(57)【要約】ステントは、第１の拡張ストラット対の第１の拡張ストラット支柱と、第２の拡張ストラット対の第２の拡張ストラット支柱とを備える。各第１の拡張ストラット対は、接続ストラットにより第２の拡張ストラット対に連結される。各接続ストラットは、少なくとも１つの巻付部分を含んでおり、該少なくとも１つの巻付部分は、第１の拡張ストラット支柱および第２の拡張ストラット支柱の少なくとも一方の第１の結合部分のうちの少なくとも１つの周囲に少なくとも部分的に巻付けられる。
2006520239.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
各々が第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットを有する複数の隣接する第１の拡張ストラット対からなり、複数の第１の結合部分を有し、該第１の拡張ストラットは第１の結合部分において該第２の拡張ストラットと連通しており、複数の第２の結合部分を有し、第１の拡張ストラット対の各々は第２の結合部分の各々において隣接する第１の拡張ストラット対と連通している、第１の拡張ストラット支柱と、
各々が第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットを有する複数の隣接する第２の拡張ストラット対からなり、複数の第１の結合部分を有し、該第１の拡張ストラットは第１の結合部分において該第２の拡張ストラットと連通しており、複数の第２の結合部分を有し、第２の拡張ストラット対の各々は第２の結合部分の各々において隣接する第２の拡張ストラット対と連通している、第２の拡張ストラット支柱と、
第１の端部領域、第２の端部領域、およびその間の中間領域を含む少なくとも１つの接続ストラットを備えた第１の接続ストラット支柱とからなり、
該第１の端部領域は、該第２の拡張ストラットよりも該第１の拡張ストラットにより近い場所において該第１の拡張ストラット対のうちの１つの対の一部に係合されていることと、
該中間領域は複数の屈曲部分を備えていることと、
該少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも一部は少なくとも１つの巻付部分を備えており、該巻付部分は、該第１の拡張ストラット支柱および該第２の拡張ストラット支柱の少なくとも一方の該第１の結合部分の少なくとも１つの周囲に少なくとも部分的に巻付けられていることとを特徴とするステント。
【請求項２】
前記第２の端部領域は、前記第２の拡張ストラットよりも前記第１の拡張ストラットにより近い場所において、前記第２の拡張ストラット対のうちの１つの対の一部に係合されている請求項１に記載のステント。
【請求項３】
前記第２の端部領域は、前記第２の拡張ストラットよりも前記第１の拡張ストラットにより近いほぼ同一の場所において、前記第２の拡張ストラット対のうちの１つの対の一部に係合されている請求項１に記載のステント。
【請求項４】
第３の拡張ストラット支柱および第２の接続ストラット支柱をさらに備えた請求項１に記載のステントであって、
該第３の拡張ストラット支柱は、各々が第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットを有する複数の第３の拡張ストラット対からなり、複数の第１の結合部分を有し、該第１の拡張ストラットは第１の結合部分において該第２の拡張ストラットと連通しており、前記第２の拡張ストラット支柱は複数の第２の結合部分を有し、第３の拡張ストラット対の各々は第２の結合部分の各々において隣接する第３の拡張ストラット対と連通することと、
該第２の接続ストラット支柱は、第１の端部領域、第２の端部領域、およびその間の中間領域を有する少なくとも１つの接続ストラットを備えることと、
該第１の端部領域は、該第２の拡張ストラットよりも該第１の拡張ストラットにより近い場所において該第２の拡張ストラット対のうちの１つの対の一部に係合されていることと、
該中間領域は複数の屈曲部分を備えることと、
該少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも一部は、前記第２の拡張ストラット支柱の第２の結合部分および該第３の拡張ストラット支柱の第１の結合部分の少なくとも一方の周囲に少なくとも部分的に巻付けられた少なくとも１つの巻付部分を備えることとを特徴とするステント。
【請求項５】
前記第２の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットの第２の端部領域は、前記第２の拡張ストラットよりも前記第１の拡張ストラットにより近い場所において、前記第３の拡張ストラット対のうちの１つの対の一部に係合されている請求項４に記載のステント。
【請求項６】
前記第２の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットの第２の端部領域は、前記第２の拡張ストラットよりも前記第１の拡張ストラットにより近いほぼ同一の場所において、前記第２の拡張ストラット対のうちの１つの対の一部に係合されている請求項４に記載のステント。
【請求項７】
前記第１の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットの中間領域は、少なくとも１つのほぼ線形の部分を備える請求項１に記載のステント。
【請求項８】
前記第１の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットの中間領域は、少なくとも２つのほぼ線形の部分を備える請求項１に記載のステント。
【請求項９】
前記第１の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットの中間領域は、少なくとも３つのほぼ線形の部分を備える請求項１に記載のステント。
【請求項１０】
ほぼ線形の部分の各々は、前記屈曲部分の１つにおいて隣接するほぼ線形の部分と交差する請求項９に記載のステント。
【請求項１１】
前記第１の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットの中間領域は、少なくとも４つのほぼ線形の部分を備える請求項１に記載のステント。
【請求項１２】
ほぼ線形の部分の各々は、前記屈曲部分の１つにおいて隣接するほぼ線形の部分と交差する請求項１１に記載のステント。
【請求項１３】
前記第２の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットの中間領域は、少なくとも２つのほぼ線形の部分を備える請求項４に記載のステント。
【請求項１４】
前記第２の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットのほぼ線形の部分の各々は、前記屈曲部分の１つにおいて隣接するほぼ線形の部分と交差する請求項１３に記載のステント。
【請求項１５】
前記少なくとも１つの接続ストラットは、前記第１の拡張ストラット支柱の第１の結合部分の少なくとも１つの周囲に少なくとも部分的に巻付けられた単一の巻付部分を備える請求項１に記載のステント。
【請求項１６】
前記少なくとも１つの接続ストラットは、前記第１の拡張ストラット支柱の第１の結合部分の少なくとも１つの周囲に少なくとも部分的に巻付けられた第１の巻付部分と、前記第２の拡張ストラット支柱の第１の結合部分の少なくとも１つの周囲に少なくとも部分的に巻付けられた第２の巻付部分とを備える請求項１に記載のステント。
【請求項１７】
前記第１の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットおよび前記第２の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットは、互いに異なる長さを有する請求項４に記載のステント。
【請求項１８】
前記少なくとも１つの接続ストラットの第１の端部領域は、第１の拡張ストラット対の前記第１の拡張ストラットと前記第１の結合部分との交差位置に隣接する場所において、第１の拡張ストラット対に係合されている請求項１に記載のステント。
【請求項１９】
前記少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも一部は、該少なくとも１つの接続ストラットが係合されている前記第１の拡張ストラット対の第１の拡張ストラットに対してほぼ平行である請求項１８に記載のステント。
【請求項２０】
第１の拡張ストラット対の前記第１の拡張ストラットおよび前記第２の拡張ストラットの少なくとも一方は、少なくとも１つの段状の切欠きからなる請求項１に記載のステント。
【請求項２１】
前記少なくとも１つの接続ストラットの前記第１の端部領域は、前記少なくとも１つの段状の切欠きに係合されている請求項２０に記載のステント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療器具に関し、より詳細には血管内おいてに使用されるステントに関する。
【背景技術】
【０００２】
以下ではまとめてステントと呼ぶ、ステント、グラフト、ステント−グラフト、大静脈フィルタ、および同様の植込み可能な医療器具は、径方向に拡張可能な人工器官であり、一般的には経皮的に挿入後に経腔的に植込みかつ半径方向に拡張することの可能な血管内インプラントである。ステントは、血管系、尿路、胆管等内などの種々の体内管または血管内に植込まれる。ステントは、血管を補強しかつ血管系の血管形成術後の再狭窄を防ぐために使用される。ステントには自己拡張型、機械的拡張型またはハイブリッド型がある。
【０００３】
ステントは一般に体内管に挿入される管状の器具である。しかしながら、ステントは種々の大きさおよび形状で提供され得る。バルーン拡張型ステントは、バルーン上に設置し、位置決めし、かつバルーンを膨らませてステントを径方向外方に拡張することを必要とする。自己拡張型ステントは、解放されると所定の位置で拡張するので、バルーンの助けを必要としない。自己拡張型ステントは、搬送カテーテルから解放されると拡張するように付勢されている。ステントによっては、自己拡張型およびバルーン拡張型ステントの両方のいくつかの特性を有するハイブリッド型ステントであってもよい。
【０００４】
ヒトの血管構造には分岐性があるために、様々な血管分岐部のいずれかにおいて狭窄が生じることは珍しいことではない。分岐部とは、第１（親）の血管が２本以上の枝管に分岐している血管構造の領域すなわち身体の一部を指す。場合によっては、分岐部に位置する狭窄に対処するために複数のステントを分岐部に植込む必要がある。これに代えて、ステントは、分岐部の枝管内に配置できる複数の部分すなわち枝部分を備えることも可能である。
【０００５】
ステントは、ステンレス鋼、Ｅｌｇｉｌｏｙ、ニッケル、チタン、ニチノール、形状記憶ポリマー等の異なる材料から構成され得る。また、ステントは、様々な方法で形成されてもよい。例えば、ステントは、ステント材料からなる管または部分からステントパターンをエッチングまたは切断することにより形成されてもよく、シート状のステント材料を所望のステントパターンに従って切断またはエッチングしてから巻いたり、所望のほぼ管状や分岐状や他の形状のステントに形成してもよく、ステント材料からなる１つ以上のワイヤまたはリボンを所望の形状およびパターンに織ったり、編んだり、他の方法により形成してもよい。
【０００６】
一般的には、ステントを径方向内向きに圧縮し、患者の皮膚を経てカテーテルにより搬送するという所謂「低侵襲性技術」、または生命にかかわることのない外科的手段により対象の血管を露出させる「カットダウン（ｃｕｔ  ｄｏｗｎ）」技術により、ステントは血管または他の体内管の狭窄または動脈瘤の部位に植込まれる。ステントが正しい場所に植込まれると、カテーテルを抜去し、ステントを血管内で所定の径に拡張させるか、または拡張できるようにする。
【０００７】
様々なステントが現在使用可能であるにもかかわらず、改善された可撓性および良好な血管被覆性をより適切に兼ね備えたステントやステント設計に対する要望が依然としてある。
【０００８】
本願明細書の任意の箇所で言及したすべての米国特許および特許出願ならびに他のすべての公開された文書は、本願明細書にその内容が開示されたものとする。
本発明を限定することなく、請求する発明の実施形態の実施形態のいくつかの概要を以下に記載する。要約した本発明の実施形態および／または本発明の付加的な実施形態のさらなる詳細は、以下の本発明の詳細な説明に記載する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明の目的は上記した問題を解決することができるステントを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記観点において、本発明は様々な実施形態に向けられている。少なくとも１つの実施形態では、改善された可撓性および良好な血管被覆性をより適切に兼ね備えるステントが提供される。いくつかの実施形態では、ステントはバルーン拡張型である。また、いくつかの実施形態では、ステントは自己拡張型である。さらに、いくつかの実施形態では、ステントはハイブリッド拡張型である。
【００１１】
少なくとも１つの実施形態では、ステントはチューリップ状態を最小限に抑える滑らかな表面変化状態を備えている。
少なくとも１つの実施形態では、ステントの少なくとも一部は放射線不透過性を備える。
【００１２】
少なくとも１つの実施形態では、ステントは形状記憶合金、形状記憶ポリマーおよび／または他の形状記憶材料から少なくとも部分的に構成されている。
少なくとも１つの実施形態では、ステントはニチノール、ステンレス鋼、または他の金属から少なくとも部分的に構成されている。
【００１３】
少なくとも１つの実施形態では、ステントはポリマー材料から少なくとも部分的に構成されかつ／または１種類以上のポリマー材料で少なくとも部分的に被覆されている。
少なくとも１つの実施形態では、ステントは生体適合性コーティングを備えている。
本発明の少なくとも１つの実施形態では、ステントは、相互連結されたストラット、コネクタおよび／またはステント部材の１種類以上の異なるパターンまたは形状を備えている。
【００１４】
いくつかの実施形態では、ステントは、ほぼ管状の部材を切断、削摩、成形、或いは他の方法により変更することにより所望のステントパターンを備えている。
いくつかの実施形態では、ステントは、好適な材料からなるシートを切断、削摩、成形、または他の方法により変更することにより所望のステントパターンを備える。次に、このシートを巻いて、その縁部分が接した形状または重ね合わせた形状で相互に係合される。
【００１５】
いくつかの実施形態では、ステントは１種類以上のモールドから形成される。
少なくとも１つの実施形態では、本発明は第１の拡張ストラット支柱を備えたステントに関する。第１の拡張ストラット支柱は複数の隣接する第１の拡張ストラット対から構成され、第１の拡張ストラット対の各々は第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットを含む。第１の拡張ストラット支柱は複数の第１の結合部分を含む。第１の拡張ストラットは、第１の結合部分において第２の拡張ストラットと連通している。第１の拡張ストラット支柱は、複数の第２の結合部分を有し、第１の拡張ストラット対の各々は、第２の結合部分の各々において隣接する第１の拡張ストラット対と連通している。
【００１６】
ステントは、第２の拡張ストラット支柱をさらに備える。第２の拡張ストラット支柱は、複数の隣接する第２の拡張ストラット対から構成され、第２の拡張ストラット対の各々は、第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットを有する。第２の拡張ストラット支柱は、複数の第１の結合部分を有する。第１の拡張ストラットは、第１の結合部分において第２の拡張ストラットと連通している。第２の拡張ストラット支柱は、複数の第２の結合部分を有し、第２の拡張ストラット対の各々は、第２の結合部分の各々において隣接する第２の拡張ストラット対と連通している。
【００１７】
ステントは第１の接続ストラット支柱をさらに備える。第１の接続ストラット支柱は少なくとも１つの接続ストラットを含み、この少なくとも１つの接続ストラットは、第１の端部領域、第２の端部領域、およびその間の中間領域から構成される。第１の端部領域は、第２の拡張ストラットよりも第１の拡張ストラットにより近い場所において、第１の拡張ストラット対のうちの１つの対の一部と係合されている。中間領域は複数の屈曲部分を含む。少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも一部は、少なくとも１つの巻付部分を含み、この少なくとも１つの巻付部分は、第１の拡張ストラット支柱および第２の拡張ストラット支柱のうちの少なくとも一方の第１の結合部分の少なくとも１つの周囲に少なくとも部分的に巻付けられている。
【００１８】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの第２の端部領域は、第２の拡張ストラットよりも第１の拡張ストラットにより近い場所において第２の拡張ストラット対のうちの１つの対の一部に係合されている。
【００１９】
いくつかの実施形態では、第２の端部領域は、第２の拡張ストラットよりも第１の拡張ストラットにより近いほぼ同一の場所において第２の拡張ストラット対のうちの１つの対の一部に係合されている。
【００２０】
