(57)【要約】（ａ）式Ｉのピロールカルボキサミド化合物である実質的に水不溶性の物質、水混和性有機溶媒、及び阻害剤を含んでなる第一溶液を（ｂ）水と随意に安定化剤を含んでなる水相と組み合わせること、それにより阻害剤と実質的に水不溶性の物質を含んでなる固体粒子を沈殿させること；そして水混和性有機溶媒を随意に除去することを含んでなる（ここで阻害剤は、本記載において定義されるような非高分子の疎水性有機化合物である）、固体粒子の水系媒体における安定分散物の製造の方法。また特許請求されるのは、該方法によって入手可能な安定分散物、本方法によって入手可能な固体粒子と、そのような粒子の使用である。本方法は、固体粒子の水系媒体における分散物を提供し、該粒子は、オストワルド熟成により仲介される粒子成長を抑制して明示するか、又は実質的に明示しない。本方法は、実質的に水不溶性の薬理活性物質の小さな（ミクロン以下の）水系分散物の製造に特に適している。【特許請求の範囲】
【請求項１】
固体粒子の水系媒体における安定分散物の製造の方法であって：
（ａ）式Ｉ：
【化１】
2006516985.tif 000009
［式中、
Ｒ１及びＲ２は、独立して、フェニル、チエニル、又はピリジルを表し、そのそれぞれは、Ｚにより表される１、２、又は３の基により随意に置換され；
Ｚは、Ｃ１−３アルキル基、Ｃ１−３アルコキシ基、ヒドロキシ、ハロ、トリフルオロメチル、トリフルオロメチルチオ、ジフルオロメトキシ、トリフルオロメトキシ、トリフルオロメチルスルホニル、ニトロ、アミノ、モノ若しくはジＣ１−３アルキルアミノ、モノ若しくはジＣ１−３アルキルアミド、Ｃ１−３アルキルスルホニル、Ｃ１−３アルコキシカルボニル、カルボキシ、シアノ、カルバモイル、モノ若しくはジＣ１−３アルキルカルバモイル、スルファモイル、及びアセチルを表し；そして
Ｒ３は、Ｈ、Ｃ１−３アルキル基、Ｃ１−３アルコキシメチル基、トリフルオロメチル、アミノＣ１−３アルキル基、ヒドロキシＣ１−３アルキル基、Ｃ１−３アルコキシカルボニル、カルボキシ、シアノ、カルバモイル、モノ若しくはジＣ１−３アルキルカルバモイル、アセチル、又は式：−ＣＯＮＨＮＲａＲｂ（ここで、Ｒａ及びＲｂは、それぞれＲ４及びＲ５について定義される通りである）のヒドラジノカルボニルであり；
Ｘは、ＣＯ又はＳＯ２であり；
Ｙは、非存在であるか、又はＣ１−３アルキル基により随意に置換されるＮＨを表し；
Ｒ４及びＲ５は、独立して：
Ｃ１−６アルキル基；
（アミノ）Ｃ１−４アルキル基（ここで、アミノは、１以上のＣ１−３アルキル基により随意に置換される）；
随意に置換される非芳香族のＣ３−１５炭素環式基；
（Ｃ３−１２シクロアルキル）Ｃ１−３アルキル基；
基：−（ＣＨ２）ｒ（フェニル）ｓ（ここで、ｒは、０、１、２、３又は４であり、ｓは、ｒが０であるとき１であり、他の場合、ｓは１又は２であり、フェニル基は、Ｚにより表される１、２又は３の基によって随意に独立して置換される）；
ナフチル；
アントラセニル；
１の窒素と随意に以下の１つ：酸素、イオウ、又は追加の窒素を含有する、飽和した５〜８員複素環式基（ここで該複素環式基は、１以上のＣ１−３アルキル基、ヒドロキシ又はベンジルにより随意に置換される）；
１−アダマンチルメチル；
基：−（ＣＨ２）ｔＨｅｔ（ここで、ｔは、０、１、２、３又は４であり、アルキレン鎖は、１以上のＣ１−３アルキル基により随意に置換され、Ｈｅｔは、Ｃ１−５アルキル基、Ｃ１−５アルコキシ基、又はハロより選択される１、２又は３の基によって随意に置換される芳香族複素環を表す）を表し；
あるいは、Ｒ４はＨを表して、Ｒ５は、上記に定義される通りであり；
あるいは、Ｒ４及びＲ５は、それらが付く窒素原子と一緒に、１の窒素と随意に以下の１つ：酸素、イオウ、又は追加の窒素を含有する、飽和した５〜８員の複素環式基を表し；ここで該複素環式基は、１以上のＣ１−３アルキル基、ヒドロキシ又はベンジルにより随意に置換され；
Ｒ６は、Ｈ、Ｃ１−３アルキル基、Ｃ１−３アルコキシメチル基、トリフルオロメチル、ヒドロキシＣ１−３アルキル基、Ｃ１−３アルコキシカルボニル、カルボキシ、シアノ、カルバモイル、モノ若しくはジＣ１−３アルキルカルバモイル、アセチル、又は式：−ＣＯＮＨＮＲａＲｂ（ここで、Ｒａ及びＲｂは、それぞれＲ４及びＲ５に定義される通りである）のヒドラジノカルボニルである］の化合物及びその医薬的に許容される塩、プロドラッグ、及び溶媒和物である実質的に水不溶性の物質、水混和性有機溶媒、及び阻害剤を含んでなる第一溶液を（ｂ）水と随意に安定化剤を含んでなる水相と組み合わせること、それにより阻害剤と実質的に水不溶性の物質を含んでなる固体粒子を沈殿させること；そして水混和性有機溶媒を随意に除去することを含んでなり、ここで：
（ｉ）阻害剤は、実質的に水に溶けない非高分子の疎水性有機化合物であり；
（ｉｉ）阻害剤は、実質的に水不溶性の物質より水に溶けず；そして
（ｉｉｉ）阻害剤は、リン脂質ではない、前記方法。
【請求項２】
阻害剤が、グリセロールを中鎖脂肪酸の混合物とエステル化することによって入手可能なトリグリセリドの混合物である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
阻害剤が、８〜１２の炭素原子のアシル基を含有するトリグリセリドの混合物である、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
阻害剤が、６以上の炭素原子を含有する長鎖脂肪族アルコールより選択される助阻害剤（co-inhibitor）をさらに含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
阻害剤が実質的に水不溶性の材料と十分に混和性であり、該物質と阻害剤の実質的に単相の混合物を含んでなる分散物に固体粒子を形成する、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
阻害剤と実質的に水不溶性の物質の混和性が２．５未満の相互作用パラメーターχを与えるのに十分である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
水相が安定化剤を含有する、請求項１〜６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
安定化剤が高分子分散剤と界面活性剤を含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
式Ｉの化合物である実質的に水不溶性の物質の固体粒子の水系媒体における安定分散物の製造のための請求項１に記載の方法であって：
（ａ）実質的に水不溶性の物質、水混和性有機溶媒、及び阻害剤を含んでなる第一溶液を（ｂ）水と随意に安定化剤を含んでなる水相と組み合わせること、それにより阻害剤と実質的に水不溶性の薬理活性物質を含んでなる固体粒子を沈殿させること；そして水混和性有機溶媒を随意に除去することを含んでなり；
