(57)【要約】イオン性界面活性剤を主体とするプロトマイクロエマルション組成物は、該プロトマイクロエマルションの、少なくとも約２０重量％のイオン性界面活性剤系と、約１０重量％未満の非イオン性界面活性剤と、約０．２５重量％〜約５０重量％の非水溶性の油とを含有する。好ましくは、前記ＰＭＥは、約５％〜約７９％の溶媒を含有する。前記プロトマイクロエマルションは、水で約１０％〜約９９％希釈されたときに、マイクロエマルションを形成する。プロトマイクロエマルションは、その中にリモネン及び／又はテルピネオールを含有する。マイクロエマルションは、油吸収能力の高い相と油吸収能力の低い相とを有する。油吸収能力の高い相は、高い油吸収能力関数に一致する高い油吸収能力値を有する。高い油吸収能力関数は、油吸収能力の高い領域を画定する。油吸収能力の低い相は、低い油吸収能力関数に一致する低い油吸収能力値を有する。低い油吸収能力関数は、油吸収能力の低い領域を画定する。油吸収能力の高い領域と油吸収能力の低い領域との比率は、約７５：２５〜約９５：５である。プロトマイクロエマルションは、そのようなマイクロエマルションを形成することができる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
イオン性界面活性剤を主体とするプロトマイクロエマルションであって、該プロトマイクロエマルションの：
Ａ．少なくとも約２０重量％のイオン性界面活性剤系と、
Ｂ．約１０重量％未満の非イオン性界面活性剤と、
Ｃ．約０．２５重量％〜約５０重量％の低水溶性油と、
を含み、水で約１０％〜約９９％希釈されたときにマイクロエマルションを形成する、プロトマイクロエマルション。
【請求項２】
約５％〜約７９％の溶媒をさらに含む、請求項１に記載のプロトマイクロエマルション組成物。
【請求項３】
前記プロトマイクロエマルションの約５重量％未満のハロゲンイオンを含む、請求項１に記載のプロトマイクロエマルション組成物。
【請求項４】
前記低水溶性油が、リモネン、テルピネオール、及びこれらの混合物からなる群から選択される、請求項１に記載のプロトマイクロエマルション組成物。
【請求項５】
能力の高い相と能力の低い相とを含み、前記能力の高い相は、水で約１０％〜約５５％希釈されたときに支配的になり、前記能力の低い相は、水で約５０％〜約９５％希釈されたときに支配的になる、請求項１に記載のプロトマイクロエマルション組成物。
【請求項６】
グリコールエーテルを含み、グリコールエーテルと低水溶性油との重量比が、約２０：１〜約１：２０である、請求項２に記載のプロトマイクロエマルション組成物。
【請求項７】
洗浄器具であって、
Ａ．請求項１に記載のイオン性界面活性剤を主体とするプロトマイクロエマルション組成物と、
Ｂ．前記プロトマイクロエマルション組成物で含浸された基材と
を含む洗浄器具。
【請求項８】
前記基材が、不織繊維性材料を含む、請求項７に記載の洗浄器具。
【請求項９】
前記イオン性界面活性剤を主体とするプロトマイクロエマルション組成物が、界面活性剤から水を抜き取ることが可能な水移動剤をさらに含む、請求項７に記載の洗浄器具。
【請求項１０】
表面を洗浄する方法であって：
Ａ．請求項１に記載のプロトマイクロエマルション組成物を基材に適用する工程と、
Ｂ．前記基材に水を加えてプロトマイクロエマルションを希釈し、その場でマイクロエマルションを形成する工程と、
Ｃ．前記基材を介して前記マイクロエマルションを前記表面に適用する工程と、
Ｄ．前記表面から前記マイクロエマルションをすすぎ、前記表面を洗浄する工程と
を含む方法。
【請求項１１】
表面を洗浄する方法であって：
Ａ．請求項１に記載のプロトマイクロエマルションを水で希釈することによって、その場でマイクロエマルションを形成する工程と、
Ｂ．前記表面を前記マイクロエマルションと接触させる工程と、
Ｃ．前記表面から前記マイクロエマルションをすすぎ、前記表面を洗浄する工程と
を含む方法。
【請求項１２】
リモネン、テルピネオール、及びこれらの混合物からなる群から選択される低水溶性油を含む、イオンを主体とするプロトマイクロエマルション。
【請求項１３】
酸化防止剤をさらに含む、請求項１２に記載のプロトマイクロエマルション。
【請求項１４】
Ａ．高い油吸収能力関数に一致する高い油吸収能力値を含む油吸収能力の高い相であり、前記高い油吸収能力関数が、油吸収能力の高い領域を画定する油吸収能力の高い相と、
Ｂ．低い油吸収能力関数に一致する低い油吸収能力値を含む油吸収能力の低い相であり、前記低い油吸収能力関数が、油吸収能力の低い領域を画定する油吸収能力の低い相と
を含むマイクロエマルションであって、
前記油吸収能力の高い領域と前記油吸収能力の低い領域との比率が、約７５：２５〜約９５：５である、マイクロエマルション。
【請求項１５】
水で希釈されたときに、請求項１４に記載のマイクロエマルションを形成する、プロトマイクロエマルション。
【請求項１６】
前記プロトマイクロエマルションが、水で約１０％〜約９９％希釈されたときに、前記マイクロエマルションを形成する、請求項１５に記載のプロトマイクロエマルション。
【請求項１７】
前記油吸収能力の高い相が、水で約１５％〜約５５％希釈されたときに存在する、請求項１４に記載のマイクロエマルション。
【請求項１８】
前記油吸収能力の低い相が、水で約５０％〜約９５％希釈されたときに存在する、請求項１４に記載のマイクロエマルション。
【請求項１９】
油吸収能力の高い相と油吸収能力の低い相とを含むプロトマイクロエマルションであって、
ｆ＝溶解した油（％）、ｘ＝製品濃度（％）としたときに、組成物の希釈に対する油吸収値のグラフが、次式：
ｆ＝３．９＊ｅｘｐ｛−０．５＊［（ｘ−５４．７）／９．５］2｝、
に一致する、プロトマイクロエマルション。
【請求項２０】
前記プロトマイクロエマルションが、イオン性界面活性剤を主体とするプロトマイクロエマルションであって、該プロトマイクロエマルションの：
Ａ．少なくとも約２０重量％のイオン性界面活性剤系と、
Ｂ．約１０重量％未満の非イオン性界面活性剤と、
Ｃ．約０．２５重量％〜約５０重量％の低水溶性油と、
を含み、水で約１０％〜約９９％希釈されたときにマイクロエマルションを形成する、請求項１９に記載のプロトマイクロエマルション。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、水で希釈されたときにマイクロエマルションを形成する組成物に関する。詳細には、本発明は、水で希釈されたときに水中油型マイクロエマルションを形成する組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
マイクロエマルション（ＭＥ：microemulsion）は、油、水、及び界面活性剤からなり、典型的には１５０ｎｍ未満の直径を有する、分散した相の液滴の形をした、熱力学的に安定な、典型的には透明のミセル状組成物である。このようなＭＥは、水中油型、油中水型、又はミドル相ＭＥである可能性があり、当該技術分野において周知である。加えて、水で希釈されたときにＭＥを形成する組成物もまた既知である。このような「プロトマイクロエマルション」（ＰＭＥｓ：protomicroemulsions）、より詳細には水中油型ＭＥを形成するＰＭＥは、典型的には、当該ＰＭＥが水で希釈されたときの安定なＭＥの形成を促進するために、高濃度の非イオン性界面活性剤及び多くの場合塩を含有する。このようなＭＥは、典型的には、消費者洗浄製品として使用するのに許容可能な泡立ち特性を提供しない。
【０００３】