いくつかの実施形態では、本発明のステントは第３の拡張ストラット支柱および第２の接続ストラット支柱を備える。第３の拡張ストラット支柱は複数の隣接する第３の拡張ストラット対から構成される。第３の拡張ストラット対の各々は第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットを有する。第３の拡張ストラット支柱は複数の第１の結合部分を有する。第１の拡張ストラットは第１の結合部分において第２の拡張ストラットと連通している。第２の拡張ストラット支柱は複数の第２の結合部分を有する。第３の拡張ストラット対の各々は第２の結合部分の各々において隣接する第３の拡張ストラット対と連通している。第２の拡張ストラット支柱は少なくとも１つの接続ストラットを含む。この少なくとも１つの接続ストラットは、第１の端部領域、第２の端部領域、およびその間の中間領域を含む。第１の端部領域は、第２の拡張ストラットよりも第１の拡張ストラットにより近い場所において、第２の拡張ストラット対のうちの１つの対の一部と係合されている。中間領域は複数の屈曲部分を含む。少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも一部は、少なくとも１つの巻付部分を含む。この少なくとも１つの巻付部分は、第２の拡張ストラット支柱の第２の結合部分および第３の拡張ストラット支柱の第１の結合部分のうちの少なくとも一方の周囲に少なくとも部分的に巻付けられている。
【００２１】
いくつかの実施形態では、第２の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットの第２の端部領域は、第２の拡張ストラットよりも第１の拡張ストラットにより近い場所において第３の拡張ストラット対のうちの１つの対の一部に係合されている。
【００２２】
いくつかの実施形態では、第２の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットの第２の端部領域は、第２の拡張ストラットよりも第１の拡張ストラットにより近いほぼ同一の場所において第２の拡張ストラット対のうちの１つの対の一部に係合されている。
【００２３】
いくつかの実施形態では、第１の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットの中間領域は、少なくとも１つのほぼ線形の部分から少なくとも６つのほぼ線形の部分をさらに備える。
【００２４】
いくつかの実施形態では、第２の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットの中間領域は、少なくとも１つのほぼ線形の部分から少なくとも６つのほぼ線形の部分を備える。
【００２５】
いくつかの実施形態では、ほぼ線形の部分の各々は、隣接するほぼ線形の部分と屈曲部分の１つにおいて交差する。
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットは単一の巻付部分を含み、この巻付部分は、第１の拡張ストラット支柱の第１の結合部分の少なくとも１つまたは第２の拡張ストラット支柱の第１の結合部分の１つの周囲に少なくとも部分的に巻付けられている。
【００２６】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットは第１の巻付部分および第２の巻付部分を含み、第１の巻付部分は、第１の拡張ストラット支柱の第１の結合部分の少なくとも１つの周囲に少なくとも部分的に巻付けられており、第２の巻付部分は、第２の拡張ストラット支柱の第１の結合部分の少なくとも１つの周囲に少なくとも部分的に巻付けられている。
【００２７】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの巻付部分および少なくとも１つの結合部分はスロット領域を形成し、このスロット領域はスロット領域幅を有し、少なくとも１つの接続ストラットは接続ストラット幅を有し、スロット領域幅は接続ストラット幅より小さい。
【００２８】
いくつかの実施形態では、スロット領域幅は約０．０６３５ｍｍ（約０．００２５インチ）であり、接続ストラット幅は約０．０７６２ｍｍ（約０．００３０インチ）である。
いくつかの実施形態では、スロット領域幅は約０．０３８１ｍｍ（約０．０１５インチ）であり、接続ストラット幅は０．０５０８ｍｍ（０．０２インチ）以上である。
【００２９】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの巻付部分は、その巻付部分が巻付けられている第１の結合部分に対してほぼ平行である。
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの巻付部分は、第１の拡張ストラット対および／または第２の拡張ストラット対の第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットの少なくとも一方の延長部分である。
【００３０】
いくつかの実施形態では、第１の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットおよび第２の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットは、互いに異なる形状を有する。
【００３１】
いくつかの実施形態では、第１の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットおよび第２の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットは、互いに異なる長さを有する。
【００３２】
いくつかの実施形態では、第１の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットおよび第２の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットは、ほぼ同じ長さを有する。
【００３３】
いくつかの実施形態では、第１の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットは第１の接続ストラット幅を有し、第２の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットは第２の接続ストラット幅を有し、第１の接続ストラット幅および第２の接続ストラット幅は互いに異なっている。
【００３４】
いくつかの実施形態では、第１の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットは第１の接続ストラット幅を有し、第２の接続ストラット支柱の少なくとも１つの接続ストラットは第２の接続ストラット幅を有し、第１の接続ストラット幅および第２の接続ストラット幅はほぼ同じである。
【００３５】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの中間領域は少なくとも２つから少なくとも６つの屈曲部分を有する。
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの第１の端部領域は、第１の拡張ストラット対の第１の拡張ストラットおよび第１の結合部分の交差位置において第１の拡張ストラット対に係合されている。
【００３６】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの第１の端部領域は、第１の拡張ストラット対の第２の拡張ストラットおよび第１の結合部分の交差位置において第１の拡張ストラット対に係合されている。
【００３７】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの第１の端部領域は、第１の拡張ストラット対の第１の拡張ストラットおよび第１の結合部分の交差位置に隣接する場所において第１の拡張ストラット対に係合されている。
【００３８】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの第１の端部領域は、第１の拡張ストラット対の第２の拡張ストラットおよび第１の結合部分の交差位置に隣接する場所において第１の拡張ストラット対に係合されている。
【００３９】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも一部は、少なくとも１つの接続ストラットが係合されている第１の拡張ストラット対の第１の拡張ストラットに対してほぼ平行である。
【００４０】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも一部は、少なくとも１つの接続ストラットが係合されている第１の拡張ストラット対の第１の結合部分に対してほぼ平行である。
【００４１】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも一部は、少なくとも１つの接続ストラットが係合されている第１の拡張ストラット対の第２の拡張ストラットに対してほぼ平行である。
【００４２】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの第２の端部領域は、第２の拡張ストラット対の第１の拡張ストラットおよび第１の結合部分の交差位置において第２の拡張ストラット対に係合されている。
【００４３】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの第２の端部領域は、第１の拡張ストラット対の第２の拡張ストラットおよび第１の結合部分の交差位置において第２の拡張ストラット対に係合されている。
【００４４】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの第２の端部領域は、第２の拡張ストラット対の第１の拡張ストラットおよび第１の結合部分の交差位置に隣接する場所において第２の拡張ストラット対に係合されている。
【００４５】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの第２の端部領域は、第２の拡張ストラット対の第２の拡張ストラットおよび第１の結合部分の交差位置に隣接する場所において第２の拡張ストラット対に係合されている。
【００４６】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも一部は、少なくとも１つの接続ストラットが係合されている第２の拡張ストラット対の第１の拡張ストラットに対してほぼ平行である。
【００４７】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも一部は、少なくとも１つの接続ストラットが係合されている第２の拡張ストラット対の第１の結合部分に対してほぼ平行である。
【００４８】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも一部は、少なくとも１つの接続ストラットが係合されている第２の拡張ストラット対の第２の拡張ストラットに対してほぼ平行である。
【００４９】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも１つの巻付部分は、少なくとも１つの接続ストラットが係合されている第１の拡張ストラット対から長手方向かつ周方向に離れて延在している。
【００５０】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも１つの巻付部分は、少なくとも１つの接続ストラットが係合されている第２の拡張ストラット対から長手方向かつ周方向に離れて延在している。
【００５１】
いくつかの実施形態では、第１の拡張ストラット対の第１の拡張ストラットの少なくとも一部および第２の拡張ストラットの少なくとも一部は、ほぼ平行である。
いくつかの実施形態では、第１の拡張ストラットの少なくとも一部および第２の拡張ストラットの少なくとも一部は、ステントの長手軸線に対して平行ではない。
【００５２】
いくつかの実施形態では、第２の拡張ストラット対の各々の第１の拡張ストラットの少なくとも一部および第２の拡張ストラットの少なくとも一部は、ほぼ平行である。
いくつかの実施形態では、第１の拡張ストラット対および／または第２の拡張ストラット対の各々の、第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットの少なくとも一方の少なくとも一部は、ステントの長手軸線に対してほぼ平行である。
【００５３】
いくつかの実施形態では、第１の拡張ストラット対および／または第２の拡張ストラット対の各々の、第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットの少なくとも一方は、少なくとも１つの段状の切欠きを含んでいる。
【００５４】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの第１の端部領域および／または第２の端部領域は、少なくとも１つの段状の切欠きに係合されている。
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの第１の端部領域および第２の端部領域は、互いに同側に配向されている。
【００５５】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの第１の端部領域および第２の端部領域は、互いに反対側に配向されている。
いくつかの実施形態では、第１の接続ストラット支柱の少なくとも２つの接続ストラットならびに互いに各々係合された第１の拡張ストラット対および第２の拡張ストラット対が、非対称的なセル空間を形成する。
【００５６】
いくつかの実施形態では、第１の接続ストラット支柱の少なくとも２つの接続ストラットならびに互いに各々係合された第１の拡張ストラット対および第２の拡張ストラット対が、非対称的なセル空間周囲のセル周長を形成する。少なくとも１つの実施形態では、このセル周長の長さは少なくとも５ｍｍである。少なくとも１つの実施形態では、このセル周長の長さは少なくとも７ｍｍである。少なくともいくつかの実施形態では、このセル周長の長さは約８ｍｍ以上である。
【００５７】
いくつかの実施形態では、ステントは少なくとも１つの放射線不透過性マーカーを含む。
いくつかの実施形態では、第１の接続ストラット対の少なくとも１つは、少なくとも１つの放射線不透過性マーカーを保持するように形成されている。
【００５８】
いくつかの実施形態では、第２の接続ストラット対の少なくとも１つは、少なくとも１つの放射線不透過性マーカーを保持するように形成されている。
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの放射線不透過性マーカーは、少なくとも１つの放射線不透過性リベット、少なくとも１つの放射線不透過性バンド、少なくとも１つの放射線不透過性コーティング、およびそれらの任意の組合せから選択される。
【００５９】
いくつかの実施形態では、第１の拡張ストラット対の第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットの少なくとも一方は、少なくとも１つの拡張ストラット屈曲部を有する。
【００６０】
いくつかの実施形態では、第２の拡張ストラット対の第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットの少なくとも一方は、少なくとも１つの拡張ストラット屈曲部を有する。
【００６１】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの第１の端部領域および／または第２の端部領域は、少なくとも１つの拡張ストラット屈曲部に係合されている。
いくつかの実施形態では、第１の拡張ストラット支柱の第１の拡張ストラット対の各々は、第１の拡張ストラット対が接続された第２の拡張ストラット支柱の第２の拡張ストラット対に対して周方向および長手方向の両方に偏位して配置されている。
【００６２】
いくつかの実施形態では、第１の拡張ストラット支柱の第１の拡張ストラット対の各々は、第１の拡張ストラット対が接続された第２の拡張ストラット支柱の第２の拡張ストラット対に対して長手方向のみに偏位して配置されている。
【００６３】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも１つの巻付部分は、少なくとも１つのほぼ線形の部分を有する。
いくつかの実施形態では、巻付部分の少なくとも１つのほぼ線形の部分は、第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットの一方の段状の切欠きに係合されている。
【００６４】
いくつかの実施形態では、巻付部分の少なくとも１つのほぼ線形の部分およびそれが係合されている第１の拡張ストラットまたは第２の拡張ストラットは、ほぼ平行である。
いくつかの実施形態では、巻付部分の少なくとも１つのほぼ線形の部分およびそれが係合されている第１の拡張ストラットまたは第２の拡張ストラットは、約１８０度〜約１３５度の角度をなす。少なくとも１つの実施形態では、その角度は１７０度以上である。
【００６５】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの巻付部分の少なくとも１つのほぼ線形の部分は、段状の切欠きから離間して、横方向に延びている。
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの少なくとも１つの巻付部分は、少なくとも１つの接続ストラットの第１のほぼ線形の部分を含み、この第１のほぼ線形の部分はそれが係合された第１の拡張ストラット対から長手方向に離れて延在する。少なくとも１つの接続ストラットの第２のほぼ線形の部分は、第１のほぼ線形の部分から第１の拡張ストラット対の第１の結合部分に向かう方向に延びる。少なくとも１つの実施形態では、第３の部分が第２のほぼ線形の部分から、少なくとも１つの接続ストラットが係合された第２の拡張ストラット対に向かう方向に延びる。少なくとも１つの実施形態では、第１のほぼ線形の部分は、第１の拡張ストラット対の第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットの一方の段状の切欠きに係合されている。少なくとも１つの実施形態では、第３のほぼ線形の部分は、第２の拡張ストラット対の第１の拡張ストラットおよび第２の拡張ストラットの一方の段状の切欠きに係合されている。