ここで阻害剤は、水不溶性の物質より水に溶けず、該阻害剤は：
（ｉ）脂肪酸のモノ、ジ若しくはトリグリセリド；
（ｉｉ）Ｃ２−１０ジオールの脂肪酸モノ若しくはジエステル；
（ｉｉｉ）アルカノール又はシクロアルカノールの脂肪酸エステル；
（ｉｖ）ワックス；
（ｖ）長鎖脂肪族アルコール；及び
（ｖｉ）水素化植物油
の１以上より選択される、前記方法。
【請求項１０】
固体粒子の平均粒径が１μｍ未満である、請求項１〜９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１１】
固体粒子を分散物より単離する工程をさらに含んでなる、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか１項に記載の方法によって入手可能な、阻害剤と実質的に水不溶性の物質を含んでなる固体粒子が分散している連続した水相を含んでなる安定した水系分散物であって、ここで：
（ｉ）阻害剤は、実質的に水に溶けない非高分子の疎水性有機化合物であり；
（ｉｉ）阻害剤は、実質的に水不溶性の物質より水に溶けず；
（ｉｉｉ）阻害剤は、リン脂質ではない、前記分散物。
【請求項１３】
請求項１〜１１のいずれか１項に記載の方法によって入手可能な、阻害剤と実質的に水不溶性の物質を含んでなる固体粒子。
【請求項１４】
医薬品として使用のための請求項１３に記載の固体粒子。
【請求項１５】
請求項１４に記載の固体粒子を医薬的に許容される担体又は希釈剤と一緒に含んでなる医薬組成物。
【請求項１６】
実質的に水不溶性の固体粒子の水系媒体における分散物においてオストワルド熟成を阻害するための方法であって：
（ａ）式Ｉの化合物である実質的に水不溶性の物質、水混和性有機溶媒、及び阻害剤を含んでなる第一溶液を（ｂ）水と随意に安定化剤を含んでなる水相と組み合わせること、それにより阻害剤と実質的に水不溶性の物質を含んでなる固体粒子を沈殿させて、実質的に水不溶性の固体粒子の水系媒体における分散物を得ること；そして水混和性有機溶媒を該分散物より随意に除去することを含んでなり、ここで：
（ｉ）阻害剤は、実質的に水に溶けない非高分子の疎水性有機化合物であり；
（ｉｉ）阻害剤は、実質的に水不溶性の物質より水に溶けず；そして
（ｉｉｉ）阻害剤は、リン脂質ではない、前記方法。
【請求項１７】
式Ｉの化合物の実質的に水不溶性の固体粒子の水系媒体における分散物においてオストワルド熟成を防止又は阻害するための阻害剤の使用であって、ここで：
（ｉ）阻害剤は、実質的に水に溶けない非高分子の疎水性有機化合物であり；
（ｉｉ）阻害剤は、実質的に水不溶性の物質より水に溶けず；そして
（ｉｉｉ）阻害剤は、リン脂質ではない、前記使用。
【請求項１８】
式Ｉの化合物が：
２−メチル−Ｎ，１，５−トリフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−クロロフェニル）−２−メチル−Ｎ，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−Ｎ，１−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−Ｎ−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
５−（２，４−ジクロロフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ，１−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
５−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
２−メチル−１，５−ジフェニル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−クロロフェニル）−２−メチル−５−フェニル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−５−フェニル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１−フェニル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
５−（２，４−ジクロロフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−｛［５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン；
１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；及び
５−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−［（２−メチル−１，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−イル）カルボニル］ピペリジン；
１−｛［１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン；
１−｛［５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン；
１−｛［１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン；
１−｛［５−（２，４−ジクロロフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン；
１−｛［１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン；
１−｛［５−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン
より選択され、適用可能であれば、その光学異性体、互変異性体、立体異性体、及びラセミ体、並びにこれらの医薬的に許容される塩及び溶媒和である、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の方法、請求項１２に記載の分散物、請求項１３又は１４のいずれか１項に記載の粒子、請求項１５に記載の組成物、請求項１６に記載の方法、請求項１７に記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、粒子、特にミクロン以下の粒子の水系媒体における安定分散物の製造法と粒子の液体媒体における安定分散物に関し、より特別には、式Ｉの実質的に水不溶性の薬理活性ピロールカルボキサミド化合物を含んでなる粒子の水系媒体における分散物の製造の方法（該粒子は、水系媒体中での保存時にサイズの増加を実質的に示さない）、特にオストワルド熟成により仲介される粒子成長を実質的に明示しない粒子の水系分散物に関する。
【０００２】
