡがＯである。Ｒが低級アルキル、例えばエチルまたは最も好ましくは、メチルである。Ｚが好ましくはＯである。
【００３８】
本発明の好ましい態様において、組み合わせはエポシロンＢと電離放射線から成る。
【００３９】
さらに、本発明は、増殖性疾患を有する温血動物の処置法であり、該動物に、本発明の組み合わせを、増殖性疾患に対して併用で治療的に有効となる方法で投与する(ここで、組み合わせパートナーはまたそれらの薬学的に許容される塩の形で存在できる)ことを含む、方法に関する。
【００４０】
さらに、本発明は、増殖性疾患の進行の遅延または処置のための、および、増殖性疾患の進行の遅延または処置のための医薬の製造のための、本発明の組み合わせの使用に関する。
【００４１】
本発明の一つの態様において、下痢止めを、エポシロン、とりわけエポシロンＢの投与に時々付随する下痢を予防し、コントロールし、または排除するために、本発明の組み合わせと組み合わせて投与する。故に、本発明はまた式Ｉのエポシロン誘導体の投与に付随する下痢を予防し、またはコントロールする方法であり、有効量の下痢止めを、本発明の組み合わせの処置を受けている患者に投与することを含む、方法に関する。下痢止めおよびその投与プロトコールは、当業者に既知である。本発明の方法および組成物において使用するのに適した下痢止めは、天然オピオイド、例えばアヘンチンキ、パレゴリック、およびコデイン、合成オピオイド、例えばジフェノキシレート、ジフェノキシンおよびロペラミド、次サリチル酸ビスマス、オクトレオチド(例えばSANDOSTATINTMとして入手可能)、モチリンアンタゴニストおよび伝統的下痢止め治療、例えばカオリン、ペクチン、ベルベリンおよびムスカリン性薬剤を含むが、これらに限定されない。
【００４２】
下記実施例は本発明を説明することを意図し、それに限定するものと見なしてはならない。
【００４３】
実施例１
腫瘍細胞増殖を、代謝物活性の検出に基づく、比色分析のＭＴＴ−様alamarBlueアッセイにより評価した。クローン的生存を決定するために、培養した単一細胞の数を、約１００コロニー／皿が、決められた処置で得られるように調節した。２４時間異なる薬剤に暴露した後、細胞を照射し、８から１０日間増殖させ、その後メタノール／酢酸(７５％／２５％)に固定し、クリスタル・バイオレットで染色した。５０細胞／コロニーのコロニーのみを計数した。非処置細胞の平板効率(ＰＥ)を決定し、ＰＥ(％)＝(記録したコロニー／播いた細胞数)×１００として計算した。決められた処置での生存フラクション(ＳＦ)は、ＳＦ＝(記録したコロニー)／(播いた細胞数×ＰＥ／１００)により決定した。クローン的アッセイを少なくとも２回行い、エラーバーが無いのは、極小の標準偏差によるものである。細胞培養の照射は、室温で細胞培養皿(１００×１００mm)または９６ウェルプレート中、Pantak Therapax ３,３００ｋＶ  Ｘ線ユニットを使用して、０.７Gy／分で行った。線量測定は、Vigilant−線量計で制御した。
【００４４】
最初の増殖アッセイを、電離放射線との組み合わせ処置に適用すべき、エポシロンＢの投与量範囲を決定するために行った。明白な抗増殖性用量反応が、７２時間にわたり、２種の細胞系(Ｅ１Ａ／ｒａｓ形質転換ｐ５３−／−  ＭＥＦ；ヒト結腸腺癌細胞系ＳＷ４８０)に対して、エポシロンＢのナノモル以下および低いナノモル範囲で観察された。ヒトＳＷ４８０細胞は、エポシロンＢに対して、遺伝子的に定義された癌遺伝子形質転換ＭＥＦよりも感受性が高いことが示される(添付書類エポシロンＢ−１)。エポシロンＢと電離放射線(５Gy)の組み合わせ処置は、これらの２種の細胞系に対して、少なくとも相加的な抗増殖効果を示す(添付書類エポシロンＢ−２、エポシロンＢの代表的濃度と共に示す)。この組み合わせ処置モダリティーに関して、細胞を照射に先立ち、エポシロンＢで２４時間前処置した。