また任意で、アルコール類及び低濃度のイオン性界面活性剤類が、ＰＭＥ及び／又はＭＥ中に存在してもよい。そのようなＰＭＥを、例えば、油の回収及びある種の香油の送達に使用することが提案されてきたが、そのようなＰＭＥは、消費者製品においてはうまく商品化されていない。
【０００４】
さらに、そのようなＰＭＥは、油を溶解させて回収するＭＥを形成することができるが、それにはかなりの時間、すなわち約３０分から１時間以上がかかり、及び／又はきわめて高温の加圧水が必要であることが見出された。そのような要件は、例えば、油の回収においては許容可能なことがあるが、個人にとっては、例えば、家庭用品を洗浄するときにはあまりにも厄介である。加えて、そのような工業規模のＭＥは、マイクロエマルションの形成を進めるのに高濃度の塩分を使用する、ブライン及び塩水を用いて形成される。しかし、そのような高濃度の塩、とりわけハロゲンイオンは、場合によっては、皿類、食器、クリスタルやガラス、及び／又は家庭の配管の腐食を引き起こすことがあるので、民生用の組成物では許容することができない。加えて、そのような高濃度のハロゲンイオンを有する組成物は、特殊な非腐食性の混合機器、ポンプ機器、及び包装機器を必要とするので、製造が困難及び高価になり得る。さらに、そのような高濃度のハロゲンイオンは、例えば、製品の安定性及び／又は製品の審美性に悪影響を及ぼすことがあるが、これは、消費者製品では許容することができない。
【０００５】
典型的には、ＭＥは、油吸収能力の高い相の、最も高効率のピークに相当する成分濃度に配合される。しかし、意外なことに、多くの場合、典型的なユーザーは洗浄に純粋なＭＥを使用しないので、そのような配合に効果がないことが見出された。今日では、典型的なユーザーは、ほとんどの場合、使用前又は使用中に洗浄組成物を希釈することが認識されている。これは、例えば、水を張ったシンクに当該組成物を加えること、又は既に水を含んだスポンジ上若しくは基材の洗浄前にすぐに水が加えられるスポンジ上のいずれかに、当該組成物を加えることによるものである。したがって、多くの場合、このような形で適用及び使用されるＭＥは、油吸収能力の高い相が破壊されるパイント（pint）まで希釈されて、油吸収能力の低い相だけが支配的になる。このことが、次には、ＭＥの油吸収効果を大幅に低下させる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ゆえに、非イオン性界面活性剤を主体とするＰＭＥに特有の前述の問題を回避するような、ＰＭＥ組成物が必要とされている。さらに、対応するＭＥが油をより急速に吸収するＰＭＥと、使用のために希釈されるときに油吸収能力の高い相を提供する組成物とが必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、イオン性界面活性剤を主体とするプロトマイクロエマルション組成物、特に、消費者が家庭内で食器洗いに使用するためのプロトマイクロエマルションであって、該プロトマイクロエマルションの、少なくとも約２０重量％のイオン性界面活性剤系と、約１０重量％未満の非イオン性界面活性剤と、約０．２５重量％〜約５０重量％の非水溶性の油とを含有する、プロトマイクロエマルション組成物に関する。好ましくは、前記ＰＭＥは、約５％〜約７９％の溶媒を含有する。前記プロトマイクロエマルションは、水で約１０％〜約９９％希釈されたときに、マイクロエマルションを形成する。
【０００８】
本発明はまた、リモネン及び／又はテルピネオールと、好ましくは酸化防止剤とを含有する、プロトマイクロエマルションに関する。
本発明はまた、油吸収能力の高い相と油吸収能力の低い相とを有するマイクロエマルションに関する。油吸収能力の高い相は、高い油吸収能力関数に一致する高い油吸収能力値を有する。高い油吸収能力関数は、油吸収能力の高い領域を画定する。油吸収能力の低い相は、低い油吸収能力関数に一致する低い油吸収能力値を有する。低い油吸収能力関数は、油吸収能力の低い領域を画定する。油吸収能力の高い領域と油吸収能力の低い領域との比率は、約７５：２５〜約９５：５である。また、そのようなマイクロエマルションを形成するためのプロトマイクロエマルションも提供される。
【０００９】
このようなイオン性界面活性剤を主体とするプロトマイクロエマルションは、意外なことに、表面に直接的又は間接的に適用され、その後水と接触して所望のマイクロエマルションを形成するときに、急速で容易なグリース及び油洗浄性を提供できることが見出された。結果として、このようなマイクロエマルションは、望ましい発泡性、許容可能な審美性及び貯蔵安定性を提供する。加えて、本明細書のプロトマイクロエマルションは、配管に、並びに皿類、食器、クリスタル及びガラスなどのような事実上すべての家庭用品の洗浄に、非腐食性及び安全である。
【００１０】
また、使用時に、イオン性界面活性剤を主体とするプロトマイクロエマルションが、同程度の量の非イオンを主体とするプロトマイクロエマルションよりも、かなり多くの体積の油を吸収及び封鎖できることが見出された。加えて、油吸収能力の高い相と油吸収能力の低い相との両方を有するプロトマイクロエマルションの希釈プロファイルが、幅広い範囲の使用時希釈係数にわたって高い油吸収性を提供できることが見出された。ＰＭＥを使用することによって、実際の使用時に、特に初めにＰＭＥが洗浄器具又は基材に適用され、その後水による希釈を介してＭＥが形成される状況においては、組成物の油吸収効果が大幅に増大する。
【００１１】
また、そのようなイオン性界面活性剤を主体とするプロトマイクロエマルションは、非イオン性界面活性剤を主体とする組成物よりもかなり良好なすすぎ特性を有する、すなわち、例えば食器手洗い過程のすすぎサイクルの間に、食器から泡を除去するのに必要な水が少ない及び／又は時間が短いと考えられている。このことは、プロトマイクロエマルションが、同一組成物に勝る改善された泡立ち特性を提供するにも関わらず、真実であると考えられている。
【００１２】
さらに、本明細書の組成物は、これまでの配合に比べ、プラスチックや皿類などの上への、カロチンのような染色性物質の大幅に低減された再付着防止性を提供すると考えられている。また、驚いたことに、使用時の濁度を測定したときに、所与の量の油について、本明細書の組成物の濁度が、既存の食器手洗い用組成物よりも著しく低いことが見出された。
【００１３】
引用されるすべての文献は、その関連部分において本明細書に参考として組み込まれるが、いずれの文献の引用も、それが本発明に対する先行技術であることを認めるものと解釈されるべきではない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
特に指定のない限り、本明細書のパーセンテージ、比率及び割合はすべて、プロトマイクロエマルションの重量による。特に指定のない限り、温度はすべて摂氏（℃）である。
【００１５】
本明細書で使用するとき、用語「アルキル」は、直鎖又は分枝状、飽和又は不飽和のヒドロカルビル部分を意味する。特に指定のない限り、アルキル部分は、好ましくは飽和又は二重結合、好ましくは１つ又は２つの二重結合を有する不飽和のものである。用語「アルキル」には、アシル基のアルキル部分が包含される。
【００１６】
本明細書で使用するとき、用語「含む」は、最終結果に影響を及ぼさない他の工程、成分、要素などを追加できることを意味する。この用語は、「からなる」及び「から本質的になる」という用語を包含する。
【００１７】
本明細書で使用するとき、用語「イオン性界面活性剤を主体とする」は、存在する界面活性剤の大部分が、非イオン性界面活性剤ではなく、（１つ以上の）イオン性界面活性剤であることを示す。
【００１８】