固体材料の液体媒体における分散物は、塗料、インク、殺虫剤や他の農薬の分散物、殺生物剤の分散物、及び薬理活性化合物の分散物が含まれる数多くの様々な応用に必要とされている。医薬分野では、多くの薬理活性化合物がきわめて低い水溶性を有するので、そのような化合物が患者へ投与されるときに、低いバイオアベイラビリティをもたらす場合がある。そのような化合物のバイオアベイラビリティは、化合物の粒径を特にミクロン以下のサイズまで低下させることによって改善することができる。このことにより化合物の溶解速度及び吸収が改善されるからである。
【０００３】
薬理活性化合物の水系懸濁液剤、特にミクロン以下の粒径の懸濁液剤としての製剤化は、化合物を静脈内で投与して、それによって経口投与に比べてバイオアベイラビリティが高められうる代替の投与経路を提供することを可能にする。
【０００４】
しかしながら、一般的には、ある範囲の粒径が媒体中に分散すれば、媒体中の粒子の溶解速度が異なってくる。この異なる溶解により、より小さな粒子は、より大きな粒子に比べて熱力学的に不安定になり、より小さな粒子からより大きな粒子への材料の流出を生じる。この効果により、より小さな粒子が媒体に溶ける一方で、材料はより大きな粒子上に沈着し、それにより粒径の増加をもたらす。粒子成長の１つのこうした機序は、オストワルド熟成として知られている（Ostwald, Z Phys. Chem. (34), 1900, 495-503）。
【０００５】
粒子の分散物中での成長は、保存の間に分散物の不安定性をもたらし、粒子の分散物からの沈降をもたらす場合がある。粒径の変化がバイオアベイラビリティ、ひいては化合物の効力に影響を及ぼす可能性があるので、薬理活性化合物の分散物中での粒径は一定していることが特に重要である。さらに、分散物が静脈内投与に必要とされるならば、粒子の分散物中での成長により、この分散物がその目的に適さなくなり、おそらくは有害又は危険な副作用をもたらすかもしれない。
【０００６】
理論的には、オストワルド熟成より生じる粒子成長は、分散物中の粒子がすべて同一のサイズであればなくなるはずである。しかしながら、実際には、完全に均一な粒径を達成することはできないし、粒径のごく小さな差異でも粒子成長を生じる場合がある。
【０００７】
固体材料の水系懸濁液は、機械的な断片化、例えば粉砕によって製造することができる。ＵＳ５，１４５，６４８は、ほとんど溶けない化合物の水系媒体における懸濁液の湿式粉砕について記載する。しかしながら、一般に、例えば粉砕による材料の機械的な断片化は、粒径の広い分布をもたらす。さらに、機械的な断片化は、非結晶性の出発材料へ適用するときは、粒径低下に関してさほど効率的でない。
【０００８】
ＵＳ４，８２６，６８９は、固体の有機液体中の溶液へ温度及び注入速度の制御条件下に水系沈殿液を注入することによって粒径を制御することによる、均一した大きさの固体粒子の製造法について記載する。ＵＳ４，９９７，４５４は、沈殿液が非水系である同様の方法について記載する。しかしながら、粒子が沈殿媒体においてわずかではあるが一定の溶解性を有する場合、粒子が沈殿した後で、粒径成長が観察される。上記の方法を使用して特定の粒径を維持するには、粒子成長を最小化するために、粒子が沈殿したらすぐにそれを単離することが必要である。故に、上記の方法により製造される粒子は、液体媒体に分散物として保存することができない。さらに、ある材料では、オストワルド熟成の速度があまりに大きいので、懸濁液から小粒子（具体的には、ナノ粒子）を単離することは現実的でない。
【０００９】
W. J. Higuchi and J. Misra (J. Pharm. Sci., 51 (1962) 459) は、疎水性化合物（ヘキサデカンのような）をエマルジョンの油相へ加えることによって水中油型エマルジョンにおける油滴の成長を阻害する方法について記載する。ＵＳ６，０７４，９８６（ＷＯ９５／０７６１４）は、オストワルド熟成を阻害するために、水中油型エマルジョンの分散油相へ１０，０００までの分子量を有する高分子材料を添加することについて記載する。Welin-Berger et al. (Int. Jour. of Pharmaceutics 200 (2000) pp 249-260) は、油滴のエマルジョン中でのオストワルド熟成を阻害するために、水中油型エマルジョンの油相へ疎水性材料を添加することについて記載する。これら後の３つの参考文献では、油相へ添加する材料を油相に溶かして、水系の連続媒体に分散した単相オイルを得る。
【００１０】
ＥＰ５８９  ８３８は、水中油型エマルジョンを安定化させる高分子安定化剤の添加について記載し、ここで分散相は、疎水性溶媒に溶けた疎水性殺虫剤である。
ＵＳ４，３４８，３８５は、オストワルド熟成を制御するためにイオン分散剤を加えた、固体殺虫剤の有機溶媒における分散物を開示する。
【００１１】
ＷＯ９９／０４７６６は、水中油型エマルジョンを形成することによって小胞性ナノ被膜を製造する方法について記載し、ここでは分散した油相が、ナノ被膜エンベロープを形成するように設計された材料、有機溶媒、及び随意に有効成分を含む。安定したエマルジョンの形成後、溶媒を抽出して、ナノ被膜の分散物を残す。
【００１２】
ＵＳ５，１００，５９１は、水不溶性の物質とリン脂質の間での複合体を含んでなる粒子をこの物質とリン脂質の水系媒体への共沈殿によって製造する方法について記載する。一般に、複合体が形成されることを確実にする、リン脂質の物質に対する分子比は、１：１である。
【００１３】
ＵＳ４，６１０，８６８は、物質の粒子が液体マトリックスに分散している液体マトリックス担体について記載する。この液体マトリックス担体の主たる相は、リン脂質のような疎水性液体材料を含む。
【００１４】
特許出願ＧＢ０２３００８８．７は、式Ｉ：
【００１５】
【化１】
2006516985.tif 000002
【００１６】
［式中：
Ｒ１及びＲ２は、独立して、フェニル、チエニル、又はピリジルを表し、そのそれぞれは、Ｚにより表される１、２、又は３の基により随意に置換され；
Ｚは、Ｃ１−３アルキル基、Ｃ１−３アルコキシ基、ヒドロキシ、ハロ、トリフルオロメチル、トリフルオロメチルチオ、ジフルオロメトキシ、トリフルオロメトキシ、トリフルオロメチルスルホニル、ニトロ、アミノ、モノ若しくはジＣ１−３アルキルアミノ、モノ若しくはジＣ１−３アルキルアミド、Ｃ１−３アルキルスルホニル、Ｃ１−３アルコキシカルボニル、カルボキシ、シアノ、カルバモイル、モノ若しくはジＣ１−３アルキルカルバモイル、スルファモイル、及びアセチルを表し；そして
Ｒ３は、Ｈ、Ｃ１−３アルキル基、Ｃ１−３アルコキシメチル基、トリフルオロメチル、ヒドロキシＣ１−３アルキル基、アミノＣ１−３アルキル基、Ｃ１−３アルコキシカルボニル、カルボキシ、シアノ、カルバモイル、モノ若しくはジＣ１−３アルキルカルバモイル、アセチル、又は式：−ＣＯＮＨＮＲａＲｂ（ここで、Ｒａ及びＲｂは、それぞれＲ４及びＲ５について定義される通りである）のヒドラジノカルボニルであり；