【００６６】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの中間部分は少なくとも２つのほぼ線形の部分からさらに構成され、少なくとも２つのほぼ線形の部分は交差位置で交差し、この少なくとも２つのほぼ線形の部分の交差位置は傾斜角をなす。少なくとも１つの実施形態では、この傾斜角は鈍角である。
【００６７】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続ストラットの中間部分は、少なくとも２つのほぼ線形の部分からさらに構成され、少なくとも２つのほぼ線形の部分は交差位置で交差し、この少なくとも２つのほぼ線形の部分の交差位置により曲率半径が構成される。
【００６８】
いくつかの実施形態では、ステントは少なくとも１つの治療薬を搬送するように構成される。少なくとも１つの実施形態では、この少なくとも１つの治療薬は１種類以上のコーティングである。少なくとも１つの実施形態では、この少なくとも１つの治療薬は非遺伝物質、遺伝物質、細胞物質、１つ以上のポリマーコーティング、および／またはそれらの任意の組合せである。
【００６９】
いくつかの実施形態では、ステントは複数の空洞を備えている。少なくとも１つの実施形態では、複数の空洞の少なくとも１つは第１の拡張ストラット、第２の拡張ストラット、第１の結合部分、第２の結合部分、および少なくとも１つの接続ストラットのうちの少なくとも１つを貫通して延在する。少なくとも１つの実施形態では、複数の空洞の少なくとも１つは第１の拡張ストラット、第２の拡張ストラット、第１の結合部分、第２の結合部分、および少なくとも１つの接続ストラットのうちの少なくとも１つを貫通して一部のみに延在する。
【００７０】
いくつかの実施形態では、本発明は、ステントを搬送するステント搬送カテーテルを備えたステント搬送システムに関する。少なくとも１つの実施形態では、このカテーテルはバルーンを備える。
【００７１】
いくつかの実施形態では、ステントは、第１のほぼ蛇行したバンドおよび第２のほぼ蛇行したバンドを含む複数のほぼ蛇行帯を備える。第１のほぼ蛇行したバンドおよび第２のほぼ蛇行したバンドは、少なくとも１つの連結部材により連結されている。第１のほぼ蛇行したバンドは、複数の第１の端部および複数の第２の端部を有する。第２のほぼ蛇行したバンドは、複数の第１の端部および複数の第２の端部を有する。少なくとも１つの連結部材は、少なくとも１つの巻付部分を含み、この少なくとも１つの巻付部分は、複数の第１の端部の１つから離間して延在し、その連結部材が延在している第１の端部の少なくとも一部の周囲に巻付く。この少なくとも１つの連結部材は複数の屈曲部を有する。
【００７２】
本発明を特徴付けるこれらおよび他の実施形態は、本願明細書に添付され、かつその一部をなしている特許請求の範囲の特殊性と共に指摘される。しかしながら、本発明、その利点およびその使用により得られる目的をよりよく理解するために、本発明の実施形態を図示かつ記載した本願明細書の一部をなす添付図面およびそれに付随する記述を参照して読まれるべきである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００７３】
本発明は様々な形態で具現化され得るが、本発明の実施形態をここに詳細に記載する。この記載は本発明の原理の例示であって、例示の特定の実施形態に本発明を限定することを意図したものではない。
【００７４】
この開示のために、図面中の類似する符号は特に定めのない限り類似する特徴を意味するものとする。
本発明の一実施形態を図１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、２Ａ、および２Ｂに示す。図１Ａに関して、非拡張状態の長尺状の中空管状ステント１０が示されている。
【００７５】
ステントは、その特定の拡張状態に応じて異なるステント径を付与する様々な拡張状態を持ち得る。本願明細書で用いる「非拡張」という用語は、体内管にステントを植込む前の１種類以上のステントの構成および／または径を意味する。
【００７６】
近位端１２および遠位端１４は、ステント１０の長手方向の長さ１６を構成する。ステント１０の長手方向の長さ１６は、１００ｍｍ以上であってもよい。近位開口部１８および遠位開口部２０は、ステント１０の内腔２２に接続されている。ステント１０は継目または溶接接合部のない単体であっても、複数の部分からなってもよい。
【００７７】
ステント１０は、分散された接続ストラット支柱２６により結合された２〜５０以上の拡張支柱すなわちリング２４から構成される。ステント１０の、近位端１２上の第１の支柱および遠位端１４上の最後の支柱は、拡張支柱２４である。
【００７８】
拡張支柱２４は、一連の拡張ストラット２８および結合ストラット３０から形成されている。拡張ストラット２８は、少なくとも部分的にステント１０の長手軸方向に延びるように配置された長尺状部材である。外方向への外力が拡張バルーンまたは他の手段により内部からステント１０に加えられるか、またはステント１０が自己拡張させられると、拡張ストラット２８はより周方向に、すなわち円筒形のステント１０の面に沿ってその長手軸線に対して直交する方向に延びるように再配向される。拡張ストラット２８を再配向することにより、ステント１０は拡張された円周および径を有することになる。図１Ａに示した実施形態では、非拡張状態のステント１０の拡張ストラット２８がステント１０の長手軸線にほぼ平行に延びているのがわかる。
【００７９】
拡張ストラット２８は、結合ストラット３０により結合されて複数の拡張ストラット対３２を形成している。拡張ストラット対は、閉鎖端３４および開放端３６を有している。他の結合ストラット３０は、拡張ストラット２８がその近位端と遠位端とにおいて交互に隣接する拡張支柱２８に対して結合されることにより拡張支柱２４を形成するように、隣接する拡張ストラット対３２の拡張ストラット２８を結合する。拡張支柱２４の各々は、複数の、通常は８〜２０、２０〜６０、またはそれ以上の拡張ストラット２８を含む。拡張支柱は、ステント１０の周囲に延びる連続的な途切れのない環状構造体であることが望ましい。しかしながら、個々のストラットまたはストラットの片が、別の連続する拡張支柱２４から取り外されるような、途切れのある構造体が使用されてもよい。
【００８０】
接続ストラット３８は、隣接する拡張支柱２４を接続して、ステント１０の周囲に各々延在する一連の分散された接続ストラット支柱２６を形成する。各接続ストラット３８は、拡張支柱２４の１対の拡張ストラット２８を隣接する拡張支柱２４の拡張ストラット２８の対に結合する。図１Ａのステント１０に関し、拡張支柱２４の拡張ストラット２８に対する接続ストラット支柱２６の接続ストラット３８の比率は２〜１である。しかしながら、一般にこの比率はＸ〜１である（Ｘは２より大きいか、または小さい）。他の比率が使用されてもよい。さらに、図１のステント１０は、近位端１２の拡張支柱２４で始まって遠位端１４の拡張支柱２４で終わっているので、１本の支柱あたりｍ個の拡張ストラット２８を有するｎ本の拡張支柱２４がある場合、（ｍ−１）本の接続ストラット支柱２６およびｎ（ｍ−１）／２個の接続ストラット３８となる。
【００８１】
各拡張支柱２４の拡張ストラット２８と比較すると、各接続ストラット支柱２６の接続ストラット３８の数が少なくなっているので、ステント１０は長手方向に可撓性を有することが可能となる。長手方向の可撓性は幅の狭い接続ストラットを用いることによりさらに増大され、血管内の湾曲部を通過するときに、さらなる可撓性および柔軟性がステントに付与される。いくつかの実施形態では、１つまたは複数の接続ストラット３８の少なくとも一部は１つまたは複数の隣接部分の幅とは異なる幅を有し得る。
【００８２】
ステント１０のストラット間の空間の少なくとも一部は、非対称的なセル空間４０を形成する。セル空間、即ち幾何学形状をなすセルは、拡張ストラット２８、接続ストラット３８、または結合ストラット３０を含む、ステントストラットの１つまたは組合せにより完全に包囲された空の領域である。非対称的なセル空間４０は、幾何学的対称性を有さない、すなわち、回転、反転、回転および反転の組合せ、または他の対称性を有さないセル空間である。非対称的なセル空間４０は、非対称的な幾何学的形状を有する。
【００８３】
図１Ａの非対称的なセル空間４０は、第１の拡張支柱２４の第１の拡張ストラット対３２、第１の接続ストラット３８、隣接する拡張支柱２４の第２の拡張ストラット対３２、第１の結合ストラット３０、第２の接続ストラット３８、および第２の結合ストラット３０により囲繞されている。さらに、非対称的なセル空間４０の拡張ストラット対３２は、周方向に偏位されてもよい。すなわち、同一線上にない長手方向の軸線を有してもよく、かつ互いに向き合う開放端３６を有してもよい。拡張ストラット対３２の２つの拡張ストラット間の空隙は、環状スロット４２として知られている。
【００８４】
図１Ｂは、ステント１０の、内腔２２、半径４４、およびステント壁４６を示している。ステント壁４６は、拡張ストラット２８、接続ストラット３８、および結合ストラット３０を備えるステントストラットから構成されている。
【００８５】
図１Ｃは、ステント１０の、近位端１２、遠位端１４、長手方向の長さ１６、内腔２２、およびステント壁４６を示している。内腔２２は、ステント１０の円筒面を形成するステント壁４６により包囲されている。
【００８６】
図２Ａおよび２Ｂに示すように、ステント１０の結合ストラット３０は、拡張ストラット２８に対して角度をなして延び、拡張ストラット対３２の１つの拡張ストラット２８に対しては狭角４８を形成し、拡張ストラット対３２の他の拡張ストラット２８に対しては広角５０を形成している。狭角４８は９０度未満であり、一方、広角５０は９０度より大きい。結合ストラット３０は、ステント１０の長手軸線に沿って長手方向に、かつその長手軸線に対して直交するステント１０の面に沿って周方向に延びる。
【００８７】
所定の拡張支柱２４の隣接する拡張ストラット２８間の拡張ストラット空隙５２は、図２Ａおよび２Ｂのステント１０では均一であるが、不均一な空隙を使用することも可能である。拡張ストラット空隙５２は変更することも可能であり、例えば、拡張支柱２４の隣接する拡張ストラット２８間の空隙５２は、狭い空隙と広い空隙とを交互に繰り返してもよい。さらに、１つの拡張支柱２４の空隙５２は他の支柱２４の他の空隙５２とは異なっていてもよい。
【００８８】
環状スロット４２を形成する拡張ストラット空隙５２を変化させれば、環状スロットの幅を変えることが可能である。さらに、環状スロット４２の長手軸線は、隣接する拡張支柱２４の環状スロット４２と同一線上にある必要はないが、またはそれと平行である必要もない。図２Ａおよび２Ｂは、同一線上にあって平行な隣接する環状スロット４２が形成される拡張ストラット２８の配置を示しているが、同一線上になく平行ではない環状スロット４２を使用することも可能である。
【００８９】
さらに、環状スロット４２の形状は、単一または複数の拡張支柱２４の環状スロットにおいて同じでなくてもよい。この環状スロット４２の形状は、環状スロット４２の境界を形成する拡張ストラット対３２の拡張ストラット２８を連結する拡張ストラット２８および／または結合ストラット３０の配向または物理的寸法を変更することにより変更可能である。
【００９０】
接続ストラット３８は、１つの拡張支柱２４の拡張ストラット対の遠位端を第２の拡張支柱２４の隣接する拡張ストラット対３２の近位端に接続することにより隣接する拡張支柱２４を連結させる。図２Ａおよび２Ｂの接続ストラット３８は２つの線形部分から形成されており、第１の線形部分５４はその遠位端においてその近位端の第２の線形部分５６に結合されて第１の傾斜角５８をなしている。
【００９１】
接続ストラット３８の第１の線形部分５４は、結合ストラット３０が拡張ストラット２８に対して狭角４８をなしている地点において拡張ストラット２８に結合されている。第１の線形部分５４は、ほぼ同一線上において、結合ストラット３０の線を拡張支柱２４間の空隙まで延ばしている結合ストラット３０まで延びる。第１の線形部分５４の遠位端は、傾斜角５８を形成する第２の線形部分５６の近位端に結合されている。第２の線形部分５６は、その遠位端が隣接する拡張支柱２４の結合ストラット３０に接続されている拡張ストラット２８にほぼ平行に延びている。第２の線形部分５６の遠位端は、結合ストラット３０が拡張ストラット２８に対して狭角４８をなしている地点において拡張ストラット２８に取り付けられている。さらに、結合ストラット３０は、第１の傾斜角の幅と同じかまたは異なる幅に対して第２の狭角を有することが可能である。
【００９２】
図２Ａおよび２Ｂは、ステント１０の長手軸線に対して斜状をなす接続ストラット３８および結合ストラット３０を示しており、斜状をなすストラットの周方向は支柱から隣接する支柱へ交互になっている。周方向とは、斜状をなすストラットがステント１０の表面周囲に巻付ける巻き方を意味する。接続ストラット支柱２６の接続ストラットの第１の線形部分５４が斜状をなす周方向は、隣接する接続ストラット支柱２６の接続ストラットの第１の線形部分５４が斜状をなす周方向とは反対になっている。同様に、拡張支柱２４の結合ストラット３０が斜状をなす周方向は、隣接する拡張支柱２４の結合ストラット３０が斜状をなす周方向とは反対になっている。接続ストラット３８および結合ストラット３０が斜状をなす周方向が交互になっているので、ステント１０が搬送および拡張中に軸線方向に巻付けられるのが阻止される。他の交互になっていない傾斜方向パターンも、接続ストラット３８または結合ストラット３０あるいはその両方に使用されてもよい。
【００９３】
図３Ａおよび３Ｂは、それぞれ非拡張および拡張状態の本発明のステント設計の略図を示している。この設計は、ステント１０をその長手軸線に対して平行に縦に切って、引き伸ばしたような平面図として示されている。接続ストラット３８は、旋回点６０において傾斜角５８をなす第１および第２の線形部分５４および５６を含む。非対称的なセル空間４０は拡張ストラット対３２、接続ストラット３８、および結合ストラット３０により形成される。複数の相互連結している非対称的なセル空間４０がこの設計パターンを構成している。
【００９４】
図３Ｂを参照すると、ステントが拡張されるとき、拡張ストラット対３２は開放端３６において離間して広がり、拡張ストラット２８の長さは円筒形ステントの長手軸線に沿って短くなる。拡張中に拡張ストラット２８が長手方向に短くなるのは、接続ストラット３８が長手方向に長くなることで相殺される。拡張中に傾斜角５８が広くなることにより、接続ストラット３８が伸展して、結合された拡張ストラット対３２間の距離が長くなる。接続ストラット３８の傾斜角が広がるので、拡張ストラット２８が長手方向に短縮されるのがほぼ補償される。このため、ステントはほぼ一定の非拡張の長さおよび拡張した長さを有する。
【００９５】
ステントが拡張されると、拡張支柱２４の各々は周方向に引き伸ばされるので、ストラット間の空隙が広くなる。この拡張工程を通じて伸展された接続ストラット３８が拡張支柱２４を連結することにより、ステント１０の径方向の支持強度が高くなる。拡張されるときにステント１０全体は、引き伸ばされた拡張支柱２４および接続ストラット支柱２６の連続する鎖状の網目として一体化されて、軸方向および径方向の収縮に耐える非対称的な連結セル形状を形成する。ステントは拡張されると、その剛性および疲労耐性が増大する。
【００９６】
さらに、旋回点６０において接続ストラット３８が効果的に屈曲かつ伸展することにより、ステントの長手方向の可撓性が増大する。ステントが長手方向に屈曲するために、接続ストラット３８の少なくとも一部をその接平面で屈曲させる。特定の接続ストラット３８の接平面とは、その接続ストラット３８においてステントの円筒面に対してほぼ接する平面を意味する。接続ストラット３８の幅は、厚さの２倍であってもよい。いくつかの実施形態では、１対１の比率が構成され得るが、他の構成および厚さに対する幅の比率が利用されてもよい。しかしながら、接続ストラット３８の旋回点６０は、その周りでより容易に屈曲してステントの長手方向の可撓性を増大させる可撓性を備えた結合状態を接続ストラット３８に付与する。
【００９７】
図４Ａおよび４Ｂを参照すると、本発明のステント１０の一実施形態を示している。この実施形態では、ステント１０は、３３．２５ｍｍの長さと、５．２６ｍｍの圧着されていない非拡張状態の円周８８を有する。１５本の拡張支柱２４は、接続ストラット支柱２６により分散されている。各拡張支柱２４は、その近位端および遠位端において結合ストラット３０により交互に結合された１２個の拡張ストラット２８から構成されて、６つの拡張ストラット対３２を形成している。拡張ストラット２８は、円筒形のステント１０の長手軸線に対して平行に整列している。結合ストラット３０は、拡張ストラット対３２の個々の拡張ストラット２８に対して狭角４８および広角５０をなしている。隣接する拡張支柱２４は、周方向に対して交互に傾斜した方向をなす結合ストラット３０を備える。
【００９８】
この実施形態では、拡張ストラット幅６２は０．２０ｍｍ、拡張ストラット長６４は１．５１ｍｍ、接続ストラット幅６６は０．１３ｍｍである。同じ拡張支柱２４内の第１の拡張ストラット２８の外縁から第２の隣接する拡張ストラット２８の外縁までの距離６８は０．６４ｍｍであり、環状スロット幅７０は０．２４ｍｍとなる。