本明細書で使用するとき、用語「マイクロエマルション」は、油を乳化させて目に見えない液滴にする能力を有する、水中油型エマルションを意味する。このような目に見えない液滴は、典型的には、波長８８０ｎｍにおける濁度を測定するＩＳＯ７０２７のような当該技術分野において既知の方法によって測定したときに、約１００オングストローム（Å）未満、好ましくは５０Å未満の最大直径を有する。濁度測定機器は、例えば、米国コネチカット州スタンフォードのオメガ・エンジニアリング社（Omega Engineering,Inc.）から容易に入手可能である。
【００１９】
本明細書のプロトマイクロエマルション（ＰＭＥ）は、水で希釈されると、マイクロエマルション（ＭＥ）を形成することができる。前記ＰＭＥは、少なくとも約２０％、好ましくは約２０％〜約８０％、より好ましくは約２５％〜約４０％のイオン性界面活性剤系を含む、イオン性界面活性剤を主体とするＰＭＥである。非イオン性界面活性剤を主体とするＰＭＥが多く知られているが、本明細書のイオン性界面活性剤を主体とするＰＭＥは、非イオン性界面活性剤を主体とするＰＭＥに勝る多くの利点を提供すると考えられている。例えば、本明細書のＰＭＥは、改善された泡立ち、良好なすすぎ性、より許容可能な審美性、より速い油／グリース吸収性を有する可能性があり、及び／又はこれまでの非イオン性界面活性剤を主体とするＰＭＥよりも多くの油／グリースを吸収できる可能性がある。このような改善は、消費者が家庭で使用するように設計されたＰＭＥの場合に特に望ましい。したがって、本発明のＰＭＥは、典型的には、硬質表面洗浄組成物、食器手洗い用若しくは自動食器洗い機用の組成物、研磨組成物、及び／又は洗濯・布地ケア組成物、好ましくは硬質表面洗浄組成物、食器手洗い用組成物、及び／又は研磨組成物、より好ましくは硬質表面洗浄組成物及び／又は食器手洗い用組成物、さらに好ましくは食器手洗い用組成物として意図されている。
【００２０】
本明細書のイオン性界面活性剤系で有用なイオン性界面活性剤には、陰イオン性界面活性剤、両性界面活性剤、陽イオン性界面活性剤、及び双極性界面活性剤が挙げられる。このようなイオン性界面活性剤は、典型的には、非イオン性界面活性剤を主体とする系と比べたときに、塩及びｐＨの影響の理由からＰＭＥ及びＭＥに配合するのがより困難であるが、イオン性界面活性剤を主体とするＰＭＥ系に特有の利点が、伴う困難を上回ると考えられている。
【００２１】
本明細書で有用な陰イオン性界面活性剤には、式ＲＯＳＯ3Ｍの水溶性塩又は酸が挙げられ、式中、Ｒは、好ましくはＣ6〜Ｃ20の直鎖又は分枝状ヒドロカルビル、好ましくはＣ10〜Ｃ20のアルキル成分を有するアルキル又はヒドロキシアルキル、より好ましくはＣ10〜Ｃ14のアルキル又はヒドロキシアルキルであり、Ｍは、Ｈ又は陽イオン、例えば、アルカリ金属陽イオン、アンモニウム若しくは置換アンモニウム、好ましくはナトリウム及び／又はカリウムである。
【００２２】
本明細書に用いるのに好適な他の陰イオン性界面活性剤は、式ＲＯ（Ａ）mＳＯ3Ｍの水溶性塩又は酸であり、式中、Ｒは、非置換の直鎖又は分枝状Ｃ6〜Ｃ20のアルキル、又はＣ10〜Ｃ20のアルキル成分を有するヒドロキシアルキル基であり、好ましくはＣ12〜Ｃ20のアルキル又はヒドロキシアルキルであり、より好ましくはＣ12〜Ｃ14のアルキル又はヒドロキシアルキルであり、Ａは、エトキシ又はプロポキシ単位であり、ｍは、０より大きく、典型的には約０．５〜約５であり、より好ましくは約０．５〜約２であり、Ｍは、Ｈ又は陽イオンであり、この陽イオンは、例えば、金属陽イオン、アンモニウム若しくは置換アンモニウム陽イオンであることができる。したがって、アルキルエトキシル化サルフェート類（本明細書では、ＣX-YＥmＳ（式中、Ｘ−Ｙはアルキル基の鎖長を表し、ｍは前述したものと同じである）と略記される）、並びにアルキルプロポキシル化サルフェート類が、本明細書で好ましい。代表的な界面活性剤は、Ｃ10〜Ｃ14のアルキルポリエトキシレート（１．０）サルフェート、Ｃ10〜Ｃ14のポリエトキシレート（１．０）サルフェート、Ｃ10〜Ｃ14のアルキルポリエトキシレート（２．２５）サルフェート、Ｃ10〜Ｃ14のポリエトキシレート（２．２５）サルフェート、Ｃ10〜Ｃ14のアルキルポリエトキシレート（３．０）サルフェート、Ｃ10〜Ｃ14のポリエトキシレート（３．０）サルフェート、及びＣ10〜Ｃ14のアルキルポリエトキシレート（４．０）サルフェート、Ｃ10〜Ｃ18のポリエトキシレート（４．０）サルフェートである。好ましい実施形態では、陰イオン性界面活性剤は、アルコキシル化、好ましくはエトキシル化サルフェート界面活性剤と、非アルコキシル化サルフェート界面活性剤との混合物である。このような好ましい実施形態では、好ましい平均アルコキシル化度は、約０．４〜約０．８である。
【００２３】
本明細書に用いるのにとりわけ好適な他の陰イオン性界面活性剤は、式ＲＳＯ3Ｍの水溶性塩又は酸を含めた、アルキルスルホネート類及びアルキルアリールスルホネート類であり、式中、Ｒは、Ｃ6〜Ｃ20の直鎖又は分枝状、飽和又は不飽和のアルキル基又はアリール基、好ましくはＣ10〜Ｃ20のアルキル基又はアリール基、より好ましくはＣ10〜Ｃ14のアルキル基又はアリール基であり、Ｍは、Ｈ又は陽イオン、例えばアルカリ金属陽イオン（例えば、ナトリウム、カリウム、リチウム）、又はアンモニウム若しくは置換アンモニウム（例えば、メチル−、ジメチル−、及びトリメチルアンモニウム陽イオン、並びにテトラメチル−アンモニウム及びジメチルピペリジニウム陽イオンのような四級アンモニウム陽イオン、並びにエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、及びこれらの混合物のようなアルキルアミン類由来の四級アンモニウム陽イオンなど）である。また、きわめて好ましいのは、直鎖及び分枝状アルキルベンゼンスルホネート類であり、より好ましくは直鎖アルキルベンゼンスルホネートである。
【００２４】
他の好ましい実施形態では、陰イオン性界面活性剤の炭素鎖は、１つ以上のアルキル、好ましくはＣ1〜4のアルキル分枝単位を含む。このような場合、陰イオン性界面活性剤の平均分枝パーセンテージは、該陰イオン性界面活性剤の約３０重量％を超え、より好ましくは約３５重量％〜約８０重量％、最も好ましくは約４０重量％〜約６０重量％である。このような平均分枝パーセンテージは、そのすべてが好ましくは約３０％を超えて、より好ましくは約３５％〜約８０％、最も好ましくは約４０％〜約６０％、分枝状である１つ以上の陰イオン性界面活性剤を用いてＰＭＥを配合することによって、達成することができる。あるいは、そしてより好ましくは、ＰＭＥが、分枝状陰イオン性界面活性剤と直鎖状陰イオン性界面活性剤との組み合わせを、この陰イオン性界面活性剤の組み合わせ全体の平均分枝パーセンテージが約３０％を超え、より好ましくは約３５％〜約８０％、最も好ましくは約４０％〜約６０％になるように、含んでもよい。
【００２５】
本明細書の両性界面活性剤は、ＰＭＥ、又は適用可能であればＭＥのＰＨに応じて電荷が変化する界面活性剤であり、好ましくは、様々なアミンオキシド界面活性剤から選択される。アミンオキシド類は、半極性の界面活性剤であり、これには、約１０〜約１８個の炭素原子のアルキル部分１個と、約１〜約３個の炭素原子を含有するアルキル基及びヒドロキシアルキル基からなる群から選択される部分２個とを含有する、水溶性アミンオキシド類；約１０〜約１８個の炭素原子のアルキル部分１個と、約１〜約３個の炭素原子を含有するアルキル基及びヒドロキシアルキル基からなる群から選択される部分２個とを含有する、水溶性ホスフィンオキシド類；並びに、約１０〜約１８個の炭素原子のアルキル部分１個と、約１〜約３個の炭素原子のアルキル及びヒドロキシアルキル部分からなる群から選択される部分１個とを含有する、水溶性スルホキシド類が含まれる。