Ｘは、ＣＯ又はＳＯ２であり；
Ｙは、非存在であるか、又はＣ１−３アルキル基により随意に置換されるＮＨを表し；
Ｒ４及びＲ５は、独立して：
Ｃ１−６アルキル基；
（アミノ）Ｃ１−４アルキル基（ここで、アミノは、１以上のＣ１−３アルキル基により随意に置換される）；
随意に置換される非芳香族のＣ３−１５炭素環式基；
（Ｃ３−１２シクロアルキル）Ｃ１−３アルキル基；
基：−（ＣＨ２）ｒ（フェニル）ｓ（ここで、ｒは、０、１、２、３又は４であり、ｓは、ｒが０であるとき１であり、他の場合、ｓは１又は２であり、フェニル基は、Ｚにより表される１、２又は３の基によって随意に独立して置換される）；
ナフチル；
アントラセニル；
１の窒素と随意に以下の１つ：酸素、イオウ、又は追加の窒素を含有する、飽和した５〜８員複素環式基（ここで該複素環式基は、１以上のＣ１−３アルキル基、ヒドロキシ又はベンジルにより随意に置換される）；
１−アダマンチルメチル；
基：−（ＣＨ２）ｔＨｅｔ（ここで、ｔは、０、１、２、３又は４であり、アルキレン鎖は、１以上のＣ１−３アルキル基により随意に置換され、Ｈｅｔは、Ｃ１−５アルキル基、Ｃ１−５アルコキシ基、又はハロより選択される１、２又は３の基によって随意に置換される芳香族複素環を表す）を表す；
あるいは、Ｒ４はＨを表して、Ｒ５は、上記に定義される通りであり；
あるいは、Ｒ４及びＲ５は、それらが付く窒素原子と一緒に、１の窒素と随意に以下の１つ：酸素、イオウ、又は追加の窒素を含有する、飽和した５〜８員の複素環式基を表し；ここで該複素環式基は、１以上のＣ１−３アルキル基、ヒドロキシ又はベンジルにより随意に置換され；
Ｒ６は、Ｈ、Ｃ１−３アルキル基、Ｃ１−３アルコキシメチル基、トリフルオロメチル、ヒドロキシＣ１−３アルキル基、Ｃ１−３アルコキシカルボニル、カルボキシ、シアノ、カルバモイル、モノ若しくはジＣ１−３アルキルカルバモイル、アセチル、又は式：−ＣＯＮＨＮＲａＲｂ（ここで、Ｒａ及びＲｂは、それぞれＲ４及びＲ５に定義される通りである）のヒドラジノカルボニルである］のピロールカルボキサミドとその医薬的に許容される塩、プロドラッグ、溶媒和物、及び結晶形態、並びに、肥満、精神系及び神経系の障害の治療におけるその使用を開示する。以下、このような化合物を式Ｉの化合物と呼ぶ。
【００１７】
我々は、驚くべきことに、式Ｉの化合物の固体粒子の水系媒体における安定分散物が、水非混和性溶媒の必要もエマルジョンの形成も伴わない沈殿法を使用して調製することができることを見出した。本発明に従って製造される分散物は、オストワルド熟成により仲介される沈殿後の粒子成長をほとんど又はまったく示さない。
【００１８】
本発明の第一の側面によれば、固体粒子の水系媒体における安定分散物の製造の方法が提供され、該方法は：
（ａ）式Ｉの化合物である実質的に水不溶性の物質、水混和性有機溶媒、及び阻害剤を含んでなる第一溶液を（ｂ）水と随意に安定化剤を含んでなる水相と組み合わせること、それにより阻害剤と実質的に水不溶性の物質を含んでなる固体粒子を沈殿させること；そして水混和性有機溶媒を随意に除去することを含んでなり、ここで：
（ｉ）阻害剤は、実質的に水に溶けない非高分子の疎水性有機化合物であり；
（ｉｉ）阻害剤は、実質的に水不溶性の物質より水に溶けず；そして
（ｉｉｉ）阻害剤は、リン脂質ではない。
【００１９】
本発明による方法は、粒子成長を防止するために、粒子が沈殿した液体媒体よりそれらをすぐに単離する必要なしに、ごく小さな粒子、具体的にはナノ粒子の安定分散物を高濃度で製造することを可能にする。
【００２０】
本発明による分散物は安定であり、これは、分散物中の固体粒子がオストワルド熟成により仲介される、抑えられた粒子成長又は実質的にない粒子成長を明示することを意味する。用語「抑えられた粒子成長」は、オストワルド熟成により仲介される粒子成長の速度が阻害剤の使用なしに製造される粒子に比べて抑えられることを意味する。用語「実質的にない粒子成長」は、水系媒体における粒子の平均粒径が本方法における水相への沈殿後２０℃で１時間の間にわたり１０％より多く（より好ましくは５％以上）増加しないことを意味する。好ましくは、粒子は、実質的に粒子成長を示さない。
【００２１】
固体粒子が非結晶型で沈殿する場合、生じる粒子は、一般に、水系分散物としての保存時に熱力学的により安定な結晶型へ最終的には復帰すると理解すべきである。そのような分散物が再結晶するのに要する時間は、その物質に依存して、数時間から数日まで変動する可能性がある。一般に、そのような再結晶は、粒子成長と、分散物より沈降しやすい大きな結晶性粒子の形成をもたらす。本発明は、懸濁液中の非結晶粒子の結晶状態への変換を防止しないと理解すべきである。本発明による粒子中の阻害剤の存在は、上記に記載のように、オストワルド熟成により仲介される粒子成長を有意に抑制するか又は消失させる。故に、粒子はオストワルド熟成に対して安定であり、本明細書に使用する用語「安定」は、そのように解釈すべきである。
【００２２】
分散物中の固体粒子は、好ましくは１０μｍ未満、より好ましくは５μｍ未満、さらにより好ましくは１μ未満、そして特に５００ｎｍ未満の平均粒径を有する。分散物中の粒子は、１０〜５００ｎｍ、より特別には５０〜３００ｎｍ、そしてなおより特別には１００〜２００ｎｍの平均粒径を有することが特に好ましい。分散物中の粒子の平均サイズは、慣用技術を使用して、例えば強度−平均粒径を測定する動的光散乱法によって測定してよい。
【００２３】
一般に、本発明に従って製造される分散物中の固体粒子は、狭い単峰形の粒径分布を明示する。
固体粒子は、結晶性、半結晶性、又は非結晶性でよい。ある態様において、固体粒子は、式Ｉの化合物を実質的に非結晶型で含む。このことは、多くの薬理化合物が、その結晶又は半結晶型に比較して、非結晶型において増加するバイオアベイラビリティを明示するので、有利であり得る。得られる粒子の正確な形態は、方法の沈殿工程の間に使用する条件に依存する。一般に、本方法は、物質の迅速な沈殿と実質的に非結晶の粒子の形成をもたらす。
【００２４】
「実質的に不溶性」は、２５℃の水において０．５ｍｇ／ｍｌ未満、好ましくは０．１ｍｇ／ｍｌ未満、そして特に０．０５ｍｇ／ｍｌ未満の溶解度を有する物質を意味する。
粒子成長阻害に対する最大の効果が観察されるのは、物質が２５℃の水において０．０５μｇ／ｍｌより大きい溶解度を有するときである。好ましい態様において、物質は、０．０５μｇ／ｍｌ〜０．５ｍｇ／ｍｌ、例えば０．０５μｇ／ｍｌ〜０．０５ｍｇ／ｍｌの範囲に溶解度を有する。
【００２５】
物質の水における溶解度は、慣用技術を使用して測定してよい。例えば、物質の過剰量を２５℃で水へ加えて、この溶液を４８時間平衡化することによってその物質の飽和溶液を調製する。過剰の固形物を遠心分離又は濾過により除去し、物質の水中の濃度をＨＰＬＣのような好適な分析技術によって決定する。
【００２６】
式Ｉの化合物