【００９９】
この実施形態では、接続ストラット３８は、傾斜角５８で第２の線形部分５６に結合された斜状をなす第１の線形部分５４からなる。第１の線形部分５４は第２の線形部分５６よりも僅かに長く、その近位端において拡張支柱２４の拡張ストラット２８に取り付けられている。第１の線形部分５４の近位端から拡張ストラット２８への取付け部は、結合ストラット３０が拡張ストラット２８に対して狭角４８をなしている地点である。第１の線形部分５４はほぼ同一線上に結合ストラット３０まで延在し、その遠位端において第２の線形部分５６の近位端に取り付けられて傾斜角５８をなしている。第２の線形部分５６はほぼ同一線上に拡張ストラット２８まで延在し、その遠位端において隣接する拡張支柱２４の拡張ストラット２８に取り付けられている。この取付けは、拡張ストラット２８が結合ストラット３０に対して狭角４８をなす地点で行われる。結合ストラット３０および接続ストラットの第１の線形部分５４は、支柱から隣接する支柱へと周方向に交互に傾斜している。
【０１００】
狭角４８が形成される地点において接続ストラット３８および拡張ストラット２８が結合することにより、非拡張状態のステントの表面を流線型にし、かつ引っ掛かる可能性のある地点を最小化することにより、ステント１０を円滑に搬送することが可能になる。このように、ステント１０を血管内の目的部位まで剥き出しで搬送することにより、血管内の曲がりおよび湾曲を通過してステントが進められるときに障害または引っ掛かりを最小にする。ステント１０は、搬送カテーテルを用いて血管内を前後に移動されるときに可撓性のある管状のそりのように機能して、蛇行する血管内を摺動したり、血管内腔の内側にある動脈硬化性プラークにより生じる不規則な瘤を避けて通る。
【０１０１】
完全に拡張すると、図４Ａおよび４Ｂのステント１０の内径は、許容可能な径方向の強度および疲労耐性を維持しながら、最大で５．０ｍｍ以上になる。圧着されたステントの外径は、下側にある搬送バルーンの形状の状態に応じて１．０ｍｍ以下になり得る。つまり、目的部位を事前に拡張することなくステントを搬送しようとする場合には、圧着された外径が小さいことが特に重要である。搬送バルーン上でステントが最適に圧着されると、圧着されたステントの表面は滑らかになって、血管内を前または後ろのいずれかに移動する間にステントストラットの障害がなくなる。
【０１０２】
図５は、拡張した形態のステント１０が近位端１２から遠位端１４へと徐々にテーパ形状をなす本発明の一実施形態を示している。拡張ストラット２８の斜線のセグメント７２，７４，７６，７８，８０，８２，８４は、除去される拡張ストラット２８の領域を表している。斜線のセグメント７２，７４，７６，７８，８０，８２，８４を除去することにより、拡張するときにステント１０は、近位端１２よりも小さい拡張された径を有する遠位端１４が徐々にテーパ状になった形状を備える。所定の拡張支柱２４におけるステント１０の拡張した径が短縮する度合いは、その拡張支柱２４における除去されたセグメント７２，７４，７６，７８，８０，８２，または８４の長さに比例する。拡張されたステント１０では、短縮された拡張ストラット２８はステントの円周に沿って短縮された構成部分を有するため、円周および直径が短縮されることになる。テーパ状になった直径部分は、ステント１０の長さに沿った任意の場所に位置決めされ、このテーパ化は、所定の拡張支柱２４の拡張ストラット２８のより大きな部分またはより小さな部分を適切に除去することにより、幾分段階的に行うことができる。
【０１０３】
血管の先細化は長さが長くなるほど顕著になることが多いため、テーパ形状をなすことは、１２ｍｍ以上の長いステントでは特に重要である。このためいくつかの実施形態では、テーパ状に広がった径を有するステントを備えることが望ましい。
【０１０４】
テーパ状に広がったステントを得る別の方法は、ストラットの剛性がステントの長さに沿って変化するようにステントストラット、拡張ストラット、接続ストラット、または結合ストラットの剛性を変更することである。ストラットの剛性は、長さや幅や厚さを変更すること、剛性を備える他の材料を加えること、化学的または機械的手段を用いてステント材料の物理的性質を変更すること、またはステントの周囲に１つまたは一連の弾性要素を適用することにより変更することが可能である。
【０１０５】
テーパ状の径を有するステントを使用する場合、そのようなステントを搬送かつ配置するために、適合するテーパ状のバルーンカテーテルを形成することが望ましい。テーパ状の径を有するステントと共に適合するテーパ状のバルーンカテーテルを用いる方法は、本発明の範囲内である。
【０１０６】
テーパ状のバルーンを用いて非テーパ状のステントを拡張させることにより、テーパ状に拡張したステントを得ることも可能である。しかしながら、ステントから金属が除去されないので、不完全に拡張した結果、ステントはテーパ形状になる。したがって、ステントはテーパ状の端部では金属比率が大きくなるので、急性血栓症のリスクが高くなる。金属比率とは、ステントストラット材料により被覆された拡張したステントの表面の割合である。図５に示すように拡張ストラットの短縮により、拡張したステントがその長さに沿って金属比率がほぼ一定のテーパ状を備えることができる。
【０１０７】
図６Ａおよび６Ｂに示した本発明の別の実施形態は、ステント１０の長さに沿って位置する複数の補強拡張支柱８６を有している。この補強支柱８６はステント長に沿って配置されて、さらなる局所的な径方向の強度および剛性をステント１０に付与する。搬送中および配置後にステントが変形しないようにするために、さらなる強度および剛性をステントの端部において備えることが特に重要である。搬送中に、ステントの端部が血管壁に引っ掛かることにより、非拡張状態のステントを変形させて、その拡張性を変えることもある。ステントの配置後に、ステントの端部は、血管壁に対して確実に配置されるように剛性を備えることが重要である。剛性がなければ、続くカテーテルの処置中に、カテーテルまたはガイドワイヤがステントの端部に引っ掛かって、ステントを血管壁から引き離し、血管に損傷を及ぼしかつ／または血管を閉塞させることになり得る。
【０１０８】
図６Ａおよび６Ｂに示したステント１０の実施形態の変更例は、長さ１６が２０．７０ｍｍで、圧着されていない非拡張状態の円周８８は５．２６ｍｍである。ステント１０は６本の拡張支柱２４および３本の補強拡張支柱８６を備えてもよく、各々が１２個の拡張ストラット２８または補強拡張ストラット９０をそれぞれ備える。補強拡張支柱８６の１つはステント１０のいずれかの端部上に位置決めされ、１つはステント１０の長さに沿って位置決めされる。
【０１０９】
いくつかの実施形態では、拡張ストラット幅６２は０．１５ｍｍであり、補強拡張ストラット幅９２は０．２０ｍｍであり、接続ストラット幅６６は０．１０ｍｍである。結合ストラット３０および拡張ストラット２８により形成される狭角４８は７５度であり、補強結合ストラット９６および補強拡張ストラット９０により形成される狭角９４は６０度である。
【０１１０】
ステントの端部のみに、一端のみに、あるいはステントの長さにわたって複数の位置に補強拡張支柱８６を備えるような補強拡張支柱８６の他の構成も使用でき、これは本発明の範囲内にある。好適な拡張支柱２４，８６の拡張ストラット２８および補強拡張ストラット９０を短縮することにより、テーパ形状を補強されたステント１０に設定することも可能である。
【０１１１】
図７Ａ、７Ｂおよび７Ｃに示した本発明のさらに別の実施形態は、図６Ａおよび６Ｂに示した実施形態と類似しているが、浮き彫り切欠き９８，１００という追加された形状を備える。浮き彫り切欠きは、金属がストラットから除去されている切欠きであり、通常は複数のストラットが接続される結合部にある。浮き彫り切欠きは、ストラットまたは結合部に沿って薄く狭い領域を形成することにより、ストラットまたは結合部の可撓性を増大させる。浮き彫り切欠き９８は、接続ストラット３８の第１の線形部分５４と拡張ストラット２８との間に形成された結合部に形成されている。浮き彫り切欠き１００は、接続ストラット３８の第２の線形部分５６と拡張ストラット２８との間の結合部に形成されている。浮き彫り切欠きを配置することにより、非拡張状態のステントにさらなる可撓性が付与され、ステントが拡張されるときに結合部における歪みが阻止される。これにより、拡張したステントのフレームに対して滑らかな表面に調節される。浮き彫り切欠きは、他の結合部に配置されたり、前述した実施形態のいずれかに含められてもよい。
【０１１２】
図８Ａおよび８Ｂは、本発明のステントの一実施形態の変更例の側面図を示している。この実施形態では、４つの斜状をなす接続ストラット３８を用いて、隣接する拡張支柱２４の周方向に偏位された拡張ストラット対３２の結合ストラット３０に、１つの拡張支柱２４の拡張ストラット対３２の角が連結されている。拡張ストラット２８、結合ストラット３０、拡張支柱２４、補強拡張ストラット９０、補強結合ストラット９６、および補強拡張支柱８６は、図６Ａに示す第４の実施形態とほぼ同じである。しかしながら、接続ストラット支柱２６の接続ストラット３８は、以下に詳述するように形状および接続状態が変更されている。
【０１１３】
図８Ａはステント表面の前半分上のステントストラットを示している。ステント表面の後ろ半分上のステントストラットは図示されていない。このステントは、ステントストラットおよびステントストラット間の空隙が不透明であるように見える。図８Ｂは前半分および後ろ半分の両方のステントストラットを示している。このステントはステントストラットおよび該ステントストラット間の空隙が透明であるように見える。
【０１１４】
図８Ａおよび８Ｂに示した実施形態の別の変更例が図８Ｃに示されており、ステント１０は１２本の拡張支柱２４、４本の補強拡張支柱８６、および１５本の接続ストラット支柱２６を備えている。この変更例では、ステント１０は、長さ１６が３１．９６ｍｍ、非拡張状態の円周８８が５．２６ｍｍである。
【０１１５】
図８Ｇの拡大図に示した接続ストラット３８は、４つの線形部分、すなわち、近位端部分１６２、第１および第２の中間部分１６４，１６６、ならびに遠位端部分１６８から構成され、３つの傾斜角１７０，１７２，１７４を形成している。近位部分１６２の近位端は、拡張支柱２４の拡張ストラット対３２の角１７６に取り付けられている。角１７６は、結合ストラット３０が拡張ストラット２８に対して狭角４８をなしている場所に形成されている。拡張ストラット３２の第２の角１７８は、結合ストラット３０が拡張ストラット２８に対して広角５０をなしている場所に形成されている。角１７６，１７８は、線形の拡張ストラット２８および結合ストラット３０を結合することにより形成された角張った形状を有することも可能であり、或いは、角１７６，１７８は、尖った縁を取り除いて丸みを帯びることにより向上した可撓性を提供することも望ましい。また、角が丸くなっていることにより、ステント１０にはより大きな拡張性が付与され、ステントが拡張するときの角におけるステントストラット材料の応力が低減される。
【０１１６】
接続ストラット３８の近位端部分１６２は角１７６から延在し、その遠位端において第１の中間部分１６４に取り付けられており、傾斜角１７０を形成している。第１の中間部分１６４は近位端部分１６２から延在することにより、第１の中間部分１６４が拡張ストラット２８に対して平行かつその遠位端において第２の中間部分１６６の近位端に連結されて傾斜角１７２を形成している。
【０１１７】
第２の中間部分１６６は、ステント１０の長手軸線に対して傾斜した方向へ延在し、ステント１０に沿って長手方向かつその周方向に延びている。第２の中間部分１６６は、隣接する拡張支柱２４の周方向に偏位された拡張ストラット対３２の結合ストラット３０に対して平行になっていることが望ましい。
【０１１８】
第２の中間部分１６６は、その遠位端において遠位端部分１６８の近位端に取り付けられて傾斜角１７４を形成している。遠位端部分１６８は、第２の中間部分１６６から延在し、その遠位端において隣接する拡張支柱２４の周方向に偏位された拡張ストラット対３２の結合ストラット３０に取り付けられている。この取付けは、角１７６，１７８の中間の地点で行われており、そこで結合ストラット３０は拡張ストラット２８に対して狭角４８および広角５０をそれぞれ形成する。
【０１１９】
遠位端部分１６８を結合ストラット３０に連結する箇所は、角１７８よりも角１７６に近い。この連結地点は、角１７６から１〜２以上の拡張ストラット幅であることが望ましい。遠位端部分１６８の連結地点を角１７６から角１７６と角１７８との中間地点に偏位すれば、拡張したステント１０の歪みが抑えられるので、滑らかな表面変化状態が得られ、血栓のリスクが低減される。さらに、この設計により、より長い伸展された全長を有する接続ストラット３８が得られ、拡張中にステント１０が短縮するのがさらに抑えられる。
【０１２０】
上記ステントの別の変更例を図８Ｄ、８Ｅには非拡張状態で示し、図８Ｆには拡張状態で示しており、ステント１０は、６本の拡張支柱２４、２本の補強拡張支柱８６、および７本の接続ストラット支柱２６を備えている。この変更例では、ステント１０は、１５．０４ｍｍの長さ１６、５．２６ｍｍの非拡張状態の円周８８を有する。ステント設計１０は、図８Ｃの実施形態の設計とほぼ類似しており、拡張支柱、補強拡張支柱、および接続ストラット支柱の数は少なくなっている。
【０１２１】
図８Ｆは拡張状態のステント１０の一部を示している。バルーンまたは他の手段によりステント１０が拡張した後、拡張ストラット２８が周方向に離間して広がり、拡張ストラット対３２の開放端３６における分離状態を増大させるので、ステント１０の円周が増大することになる。拡張ストラット２８が広がることにより、拡張支柱２４が長手方向に短縮するが、これは接続ストラット３８が伸展することにより補償される。拡張している間、傾斜角１７０，１７２，および１７４が広がって接続ストラット３８を伸展させ、隣接する拡張支柱２４間の分離距離が拡大される。拡張したステントの非対称的に連結しているセル形状を図８Ｆに示す。
【０１２２】
図９Ａ、９Ｂ、９Ｃ、９Ｄ、９Ｅ、９Ｆ、および９Ｇは、本発明のステントの別の実施形態を示している。この実施形態では、３つの部分の斜状をなす接続ストラット３８を用いて、１つの拡張支柱２４の拡張ストラット対３２の結合ストラット３０が、隣接する拡張支柱２４の周方向に偏位された拡張ストラット対３２の結合ストラット３０に結合されている。接続ストラット３８のセグメント間の結合部は、湾曲して滑らかな丸形をなしている。拡張ストラット２８、結合ストラット３０、拡張支柱２４、補強拡張ストラット９０、補強結合ストラット９６、および補強拡張支柱８６は、図８Ａの第４の実施形態とほぼ類似している。しかしながら、接続ストラット支柱２６の接続ストラット３８の形状および接続状態は変更されており、以下により詳細に述べる。
【０１２３】
図９Ａ、９Ｂ、および９Ｃの本発明の実施形態では、ステントは８本の拡張支柱２４、３本の補強拡張支柱８６、および１０本の接続ストラット支柱２６を備えている。この変更例では、ステント１０は、２０．３２ｍｍの長さ１６を有する。
【０１２４】
ステントの近位端１２と遠位端１４において、浮き彫り切欠き２０４が、補強拡張支柱８６の補強拡張ストラット９０と補強結合ストラット９６との間の結合部に使用されている。浮き彫り切欠き２０４は、補強拡張ストラット９０と補強結合ストラット９６との間の結合部の幅を縮小させ、これによりステントの拡張中および拡張後の結合部の金属部分の応力が低減される。ステントの端部は、拡張中および拡張後に特に歪みが生じ易いので、浮き彫り切欠き２０４がステントの端部において特に重要である。いくつかの実施形態では、浮き彫り切欠き２０４が結合幅を減少させるので、結合幅はステント壁４６の厚さとほぼ同じになる（図１Ｂおよび１Ｃを参照）。
【０１２５】
図９Ｄに拡大して示した接続ストラット３８は、３つの線形部分、すなわち近位端部分１９４、中間部分１９６、および遠位端部分１９８から構成され、２つの傾斜角２００，２０２を形成している。接続ストラット３８は、接続ストラット部分１９４，１９６，１９８の間の結合部において大きい曲率半径を有している。したがって、接続ストラット３８の形状は、歯状および角張ったものというよりは、湾曲または波形になっている。図９Ｄに点線で示したように、傾斜角２００，２０２は、近位端部分１９４、中間部分１９６、および遠位端部分１９８を直線的に外挿することにより画定される。
【０１２６】
図９Ｅは、本発明の一実施形態の接続ストラット設計の変更例を示している。図９Ｅの接続ストラット３８は、近位端部分１９４、中間部分１９６、および遠位端部分１９８の間の結合部においてより小さな曲率半径を有している。したがって、図９Ｅの接続ストラット３８は、図９Ｄの接続ストラットよりもより歯状をなして角張っている。
【０１２７】
図９Ｄおよび９Ｅの接続ストラット３８を参照すると、近位部分１９４の近位端は、角１７６，１７８の中間の拡張ストラット対３２の結合ストラット３０に取り付けられている。接続ストラット３８の近位端部分１９４は、結合ストラット３０から延在し、その遠位端において中間部分１９６に取り付けられて傾斜角２００を形成している。中間部分１９６は、近位端部分１９４からステント１０の長手軸線に対して傾斜した方向に延在し、ステント１０に沿って長手方向かつステント１０の周方向に延びている。中間部分１９６は、結合された拡張ストラット対３２の結合ストラット３０に対して平行であることが望ましい。
【０１２８】
中間部分１９６は、その遠位端において遠位端部分１９８の近位端に接続されて傾斜角２０２を形成している。遠位端部分１９８は、第２の中間部分１９６から延在して、その遠位端において、隣接する拡張支柱２４の周方向に偏位された拡張ストラット対３２の結合ストラット３０に取り付けられている。この取り付け部分は、角１７６，１７８の中間の地点であり、ここで結合ストラット３０は、拡張ストラット２８に対して狭角４８および広角５０をそれぞれ形成している。