【００２６】
好ましいのは、次式：
【００２７】
【化１】
2006516155.tif 000002
のアミンオキシド類であって、式中、Ｒ1がＣ10〜14のアルキル、Ｒ2及びＲ3がメチル又はエチルであるアミンオキシド類、並びに米国特許第４，３１６，８２４号（パンチェリ（Pancheri）、１９８２年２月２３日付与）、米国特許第５，０７５，５０１号（ボーランド（Borland）及びスミス（Smith）、１９９１年１２月２４日付与）、米国特許第５，０７１，５９４号（ボーランド（Borland）及びスミス（Smith）、１９９１年１２月１０日付与）に記載のものである。
【００２８】
好ましいアミンオキシド界面活性剤は、次式：
【００２９】
【化２】
2006516155.tif 000003
を有し、式中、Ｒ3は、約８〜約２２個の炭素原子を含有する、アルキル基、ヒドロキシアルキル基、アルキルフェニル基、又はこれらの混合物であり；Ｒ4は、約２〜約３個の炭素原子を含有する、アルキレン基若しくはヒドロキシアルキレン基、又はこれらの混合物であり；ｘは、０〜約３であり；Ｒ5は、それぞれ、約１〜約３個の炭素原子を含有するアルキル基若しくはヒドロキシアルキル基、又は約１〜約３個のエチレンオキシド基を含有するポリエチレンオキシド基である。Ｒ5基を、例えば酸素又は窒素原子を介して互いに結合させて、環状構造を形成することができる。好ましいアミンオキシド界面活性剤には、Ｃ10〜Ｃ18のアルキルジメチルアミンオキシド類及びＣ8〜Ｃ12のアルコキシエチルジヒドロキシエチルアミンオキシド類が挙げられる。
【００３０】
また、次式：
【００３１】
【化３】
2006516155.tif 000004
で表される、プロピルアミンオキシド類のようなアミンオキシド類も好適であり、式中、Ｒ1は、アルキル、２−ヒドロキシアルキル、３−ヒドロキシアルキル、又は３−アルコキシ−２−ヒドロキシプロピル基であって、アルキル及びアルコキシがそれぞれ約８〜約１８個の炭素原子を含有し、Ｒ2及びＲ3はそれぞれ、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、２−ヒドロキシエチル、２−ヒドロキシプロピル、又は３−ヒドロキシプロピルであり、ｎは、０〜約１０である。
【００３２】
さらに好適な種類のアミンオキシド半極性界面活性剤は、次式：
【００３３】
【化４】
2006516155.tif 000005
を有する化合物及び化合物の混合物を含み、式中、Ｒ1は、アルキル、２−ヒドロキシアルキル、３−ヒドロキシアルキル、又は３−アルコキシ−２−ヒドロキシプロピル基であって、アルキル及びアルコキシがそれぞれ約８〜約１８個の炭素原子を含有し、Ｒ2及びＲ3はそれぞれ、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、２−ヒドロキシエチル、２−ヒドロキシプロピル、又は３−ヒドロキシプロピルであり、ｎは、０〜約１０である。
【００３４】
本発明で有用な両性界面活性剤の他の好適な非限定例には、アミドプロピルベタイン類並びに脂肪族又は複素環式の二級及び三級アミン類の誘導体であって、その脂肪族部分が直鎖又は分枝鎖であることができ、その脂肪族置換基の１つが約８〜約２４個の炭素原子を含有し、その脂肪族置換基の少なくとも１つが陰イオン性水溶性基を含有するものが挙げられる。
【００３５】
好適な両性界面活性剤のさらなる例は、「界面活性剤及び洗剤（Surface Active Agents and Detergents）」（第Ｉ巻及び第ＩＩ巻、シュワルツ（Schwartz）、ペリー（Perry
）及びベルク（Berch））に開示されている。
【００３６】
本明細書で有用な陽イオン性界面活性剤には、塩化物イオンのような陰イオンによって電荷が釣り合わされた、少なくとも１つのＣ10〜Ｃ14のアルキル鎖を有する四級アンモニウム塩が挙げられる。好ましい陽イオン性界面活性剤には、アルキルジメチルアンモニウムハロゲン化物のようなアンモニウム界面活性剤、並びに次式：
［Ｒ2（ＯＲ3）y］［Ｒ4（ＯＲ3）y］2Ｒ5Ｎ+Ｘ-
を有する界面活性剤が挙げられ、式中、Ｒ2は、アルキル鎖の中に約８〜約１８個の炭素原子を有するアルキル又はアルキルベンジル基であり、Ｒ3はそれぞれ、−ＣＨ2ＣＨ2−、−ＣＨ2ＣＨ（ＣＨ3）−、−ＣＨ3ＣＨ（ＣＨ2ＯＨ）−、−ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2−、及びこれらの混合物からなる群から選択され；Ｒ4はそれぞれ、Ｃ1〜Ｃ4のアルキル、Ｃ1〜Ｃ4のヒドロキシアルキル、ベンジル、２つのＲ4基を接合させることによって形成される環状構造、−ＣＨ2ＣＨＯＨＣＨＯＨＣＯＲ6ＣＨＯＨ−ＣＨ2ＯＨ（ここで、Ｒ6は、分子量約１０００未満のヘキソース又はヘキソースポリマー、ｙがＯでないときには水素）からなる群から選択され；Ｒ5は、Ｒ4と同一、又はＲ2の炭素原子とＲ5の炭素原子とを加えた総数が約１８以下であるアルキル鎖であり；ｙはそれぞれ０〜約１０であり、ｙの値の合計は０〜約１５であり；Ｘは、いずれか適合性のある陰イオンである。
【００３７】
本明細書で有用な他の陽イオン性界面活性剤はまた、米国特許第４，２２８，０４４号（カンブレ（Cambre）、１９８０年１０月１４日発行）にも記載されている。また、モノ−アルコキシル化及びジ−アルコキシル化アンモニウム塩も、本明細書で使用してよく、米国ノースカロライナ州シャーロットのクラリアント社（Clariant Corporation）及びオランダ、アーネム（Arnhem）のアクゾ・ノベル社（Akzo Nobel nv）のような供給元から市販されている。
【００３８】
また、双極性界面活性剤も、本明細書で有用なことがあり、二級及び三級アミンの誘導体、複素環式の二級及び三級アミンの誘導体、又は四級アンモニウム、四級ホスホニウム若しくは三級スルホニウム化合物の誘導体として広く記述することができる。双極性界面活性剤の例については、米国特許第３，９２９，６７８号（ラフリン（Laughlin）ら、１９７５年１２月３０日発行）の１９段３８行〜２２段４８行を参照のこと。本明細書で特に有用な双極性界面活性剤には、一般に入手可能なベタイン界面活性剤、特にラウリルアミドプロピルベタイン、Ｃ12〜Ｃ16のココアミドプロピルベタイン、及びこれらの混合物が挙げられる。
【００３９】