【００４５】
これらの結果に基づき、クローン的生存アッセイを、エポシロンＢと電離放射線を組み合わせて行った。クローン的アッセイは、ペトリ皿に低密度で播いた単一細胞からのコンパクト・クローンの生長に基づく。異なる処置条件下のクローン生長を定量し、比較できる。
【００４６】
添付書類エポシロンＢ−３は、ＳＷ４８０およびＥ１Ａ／ｒａｓ−形質転換ＭＥＦで、電離放射線およびエポシロンＢ各々単独および組み合わせで処置により行った、クローン的生存を要約する。増殖アッセイと同様に、ＳＷ４８０細胞は、エポシロンＢにＭＥＦよりも感受性であり、組み合わせ処置はまた両方の細胞系において少なくとも相加的効果を示した(エポシロンＢの投与量範囲は、各々のグラフに示すように、ＳＷ４８０およびＭＥＦで異なる)。これらの結果に基づき、組み合わせ処置の効果を、インビボで腫瘍同種移植片／異種移植片モデルを使用して試験すべきである。
【００４７】
エポシロンＢが、(幾分かの)パクリタキセル−不応腫瘍細胞系に対して抗増殖性であるべきであるという興味深い特性に基づき、我々は、これらの２種の細胞系に対するエポシロンＢおよびパクリタキセルの効果を、電離放射線と組み合わせて比較した。ヒトＳＷ４８０結腸癌細胞系は、パクリタキセルに対して不応であることが証明された(投与量５００nMまで、添付書類４ａ)。
【００４８】
しかし、パクリタキセルおよびエポシロンＢは単独で、および電離放射線と組み合わせて、マウス線維肉腫細胞系で同程度に増殖活動を減少させた(低ナノモル範囲で、添付書類４ｂ)。
【００４９】
我々は、エポシロンＢ／ＩＲおよびパクリタキセル／ＩＲの組み合わせ処置の効果を、クローン的細胞生存アッセイで比較した。両方の細胞系とも、エポシロンＢ／ＩＲおよびパクリタキセル／ＩＲの各々に少なくとも相加的な効果を示したが、パクリタキセル−耐性細胞系ＳＷ４８０に対しては、非常に高濃度のパクリタキセルのみであった(添付書類エポシロンＢ−５)。
【００５０】
パクリタキセル−耐性は、しばしば腫瘍細胞のＭＤＲ−Ｐ−糖タンパク質−過剰発現によるものであり、ＭＤＲ−拮抗剤(reversal agent)ベラパミルにより阻害できる。したがって、増殖実験を、ベラパミルで前処置したＳＷ４８０細胞において、異なる処置モダリティーで行った。ベラパミルの低用量(５μg／ml、パクリタキセル−処置３０分前に添加)は、ＳＷ４８０細胞を低用量のパクリタキセル単独および電離放射線との組み合わせ処置モダリティーに対して再び感受性にし、ＭＤＲ−Ｐ−糖タンパク質−過剰発現がこの細胞系のパクリタキセル−不応作用を担うことを示唆する(添付書類エポシロンＢ−６)。ベラパミルはこの濃度でそれ自体単独で抗増殖効果を有さず、エポシロンＢに対する反応をわずかに変化させるのみであった(示していない)。我々は、現在、免疫ブロッティングにより、ＳＷ４８０細胞におけるＭＤＲ−Ｐ−糖タンパク質のレベルを直接的な方法で厳密に調査している。
【００５１】
これらの結果の全体から、エポシロンＢおよびパクリタキセルの両方とも、電離放射線との組み合わせで、少なくとも相加的な、増殖性およびクローン的細胞殺傷効果を有することが示される。エポシロンＢは、パクリタキセル−耐性ヒト結腸腺癌細胞系細胞系ＳＷ４８０に、単独でおよび電離放射線と組み合わせて、完全な活性を維持する。故に、エポシロンが、ＩＲおよび微小管阻害剤との組み合わせ処置レジメンにおいて、パクリタキセル耐性腫瘍(例えば結腸直腸腫瘍)における有望な代替剤であるはずである。経験的に、次の段階は、同種移植片／異種移植片マウス腫瘍モデルでのエポシロンＢ／ＩＲのインビボ試験を含む。
【国際調査報告】
2006520353.tif 000006
2006520353.tif 000007
2006520353.tif 000008
2006520353.tif 000009