【０１２９】
結合ストラット３０に対する近位端部分１９４および遠位端部分１９８の連結地点は、角１７８よりもより角１７６に近い。この連結地点は、角１７６から１〜２以上の拡張ストラット幅であることが望ましい。遠位端部分１９８の結合ストラット３０への連結地点を角１７６から、角１７６および角１７８の中間の地点に偏位することにより、拡張したステント１０の歪みが減少されるので、滑らかな表面の変化状態が得られ、かつ血栓のリスクが低減される。さらに、この設計により接続ストラット３８の伸展された全長はより長くなり、さらに拡張中のステント１０の短縮が低減される。
【０１３０】
少なくとも１つの実施形態の接続ストラット３８は、その中心周囲に１８０度の回転対称性を有する。しかしながら、各セル空間において接続された環状スロット４２の幅が異なっているので、この接続ストラット３８の対称性は、対称的なセル空間にはならない。各拡張支柱において隣接する環状スロット４２は、狭幅と広幅とが交互になっており、セル空間の非対称性が保たれる。１つ以上の対称的なセル空間の導入は、例えば、均一な環状スロットの幅を、同じセル空間に含まれる隣接する拡張支柱２４の環状スロットに付与することにより達成できる。また、対称的または非対称的なセル空間を利用した完全に均一でないセル空間のパターンは、例えば、環状スロット４２の幅の均一ではない変化を付与することにより達成できる。
【０１３１】
図９Ｆに示した別の実施形態では、非拡張状態のステントを示しており、６本の拡張支柱２４、３本の補強拡張支柱８６、および８本の接続ストラット支柱２６を備えている。この変更例では、ステント１０は、長さ１６が１６．００ｍｍ、非拡張状態の円周８８が５．２６ｍｍである。この設計のステント１０は、図９Ａ、９Ｂ、および９Ｃの実施形態の設計と類似しており、拡張支柱２４および接続ストラット支柱２６の数が少なくなっている。
【０１３２】
図９Ｇに示した実施形態では、ステント１０は、１２本の拡張支柱２４、４本の補強拡張支柱８６、および１５本の接続ストラット支柱２６を含んでいる。この変更例では、ステント１０は、長さ１６が３０．０１ｍｍ、非拡張状態の円周８８が５．２６ｍｍである。この設計のステント１０は、図９Ａ、９Ｂ、および９Ｃの実施形態の設計とほぼ類似しており、拡張支柱２４、補強拡張支柱８６、および接続ストラット支柱２６の数が多くなっている。
【０１３３】
図１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ、１０Ｅ、および１０Ｆは、先に説明した実施形態のいずれかにおいても使用可能な、交互になった接続ストラット設計のいくつかの例を示している。図１０Ａは、隣接する拡張支柱の周方向に偏位された２つの拡張ストラット対３２を結合する丸形の環状接続ストラット３８を示している。各拡張ストラット対３２の拡張ストラット２８は、ストラット３０に隣接することにより結合される。結合ストラット３０は、それらが結合している拡張ストラット２８に対して狭角４８および広角５０を形成するように斜状をなす。丸形の環状接続ストラット３８は、狭角４８が拡張ストラット２８と結合ストラット３０との間に形成された地点において拡張ストラット２８と結合している。その近位端１０２および遠位端１０４における丸形の接続ストラット３８の傾斜は、拡張ストラット２８の対を接続する結合ストラット３０の傾斜とほぼ一致する。このようにして丸形の環状接続ストラット３８は、結合ストラット３０に滑らかに一体化する。さらに、丸形の環状接続ストラット３８は、第１の半径の湾曲１０６および第２の半径の湾曲１０８を有する。
【０１３４】
図１０Ｂに示した実施形態では、丸形の環状接続ストラット３８は、隣接する拡張支柱の周方向に偏位された２つの拡張ストラット対３２を結合する。各拡張ストラット対３２の拡張ストラット２８は、結合ストラット３０により結合されている。結合ストラット３０は、それらが接続する拡張ストラット２８に対して直角をなす。丸形の環状接続ストラット３８は、結合ストラット３０と同じ地点において拡張ストラット２８に接続されている。丸形の環状接続ストラット３８は、周方向に偏位された拡張ストラット対３２を接続するように、第１の半径の湾曲１０６および第２の半径の湾曲１０８を有する。
【０１３５】
図１０Ｃの実施形態では、接続ストラット３８は、隣接する拡張支柱の周方向に偏位された２つの拡張ストラット対３２を結合する。各拡張ストラット対３２の拡張ストラット２８は、結合ストラット３０に隣接することにより結合されている。結合ストラット３０は、それらが接続される拡張ストラット２８に対して狭角４８および広角５０を形成するように斜状をなす。接続ストラット３８は、狭角４８が拡張ストラット２８と結合ストラット３０との間に形成される地点において拡張ストラット２８を接続する。
【０１３６】
接続ストラット３８は、３つの線形部分１１０，１１２，１１４から構成され、２つの傾斜角１１６，１１８を形成する。部分１１０の近位端は、結合ストラット３０が拡張ストラット２８に対して狭角４８をなす地点において拡張ストラット２８に取り付けられている。部分１１０は、ほぼ同一線上に結合ストラット３０まで延在し、その遠位端において中間部分１１２に取り付けられて傾斜角１１６を形成している。
【０１３７】
中間領域１１２は、中間領域１１２が拡張ストラット２８に対してほぼ平行になり、その遠位端において遠位部分１１４の近位端に接続されて傾斜角１１８を形成するように、部分１１０に対して角度をなして延在する。遠位部分１１４は、それが隣接する拡張ストラット対３２の結合ストラット３０とほぼ同一線上になるように角度をなして延在する。遠位部分１１４は、結合ストラット３０が拡張ストラット２８に対して狭角４８をなす地点において、その遠位端において隣接する拡張ストラット対３２の拡張ストラット２８に取り付けられている。
【０１３８】
図１０Ｄおよび１０Ｅに示した実施形態では、接続ストラット３８は、隣接する拡張支柱の周方向に偏位された２つの拡張ストラット対３２を結合させる。拡張ストラット対３２各々の拡張ストラット２８は、結合ストラット３０により結合されている。結合ストラット３０は、それらが接続される拡張ストラット２８に対して直角をなす。接続ストラット３８は、結合ストラット３０と同じ地点において拡張ストラット２８に接続される。
【０１３９】
図１０Ｄおよび１０Ｅの接続ストラット３８は、端と端が連結された複数の接続ストラット部分から成り、複数の傾斜角を有する歯状の接続ストラット３８を形成し、拡張ストラット対３２を隣接する拡張ストラット対３２に結合する。図１０Ｄの接続ストラットは、３つの接続ストラット部分、すなわち近位部分１２０、中間部分１２２、および遠位部分１２４から構成されて２つの傾斜角１２６，１２８をなし、一方、図１０Ｅの接続ストラットは、４つの接続ストラット部分、すなわち近位部分１３０、中間部分１３２，１３４，および遠位部分１３６を含み、３つの傾斜角１３８，１４０，１４２をなしている。また、接続ストラット部分１３４は、接続ストラット部分１３６を点線の接続ストラット部分１４４に置き換えて、接続ストラット３８の別の可能な形状を提供することにより変更することも可能である。
【０１４０】
図１０Ｆの実施形態では、接続ストラット３８は、隣接する拡張支柱の周方向に偏位された２つの拡張ストラット対３２を結合させる。拡張ストラット対３２の各々の拡張ストラット２８は、結合ストラット３０により結合されている。結合ストラット３０は、それらが接続される拡張ストラット２８に対して狭角４８および広角５０を形成するように斜状をなす。
【０１４１】
接続ストラット３８は、４つの線形部分、すなわち近位端部分１８０、それぞれ第１および第２の中間部分１８２，１８４、および遠位端部分１８６から構成され、３つの傾斜角１８８，１９０，１９２をなしている。部分１８０の近位端は、結合ストラット３０が拡張ストラット２８に対して狭角４８をなす地点において角１７６に取り付けられている。近位端部分１８０は、結合ストラット３０に対して角度をなして延在し、その遠位端において第１の中間部分１８２に取り付けられて傾斜角１８８を形成している。第１の中間部分１８２は、第１の中間部分１８２が拡張ストラット２８に対してほぼ平行になり、その遠位端において中間部分１８４の近位端に接続されて傾斜角１９０を形成するように、近位端部分１８０に対して角度をなして延在する。第２の中間部分１８４は、第１の中間部分１８２よりも実質的に長い。第２の中間部分１８４は、それが隣接する拡張ストラット対３２の結合ストラット３０とほぼ同一線上になるように、角度をなして延在する。第２の中間部分１８４は、その遠位端において遠位端部分１８６の近位端に取り付けられて傾斜角１９２をなしている。遠位端部分１８６は、拡張ストラット２８に対して僅かに傾斜する方向に延在し、結合ストラット３０が拡張ストラット２８に対して狭角４８をなす地点において、拡張ストラット対３２の角１７６に取り付けられている。浮き彫り切欠き２０６は、非拡張状態のステントの可撓性を増大させ、かつステントが拡張したときに歪みを阻止するために、接続ストラット３８の遠位端部分１８６と拡張ストラット対３２の角１７６との間の結合部に形成されている。
【０１４２】
当業者であれば、本発明と一致する接続ストラットおよび結合ストラットの複数の可能な構成があることが理解されよう。上記の例は包括的な羅列であることを意図したものではない。特に、（ａ）接続ストラット部分は線形である必要はないが、１つ以上の曲率半径を含んでもよく、（ｂ）接続ストラット部分は各々異なる長手軸線を有してよく、（ｃ）接続ストラット間の結合部は歯状または尖っている必要はなく、１つまたは複数の曲率半径を含む平滑状であってもよく、（ｄ）浮き彫り切欠きは任意の結合ストラットに存在してもよいことに留意すべきである。
【０１４３】
本発明のステントは冠状血管用途に理想的に適しているが、このステント設計には汎用性があるので冠状血管以外の血管、大動脈、および血管ではない管状組織に適用することが可能である。
【０１４４】
典型的な冠血管の拡張した径は、２．５〜５．０ｍｍの範囲である。しかしながら、５．０ｍｍ径まで拡張する、径方向の強度および疲労耐性を有するステントは、より小さな径の血管で使用される場合には、ステントの金属比は容認し得ないほど高くなることがある。ステントの金属比が高いと、急性血栓症および再狭窄の起こり得る可能性が高くなる。同じ金属比の場合でも、より内径の小さい血管はより大きなものと比べて、血栓を生じる割合が高くなり易い。したがって、冠動脈用途には少なくとも２つの異なる種類のステント、例えば、直径２．５ｍｍ〜３．０ｍｍの血管に使用する小血管用ステントおよび直径３．０ｍｍ〜５．０ｍｍの血管に使用する大血管用ステントを有することが望ましい。このため、適した大きさのステントを用いて処置する場合の小血管および大血管は、同様に理想的な金属比のステントを含む。
【０１４５】
本発明のステントは、ＣＡＭ駆動レーザ切断システムを用いてステンレス鋼からなる管からステントパターンを切り出すことにより形成され得る。粗切断したステントを電解研磨して表面の傷や尖った縁部を除去することが望ましい。水／レーザ−ジェット、ＥＤＭ、光電エッチング技術、または他の方法などの本ステントを作成する他の方法も使用可能である。基本的構造強度、可撓性、生体適合性、および拡張性を付与する限りにおいて、他の金属やポリマーを含む任意の好適な材料がステントに使用されてもよい。
【０１４６】
いくつかの実施形態では、ステントの少なくとも一部はめっきされるか、或いは、金、プラチナ、タンタル、または他の好適な金属を含む金属などの放射線不透過性物質が施される。ステントの一端または両端に、局所めっきまたは他の機構により放射線不透過性材料を提供することが望ましい。しかしながら、ステント全体または他の領域がめっきされたり、放射線不透過性材料が提供されてもよい。両端をめっきする場合、ステント処置中に透視法で識別できるように、ステントの各端部の１〜３以上の拡張支柱をめっきして、ステントの端部に印を付ける。ステントの端部のみをめっきすることにより、放射線不透過性のめっき材料がステントフレームの性能特性または表面変化状態に及ぼす影響が最小化される。さらに、必要となるめっき材料の量が抑えられるので、ステントの材料コストが低減される。
【０１４７】
いくつかの実施形態では、ステントの１つ以上の拡張ストラットまたは他の部分は、放射線不透過性材料からなる圧着されたスリーブ、放射線不透過性材料からなるリベット、または他の器具などの１つ以上の放射線不透過性からなる留め具を備えている。
【０１４８】
めっき後、通常は当該分野では周知の洗剤、生食水、および超音波手段を用いてステントを洗浄する。次に、品質管理のためにステントを検査して、搬送バルーンカテーテルと共に組み立て、適切にパッケージングし、ラベルを付け、滅菌する。
【０１４９】
ステント１０は単体として、または図１１に示したように予め設置されたバルーンカテーテルアセンブリとして販売可能である。図１１を参照すると、ステント１０は、搬送バルーンカテーテルアセンブリ１５０の遠位端１４８において折り畳まれたバルーン１４６上に圧着されている。このアセンブリ１５０は、近位端アダプタ１５２、カテーテルシャフト１５４、バルーンチャネル１５６、ガイドワイヤチャネル１５８、バルーン１４６、およびガイドワイヤ１６０を備えている。バルーン１４６は、拡張状態において近位端から遠位端に向かってテーパ状、湾曲状、またはテーパ状および湾曲状の両方になり得る。また、ステント１０は、拡張状態において非テーパ状またはテーパ状になってもよい。
【０１５０】
通常は、ガイドワイヤ１６０は、静脈または動脈に挿入され、目的部位まで進められる。次にカテーテルシャフト１５４がガイドワイヤ１６０上を進められ、ステント１０およびバルーン１４６を目的部位の所定の位置に配置する。一旦配置されると、バルーンチャネル１５６を介してバルーン１４６を膨らませて、ステント１０を圧着された状態から拡張された状態まで拡張させる。この拡張状態では、ステント１０はその血管に所望の足場となる支持部を提供する。一旦ステント１０が拡張すると、バルーン１４６を収縮させて、カテーテルシャフト１５４、バルーン１４６、およびガイドワイヤ１６０を患者の体内から抜去する。
【０１５１】
本発明のステントは、１０ｍｍ未満または１００ｍｍ以上の長さで形成されてもよい。しかしながら、長いステントを使用する場合、一致する長さまたは好適には僅かに長い搬送カテーテルバルーンは、通常、ステントをその配置される状態に拡張させる必要がある。長いステントは、その配置のために、目的の血管に応じて湾曲した長いバルーン、テーパ状の長いバルーン、または湾曲かつテーパ状をなす長いバルーンを必要とする。血管の湾曲またはテーパ形状に適合するような湾曲かつ／またはテーパ状のバルーンは、ステントを配置する間およびその後に血管に加わる応力を減少させる。湾曲かつテーパ状をなす冠状血管にステントを留置することを必要とする冠状血管への用途においては、特に重要なことである。このような湾曲かつ／またはテーパ状を有するバルーンの使用は本発明の範囲にある。
【０１５２】
図１Ａ、２Ａ〜８Ｅ、８Ｇ、１０Ａ〜１０Ｆおよび１２〜６７に示した実施形態などの本発明のいくつかの実施形態では、ステント１０は、各々第１の拡張ストラット２８ａおよび第２の拡張ストラット２８ｂを順に有する、複数の隣接する第１の拡張ストラット対３２ａからなる第１の拡張ストラット支柱２４ａを有するものとして特徴付けられ得る。第１の拡張ストラット支柱２４ａは、複数の第１の結合部分または結合ストラット３０ａをさらに備える。第１の拡張ストラット２８ａは、第１の結合部分３０ａを介して第２の拡張ストラット２８ｂと連通している。また、第１の拡張ストラット支柱２４ａは、複数の第２の結合部分３０ｂを備え、第１の拡張ストラット対３２ａの各々は、第２の結合部分３０ｂを介して隣接する第１の拡張ストラット対３２ａと連通している。
【０１５３】
複数の隣接する第２の拡張ストラット対３２ｂからなる第２の拡張ストラット支柱２４ｂは、第１の拡張ストラット支柱２４ａに隣接しており、第２の拡張ストラット対の各々は、第１の拡張ストラット２８ａおよび第２の拡張ストラット２８ｂを備える。この第２の拡張ストラット支柱は、複数の第１の結合部分３０ａをさらに備え、第１の拡張ストラット２８ａは、第１の結合部分３０ａにおいて第２の拡張ストラット２８ｂと連通する。この第２の拡張ストラット支柱は、複数の第２の結合部分３０ｂをさらに備える。第２の拡張ストラット対３２ｂの各々は、第２の結合部分３０ｂを介して隣接する第２の拡張ストラット対３２ｂと連通する。
【０１５４】
第１の接続ストラット支柱２６ａは、第１の拡張ストラット支柱２４ａと第２の拡張ストラット支柱２４ｂとの間に配置されている。第１の接続ストラット支柱２６ａは、少なくとも１つの接続ストラット３８を備えている。接続ストラット３８は、第１の端部領域３０２、第２の端部領域３０４、およびその間の中間領域３０６を含む。
【０１５５】
第１の端部領域３０２は、第２の拡張ストラット２８ｂよりも第１の拡張ストラット２８ａにより接近した場所において、第１の拡張ストラット対３２ａのうちの１つの対の一部から延在する。第２の端部領域３０４は、第２の拡張ストラット対３２ｂのうちの１つの対の一部から延在する。例えば、図３４に示した実施形態などのいくつかの実施形態では、第２の端部領域３０４は、第１の拡張ストラット２８ａおよび第２の拡張ストラット２８ｂにほぼ同様により近い場所において、第２の拡張ストラット対３２ｂの一部に係合されている。例えば、図１２〜３３および３５Ａ〜６７に示したような他の実施形態では、第２の端部領域３０４は、第２の拡張ストラット２８ｂよりも第１の拡張ストラット２８ａにより近い場所において、第２の拡張ストラット対３２ｂの一部に係合されている。
【０１５６】