本明細書のＰＭＥはまた、約１０％未満、好ましくは約０％〜約１０％、より好ましくは約０％〜約５％、さらに好ましくは約０％〜約３％の非イオン性界面活性剤を含有する。本明細書で有用な非イオン性界面活性剤は、米国特許第３，９２９，６７８号（ラフリン（Laughlin）ら、１９７５年１２月３０日発行）の１３段１４行〜１６段６行に概ね開示されている。本明細書で有用な他の非イオン性界面活性剤には、脂肪族アルコール類と約１〜約２５モルのエチレンオキシドとの縮合生成物が挙げられる。脂肪族アルコールのアルキル鎖は、直鎖又は分枝状、一級又は二級のいずれかであることができ、一般に約８〜約２２個の炭素原子を含有する。特に好ましいのは、約１０〜約２０個の炭素原子を含有するアルキル基を有するアルコール類と、アルコール１モル当たり約２〜約１８モルのエチレンオキシドとの縮合生成物である。このタイプの市販の非イオン性界面活性剤の例には、タージトール（TERGITOL）（登録商標）１５−Ｓ−９（Ｃ１１〜Ｃ１５の直鎖二級アルコールと９モルのエチレンオキシドとの縮合生成物）、タージトール（登録商標）２４−Ｌ−６ＮＭＷ（狭い分子量分布をもつ、Ｃ１２〜Ｃ１４の一級アルコールと６モルのエチレンオキシドとの縮合生成物）（いずれもユニオン・カーバイド社（Union Carbide Corporation）から販売）；ネオドール（NEODOL）（登録商標）４５−９（Ｃ１４〜Ｃ１５の直鎖アルコールと９モルのエチレンオキシドとの縮合生成物）、ネオドール（登録商標）２３−６．５（Ｃ１２〜Ｃ１３の直鎖アルコールと６．５モルのエチレンオキシドとの縮合生成物）（シェル・ケミカル社（Shell Chemical Company）から販売）、並びにＫＹＲＯ（登録商標）ＥＯＢ（Ｃ１３〜Ｃ１５のアルコールと９モルのエチレンオキシドとの縮合生成物）（米国オハイオ州シンシナティのプロクター・アンド・ギャンブル社（The Procter & Gamble Company）から販売）が挙げられる。他の市販の非イオン性界面活性剤には、シェル・ケミカル社（Shell Chemical Co.）から販売されるドバノール（DOBANOL）９１−８（登録商標）、及びヘキスト社（Hoechst）から販売されるゲナポール（Genapol）ＵＤ−０８０（登録商標）が挙げられる。この部類の非イオン性界面活性剤は、一般に「アルキルエトキシレート類」と呼ばれる。
【００４０】
また、アルキルポリグリコシド界面活性剤、脂肪酸アミド界面活性剤、Ｃ8〜Ｃ20のアンモニアアミド、モノエタノールアミド、ジエタノールアミド、イソプロパノールアミド、及びこれらの混合物からなる群から選択される非イオン性界面活性剤も、本明細書で有用である。このような非イオン性界面活性剤は、当該技術分野において既知であり、市販されている。本明細書で有用な、特に好ましい非イオン性界面活性剤は、米国オハイオ州シンシナティのコグニス社（Cognis Corp.）のＣ9〜Ｃ12のアルキルポリグリコシドである。好ましいアルキルポリグリコシド類は、次式：
Ｒ2Ｏ（ＣnＨ2nＯ）t（グリコシル）x、
を有し、式中、Ｒ2は、アルキル、アルキルフェニル、ヒドロキシアルキル、ヒドロキシアルキルフェニル、及びこれらの混合物からなる群から選択され、アルキル基は１０〜１８個、好ましくは１２〜１４個の炭素原子を含有し；ｎは２又は３、好ましくは２であり；ｔは０〜１０、好ましくは０であり；ｘは１．３〜１０、好ましくは１．３〜３、最も好ましくは１．３〜２．７である。グリコシルは、好ましくはグルコースから誘導される。これらの化合物を調製するには、初めにアルコール又はアルキルポリエトキシアルコールを形成し、次いでグルコース又はグルコース源と反応させて、グルコシドを形成する（１位で結合）。これで、追加のグリコシル単位を、それらの１位と先行のグリコシル単位の２、３、４、及び／又は６位、好ましくは主に２位との間で、結合させることができる。
【００４１】
脂肪酸アミド界面活性剤には、次式：
【００４２】
【化５】
2006516155.tif 000006
を有するものが挙げられ、式中、Ｒ6は、約７〜約２１個（好ましくは約９〜約１７個）の炭素原子を含有するアルキル基であり、Ｒ7はそれぞれ、水素、Ｃ1〜Ｃ4のアルキル、Ｃ1〜Ｃ4のヒドロキシアルキル、及び−（Ｃ2Ｈ4Ｏ）xＨからなる群から選択され、ここでｘは、約１〜約３で変化する。
【００４３】
好ましいアミド類は、Ｃ8〜Ｃ20のアンモニアアミド類、モノエタノールアミド類、ジエタノールアミド類、及びイソプロパノールアミド類である。
【００４４】
本明細書の組成物は、約２０％まで、好ましくは約２％〜約１０％のポリヒドロキシ脂肪酸アミド界面活性剤を含んでよい。存在する場合、ポリヒドロキシ脂肪酸アミド界面活性剤成分は、典型的には、次式：
【００４５】
【化６】
2006516155.tif 000007
であり、式中、Ｒ1は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4のヒドロカルビル、２−ヒドロキシエチル、２−ヒドロキシプロピル、又はこれらの混合物、好ましくはＣ1〜Ｃ4のアルキル、より好ましくはＣ1若しくはＣ2のアルキル、さらに好ましくはＣ1のアルキル（すなわちメチル）であり；Ｒ2は、Ｃ5〜Ｃ31のヒドロカルビル、好ましくは直鎖Ｃ7〜Ｃ19のアルキル若しくはアルケニル、より好ましくは直鎖Ｃ9〜Ｃ17のアルキル若しくはアルケニル、さらに好ましくは直鎖Ｃ11〜Ｃ15のアルキル若しくはアルケニル、又はこれらの混合物であり；Ｚは、少なくとも３個のヒドロキシルが鎖に直接結合した、直鎖のヒドロカルビル鎖を有するポリヒドロキシヒドロカルビル、又はそのアルコキシル化誘導体（好ましくは、エトキシル化若しくはプロポキシル化）である。Ｒ2−Ｃ（Ｏ）−Ｎ＜は、好ましくは、コカミド、ステアルアミド、オレアミド、ラウロアミド、ミリスタミド、カプリカミド、パルミトアミド、タロウアミド、及びこれらの混合物から選択される。Ｚは、好ましくは還元型アミノ化反応において還元糖から誘導され、より好ましくは、Ｚはグリシチルである。好適な還元糖には、グルコース、フルクトース、マルトース、ラクトース、ガラクトース、マンノース、及びキシロースが挙げられる。上記で列挙した個々の糖類に加えて、原材料として、高級デキストロースコーンシロップ、高級フルクトースコーンシロップ、及び高級マルトースコーンシロップを利用することができる。これらのコーンシロップは、Ｚの糖成分の混合物を生じることがある。これが決して他の好適な原材料を排除しようとするものではないことを理解すべきである。Ｚは、好ましくは、−ＣＨ2−（ＣＨＯＨ）n−ＣＨ2ＯＨ、−ＣＨ（ＣＨ2ＯＨ）−（ＣＨＯＨ）n-1−ＣＨ2ＯＨ、−ＣＨ2−（ＣＨＯＨ）2（ＣＨＯＲ’）（ＣＨＯＨ）−ＣＨ2ＯＨ、及びこれらのアルコキシル化誘導体からなる群から選択され、ここで、ｎは、３〜５（５を含める）の整数であり、Ｒ’は、Ｈ又は環式若しくは脂肪族単糖類である。さらに好ましいのは、ｎが４であるグリシチル類、特に−ＣＨ2−（ＣＨＯＨ）4−ＣＨ2ＯＨである。
【００４６】
低水溶性油は、典型的には、当該組成物の約０．２５重量％〜約５０重量％、好ましくは約０．３重量％〜約４５重量％、より好ましくは約０．５重量％〜約３５重量％の濃度で存在する。本明細書で有用な低水溶性油は、水中での溶解度が、溶液の重量で約５，０００ｐｐｍ（百万分の１）未満、好ましくは約０ｐｐｍ〜約１，５００ｐｐｍ、より好ましくは約１ｐｐｔ（１兆分の１）〜約１００ｐｐｍである。本明細書で有用な好ましい低水溶性油には、テルペン類、イソパラフィン類、前述の溶解度を有する他の油、及びこれらの混合物が挙げられる。本明細書で有用なきわめて好ましい低水溶性油には、リモネン（ＣＡＳ＃１３８−８６−３；１３．８ｐｐｍ［マサルディ，Ｈ．Ａ．（Massaldi,H.A.）；キング，Ｃ．Ｊ．（King,C.J.）；溶解しにくい有機物の溶解度を決定するための簡単な技術−水及びショ糖溶液中の、Ｄ−リモネン、ｎ−ブチルベンゼン、及びｎ−ヘキシルアセテートの溶解度及び活量係数（Simple Technique to Determine Solubilities of Sparingly Soluble Organics-Solubility and Activity Coefficients of D-Limonene,n-Butyl benzene and n-Hexyl Acetate in Water and Sucrose Solutions.）；化学工学論文誌（J.Chem.Eng Data）；１８（４）：３９３〜３９７；１９７３］）、メチルオレエート（ＣＡＳ＃１１２−６２−９；０．００１８４ｐｐｍ（クロップ，Ｈ．Ｂ．（Krop,H.B.）