式Ｉの化合物中のＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｘ−Ｙ−ＮＲ４Ｒ５、及びＲ６のさらなる意義を以下に述べる。そのような意義は、上記又は下記に明確化する定義、特許請求項又は態様のいずれでも適宜使用してよいと理解される。
【００２７】
式Ｉの化合物の１つの群において、Ｒ１は、そのフェニル環の２及び４位に位置するハロ又はＣ１−３アルコキシによって随意に置換されるフェニルを表す。そのような化合物において、Ｒ１は、フェニル、４−クロロフェニル、２，４−ジクロロフェニル、及び４−メトキシフェニルより選択される。
【００２８】
式Ｉの化合物の第二の群において、Ｒ２は、そのフェニル環の２及び４位に位置するハロ又はＣ１−３アルコキシによって随意に置換されるフェニルを表す。そのような化合物において、Ｒ２は、フェニル、２，４−ジクロロフェニル、及び２，４−ジメトキシフェニルより選択される。
【００２９】
式Ｉの化合物の第三の群において、Ｘ−Ｙ−ＮＲ４Ｒ５は、ＣＯＮＨＰｈ又はＣＯＮＨ（１−ピペリジル）を表す。
式Ｉの化合物の第四の群において、Ｘ−Ｙ−ＮＲ４Ｒ５は、ＣＯＮＨ（１−ピペリジル）を表す。
【００３０】
式Ｉの化合物の第五の群において、Ｘ−Ｙ−ＮＲ４Ｒ５は、ＣＯ（１−ピペリジル）を表す。
式Ｉの化合物の第六の群において、Ｒ６は、メチルを表す。
【００３１】
本発明の化合物の１つの群は、一般式（ＩＩ）：
【００３２】
【化２】
2006516985.tif 000003
【００３３】
［式中：
ｍは、０、１、２又は３を表し；
Ｒ７は、Ｃ１−６アルキル基、トリフルオロメチル、Ｃ１−６アルコキシ基、ジフルオロメトキシ、トリフルオロメトキシ、又はハロを表し、ここでｍが２又は３であるとき、Ｒ７基は、同じでも異なってもよく；
ｎは、０、１、２又は３を表し；
Ｒ８は、Ｃ１−６アルキル基、トリフルオロメチル、Ｃ１−６アルコキシ基、ジフルオロメトキシ、トリフルオロメトキシ、又はハロを表し、ここでｎが２又は３であるとき、Ｒ８基は、同じでも異なってもよく；
Ｒ９は、１−ピペリジニル、１−ピペリジニルアミノ、又はアニリノを表し、ここで該フェニル環は、以下の１以上により随意に置換され；Ｃ１−６アルキル基、トリフルオロメチル、Ｃ１−６アルコキシ基、ジフルオロメトキシ、トリフルオロメトキシ、又はハロ；そして
Ｒ１０は、Ｃ１−６アルキル、Ｃ１−６アルコキシ、又はＣ１−６アルキルアミノ基を表す］の化合物、及び医薬的に許容される塩、プロドラッグ、及び溶媒和物に関する。但し、該化合物は、１−｛［１−（４−クロロフェニル）−５−フェニル−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジンでも、１−｛［１−（２，４−ジクロロフェニル）−５−フェニル−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジンでもない。
【００３４】
式ＩＩの化合物中のＲ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０のさらなる意義を以下に述べる。そのような意義は、上記又は下記に明確化する定義、特許請求項又は態様のいずれでも適宜使用してよいと理解される。
【００３５】
式ＩＩの化合物の１つの群において、ｍは２であり、Ｒ７基は、フェニル環の２及び４位に位置する。そのような化合物において、Ｒ７は、クロロ及びメトキシより選択され、Ｒ７基は、同じでも異なってもよい。
【００３６】
式ＩＩの化合物の第二の群において、ｎは２であり、Ｒ８基は、フェニル環の２及び４位に位置する。そのような化合物において、Ｒ７は、クロロ及びメトキシより選択され、Ｒ８基は、同じでも異なってもよい。
【００３７】
式ＩＩの化合物の第三の群において、Ｒ９は、アニリノを表す。
式ＩＩの化合物の第四の群において、Ｒ９は、１−ピペリジニルを表す。
式ＩＩの化合物の第五の群において、Ｒ９は、１−ピペリジニルアミノを表す。
【００３８】
式ＩＩの化合物の第六の群において、Ｒ１０は、メチルを表す。
「医薬的に許容される塩」には、そのような塩が可能である場合、医薬的に許容される酸付加塩が含まれる。式Ｉの化合物の好適な医薬的に許容される塩は、例えば、十分に塩基性である式Ｉの化合物の酸付加塩、例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸、トリフルオロ酢酸、クエン酸、又はマレイン酸のような無機若しくは有機酸との酸付加塩である。
【００３９】
本明細書と付帯の特許請求項の全体で、所与の化学式又は名称には、すべての立体及び光学異性体とそのラセミ体、並びにそのような異性体及びエナンチオマーが存在する場合は、個々のエナンチオマーの様々な比率の混合物、並びにそれらの医薬的に許容される塩と、例えば水和物のようなその溶媒和物が含まれる。異性体は、慣用技術、例えば、クロマトグラフィー又は分別結晶化を使用して分離することができる。エナンチオマーは、例えば、分別結晶化、分割、又はＨＰＬＣによるラセミ体の分離によって単離することができる。ジアステレオマーは、例えば、分別結晶化、ＨＰＬＣ、又はフラッシュクロマトグラフィーによる異性体混合物の分離によって単離することができる。あるいは、立体異性体は、ラセミ化やエピマー化を引き起こさない条件下でのキラル出発材料からのキラル合成によって、又はキラル試薬での誘導化によって作製してもよい。すべての立体異性体が本発明の範囲内に含まれる。
【００４０】
以下の定義は、本明細書と付帯の特許請求項の全体に適用される。
他に述べたり示したりしなければ、用語「アルキル」は、直鎖又は分岐鎖のアルキル基のいずれかを意味する。前記アルキルの例には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、及びｔ−ブチルが含まれる。好ましいアルキル基は、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、及びｔｅｒｔ−ブチルである。
【００４１】
他に述べたり示したりしなければ、用語「アルコキシ」は、Ｏ−アルキル基を意味し、ここでアルキルは上記に定義される通りである。
他に述べたり示したりしなければ、用語「ハロ」は、フッ素、塩素、臭素、又はヨウ素を意味する。
【００４２】
本発明の特別な化合物は：
２−メチル−Ｎ，１，５−トリフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−クロロフェニル）−２−メチル−Ｎ，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−Ｎ，１−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−Ｎ−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