接続ストラットの少なくとも１つは、巻付部分３０８を含んでいる。この巻付部分３０８は、第１の拡張ストラット支柱２４ａおよび第２の拡張ストラット支柱２４ｂのいずれかまたは両方の少なくとも１つの結合部分３０ａの周囲に、少なくとも部分的に巻付けられている。コネクタ３８の巻付部分３０８は、コネクタの１つ以上の部分を含み得るか、または別の場合にはコネクタ３８全体は巻付部分３０８または１つ以上の相互接続された巻付部分３０８として特徴付けられる。
【０１５７】
図１２〜６７に示した実施形態では、中間領域３０６は、少なくとも２つの屈曲部分３１０ａおよび３１０ｂをさらに備えている。
図１６〜１８および２１〜６７に示した実施形態などのいくつかの実施形態では、接続ストラット３８は、各々接続ストラット幅６６を有する。接続ストラット３８の１つ以上の巻付部分３０８および第１の拡張ストラット支柱２４ａ、および第２の拡張ストラット支柱２４ｂのいずれかまたは両方の少なくとも１つの結合部分は、スロット領域３２０を形成し、このスロット領域３２０はスロット領域幅３２２を形成し、スロット領域幅３２２は接続ストラット幅６６以下である。いくつかの実施形態において、スロット領域幅２２は、接続ストラット３８および第１結合部分３０ａまたは第２の結合部分３０ｂの各々が、最も接近しているが接触しない地点である。
【０１５８】
図３４〜６５に示したようないくつかの実施形態では、接続ストラット３８の少なくとも１つの巻付部分３０８は、第１の拡張ストラット支柱２４ａおよび第２の拡張ストラット支柱２４ｂのいずれかまたは両方の第１の拡張ストラット２８ａおよび第２の拡張ストラット２８ｂの一方または両方の延長部３１４として特徴付けられる。この延長部３１４の少なくとも一部は、拡張ストラット支柱２４ａおよび第２の拡張ストラット支柱２４ｂの少なくとも一方の第１の結合部分３０ａ少なくとも一部に対して平行に延びている。
【０１５９】
図１２〜６７に示した本発明の種々の実施形態では、ステント１０は、第１の拡張ストラット支柱２４ａが第１のほぼ蛇行したバンドであり、かつ第２の拡張ストラット支柱が第２のほぼ蛇行したバンドであるほぼ蛇行したバンドとして特徴付けられる、拡張ストラット支柱２４を備えている。第１のほぼ蛇行したバンド２４ａおよび第２のほぼ蛇行したバンド２４ｂは、少なくとも１つの接続ストラット３８により接続される。この少なくとも１つの接続ストラット部材は、接続部材幅６６を有する。第１のほぼ蛇行したバンド２４ａは、複数の第１の端部分３０ａおよび複数の第２の端部分３０ｂを有している。第２のほぼ蛇行したバンド２４ｂは、複数の第１の端部分３０ａおよび複数の第２の端部分３０ｂを有している。この少なくとも１つの接続部材３８ならびに第１のほぼ蛇行したバンド２４ａおよび第２のほぼ蛇行したバンド２４ｂの少なくとも一方の第１の端部分３０ａは、スロット領域幅３２２を有するスロット領域３２０を形成し、このスロット領域幅３２２は接続部材幅６６と同様の大きさである。
【０１６０】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの接続部材３８は、少なくとも１つの巻付部分３０８を備える。少なくとも１つの巻付部分は、複数の第１の端部分３２６の少なくとも１つから離れて延在し、巻付部分が延びている第１の端部分３２６の少なくとも一部に巻付いている。
【０１６１】
例えば、図１２、２２、３５、３６、５７、５８、６４、および６５に示した実施形態などのいくつかの実施形態では、ステント１０は、少なくとも２つの明確に異なる構成の接続ストラットまたは接続部材３８を備えている。異なる構成のコネクタ３８は、図示したように同じ接続ストラット支柱または異なる接続ストラット支柱２６ａ，２６ｂのそれぞれにおいて使用されてもよい。異なる構成のコネクタ３８は、形状、長さ、構成要素、幅、角度の向き、組成等が互いに異なっている。
【０１６２】
図１２の第１のコネクタ構成３５０は、符号３１０ａ，３１０ｂ，３１０ｃで示した３つの屈曲部分を含んだ中間領域３０６を有している。一方、第２のコネクタ構成３５４の中間領域３０６は、符号３１０ａ，３１０ｂ，３１０ｃ，３１０ｄ，３１０ｅで示した５つの屈曲部分を備えている。
【０１６３】
図１２の実施形態では、接続ストラットまたはコネクタ３８の異なる構成３５０，３５４は、巻付部分３０８を備えており、巻付部分３０８は、第１の拡張ストラット支柱２４ａのストラット対３２ａから長手方向にかつ周方向に離間して延在し、第２の拡張ストラット支柱２４ｂのストラット対３２ｂを係合する。図示するように、いくつかの実施形態では、コネクタ３８の第１の端部領域３０２は、第１の拡張ストラット２８ａおよび第１の結合ストラットすなわち結合部分３０ａの交差位置３５２において、ストラット対３２ａに係合されており、一方、コネクタの第２の端部領域３０４は、第２の拡張ストラット支柱の第１の結合ストラット３０ａ上の地点において、ストラット対３２ｂに係合されている。しかしながら、それぞれストラット対３２ａ，３２ｂと、第１の端部領域３０２および第２の端部領域３０４との間において、異なる係合形状が使用されてもよい。
【０１６４】
図１３〜１５に示した実施形態では、ステント１０の第１の拡張ストラット支柱２４ａは、複数の第１の結合ストラット３０ａにより接続された複数の隣接する第１の拡張ストラット２８ａおよび第２の拡張ストラット２８ｂにより形成され、隣接する第１のストラット対３２ａを形成する。結合ストラット３０ａは、第１の結合ストラット３０ａが第１の拡張ストラット２８ａを結合する第１の交差位置３５６を形成し、第２の交差位置３５８は第１の結合ストラット３０ａが第１の拡張ストラット対３２ａの第２の拡張ストラット２８ｂを結合する場所に形成されている。
【０１６５】
第１の拡張ストラット支柱２４ａの第１および第２の拡張ストラット２８ａ，２８ｂは、第１および第２の拡張ストラット２８ａ，２８ｂの少なくとも一部が互いに平行になるように整列されている。しかしながら、第１および第２の拡張ストラット２８ａ，２８ｂのいずれかまたは両方の１つ以上の部分は、ステント１０の長手軸線１７および／または隣接する対の一方である第１または第２の拡張ストラット２８ａ，２８ｂに対して平行でなくてもよい。
【０１６６】
いくつかの実施形態では、所定の拡張ストラット対３２ａおよび／または３２ｂの第１の拡張ストラット２８ａおよび第２の拡張ストラット２８ｂの一方または両方は、第１および／または第２の拡張ストラット２８ａ，２８ｂ各々の遠位端または近位端上に段状の切欠き３６０を備えてもよい。段状の切欠き３６０の少なくとも一部は、コネクタ３８の第１の端部領域３０２または第２の端部領域３０４が所定のストラット対３２ａおよび／または３２ｂに係合される係合部位である。
【０１６７】
コネクタ３８は、第１の拡張ストラット支柱２４ａの第１のストラット対３２ａの段状の切欠き３６０から第２の拡張ストラット支柱２４ｂの長手方向に隣接する第２のストラット対３２ｂの間に延在している。図１３〜１５に示した実施形態では、第１のストラット対３２ａの切欠き３６０は、所定のコネクタ３８がその間で連通する第２のストラット対３２ｂの切欠きに対して対側位置を有する。
【０１６８】
図１３に最もよく示すような少なくとも１つの実施形態では、いくつかの第１および／または第２の拡張ストラット２８ａ，２８ｂは、段状の切欠き３６０を備えていない。一方では、他の拡張ストラット２８ａおよび／または２８ｂは、３６０ａ，３６０ｂで示した、少なくとも２つの段状の切欠き３６０を備えている。コネクタ３８は最も近位の切欠きおよび／または最も遠位の切欠きのいずれかまたは両方から延在する状態で示されるが、コネクタ３８は、所定の第１または第２のストラット対を所望の任意の地点で係合させてもよい。
【０１６９】
図１３〜１５に示したコネクタ３８は、４つの屈曲部分３１０ａ，３１０ｂ，３１０ｃ，３１０ｄを備えている。
コネクタ３８が特異な形状をしており、かつ隣接する第１の拡張ストラット対３２ａおよび第２の拡張ストラット対３２ｂが長手方向に偏位された配置になっているので、各コネクタ３８の巻付部分３０８が第１の拡張ストラット対３２ａに巻付くときに、第２の拡張ストラット対３２ｂの結合ストラット３０ａにも巻付く。
【０１７０】
１対の周方向に隣接するコネクタ３８および長手方向に隣接する第１の拡張ストラット対３２ａおよび第２の拡張ストラット対３２ｂは、上記のような非対称的なセル空間４０を形成する。図１５に一例を示した少なくとも１つの実施形態では、コネクタ３８およびセル空間４０を構成する拡張ストラット対３２ａおよび３２ｂは、少なくとも５ｍｍのセル周長を有しており、これは少なくとも７ｍｍ以上であってよい。少なくとも１つの実施形態では、セル空間４０の周長は約８．１９ｍｍである。
【０１７１】
図１６〜１８に示した実施形態において、第１および第２の拡張ストラット２８ａ，２８ｂは、図１３〜１５に関して記載した様々な方法で構成されてもよい。
しかしながら、コネクタ３８に関して、図１６〜１８に示した実施形態では、本発明のコネクタ３８は少なくとも６つの屈曲部分３１０ａ，３１０ｂ，３１０ｃ，３１０ｄ，３１０ｅ，３１０ｆを備えている。
【０１７２】
本願明細書に記載したすべての屈曲部分と同様、各屈曲部分は、ステント１０の直径が拡張または縮小するときに、コネクタがその周囲で屈曲または撓む旋回点として機能してよい。
【０１７３】
コネクタ３８の第１の端部領域３０２は、第１の拡張ストラット対３２ａに係合され、コネクタ３８の第２の端部領域３０４は、図１７および１８に最もよく示した同側配置で隣接する第２の拡張ストラット対３２ｂに係合されている。
【０１７４】
図１３〜１８に示した実施形態と同様、図１９および２０に示した実施形態も１つ以上の第１の拡張ストラット２８ａおよび／または第２の拡張ストラット２８ｂにおいて段状の切欠き３６０を備えている。さらに、図１９および２０に示した実施形態では、第１の拡張ストラット２８ａおよび／または第２の拡張ストラット２８ｂの１つまたは複数は、１つ以上の拡張ストラット屈曲部分３１２を備えている。図示するように、第１の拡張ストラット対３２ａおよび第２の拡張ストラット対３２ｂの各々は、少なくとも１つの屈曲部分３１２を有する第１の拡張ストラット２８ａおよび少なくとも１つの段状の切欠き３６０を有する第２の拡張ストラット２８ｂを備えている。少なくとも１つの屈曲部分３１２を有するストラットおよび少なくとも１つの段状の切欠き３６０を有するストラットが交互になっているこの配置により、そのいずれの部分もステント１０の長手軸線１７に対して平行ではない第１および第２のストラット２８ａ，２８ｂを有するステント１０が得られる。しかしながら、図１９および２０に示した実施形態では、ステント１０の最も遠位の拡張ストラット支柱および最も近位の拡張ストラット支柱は、１つ以上の拡張ストラット２８ａおよび／または２８ｂの少なくとも一部が長手軸線１７に対して平行である拡張ストラット対を備え得る。
【０１７５】
各コネクタ３８の巻付部分３０８は、第１の拡張ストラット対３２ａと第２の拡張ストラット対３２ｂとの間で延びるときに、第１の拡張ストラット対３２ａの第１の結合ストラット３０ａだけでなく第２の拡張ストラット対３２ｂの第１の結合ストラット３０ａの周囲にも巻付く。
【０１７６】
コネクタ３８の第１の端部領域３０２は、第１の拡張ストラット支柱２４ａの第１の拡張ストラット２８ａまたは第２の拡張ストラット２８ｂの一方に係合されている。コネクタ３８の第２の端部領域３０４は、第２の拡張ストラット支柱２４ｂの第１の拡張ストラット２８ａまたは第２の拡張ストラット２８ｂの一方に係合されている。コネクタ３８は、反対の第１の拡張ストラット対３２ａおよび第２の拡張ストラット対３２ｂに対側的に係合された端部領域３０２，３０４を有する。
【０１７７】
図１９に示した実施形態では、各コネクタの中間領域３０６は、少なくとも４つの屈曲部分３１０ａ，３１０ｂ，３１０ｃ，３１０ｄを含む。図２０に示した実施形態では、コネクタ３８の少なくともいくつかは、少なくとも５つの屈曲部分３１０ａ，３１０ｂ，３１０ｃ，３１０ｄ，３１０ｅを有する中間領域を備えている。
【０１７８】
上記のように、本願明細書に記載のいずれのステント１０も、ステントの少なくとも一部の放射線不透過性を向上する１つ以上の放射線不透過性のマーカー、コーティング、または他の機構あるいは器具を備えてもよい。図２０では、第１の拡張ストラット２８ａまたは第２の拡張ストラット２８ｂの１つまたは複数が、放射線不透過性マーカーハウジング３６２を構成している。放射線不透過性マーカーハウジング３６２は、ステントの中間部分、それに隣接するステントの１つ又は複数の領域、ステントの上または両端部領域等を含むがこれに限定されないステント上に任意の位置に配置されてもよい。例えば、図示の実施形態では、１対のハウジングはステント１０の近位端１２および遠位端１４近傍に位置決めされた各ハウジング３６２を備えている。リベット、バンド等を含む当該分野で知られている任意の種類の放射線不透過性マーカー３６３が、ハウジング３６２の中、上、かつ／または周囲に少なくとも部分的に配置されてもよい。
【０１７９】
ここで図２１の実施形態を参照すると、図示した実施形態では、第１の拡張ストラット支柱２４ａの各々は、第１の拡張ストラット２８ａおよび第２の拡張ストラット２８ｂからなる第１の拡張ストラット対３２ａを備え、第１の拡張ストラット２８ａまたは第２の拡張ストラット２８ｂの一方はステント１０の長手軸線１７に対して平行である。同様に、拡張ストラット支柱２４ｂの各々は、第１の拡張ストラット２８ａおよび第２の拡張ストラット２８ｂからなる第２の拡張ストラット対３２ｂを備え、第１の拡張ストラット２８ａまたは第２の拡張ストラット２８ｂの一方はステント１０の長手軸線１７に対して平行である。第１および第２の拡張ストラット対３２ａ，３２ｂの第１の拡張ストラット２８ａの各々および第２の拡張ストラット２８ｂの各々は、第１の結合ストラットによりそれぞれ結合されている。
【０１８０】
所定の第１または第２の拡張ストラット支柱の第１の拡張ストラット２８ａが、ステント１０の長手軸線１７と平行である場合、第１の拡張ストラット２８ａの各々も、それが要素となっている第１または第２の拡張ストラット支柱の他のすべての第１の拡張ストラット２８ａに対して平行である。同様に、所定の第１または第２の拡張ストラット支柱の第２の拡張ストラット２８ｂが、ステント１０の長手軸線１７と平行である場合、第２の拡張ストラット２８ｂの各々も、それが要素となっている第１または第２の拡張ストラット支柱の他のすべての第２の拡張ストラット２８ｂに対して平行である。
【０１８１】
図２１に示した実施形態では、拡張ストラット対３２ａ，３２ｂ各々の第１の拡張ストラット２８ａの各々の少なくとも一部は、第２の拡張ストラット２８ｂに対して鋭角を形成する。拡張ストラット対３２ａおよび３２ｂ各々の第１の拡張ストラット２８ａまたは第２の拡張ストラット２８ｂの一方は、少なくとも１つの拡張ストラット屈曲部３１２を有する。
【０１８２】
コネクタ３８は、第１の拡張ストラット対３２ａと隣接する第２の拡張ストラット対３２ｂとの間に延在し、コネクタ３８の第１の端部領域３０２は、第１の拡張ストラット対３２ａの少なくとも１つの拡張ストラットの屈曲部に係合され、コネクタ３８の第２の端部領域３０４は、同側構成で第２の拡張ストラット対３２ｂの少なくとも１つの拡張ストラット屈曲部に係合されている。
【０１８３】
各コネクタ３８の巻付部分３０８は、個々のコネクタ３８が係合されている第１の拡張ストラット対３２ａおよび第２の拡張ストラット対３２ｂ各々の第１の結合ストラット３０ａのいずれか一方のみに巻付いている。
【０１８４】
図２１の実施形態に示したように、巻付部分３０８および結合ストラット３０ａまたは３０ｂは、先に記載したようにスロット領域３２０を形成する。このスロット領域幅３２２は、接続部材幅６６と同様の大きさである。
【０１８５】
図２１に示した実施形態では、各コネクタ３０８の中間領域３０６は少なくとも３つの屈曲部分３１０ａ，３１０ｂ，３１０ｃを備えている。
図２２に示した実施形態では、第１の拡張ストラット支柱２６ａは、図１３〜１５に示した実施形態に記載のコネクタとほぼ類似する構成のコネクタ３８から構成されている。第１の接続ストラット支柱２６ａのコネクタ２８は、図示した対側方向において長手方向に隣接する第１の拡張ストラット対３２ａおよび第２の拡張ストラット対３２ｂを結合する。
【０１８６】
第１の接続ストラット支柱２６ａのコネクタ３８に加え、ステント１０は第２の接続ストラット支柱２６ｂを備えており、第２の接続ストラット支柱２６ｂの各コネクタ３８は、図示した同側方向において、周方向かつ長手方向に偏位された第２の拡張ストラット対３２ａおよび第３の拡張ストラット対３２ｃを結合する。第２の接続ストラット支柱２６ｂのコネクタ３８は、図２１に示した実施形態に関連して記載されたコネクタと構成がほぼ類似している。
【０１８７】
図２３および２４に示した本発明の他の実施形態では、ステントはコネクタ３８を備え、各コネクタ３８は、第１の巻付部分３０８ａおよび第２の巻付部分３０８ｂを含んでいる。コネクタ３８の第１の巻付部分３０８ａは、コネクタの第１の端部領域３０２が係合されている第１の拡張ストラット対３２ａの第１の結合ストラット３０ａ周囲に少なくとも部分的に巻付いている。
【０１８８】
コネクタ３８の第２の巻付部分３０８ｂは、コネクタ３８の第２の端部領域３０４が係合されている第２の拡張ストラット対３２ｂの第１の結合ストラット３０ａの周囲に少なくとも部分的に巻付いている。
【０１８９】
各コネクタ３８の第１の端部領域３０２は、第１の拡張ストラット対３２ａの第１の拡張ストラット２８ａまたは第２の拡張ストラット２８ｂの一方に係合され、各コネクタ３８の第２の端部領域３０４は、対側方向において第２の拡張ストラット対３２ｂの第１の拡張ストラットまたは第２の拡張ストラットの一方に結合されている。
【０１９０】
図２３および２４に示した各コネクタ３８は、少なくとも４つの屈曲部分３１０ａ，３１０ｂ，３１０ｃ，３１０ｄを備えている。