ら、；脂肪酸エステル類の、ｎ−オクタノール−水分配係数、水性溶解度及び分配係数、水性溶解度及びヘンリーの法則の定数（n-Octanol-Water Partition Coefficients,Aqueous Solubilities and Partition Coefficients,Aqueous Solubilities and Henry’s Law Constants of Fatty Acid Esters）；化学圏（Chemosphere）；３４：１０７〜１１９；１９９７］）、ジエチルフタレート（ＣＡＳ＃８４−６６−２；１０８０ｐｐｍ［ハワード，Ｐ．Ｈ．（Howard,P.H.）ら、；市販のフタレートエステル類の水溶解度、オクタノール−水分配係数、及び蒸気圧の測定（Measurement of Water Solubilities,Octanol-Water Partition Coefficients and Vapor Pressures of Commercial Phthalate Esters.）；環境毒性化学（Environ.Tox.Chem.）；４：６５３−６１；１９８５］）、ベンジルベンゾエート（ＣＡＳ＃１２０−５１−４；１５．４ｐｐｍ［ガンサー，Ｆ．Ａ．（Gunther,F.A.）ら；水中の７３８殺虫化学物質の報告された溶解度（Reported Solubilities of 738 Pesticide chemicals in Water.）；研究・論評（Res.Rev.）；２０：１−１４８；１９６８］）、Ｃ＞１０イソパラフィン類（ＣＡＳ＃６４７７１−７１−７；０．１１ｐｐｍ［オーリフ，Ｋ．（Aulif,K.）及びマック，Ｖ．（Mak,V.）；水中のパラフィン、シクロパラフィン、オレフィン、アセチレン、シクロオレフィン、及び芳香族炭化水素の溶解度（Solubility of Paraffin,Cycloparaffin,Olefin,Acetylene,cycloolefin,and Aromatic Hydrocarbons in Water.）；有機ゲオキム（Org.Geokhim.）；２：１６８−８２；１９７０］）、及びこれらの混合物、さらに好ましくはリモネン、テルピネオール、及びこれらの混合物が挙げられる。このような低水溶性油は、当業者には一般に入手可能である。
【００４７】
リモネン（別名ジペンテン；ｐ−メンタ−１，８ジエン）は、本明細書に用いるのに特に好ましく、様々な化学物質供給元、例えば米国ミズーリ州セントルイスのシグマ・アルドリッチ社（Sigma-Aldrich Corp.）から購入することができる。理論に制限されるものではないが、イソパラフィン類及び他の低水溶性油に比べ、ｄ−リモネンを含有するＰＭＥは、著しく速い油吸収速度と同様に、著しく高い全体的油吸収能力を提供すると考えられている。加えて、ｄ−リモネンの形態は、容易に生分解可能であり、したがって環境及び規制的見地からきわめて望ましい。
【００４８】
また、テルピネオール（別名１−メチル−４−イソプロピル−１−シクロヘキセン−８−オール）も、本明細書に用いるのに特に好ましく、様々な化学物質供給元、例えば米国ミズーリ州セントルイスのシグマ・アルドリッチ社（Sigma-Aldrich Corp.）から購入することができる。理論に制限されるものではないが、ｄ−リモネンと同様に、イソパラフィン類及び他の低水溶性油に比べ、テルピネオールを含有するＰＭＥは、著しく速い油吸収速度と同様に、著しく高い全体的油吸収能力を提供すると考えられている。
【００４９】
本明細書で有用な溶媒は、典型的には、水、アルコール、グリコール、エーテル、エーテルアルコール、カルビトール、及びこれらの混合物からなる群から選択され、より好ましくは、水、Ｃ1〜20のグリコール、エタノール、グリコールエーテル、例えば、アリール、アルキル、これらの分枝状及び非分枝状変形型、並びにこれらの混合物からなる群から選択され、さらに好ましくは、プロピレンカーボネート、プロピレングリコール、トリプロピレングリコールｎ−プロピルエーテル、ジエチレングリコールｎ−ブチルエーテル、水、及びこれらの混合物からなる群から選択される。したがって、本明細書の溶媒は、好ましくは水中の溶解度が、溶液の少なくとも約１２重量％、より好ましくは少なくとも約５０重量％である。溶媒は、典型的には、組成物の約５重量％〜約７９重量％、好ましくは約７重量％〜約７０重量％、より好ましくは約１０重量％〜約５０重量％の濃度で存在する。
【００５０】
きわめて好ましい実施形態では、本明細書のＰＭＥは、グリコールエーテルと低水溶性油との組み合わせを含有し、グリコールエーテルと低水溶性油との重量比が約２０：１〜約１：２０、好ましくは約１５：１〜約１：１５、より好ましくは約１０：１〜約１：１０である。特に好ましい実施形態では、グリコールエーテルは、Ｃ2〜6のアルキルグリコールエーテル、アリールＣ2〜6のアルキルグリコールエーテル、及びこれらの混合物、より好ましくはフェニルエチレングリコールエーテル、フェニルプロピレングリコールエーテル、及びこれらの混合物からなる群から選択される。理論に制限されるものではないが、このことが、許容可能な動力学を維持すると同時に、製品の臭気特性を改善できると考えられている。
【００５１】
好ましい実施形態では、当該技術分野において既知の増粘剤も存在し、好ましくはこの増粘剤は、キサンタンガム、ラポナイト、燻蒸シリカ、ポリビニルアルコール、ポリアクリル酸、ポリビニルピロリドン、セルロース、変性セルロース、グアーガム、アラビアゴム、及びこれらの混合物から選択され、好ましくは分子量約１０6のキサンタンガムである。キサンタンガムの誘導体は、それが陰イオン性の側鎖と、好ましくはヒドロキシル基とを保持するのであれば、使用することができる。存在する場合、増粘剤は、典型的には、組成物を所望の粘度に調整するように、重量で約０．１重量％〜約５重量％で存在する。本明細書で有用な増粘剤は、例えば、米国特許第４，６４８，９８７号（スミス（Smith）及びムンク（Munk）、１９８７年３月１０日発行）、並びに米国特許第５，１０６，６０９号（ボリチ（Bolich）ら、１９９２年５月１２日発行）に見出される。本明細書で有用な他の増粘剤には、米国特許出願第１０／７０５５６７号（カストロ（Castro）ら、２００３年１１月１０日出願）（Ｐ＆Ｇ参照番号（P&G Ref.No）ＣＭ２６９１Ｍ）に、「水溶性増粘ポリマー（water-soluble thickening polymers）」として記載されているものが挙げられる。
【００５２】
好ましい実施形態では、増粘剤は、界面活性剤から水を抜き取ることが可能な水移動剤であってもよく、特にＰＭＥが洗浄器具に含まれている場合に存在する。「界面活性剤から水を抜き取ることができる」とは、水と水移動剤との間に、水と界面活性剤との間に存在するよりも大きな親和力が存在することを意味する。水移動剤は、組成物からの水の蒸発のための導管の働きをし、組成物からの水喪失速度を増大させることができる。本明細書で有用な水移動剤は、無機酸化物及び塩、特に、水和可能な酸化物及び塩、具体的には、ケイ素、アルミニウム、亜鉛、ホウ素、リン、アルカリ土類金属、及びアルカリ金属の酸化物及び塩、並びにこれらの混合物からなる群から選択される。例としては、ケイ酸塩、ケイ酸及びシリカ、クエン酸、クエン酸塩、トリポリリン酸ナトリウム及びトリポリリン酸カリウム、硫酸ナトリウム及び硫酸カリウム、硫酸マグネシウム及び硫酸カルシウムが挙げられる。好ましくは、水移動剤は、シリカ、マグネシウムの塩、及びこれらの混合物からなる群から選択される。より好ましくは、水移動剤は、シリカ、好ましくは非晶性燻蒸シリカである。好ましくは、水移動剤は、ＢＥＴ（ＤＩＮ６６１３１参照；元は、ブルナウアー（Brunauer）ら、ＪＡＣＳ、第６０巻、１９３８、３０９ページに記載）によって測定される表面積が、約５〜約８００ｍ2／ｇ、より好ましくは約１００〜約４００ｍ2／ｇである。