５−（２，４−ジクロロフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ，１−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
５−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
２−メチル−１，５−ジフェニル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−クロロフェニル）−２−メチル−５−フェニル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−５−フェニル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１−フェニル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
５−（２，４−ジクロロフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−｛［５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン；
１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；及び
５−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
１−［（２−メチル−１，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−イル）カルボニル］ピペリジン；
１−｛［１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン；
１−｛［５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン；
１−｛［１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン；
１−｛［５−（２，４−ジクロロフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン；
１−｛［１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン；
１−｛［５−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジンと、適用可能であれば、その光学異性体、互変異性体、立体異性体、及びラセミ体、並びにこれらの医薬的に許容される塩、溶媒和物、及び結晶型である。
【００４３】
製造の方法
本発明の化合物は、以下に概説されるように、以下の方法のいずれに従って製造してもよい。しかしながら、本発明は、これらの方法に限定されず、本化合物は、先行技術の構造的に関連した化合物について記載されるように製造してもよい。
【００４４】
ＸがＣＯである式Ｉの化合物は、式ＩＩＩ：
【００４５】
【化３】
2006516985.tif 000004
【００４６】
［式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ６は、先に定義した通りであり、Ｌは、ヒドロキシ又はハロ、例えばクロロを表す］の化合物を式ＩＶ：
Ｒ４Ｒ５ＹＮＨ２      ＩＶ
［式中、Ｒ４及びＲ５は、先に定義した通りである］のアミンと、不活性溶媒、例えばジクロロメタンにおいて、随意に触媒、例えば塩基性触媒（例、４−ジメチルアミノピリジン）の存在下に、又は随意に塩基、例えばトリエチルアミンの存在下に、−２５℃〜１５０℃の範囲の温度で、そしてＬがヒドロキシであるときは、随意にカップリング剤、例えばカルボジイミド（例、１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド）の存在下に反応させることによって製造することができる。
【００４７】
ＸがＳＯ２である式Ｉの化合物は、式Ｖ：
【００４８】
【化４】
2006516985.tif 000005
【００４９】
［式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ６は、先に定義した通りであり、Ａは、ハロを表す］の化合物を式ＩＶ：
Ｒ４Ｒ５ＹＮＨ２      ＩＶ
のアミンと、不活性溶媒、例えばジクロロメタンにおいて、随意に触媒、例えば塩基性触媒（例、４−ジメチルアミノピリジン）の存在下に、−２５℃〜１５０℃の範囲の温度で反応させることによって製造することができる。
【００５０】
式ＩＩＩの化合物は、実施例に記載のように製造しても、当業者に知られた他の方法によって製造してもよい。式ＩＩＩのある種の化合物は新規であり、本発明のさらなる側面として、有用な中間体として特許請求される。
【００５１】
本発明の化合物は、慣用技術を使用して、その反応混合物より単離してよい。
当業者は、本発明の化合物を代わりの、場合によってはより簡便なやり方で入手するために、上記に示した個別の方法工程を異なる順序で実施してよく、及び／又は、個別の反応を全体経路の異なる段階で実施してもよい（即ち、上記で特別な反応と関連したものとは異なる中間体に対して化学変換を実施してよい）ことを理解されよう。
【００５２】
表現「不活性溶媒」は、所望の生成物の収率に悪影響を及ぼすやり方で出発材料、試薬、中間体、又は生成物と反応しない溶媒を意味する。
【００５３】
阻害剤
阻害剤は、第一溶液に存在する実質的に水不溶性の物質より水に溶けない非高分子の疎水性有機化合物である。好適な阻害剤は、２５℃で０．１ｍｇ／ｌ未満、より好ましくは０．０１ｍｇ／ｌ未満の水溶解度を有する。本発明の態様において、阻害剤は、２５℃の水において０．０５μｇ／ｍｌ未満、例えば０．１ｎｇ／ｍｌ〜０．０５μｇ／ｍｌの溶解度を有する。
【００５４】
本発明の態様において、阻害剤は、５００未満のように、２０００未満、例えば４００未満の分子量を有する。本発明の別の態様において、阻害剤は、１０００未満、例えば６００未満の分子量を有する。例えば、阻害剤は、２００〜２０００の範囲の分子量、好ましくは４００〜１０００、より好ましくは４００〜６００の範囲の分子量を有する場合がある。
【００５５】
好適な阻害剤には、（ｉ）〜（ｖｉ）の群より選択される阻害剤、又は２以上のこのような阻害剤の組合せ（例えば、阻害剤と助阻害剤の混合物）が含まれる：