図２３に示した実施形態では、コネクタ３８は図２４に示したものに比べて、より長尺状の形状を有する。図２４では、各コネクタ３８の中間領域３０６の少なくとも一部は、ステント１０の長手軸線１７に対してほぼ平行であるが、図２３の実施形態では、各コネクタ３８は少なくとも一部がステント１０の長手軸線１７に対して鋭角３７０をなすほか、ステント１０の長手軸線１７に対して鈍角３７２もなす中間領域３０６を備える。
【０１９１】
図２５〜３３に示した異なる実施形態では、ステント１０は交互になった第１および第２の拡張ストラット支柱２４ａ，２４ｂから構成され、第１および第２の拡張ストラット支柱は接続ストラット支柱２６ａを介して相互に連通している。第１の拡張ストラット支柱２４ａは、第１の拡張ストラット２８ａおよび第２の拡張ストラット２８ｂの少なくとも一方または両方が先に示したような１つ以上の段状の切欠き３６０を有する、第１の拡張ストラット対３２ａを含む。
【０１９２】
図２５〜３３に示した異なる実施形態では、コネクタ３８の各々は、第１の拡張ストラット対２４ａの段状の切欠き３６０に係合され、かつそこから延在する第１の端部領域３０２と、第２の拡張ストラット対の段状の切欠き３６０に係合され、かつそこから延在する第２の端部領域３０４とを備える。
【０１９３】
例えば図２５、２６、３０〜３１に示したようないくつかの実施形態では、第１の端部領域３０２および第２の端部領域３０４は、対側の構成において、第１の拡張ストラット対３２ａおよび第２の拡張ストラット対３２ｂにそれぞれ係合されている。例えば図２７〜２９および図３２〜３３に示した他の実施形態では、第１の端部領域３０２および第２の端部領域３０４は、同側の構成において、第１の拡張ストラット対３２ａおよび第２の拡張ストラット対３２ｂにそれぞれ係合されている。
【０１９４】
図２５〜３３に示した異なる実施形態では、コネクタ３８はコネクタ幅６６を備え、第１および第２の拡張ストラット対３２ａ，３２ｂを備える第１および第２の拡張ストラット２８ａ，２８ｂは、拡張ストラット幅６２を備えている。図２５〜３３に示したものを含む本願明細書に記載した実施形態の多くでは、拡張ストラット幅６２はコネクタ幅６６よりも大きい。しかしながら、いくつかの実施形態では、ステント１０は、コネクタ幅６６の少なくとも一部が拡張ストラット幅６２の少なくとも一部以上であるコネクタ３８を備えてもよい。
【０１９５】
図４２、４９、および５３に示したようないくつかの実施形態では、所定の拡張ストラット支柱内では、拡張ストラットの幅は互いに異なっていてもよい。同様に、所定の接続ストラット支柱内では、コネクタの幅は互いに異なっていてもよい。
【０１９６】
図２５〜３１に示した実施形態では、コネクタ３８は、各コネクタの第１の端部領域３０２および第２の端部領域３０４の一方または両方が、第１の拡張ストラット対３２ａまたは第２の拡張ストラット対３２ｂそれぞれの第１の拡張ストラット２８ａまたは第２の拡張ストラット２８ｂのいずれかの段状の切欠き３６０からほぼ線形的に延在しているという共通の形状を共有する。いくつかの実施形態では、端部領域３０２，３０４の一方または両方に隣接するコネクタ３８の一部は、それが個々に係合されている拡張ストラットに対してほぼ平行であってもよい。他の実施形態では、端部領域３０２，３０４に隣接するコネクタ３８の１つ以上の部分は、それらが各々係合されている個々の拡張ストラット２８ａ，２８ｂに対して約１８０度〜約１３５度の角度を構成することも可能である。いくつかの実施形態では、このように構成された角度は約１３５度以上である。
【０１９７】
図示された異なる実施形態からも明らかなように、図２５〜３３に示したコネクタ３８の中間領域３０６は、異なる数の屈曲部分を備えていてもよい。例えば、図２５〜２９に示した実施形態では、中間部分３０６は２つの屈曲部分３１０，３１０ｂを備えている。図３０および３１に示した実施形態では、中間部分は、少なくとも４つの屈曲部分３１０ａ，３１０ｂ，３１０ｃ，３１０ｄを含んでいる。
【０１９８】
図３２および３３に示した実施形態では、各コネクタ３８の第１の端部領域３０２および第２の端部領域３０４の一方または両方が、それらが係合されている第１の拡張ストラット対３２ａまたは第２の拡張ストラット対３２ｂそれぞれの第１の拡張ストラット２８ａまたは第２の拡張ストラット２８ｂのいずれかの段状の切欠き３６０から離間して側方方向に延在しているという点で、コネクタ３８は図２５〜３１に示したものとは異なる。
【０１９９】
図２５〜３３に示した実施形態では、端部領域３０２，３０４の一方または両方は、先に記載したようにほぼ線形であってもよい。しかしながら、図２８〜３３の実施形態などのいくつかの実施形態においては、コネクタ３８は、最初は、それが係合されている拡張ストラット対から離間して長手方向にかつ／または周方向に延在し、次に、隣接する拡張ストラット支柱に近接する拡張ストラット対を係合させる前にそのストラット対に向かって方向を変える。端部領域の一方または両方が係合されている拡張ストラット対から延在する端部領域３０２および／または３０４、およびコネクタが係合されている拡張ストラット対に向かって少なくとも一部が戻る中間領域３０６の組合せは、第１の拡張ストラット対３２ａおよび第２の拡張ストラット対３２ｂの少なくとも一方の第１の結合ストラット３０ａの周囲に巻付くコネクタ３８の特徴的な巻付部分３０８を形成する。
【０２００】
本願明細書に記載のいくつかの実施形態では、所定のコネクタ３８の中間部分３０６は、例えば、図２６および２７に示した第１のほぼ線形の部分３８２、第２のほぼ線形の部分３８４、および／または第３のほぼ線形の部分３８６などの、１つ以上のほぼ線形の部分からさらに構成され得る。所定のコネクタは、１つのほぼ線形の部分のみをあるいは任意の複数のほぼ線形の部分を有し得る。しかしながら、通常は、コネクタは２〜８個のほぼ線形の部分を有し得る。１つ以上のほぼ線形の部分を有するいくつかの実施形態が図２５〜３３に示される。本願明細書に記載した他の実施形態も１つ以上のほぼ線形の部分を有し得る。
【０２０１】
異なる実施形態に示し、また、図２６および３１に最も分かり易く示したように、コネクタ３８は、例えば、第１および第２のほぼ線形の部分３８２，３８４などの交差するほぼ線形の部分を有し、ほぼ線形の部分の交差位置は少なくとも１つの屈曲または湾曲した部分３１０ａ〜ｆから構成される。このほぼ線形の部分の交差位置は、先に記載したような傾斜角５８を形成し得る。いくつかの実施形態では、ほぼ線形の部分の交差位置は、コネクタの異なる部分の異なる交差位置間で変更できる曲率半径を画定する。
【０２０２】
いくつかの実施形態、すなわち図２６および３１の実施形態に示された例においては、それぞれ第１および第３のほぼ線形の部分３８２，３８６などの少なくとも２つのほぼ線形の部分は、相互にほぼ平行をなす。実施例によっては、例えば、図２９に示した例において、第１のほぼ線形の部分３８２および第２のほぼ線形の部分３８４は、鈍角である傾斜角５８を定め、第２のほぼ線形の部分３８４および第３のほぼ線形の部分３８６は、これもまた鈍角である傾斜角５８を形成する。
【０２０３】
コネクタが記載されたような１つ以上のほぼ線形の部分からなる場合、個々の部分は、長さ、幅、厚さ、断面形状、組成、互いの角度の向き等のその異なる物理的性質の点で、互いにほぼ同じかまたは異なっていてもよい。例えば、図２７に示した実施形態では、第１、第２、および第３のほぼ線形の部分３８２，３８４，３８６の各々は異なる長さを有する。
【０２０４】
ここまで記載した実施形態の多くでは、端部領域３０２，３０４は、それぞれ拡張ストラット対に係合されていることが多いが、その端部領域の係合部分は、所定の拡張ストラット対の一方の拡張ストラットと比べて他方の拡張ストラットにより近い。例えば、図３４に示した実施形態などのいくつかの実施形態では、端部領域の少なくとも１つ、この例においては第２の端部領域３０４は、第１の拡張ストラット２８ａおよび第２の拡張ストラット２８ｂとほぼ同様に近い場所において第２の拡張ストラット対３２ｂに係合されている。このコネクタ構成の結果、コネクタの巻付部分３０８は、第１のストラット対３２ａの第１の結合ストラット３０ａのみに巻付く。
【０２０５】
図３５Ａ〜６５にいくつかの例を示した、本発明のいくつかの実施形態では、コネクタ３８は、第１の巻付部分３０８ａ、第２の巻付部分３０８ｂ、およびその間の少なくとも１つのほぼ線形の部分３８２を備える。
【０２０６】
図３５Ａ〜６５に示した異なる実施形態では、コネクタ３８の第１の端部領域３０２は、第１のストラット対３２ａの段状の切欠き３６０において、またはそれに隣接して、第１の拡張ストラット２８ａまたは第２の拡張ストラット２８ｂの一方に係合されている。コネクタ３８の第２の端部領域３０２は、第２の拡張ストラット対３２ｂの段状の切欠き３６０において、またはそれに隣接して、第１の拡張ストラット２８ａまたは第２の拡張ストラット２８ｂの一方に係合されている。
【０２０７】
第１の巻付部分３０８ａは第１の端部領域３０２から延在し、第１の拡張ストラット対３２ａの第１の結合ストラット２８ａの周囲に少なくとも部分的に巻付いている。この巻付部分は、第１の結合ストラット２８ａに対してほぼ平行である。第１の巻付部分３０８ａおよび第１の結合ストラット２８ａはスロット領域３２０を構成し、このスロット領域３２０はスロット領域幅３２２を画定し、スロット領域幅３２２は接続ストラット幅６６と同程度である。
【０２０８】
第２の巻付部分３０８ｂは第２の端部領域３０４から延在し、第２の拡張ストラット対３２ｂの第１の結合ストラット２８ａの周囲に少なくとも部分的に巻付いている。この巻付部分は、第１の結合ストラット２８ａに対してほぼ平行である。第２の巻付部分３０８ｂおよび第１の結合ストラット２８ａはスロット領域３２０を構成し、このスロット領域３２０はスロット領域幅３２２を画定し、スロット領域幅３２２は接続ストラット幅６６と同程度である。
【０２０９】
例えば図３６Ａに示したような少なくとも１つの実施形態では、スロット領域幅３２２は約０．０６３５ｍｍ（約０．００２５インチ）であり、接続ストラット幅は約０．０７６２ｍｍ（約０．００３０インチ）である。
【０２１０】
図３５Ａ〜４０および図４８〜６５に示したように、巻付部分３０８ａ，３０８ｂは、各々共通のほぼ線形の部分３８２に連通している。屈曲部分３１０ａ，３１０ｂはそれぞれ、ほぼ線形の部分３８２および個々の巻付部分３０８ａ，３０８ｂの交差位置に存在する。コネクタ３８の種類に応じて、屈曲部分３１０ａ，３１０ｂは角度の範囲すなわち曲率半径を画定してもよい。
【０２１１】
図３５Ａ、３６Ａ、および４１〜４７に示したものを含むいくつかの実施形態では、コネクタは複数の相互接続されたほぼ線形の部分３８２，３８４，３８６をそれぞれ含んでいる。第１の屈曲部分３１０ａでは、第１の巻付部分３０８ａは第１のほぼ線形の部分３８２と連通している。第２の屈曲部分３１０ｂでは、第１のほぼ線形の部分３８２は第２のほぼ線形の部分３８４と連通している。第３の屈曲部分３１０ｃでは、第２のほぼ線形の部分は第３のほぼ線形の部分３８６と連通している。第４の屈曲部分３１０ｄでは、第３のほぼ線形の部分３８６は第２の巻付部分３０８ｂと連通している。
【０２１２】
図３５Ａ〜６５に示した実施形態では、異なる巻付部分３０８ａ，３０８ｂ，および異なるほぼ線形の部分３８２，３８４，３８６は、長さ、幅、厚さ、断面形状、組成、互いの角度の向き等の異なる物理的性質の点で、互いにほぼ同じであっても、または異なっていてもよい。
【０２１３】
本願明細書に記載したステントの様々な実施形態は、１種類以上の治療薬、細胞物質、ポリマー剤、薬剤等を含む１つ以上のコーティングおよび／または他の搬送機構を含んでよい。
【０２１４】
治療薬は、非遺伝物質であっても遺伝物質であってもよい。非遺伝物質からなる治療薬の例としては、抗血栓剤（ヘパリン、ヘパリン誘導体、ウロキナーゼ、ＰＰａｃｋ（デキストロフェニルアラニンプロリンアルギニンクロロメチルケトン）等）；増殖抑制剤（エノキサプリン、アンジオペプチン、平滑筋細胞の増殖を阻害するモノクローナル抗体、ヒルジン、アセチルサリチル酸等）；抗炎症剤（デキサメタゾン、プレドニソロン、コルチコステロン、ブデソニド、エストロゲン、サルファサラジン、メサラミン等）；抗腫瘍剤／増殖抑制剤／抗有糸分裂剤（パクリタキセル、５−フルオロウラシル、シスプラチン、ビンブラスチン、ビンクリスチン、エポシロン類、エンドスタチン、アンジオスタチン、チミジンキナーゼ阻害剤等）；麻酔薬（リドカイン、ブピバカイン、ロピバカイン等）；抗血液凝固剤（Ｄ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−Ａｒｇクロロメチルケトン、ＲＧＤペプチド含有化合物、ヘパリン、アンチトロンビン化合物、血小板受容体拮抗剤、アンチトロンビン抗体、抗血小板受容体抗体、アスピリン、プロスタグランジン阻害剤、血小板阻害剤、ダニ由来の抗血小板ペプチド等）；血管細胞増殖促進剤（成長因子阻害剤、成長因子受容体拮抗剤、転写活性化因子、翻訳促進因子等）；血管細胞増殖阻害剤（成長因子阻害剤、成長因子受容体拮抗剤、転写抑制剤、翻訳抑制剤、複製阻害剤、阻害抗体、成長因子に対する抗体、成長因子及び細胞毒素で構成される二官能性分子、抗体及び細胞毒素で構成される二官能性分子等）；コレステロール低下薬；血管拡張剤；体内における血管作用機構を阻害する薬剤等がある。
【０２１５】
好適な遺伝物質には、アンチセンスＤＮＡ及びＲＮＡ；内因性の欠陥又は欠損を有する分子を置き換えるために、アンチセンスＲＮＡ、ｔＲＮＡ又はｒＲＮＡをコードするＤＮＡ；酸性及び塩基性繊維芽細胞増殖因子や血管内皮増殖因子や上皮増殖因子やトランスフォーミング増殖因子α及びβや血小板由来の内皮増殖因子や血小板由来増殖因子や腫瘍壊死因子αや肝細胞増殖因子やインスリン様増殖因子等の増殖因子を含む血管新生促進因子；細胞分裂阻害剤（ＣＤ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ）やチミジンキナーゼ（ＴＫ）や細胞増殖を妨げる他の物質等の細胞周期阻害剤；骨形成タンパク質（ＢＭＰ）ファミリー（ＢＭＰ−２、ＢＭＰ−３、ＢＭＰ−４、ＢＭＰ−５、ＢＭＰ−６（Ｖｇｒ−１）、ＢＭＰ−７（ＯＰ−１）、ＢＭＰ−８、ＢＭＰ−９、ＢＭＰ−１０、ＢＭＰ−１１、ＢＭＰ−１２、ＢＭＰ−１３、ＢＭＰ−１４、ＢＭＰ−１５、ＢＭＰ−１６）等が含まれる。望ましいＢＭＰは、ＢＭＰ−２、ＢＭＰ−３、ＢＭＰ−４、ＢＭＰ−５、ＢＭＰ−６、ＢＭＰ−７である。これら二量体のタンパク質は、ホモ二量体、ヘテロ二量体、又はこれらの組み合わせであってもよく、これらと他の分子の組み合わせであってもよい。或いは、又は、加えて、ＢＭＰのアップストリーム効果やダウンストリーム効果を誘導する分子を用いてもよい。これらの分子には、「ヘッジホッグ」タンパク質やこれをエンコードするＤＮＡが含まれる。
【０２１６】
好適な細胞物質は、ヒト由来（自己由来又は同種異系）であってもよく、動物由来（異種）であってもよく、必要に応じて、移殖部位に影響を及ぼすタンパク質を搬送するために、遺伝子操作されたものであってもよい。搬送媒体は、必要に応じ、細胞の機能と生存能力を維持するように構成することができる。
【０２１７】
適切なポリマーコーティング材料には、ポリカルボン酸、セルロースアセテートやニトロセルロース等のセルロース系ポリマー、ゼラチン、ポリビニルピロリドン、架橋ポリビニルピロリドン、無水マレイン酸ポリマー等のポリ無水物、ポリアミド、ポリビニルアルコール、ＥＶＡ等のビニルモノマー共重合体、ポリビニルエーテル、ポリビニル芳香族化合物、ポリエチレンオキシド、グリコサミノグリカン、多糖類、ポリエチレンテレフタレートを含むポリエステル、ポリアクリルアミド、ポリエーテル、ポリエーテルスルホン、ポリカーボネート、ポリプロピレンやポリエチレンや高分子量ポリエチレンを含むポリアルキレン、ポリテトラフルオロエチレン等のハロゲン化ポリアルキレン、ポリウレタン、ポリオルソエステル、タンパク質、ポリペプチド、シリコーン、シロキサンポリマー、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリカプロラクトン、ポリヒドロキシブチレートバリレート及びそのブレンドとコポリマー、ポリウレタン分散液（例えばベイドロール（登録商標ＢＡＹＨＤＲＯＬ）等のポリマー分散液からなるコーティング、フィブリン、コラーゲン及びコラーゲン誘導体、セルロースやデンプンやデキストランやアルギン酸塩及びその誘導体等の多糖類、ヒアルロン酸、スクアレンエマルジョン等が含まれる。米国マサチューセッツ州ナティック（Ｎａｔｉｃｋ）に所在するボストンサイエンティフィック社（Ｂｏｓｔｏｎ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）  によりハイドロプラス（登録商標ＨＹＤＲＯＰＬＵＳ）として販売され、米国特許第５０９１２０５号明細書に記載されるポリアクリル酸は、特に望ましく、同特許文献に記載された内容は本願においても開示されたものとする。また、ポリマーは、ポリ乳酸やポリカプロラクトンのコポリマーであってもよい。他の材料には、ＰＧＡ−ＴＭＣ；チロシン由来のポリカーボネート及びアリレート；ポリカプロラクトン  コ  ブチルアクリレート及び他のコポリマー；ポリＬ乳酸とＤＬ乳酸とのブレンド；ポリ（乳酸  コ  グリコール酸）；ポリカプロラクトン  コ  ＰＬＡ；ポリカプロラクトン  コ  ブチルアクリレート及び他のコポリマー；チロシン由来のポリカーボネート及びアリレート；ポリアミノ酸；ポリフォスファゼン；ポリイミノカーボネート；ポリジメチルトリメチルカーボネート；生分解性ＣＡ／ＰＯ４；シアノアクリレート；５０／５０ＰＬＰＬＧ；ポリジオキサノン；ポリプロピレンフマル酸；ポリデプシペプチド等の選択された医療用の生分解性材料が含まれる。
【０２１８】