【００５３】
好ましい実施形態では、酵素も存在する。本明細書で有用な酵素には、セルラーゼ、ヘミセルラーゼ、ペルオキシダーゼ、プロテアーゼ、グルコ−アミラーゼ、アミラーゼ、リパーゼ、クチナーゼ、ペクチナーゼ、キシラナーゼ、レダクターゼ、オキシダーゼ、フェノールオキシダーゼ、リポキシゲナーゼ、リグニナーゼ、プルラナーゼ、タンナーゼ、ぺントサナーゼ、マラナーゼ、β−グルカナーゼ、アラビノシダーゼ、及びこれらの混合物が挙げられる。好ましい組み合わせは、プロテアーゼ、アミラーゼ、リパーゼ、クチナーゼ、及び／又はセルラーゼのような従来の適用可能な酵素のカクテルを有する洗剤組成物である。酵素は、典型的には、活性酵素の約０．０００１重量％〜約５重量％で存在する。好ましいタンパク質分解酵素は、アルカラーゼ（ALCALASE）（登録商標）（ノボ・インダストリＡ／Ｓ（Novo Industri A/S））、ＢＰＮ’、プロテアーゼＡ及びプロテアーゼＢ（ジェネンコア（Genencor））、並びにこれらの混合物からなる群から選択される。プロテアーゼＢがより好ましい。好ましいアミラーゼ酵素には、ターマミル（TERMAMYL）（登録商標）、デュラミル（DURAMYL）（登録商標）、並びに国際公開第９４／１８３１４号（ジェネンコア・インターナショナル（Genencor International））及び国際公開第９４／０２５９７号（ノボ（Novo））に記載のアミラーゼ酵素が挙げられる。好適で好ましい酵素の他の非限定例は、国際公開第９９／６３０３４号（ヴィンソン（Vinson）ら、１９９９年１２月９日公開）に開示されている。
【００５４】
好ましい実施形態では、活性成分の酸化を制限するために、ＢＨＴ（２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）及び当該技術分野において既知の他のもののような、酸化防止剤及びフリーラジカル阻害物質が含まれる。本明細書のＰＭＥで有用な他の補助成分には、アルカリ源、香料、染料、還元又は酸化漂白剤、シクロデキストリンのような賦香剤、及びこれらの混合物が挙げられる。また、洗剤、特に食器洗い洗剤の技術分野において既知の他の成分も、本明細書に含めてよい。
【００５５】
本明細書の組成物は、標準的なタンク又は混合器内で単純に攪拌及び混合するような、当該技術分野において既知の方法によって形成されてもよい。あるいは、乾燥成分又は比較的水分量が少ない成分を混合して、本明細書のＰＭＥを形成してもよい。
【００５６】
理論に制限されるものではないが、ＭＥを形成するために本明細書のＰＭＥが希釈されるとき、ＭＥには、希釈率に応じて、油吸収能力の高い相又は油吸収能力の低い相が含まれると考えられている。油吸収能力の高い相は恐らく、スポンジ状又は共連続相を特徴とする一方、油吸収能力の低い相は恐らく、離散したミセル又は粒子の形成を特徴とすると考えられている。油吸収能力の高い相は、製品の希釈が約５０％〜約８５％、好ましくは約６０％〜約８０％で見られ、典型的には約７０％がピークである一方、油吸収能力の低い相は、能力の高い相よりも高い希釈比（すなわち、水のパーセンテージが高い）で見られる。これらの相は、当該技術分野において既知の方法によって識別することができる。
【００５７】
さらに、希釈及び油溶解の分析が実施されるときには、実験結果を図１に示されるように説明することができるが、これは、本明細書の典型的なＭＥ及びＰＭＥの、能力の高い領域及び能力の低い領域の両方を示している。加えて、油吸収能力の高い相が、油吸収能力の高い相の油溶解パーセンテージであるような高い油吸収能力値を有することも見出された。同様に、油吸収能力の低い相は、低い油吸収能力値を有する。これらの油吸収値を組成物の希釈と相関させることによって、曲線を得ることができるが、本発明では、この曲線は、ｆ＝溶解した油（％）、ｘ＝製品濃度（％）としたときに、典型的には、ガウス関数：ｆ＝３．９＊ｅｘｐ｛−０．５＊［（ｘ−５４．７）／９．５］2｝に従う。さらに、従来のＭＥは、ガウス曲線ではない歪んだ非対称曲線を有するが、高い油吸収能力関数及び低い油吸収能力関数は、釣り鐘形の対称曲線を有すると考えられている。したがって、本明細書の組成物は、これまでの組成物に比べ、有効性並びに物理パラメータの両方の点で、より容易に予測可能であると考えられている。
【００５８】
図１では、典型的なＭＥ及びＰＭＥの希釈曲線が記載されている。図１では、油溶解のパーセンテージは、後述の試験方法によって測定される。したがって、製品９０ｍＬに水１０ｍＬが加えられるとき、これは、希釈１０％、製品濃度９０％に相当する。
したがって、本明細書で形成されるＭＥは、好ましくは、能力の高い領域と能力の低い領域との比率が、約５０：５０〜約９９：１、より好ましくは約６０：４０〜約９７：３、さらに好ましくは約７５：２５〜約９５：５である。
【００５９】
（使用方法）
本明細書の組成物は、洗浄組成物として、より好ましくは食器洗い用組成物として、さらに好ましくは食器手洗い用組成物として使用するのに特に適している。本発明は、スポンジ、拭き取り基材、擦り洗い（scrubbing）基材、不織布材料などのような基材にＰＭＥが適用される、直接適用の状況で特に有用である。次いで、普通は当該基材に水が加えられ、ＰＭＥを希釈して、その場で、好ましくは基材自体の中又は上でＭＥを形成するが、例えばシンク又は洗面器内でＭＥを形成してもよい。次いで、ＭＥが、皿、ガラス、食器などのような洗浄すべき表面に直接又は間接的に適用され、好ましくは約２秒〜約１時間にわたって浸される。表面は、埃、汚れ、及びＭＥを除去するためにすすがれ、その後好ましくは乾燥される。このような方法は、皿類、ガラス類、及び食器だけを効果的に洗浄するのではなく、また、台所の調理台、タイル、バスルーム、堅木の床、及び他の硬質表面も洗浄することができる。
【００６０】
加えて、例えばシンク又は洗面器内で、ＰＭＥを希釈することによってＭＥを形成し、洗浄すべき表面をＭＥと接触させ、好ましくは約２秒〜約１時間にわたって浸し、次いで、埃、汚れ、及びＭＥを除去するためにすすぐ方法のような、他の使用方法もまた有用である。
【００６１】
本明細書のＰＭＥの物理形態は、典型的には、液体、ゲル、ペースト、又はさらに固体であり、それ自体が水性又は非水性であってよい。また、ＰＭＥを水で希釈して所望のＭＥを形成できるのであれば、他の形態も本明細書で有用である。さらに、本明細書のＰＭＥは、個々の製品として提供されてもよいし、あるいはアプリケータ、例えば、小出し容器、洗浄器具、及び／又は拭き取り若しくは擦り洗い基材と併せて提供されてもよい。好ましい分配容器は、当該技術分野において既知であり、典型的には、審美的に望ましい及び／又は人間工学的な形状、並びに分配口、誘発噴霧器、又はスプレーノズルを有する、手持ち型のボトルを含む。
【００６２】
本明細書で有用な拭き取り及び／又は擦り洗い基材は、洗浄すべき表面への、ＰＭＥ又はそれによって形成されるＭＥの送達に有用な、いずれかのタイプの基材である。ＰＭＥは、例えば、基材の内層に含浸させてよく、及び／又は他の何らかの方法で基材の外層上に提供されてもよい。本明細書で有用な基材の例は、天然又は人工のスポンジ、織布基材、不織布基材、発泡体及びこれらの組み合わせである。本明細書で有用な基材の特に好ましい例には、米国特許第４，５１５，７０３号（ハク（Haq）、１９８５年５月７日付与）；ＥＰ−Ａ２−０１６１９１１（ロウ（Rowe）ら、１９８５年１１月２１日公開）；ＥＰ−Ａ−０２１１６６４（ピーター（Peter）及びサイミーン（Symien）、１９８７年２月２５日公開）；ＥＰ−Ａ２−０３５３０１４（エドワーズ（Edwards）ら、１９９０年１月３１日公開）；並びに米国特許出願６０／３３２９２８（ボルゴニヤン（Borgonjon）ら、２００１年１１月１６日出願）に記載のものが挙げられる。