（ｉ）脂肪酸のモノ、ジ若しくは（より好ましくは）トリグリセリド。好適な脂肪酸には、８〜１２、より好ましくは８〜１０の炭素原子を含有する中鎖脂肪酸、又は１２より多い炭素原子、例えば１４〜２０の炭素原子、より好ましくは１４〜１８の炭素原子を含有する長鎖脂肪酸が含まれる。脂肪酸は、飽和でも、不飽和でも、飽和酸及び不飽和酸の混合物でもよい。脂肪酸は、１以上のヒドロキシル基を随意に含有してよく、例えばリシノール酸であり得る。グリセリドは、よく知られた技術、例えば１以上の長鎖若しくは中鎖脂肪酸でグリセロールをエステル化することによって製造してよい。好ましい態様において、阻害剤は、長鎖、又は好ましくは中鎖脂肪酸の混合物でグリセロールをエステル化することによって入手可能なトリグリセリドの混合物である。脂肪酸の混合物は、天然産物から、例えばヤシ油のような天然オイルからの抽出によって入手してよい。ヤシ油より抽出される脂肪酸は、ほぼ５０〜８０重量％のデカン酸と２０〜５０重量％のオクタン酸を含有する。グリセロールをエステル化するのに脂肪酸の混合物を使用すると、様々なアシル鎖長の混合物を含有するグリセリドの混合物が得られる。長鎖及び中鎖トリグリセリドは市販されている。例えば、８〜１２、より好ましくは８〜１０の炭素原子のアシル基を含有する好ましい中鎖トリグリセリド（ＭＣＴ）は、ヤシ油より抽出される脂肪酸でのグリセロールのエステル化により製造して、８〜１２、より好ましくは８〜１０の炭素原子のアシル基を含有するトリグリセリドの混合物を得る。このＭＣＴは、Ｍｉｇｌｙｏｌ  ８１２Ｎ（Ｈｕｌｓ，ドイツ）として市販されている。他の市販のＭＣＴには、Ｍｉｇｌｙｏｌ  ８１０とＭｉｇｌｙｏｌ  ８１８（Ｈｕｌｓ，ドイツ）が含まれる。さらに好適な中鎖トリグリセリドは、トリラウリン（トリラウリン酸グリセロール）である。市販の長鎖トリグリセリドには、ダイズ油、ゴマ油、ヒマワリ油、ヒマシ油、又はナタネ油が含まれる。
【００５６】
モノ及びジグリセリドは、好適な脂肪酸、又は脂肪酸の混合物でのグリセロールの部分エステル化によって得ることができる。必要ならば、モノ及びジグリセリドは、慣用技術を使用して、例えばエステル化に続く反応混合物からの抽出によって分離及び精製してよい。モノグリセリドを使用するとき、それは、好ましくは長鎖モノグリセリド、例えば、１８の炭素原子を含有する脂肪酸でのグリセロールのエステル化により形成されるモノグリセリドである；
（ｉｉ）Ｃ２−１０ジオールの脂肪酸モノ若しくは（好ましくは）ジエステル。好ましくは、ジオールは、飽和でも不飽和でもよい脂肪族ジオール、例えば直鎖又は分岐鎖のジオールであり得るＣ２−１０アルカンジオールである。より好ましくは、ジオールは、直鎖又は分岐鎖であり得るＣ２−６アルカンジオール、例えばエチレングリコール又はプロピレングリコールである。好適な脂肪酸には、グリセリドに関連して上記に記載される中鎖及び長鎖脂肪酸が含まれる。好ましいエステルは、８〜１０の炭素原子を含有する１以上の脂肪酸とプロピレングリコールのジエステル、例えばＭｉｇｌｙｏｌ  ８４０（Ｈｕｌｓ，ドイツ）である；
（ｉｉｉ）アルカノール又はシクロアルカノールの脂肪酸エステル。好適なアルカノールには、直鎖又は分岐鎖であり得るＣ１−１０アルカノール、より好ましくは、Ｃ２−６アルカノール、例えば、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ｎ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール又はｔｅｒｔ−ブタノールが含まれる。好適なシクロアルカノールには、Ｃ３−６シクロアルカノール、例えばシクロヘキサノールが含まれる。好適な脂肪酸には、グリセリドに関連して上記に記載される中鎖及び長鎖脂肪酸が含まれる。好ましいエステルは、８〜１０の炭素原子、又はより好ましくは１２〜２９の炭素原子を含有する１以上の脂肪酸とＣ２−６アルカノールのエステルであり、該脂肪酸は、飽和でも不飽和でもよい。好適なエステルには、例えば、ミリスチン酸イソプロピル又はオレイン酸エチルが含まれる；
（ｉｖ）ワックス。好適なワックスには、少なくとも１２の炭素原子を含有するアルコールと長鎖脂肪酸のエステルが含まれる。アルコールは、脂肪族アルコール、芳香族アルコール、脂肪族及び芳香族の基を含有するアルコール、又は２以上のこのようなアルコールの混合物であり得る。アルコールが脂肪族アルコールであるとき、それは、飽和でも不飽和でもよい。脂肪族アルコールは、直鎖、分岐鎖、又は環式であり得る。好適な脂肪族アルコールには、１２より多い炭素原子、好ましくは１４より多い炭素原子、特に１８より多い炭素原子、例えば１２〜４０、より好ましくは１４〜３６、そして特に１８〜３４の炭素原子を含有するものが含まれる。好適な長鎖脂肪酸には、グリセリドに関連して上記に記載されるもの、好ましくは、１４より多い炭素原子、特に１８より多い炭素原子、例えば１４〜４０、より好ましくは１４〜３６、そして特に１８〜３４の炭素原子を含有するものが含まれる。ワックスは、天然ワックス、例えばミツロウ、植物材料に由来するワックス、又は脂肪酸と長鎖アルコールのエステル化により製造される合成ワックスでよい。他の好適なワックスには、パラフィン・ワックスのような石油ワックスが含まれる；
（ｖ）長鎖脂肪族アルコール。好適なアルコールには、６以上の炭素原子、より好ましくは、１２以上の炭素原子のように、８以上の炭素原子、例えば１２〜３０、例えば１４〜２０の炭素原子のあるものが含まれる。長鎖脂肪族アルコールは、６〜２０、より好ましくは６〜１４の炭素原子、例えば８〜１２の炭素原子を有することが特に好ましい。アルコールは、直鎖、分岐鎖、飽和でも不飽和でもよい。好適な長鎖アルコールの例には、１−ヘキサノール、１−デカノール、１−ヘキサデカノール、１−オクタデカノール、又は１−ヘプタデカノール（より好ましくは、１−デカノール）が含まれる；又は
（ｖｉ）水素化植物油、例えば水素化ヒマシ油。
【００５７】
本発明の１つの態様において、阻害剤は、６〜１２、好ましくは１０〜２０の炭素原子を含有する中鎖トリグリセリド及び長鎖脂肪族アルコールより選択される。好ましい中鎖トリグリセリド及び長鎖脂肪族アルコールは、上記に明確化される通りである。好ましい態様において、阻害剤は、８〜１２の炭素原子のアシル基を含有する中鎖グリセリド、又はそのようなグリセリド（好ましくは、Ｍｉｇｌｙｏｌ  ８１２Ｎ）と１０〜１４の炭素原子を含有する脂肪族アルコール（好ましくは、１−デカノール）の混合物、又はそれらの混合物（例えば、Ｍｉｇｌｙｏｌ  ８１２Ｎと１−デカノールを含んでなる混合物）より選択される。
【００５８】
好適には、阻害剤は、分散物を製造する温度で液体である。好ましくは、阻害剤は、周囲温度（２５℃）で液体である。
実質的に水不溶性の物質が薬理活性化合物であるとき、阻害剤は、好ましくは、医薬的に不活性な材料である。
【００５９】
阻害剤は、粒子の懸濁液におけるオストワルド熟成を防止するのに十分な量で粒子中に存在する。好ましくは、阻害剤は、本方法において形成される、阻害剤と実質的に水不溶性の物質を含んでなる固体粒子のマイナー成分であろう。故に、好ましくは、阻害剤は、粒子の分散液におけるオストワルド熟成を防止するのに十分なだけの量で存在し、それにより、粒子中に存在する阻害剤の量を最小化する。
【００６０】