他の好適なコーティングには、キトサンやヒドロキシルプロピルメチルセルロース等の高分子が含まれる。表面侵食材料が使用されてもよい。また、コーティングは、無水マレイン酸コポリマー、亜鉛カルシウム複塩、及びアモルファス無水物を備えてもよい。
【０２１９】
本発明の医療器具は、糖、より一般的には炭水化物及び／又はゼラチンを含み、その医療器具を所望の体内位置に搬送する間バルーン上に保持する。本発明の医療器具の処理に好適な他の化合物には、生分解ポリマーや、体液に溶けるポリマーが含まれる。医療器具の内側部分及び／又は外側部分は、化合物でコーティングしたり、化合物を含浸させたりしてもよい。搬送中に医療器具をバルーン上に保持するために、機械的に保持する器具を使用することも可能である。
【０２２０】
本発明の医療器具は、上記の治療薬やポリマーコーティング等の１つ以上を全体的或いは部分的に備えることも可能である。複数の治療薬が提供される場合、異なるコーティングおよび／または機構が異なる速度で薬剤を放出することも可能である。例えば、一方の治療薬が早い速度で放出され、他方の治療薬が遅い速度で放出されてもよい。複数のポリマーコーティングが提供される場合、コーティングは異なる速度で分解または腐食できる。
【０２２１】
１つ以上の治療薬の保持と搬送を容易にするために、本願明細書に記載のステントの実施形態のいずれも、図６６および６７に示した例に示すような、複数の空洞または微細孔または細隙２７、他の表面形状を備えてよい。空洞２７はステントの表面積を大きくするか、または変えて、ステント１０により最適な薬剤搬送機構を提供する。空洞２７は、所定のステント構成要素の幅に部分的または全体的に延在する。コネクタ３８、第１および第２の拡張ストラット２８ａおよび２８ｂ、第１および第２の結合ストラット３０ａおよび３０ｂ等を含むステント１０の構成要素のいずれも、１つ以上の空洞２７を備えることが可能である。
【０２２２】
上述された開示事項は、例示的なものであり、包括的なものではない。これらの記載は、当業者に対して、多くの変更例や別例を提案するものである。これらすべての別例及び変更例は請求項の範囲内に含まれるものであり、請求項における「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」という語は、「含むものであるが、これに限定されるものではない（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ，  ｂｕｔ  ｎｏｔ  ｌｉｍｉｔｅｄ  ｔｏ）」ことを意味する。当業者には、本明細書に記載された特定の実施例と均等である他の技術は、本願の請求項に包含されるものであることが理解されるであろう。
【０２２３】
さらに、従属請求項に記載された特定の特徴は、発明の範囲内において他の方法で互いに組み合わせることができ、本願は、従属請求項に記載された特徴のその他全ての組み合わせによる他の実施例についても、範囲が及ぶものとする。例えば、請求の範囲の公開にあたり、多数従属形式が管轄区域内で許容される場合には、後続するいずれの従属項も、当該従属項において引用された全先行語を有する先行請求項すべてに従属する多数従属形式で択一的に記述されたものと解釈されるべきである（例えば、請求項１に直接従属する請求項はそれぞれ、先行するすべての請求項に従属するものと択一的に解釈されるべきである）。多数従属形式が禁止されている管轄区域においては、後続の各従属項についても、これら下位従属項に列挙される特定請求項以外の先行語を有する先行する一請求項にそれぞれ単独に従属する形式で択一的に記述されたものと解釈されるべきである。
【０２２４】
以上、本発明の好ましい別例を記載した。当業者には、本願に記載された特定の実施例と均等である他の技術は、特許請求の範囲に包含されるものであることが理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０２２５】
【図１Ａ】本発明のステントの一実施形態の拡張前の形態を示す側面図。
【図１Ｂ】本発明のステントの一実施形態を示す断面図。
【図１Ｃ】本発明のステントの一実施形態を示す長手方向の断面図。
【図２Ａ】本発明のステントの一実施形態のストラットパターンを示す拡大図。
【図２Ｂ】図２Ａのパターンの一部分を示す拡大図。
【図３Ａ】本発明のステントの一実施形態の拡張前の形態を示す略図。
【図３Ｂ】本発明のステントの一実施形態の拡張後の形態を示す略図。
【図４Ａ】本発明のステントの一実施形態の寸法を示す拡大図。
【図４Ｂ】図４Ａの拡大図を示す拡大断面図。
【図５】拡張後の形態のテーパ状の径を有する本発明のステントの一実施形態を示す拡大図。
【図６Ａ】補強拡張支柱を有する本発明のステントの一実施形態を示す拡大図。
【図６Ｂ】図６Ａの実施形態を示す斜視図。
【図６Ｃ】図６Ａの実施形態の一部を示す図。
【図７Ａ】結合部の可撓性を増大させるためにストラット結合部に浮き彫り切欠きを含んだ本発明のステントの一実施形態を示す拡大図。
【図７Ｂ】図７Ａの実施形態を示す部分拡大図。
【図７Ｃ】図７Ａの実施形態の２つの拡張ストラット対を結合させる単一の接続ストラットを示す拡大図。
【図８Ａ】本発明のステントの一実施形態を示す側面図。
【図８Ｂ】ステントストラットおよびその間の空隙が透明であるような状態を示す本発明のステントの一実施形態の側面図。
【図８Ｃ】本発明のステントの一実施形態の拡大図。
【図８Ｄ】図８Ｃのステントの実施形態の変更例を示す図。
【図８Ｅ】図８Ｄの実施形態を示す斜視図。
【図８Ｆ】本発明の図８Ｄの実施形態のステントの拡張後の形態を示す図。
【図８Ｇ】本発明の実施形態の２つの拡張ストラット対を結合させる単一の接続ストラットを示す拡大図。
【図９Ａ】本発明のステントの一実施形態を示す側面図。
【図９Ｂ】図９Ａの実施形態を示す斜視図。
【図９Ｃ】図９Ａの実施形態を示す拡大図。
【図９Ｄ】図９Ｃの図を示す拡大図。
【図９Ｅ】本発明のステントの一実施形態を示す拡大図。
【図９Ｆ】本発明のステントの一実施形態を示す拡大図。
【図９Ｇ】本発明の実施形態の２つの拡張ストラット対を結合させる単一の接続ストラットを示す拡大図。
【図１０Ａ】本発明の接続ストラットおよび結合ストラットの別の形状を示す図。
【図１０Ｂ】本発明の接続ストラットおよび結合ストラットの別の形状を示す図。
【図１０Ｃ】本発明の接続ストラットおよび結合ストラットの別の形状を示す図。
【図１０Ｄ】本発明の接続ストラットおよび結合ストラットの別の形状を示す図。
【図１０Ｅ】本発明の接続ストラットおよび結合ストラットの別の形状を示す図。
【図１０Ｆ】本発明の接続ストラットおよび結合ストラットの別の形状を示す図。
【図１１】本発明のステントの搬送方法を示す搬送バルーンカテーテルの略図。
【図１２】本発明の一実施形態を示す部分側面図。
【図１３】本発明の一実施形態の斜視図。
【図１４】図１３の実施形態を示す側面図。
【図１５】図１３の実施形態を示す側面図。
【図１６】本発明の一実施形態を示す斜視図。
【図１７】図１６の実施形態を示す側面図。
【図１８】図１６および１７に示した実施形態の側面図。
【図１９】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図２０】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図２１】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図２２】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図２３】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図２４】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図２５】本発明の一実施形態を示す斜視図。
【図２６】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図２７】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図２８】本発明の一実施形態を示す斜視図。
【図２９】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図３０】本発明の一実施形態を示す斜視図。
【図３１】図３０に示した本発明の実施形態の側面図。
【図３２】本発明の一実施形態を示す斜視図。
【図３３】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図３４】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図３５Ａ】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図３５Ｂ】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図３６Ａ】図３５Ａに示した実施形態の一部を示す拡大図。
【図３６Ｂ】図３５Ｂに示した実施形態の一部を示す拡大図。
【図３７】本発明の一実施形態を示す斜視図。
【図３８】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図３９】図３８に示した実施形態の一構成を示す側面図。
【図４０】図３８に示した実施形態の別の構成を示す部分側面図。
【図４１】本発明の一実施形態を示す斜視図。
【図４２】図４１に示した実施形態の側面図。
【図４３】図４１に示した実施形態の拡大図。
【図４４】本発明の一実施形態を示す斜視図。
【図４５】図４４に示した実施形態の側面図。
【図４６】図４４に示した実施形態の一構成を示す部分側面図。
【図４７】図４４に示した実施形態の一構成を示す部分側面図。
【図４８】本発明の一実施形態を示す斜視図。
【図４９】図４８に示した実施形態の側面図。
【図５０】図４８に示した実施形態を示す拡大側面図。
【図５１】図４８に示した実施形態の一構成を示す部分側面図。
【図５２】本発明の一実施形態を示す斜視図。
【図５３】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図５４】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図５５】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図５６】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図５７】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図５８】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図５９】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図６０】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図６１】図６０に示した実施形態を示す拡大断面図。
【図６２】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図６３】図６２に示した実施形態を示す拡大断面図。
【図６４】本発明の一実施形態を示す側面図。
【図６５】図６４に示した実施形態を示す拡大断面図。
【図６６】本発明の一実施形態を示す部分側面図。
【図６７】本発明の一実施形態を示す部分側面図。
【図１Ａ】
2006520239.tif 000003
【図１Ｂ】
2006520239.tif 000004
【図１Ｃ】
2006520239.tif 000005
【図２Ａ】
2006520239.tif 000006
【図２Ｂ】
2006520239.tif 000007
【図３Ａ】
2006520239.tif 000008
【図３Ｂ】
2006520239.tif 000009
【図４Ａ】
2006520239.tif 000010
【図４Ｂ】
2006520239.tif 000011
【図５】
2006520239.tif 000012
【図６Ａ】
2006520239.tif 000013
【図６Ｂ】
2006520239.tif 000014
【図６Ｃ】
2006520239.tif 000015
【図７Ａ】
2006520239.tif 000016
【図７Ｂ】
2006520239.tif 000017
【図７Ｃ】
2006520239.tif 000018
【図８Ａ】
2006520239.tif 000019
【図８Ｂ】
2006520239.tif 000020
【図８Ｃ】
2006520239.tif 000021
【図８Ｄ】
2006520239.tif 000022
【図８Ｅ】
2006520239.tif 000023
【図８Ｆ】
2006520239.tif 000024
【図８Ｇ】
2006520239.tif 000025
【図９Ａ】
2006520239.tif 000026
【図９Ｂ】
2006520239.tif 000027
【図９Ｃ】
2006520239.tif 000028
【図９Ｄ】
2006520239.tif 000029
【図９Ｅ】
2006520239.tif 000030
【図９Ｆ】
2006520239.tif 000031
【図９Ｇ】
2006520239.tif 000032
【図１０Ａ】
2006520239.tif 000033
【図１０Ｂ】
2006520239.tif 000034
【図１０Ｃ】
2006520239.tif 000035
【図１０Ｄ】
2006520239.tif 000036
【図１０Ｅ】
2006520239.tif 000037
【図１０Ｆ】
2006520239.tif 000038
【図１１】
2006520239.tif 000039
【図１２】
2006520239.tif 000040
【図１３】
2006520239.tif 000041
【図１４】
2006520239.tif 000042
【図１５】
2006520239.tif 000043
【図１６】
2006520239.tif 000044
【図１７】
2006520239.tif 000045
【図１８】
2006520239.tif 000046
【図１９】
2006520239.tif 000047
【図２０】
2006520239.tif 000048
【図２１】
2006520239.tif 000049
【図２２】
2006520239.tif 000050
【図２３】
2006520239.tif 000051
【図２４】
2006520239.tif 000052
【図２５】
2006520239.tif 000053
【図２６】
2006520239.tif 000054
【図２７】
2006520239.tif 000055
【図２８】
2006520239.tif 000056
【図２９】
2006520239.tif 000057
【図３０】
2006520239.tif 000058
【図３１】
2006520239.tif 000059
【図３２】
2006520239.tif 000060
【図３３】
2006520239.tif 000061
【図３４】
2006520239.tif 000062
【図３５Ａ】
2006520239.tif 000063
【図３５Ｂ】
2006520239.tif 000064
【図３６Ａ】
2006520239.tif 000065
【図３６Ｂ】
2006520239.tif 000066
【図３７】
2006520239.tif 000067
【図３８】
2006520239.tif 000068
【図３９】
2006520239.tif 000069
【図４０】
2006520239.tif 000070
【図４１】
2006520239.tif 000071
【図４２】
2006520239.tif 000072
【図４３】
2006520239.tif 000073
【図４４】
2006520239.tif 000074
【図４５】
2006520239.tif 000075
【図４６】
2006520239.tif 000076
【図４７】
2006520239.tif 000077
【図４８】
2006520239.tif 000078
【図４９】
2006520239.tif 000079
【図５０】
2006520239.tif 000080
【図５１】
2006520239.tif 000081
【図５２】
2006520239.tif 000082
【図５３】
2006520239.tif 000083
【図５４】
2006520239.tif 000084
【図５５】
2006520239.tif 000085
【図５６】
2006520239.tif 000086
【図５７】
2006520239.tif 000087
【図５８】
2006520239.tif 000088
【図５９】
2006520239.tif 000089
【図６０】
2006520239.tif 000090
【図６１】
2006520239.tif 000091
【図６２】
2006520239.tif 000092
【図６３】
2006520239.tif 000093
【図６４】
2006520239.tif 000094
【図６５】
2006520239.tif 000095
【図６６】
2006520239.tif 000096
【図６７】
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【国際調査報告】
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