【００６３】
（試験方法）
本明細書の粘度は、ブルックフィールド（Brookfield）粘度計モデル＃ＬＶＤＶＩＩ＋で、２７℃において測定される。これらの測定に使用されるスピンドルは、様々な粘度の製品を測定するのに適した速度をもつＳ３１スピンドルであり、例えば、粘度が１Ｐａ・ｓを超える製品の測定には１２ｒｐｍ；粘度が０．５Ｐａ・ｓ〜１Ｐａ・ｓの製品には３０ｒｐｍ；粘度が０．５Ｐａ・ｓ未満の製品の測定には６０ｒｐｍである。液体、ゲル、又はペーストの形態の場合、本発明は、典型的には、少なくとも約０．０１Ｐａ・ｓ、好ましくは約０．０２Ｐａ・ｓ〜約１０Ｐａ・ｓ、より好ましくは約０．０３Ｐａ・ｓ〜約５Ｐａ・ｓの粘度を有する。
【００６４】
本明細書における油の可溶化は、吸収速度並びに可溶化能力の両方について測定される。可溶化能力を測定するために、試験すべき製品１０．０ｇ（特定の希釈で試験が実施される場合、この量には水が含まれる）が、２５ｍＬシンチレーションバイアル瓶に入れられる。これに、０．０４５％のピラクロームレッド（Pylakrome RED）−ＬＸ１９０３（ソルベントレッド（SOLVENT RED）２４ＣＡＳ＃８５−８３−６及びソルベントレッド（SOLVENT RED）２６ＣＡＳ＃４４７７−７９−６の混合物、米国アリゾナ州テンピー（Tempe）のピラム・プロダクツ社（Pylam Products）から入手可能）染料で染められた食品用キャノーラ油０．１ｇが加えられ、バイアル瓶に蓋が付けられる。バイアル瓶は、手で５秒間激しく振盪され、ＩＳＯ７０２７濁度測定手順によって透明になるまで、又は５分が経過するまでの、いずれか早い方の時点まで置かれる。ＩＳＯ７０２７法は、例えば、米国コネチカット州スタンフォードのオメガ・エンジニアリング社（Omega Engineering,Inc.）から市販のもののような濁度測定機器によって、波長８８０ｎｍにおいて濁度を測定する。バイアル瓶が透明になったら、さらなる油が、そのバイアル瓶が規定の時間内に透明にならなくなるまで、０．１ｇずつの増分で加えられる。油溶解のパーセンテージは、製品１０．０ｇによってうまく可溶化した（すなわち、バイアル瓶が透明になる）油の最大量として記録される。理論に制限されるものではないが、本明細書のイオン性界面活性剤を主体とするＰＭＥ及びＭＥは、当該技術分野でこれまでに記載された非イオン性ＭＥよりも著しく多くの油を可溶化すると考えられている。好ましくは、本発明は、製品濃度７５％で試験されたときに、染められたキャノーラ油を少なくとも約１ｇ、より好ましくは染められたキャノーラ油を少なくとも約３ｇ、さらに好ましくは染められたキャノーラ油を少なくとも約５ｇ可溶化する。
【００６５】
吸収速度を測定するために、所与の製品１０．０ｇについて、染められたキャノーラ油０．１ｇ（すなわち、１％）を可溶化するのに要する時間が記録される点を変えて、前述の試験が実施される。本明細書のイオン性界面活性剤を主体とするＰＭＥ及びＭＥはまた、当該技術分野でこれまでに記載された非イオン性ＭＥよりも著しく速く油を可溶化すると考えられている。好ましくは、本発明は、製品濃度７５％で試験されたときに、染められたキャノーラ油の２％を約１５分以内、より好ましくは約５分以内、さらに好ましくは約６０秒以内に可溶化する。
【００６６】
泡立ち特性は、４個のシリンダーの１セットを有する泡シリンダーテスター（ＳＣＴ：suds cylinder tester）を用いて測定することができる。各シリンダーは、典型的には、長さ３０ｃｍ、直径１０ｃｍである。シリンダー壁は、厚さ０．５ｃｍであり、シリンダー底は、厚さ１ｃｍである。ＳＣＴは、密閉シリンダー、典型的には複数の透明プラスチックシリンダー内の試験溶液を、毎分約２１回転の速度で２分間回転させ、その後、泡の高さが測定される。次いで、その試験溶液に汚れを加え、再び攪拌し、得られる泡の高さを再び測定してもよい。このような試験を使用して、組成物の初期の泡立ち特性と同様に、洗浄される表面からより多くの汚れが取り込まれる使用時の泡立ち特性をシミュレートすることができる。
【００６７】
泡立ち特性の試験は、次の通りである：
１．乾燥したきれいな目盛り付きシリンダーを１セットと、水の硬度１３６．８ｐｐｍ（１リットル当たり２．１グレイン）及び温度２５℃を有する水とを準備する。
２．各シリンダーに適切な量の試験組成物を加え、水を加えて、各シリンダー内の組成物＋水の合計を５００ｍＬにする。
３．シリンダーを密封し、ＳＣＴに入れる。
４．ＳＣＴを作動させ、シリンダーを２分間回転させる。
５．１分以内に、泡の高さをセンチメートルで測定する。
６．泡立ち特性は、組成物によって生み出される泡の平均高さ（センチメートル）である。
【００６８】
本発明による組成物は、好ましくは、少なくとも約２ｃｍ、より好ましくは少なくとも約４ｃｍ、さらに好ましくは約５ｃｍの泡立ち特性を有する。
【実施例】
【００６９】
（実施例１）
本発明による組成物の非限定例を、以下に提供する。
【００７０】
【表１】
2006516155.tif 000008
1ＨＣ：ＬＣは、能力の高い領域と能力の低い領域との比率を示す。
【００７１】
上記実施例は、許容可能な泡立ち特性及びすすぎ特性を有する。比較配合１は、市販の食器手洗い用組成物である。配合Ｃ及びＥと比べると、比較配合１は、油を吸収したときの透明性が著しく低い。２％の染められたキャノーラ油を用いて５分後に測定すると、比較配合１の濁度は、１２３７ＮＴＵであるが、配合Ｃ及びＥは、それぞれ２．２１ＮＴＵ及び２．５６ＮＴＵである。
【００７２】
（実施例２）
本発明による固体組成物は、以下の配合に従って調製される：
【００７３】
【表２】
2006516155.tif 000009
上記実施例は、許容可能な泡立ち特性及びすすぎ特性を有する。
【００７４】
（実施例３）
実施例Ｉの配合Ｃ〜Ｅに従って組成物が生成され、油吸収試験が実施される。低水溶性油としてイソパール（isopar）を含有する配合Ｃは、最高で、５％の染められたキャノーラ油を２０分（１２００秒）後に溶解させる。対照的に、低水溶性油の油としてリモネンを含有する配合Ｄ及びＥは、最高で、２％の染められたキャノーラ油を、それぞれ１５秒及び３０秒で溶解させる。
【００７５】
発明の詳細な説明において引用されるすべての文献は、その関連部分において本明細書に参考として組み込まれるが、いずれの文献の引用も、それが本発明に対する先行技術であることを認めるものと解釈されるべきではない。
【００７６】
本発明の特定の実施形態を例示し記載したが、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく、他の様々な変更及び修正を実施できることが、当業者には明白であろう。したがって、本発明の範囲内にあるそのようなすべての変更及び修正を添付の特許請求の範囲で扱うものとする。
【図面の簡単な説明】
【００７７】
【図１】典型的なＭＥ及びＰＭＥの希釈曲線。
【図１】
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【国際調査報告】
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