本発明の態様において、阻害剤と実質的に水不溶性の物質の全体重量に対する阻害剤の重量分率（即ち、阻害剤の重量／阻害剤の重量＋実質的に水不溶性の物質の重量）は、０．０１〜０．９９、好ましくは０．０１〜０．５、特に０．０５〜０．０３、そしてより特別には、０．０６〜０．２５である。好ましい態様において、阻害剤と実質的に水不溶性の物質の全体重量に対する阻害剤の重量分率は、０．５未満、より好ましくは０．３以下、例えば０．０６〜０．２５のように、０．０５〜０．３、例えば約０．２である。これは、高レベルの阻害剤（例えば、０．５より高い重量分率）では、in vivo で投与するときに望まれない副作用を生じる、及び／又は薬理活性物質の溶解速度／バイオアベイラビリティに影響を及ぼす場合があるので、実質的に水不溶性の物質が薬理活性物質であるときに特に好ましい。
【００６１】
さらに、我々は、一般に、阻害剤と式Ｉの化合物である実質的に水不溶性の物質に対する阻害剤の低い重量比（即ち、０．５未満）がオストワルド熟成による粒子成長を防止するのに十分であり、それによって小さな（好ましくは１μｍ未満、好ましくは５００ｎｍ未満）安定粒子を製造することが可能になることを見出した。小さくて一定の粒径は、特に実質的に水不溶性の物質が、例えば静脈内投与に使用される薬理活性材料であるとき、しばしば望ましい。
【００６２】
本発明による方法によって製造される分散物の１つの応用は、式Ｉの化合物の毒性の試験である。本発明により製造される分散物は、特に物質の粒径が０．５μｍ未満であるとき、代わりの方法を使用して製造される分散物に比べて改善されたバイオアベイラビリティを明示する場合がある。この応用では、阻害剤の存在に関連した毒性に対する効果が最小化されるように、活性化合物に対する阻害剤の量を最少化することが有利である。
【００６３】
実質的に水不溶性の物質が阻害剤においてかなりの溶解度を有するとき、実質的に水不溶性の物質に対する阻害剤の重量比は、実質的に水不溶性の物質の量が、実質的に水不溶性の物質の阻害剤における飽和溶液を形成するのに必要とされる量を超えることを確実にするように選択すべきである。このことにより、実質的に水不溶性の物質の固体粒子が分散物中に形成されることが確実になる。このことは、分散物を製造する温度（例えば、周囲温度）で阻害剤が液体であるときに、この方法により実質的に水不溶性の物質の阻害剤中の溶液を含んでなる液滴や固体物質と多領域の液体阻害剤を含んでなる２相系の形成をもたらさないことを確実にするために、重要である。
【００６４】
理論により束縛されることを望まずに、我々は、上記物質と阻害剤の間の相分離が粒子中に存在する系は、固体粒子が実質的に単相の系を形成する系よりもオストワルド熟成をより受けやすいと考える。従って、好ましい態様において、阻害剤は、実質的に水不溶性の材料中に十分混和して、該物質と阻害剤の実質的に単相の混合物を含んでなる分散物中に固体粒子を形成する。本発明により形成される粒子の組成物は、慣用技術、例えば、定常の示差走査熱量測定（ＤＳＣ）技術を使用して得られる、実質的に水不溶性の物質の阻害剤における（熱力学的）溶解性、融解エントロピー及び融点の分析を使用して分析して、それにより固体粒子中の相分離を検出することができる。さらに、核磁気共鳴（ＮＭＲ）を使用するナノ懸濁液の試験（即ち、粒子中の各成分の線の広がり）を使用して、粒子中の相分離を検出することができる。
【００６５】
一般に、阻害剤は、実質的に単相の粒子を形成するために上記物質と十分な混和性を有するべきであり、このことは、阻害剤が固体粒子中に分子分散するか、又は固体粒子全体に分散した阻害剤の小ドメイン中に存在することを意味する。多くの物質で、物質／阻害剤混合物は非理想混合物であり、このことは２つの成分の混合にゼロでないエンタルピー変化が伴うことを意味すると考えられる。
【００６６】
固体粒子中の物質／阻害剤混和性の表示は、物質−阻害剤混合物の相互作用変数、χによって提供される。このχ変数は、よく知られた Bragg-Williams, Flory-Huggins 又は Regular Solution の理論より導くことができる（例えば、Jonsson, B. Lindman, K. Holmberg, B. Kronberg,「溶液中の界面活性剤及び高分子（Surfactants and Polymers in Solution）」ジョン・ウィリー・アンド・サンズ、１９９８、及び Neau et al, Pharmaceutical Research, 14, 601, 1997 を参照のこと）。理想混合物では、χが０であり、Bragg-Williams 理論によれば、２成分混合物は、χ＜２の条件であれば、相分離しない。我々は、本発明により製造する多くの粒子において上記物質と阻害剤は理想混合物ではなく、故に、χ値は０ではないと考える。
【００６７】
我々は、驚くべきことに、χが＜２．５であるとき、本発明に従って製造される固体粒子がオストワルド熟成をほとんど又は全く明示しないことを見出した。χが＞２．５である系は、相分離を受けやすく、オストワルド熟成に対してより安定ではないと考えられる。好適には、物質−阻害剤混合物のχ値は、２以下、例えば０〜２、好ましくは、０．２〜１．８のように、０．１〜２である。
【００６８】
多くの低分子有機物質（Ｍｗ＜１０００）は、結晶型において利用可能であるか、又は慣用技術を使用して（例えば、好適な溶媒系からの再結晶によって）、結晶型で製造することができる。このような場合、物質及び阻害剤混合物のχ変数は、等式Ｉより容易に決定される：
【００６９】
【化５】
2006516985.tif 000006
【００７０】
［ここで：
ΔＳｍは、結晶性の実質的に水不溶性の物質の融解エントロピー（ＤＳＣ測定のような慣用技術を使用して測定する）であり；
Ｔｍは、結晶性の実質的に水不溶性の物質の融点（Ｋ）（ＤＳＣ測定のような慣用技術を使用して測定する）であり；
Ｔは、分散物の温度（Ｋ）であり；
Ｒは、気体定数であり；そして
ｘｓ１は、結晶性の実質的に水不溶性の物質の阻害剤におけるモル分率溶解度（例えば、上記のように溶解度を決定するための慣用技術を使用して測定する）である］。上記の等式において、ＴｍとΔＳｍは、材料の結晶型の融点を意味する。該物質が異なる多型の形態で存在し得る場合、ＴｍとΔＳｍは、分散物の温度でより安定している物質の多型の形態について決定される。理解されるように、ΔＳｍ、及びｘｓ１の測定は、本発明による分散物の形成に先立って結晶性の実質的に水不溶性の物質に対して実施して、それによりバルクの結晶性材料に対して簡単な測定を実施することによって、実質的に水不溶性の材料に好ましい阻害剤を選択することが可能になる。
【００７１】
結晶性の実質的に水不溶性の物質の阻害剤におけるモル分率溶解度（ｘｓ１）は、該物質の阻害剤における飽和溶液に存在する物質のモル数／阻害剤のモル数に他ならない。理解されるように、上記の等式は、物質と阻害剤の２成分系について導かれる。阻害剤が１以上の化合物を含有する系では（例えば、Ｍｉｇｌｙｏｌ  ８１２Ｎのようなトリグリセリドの混合物を含んでなる中鎖トリグリセリドの場合、又は阻害剤の混合物を使用する場合）、阻害剤の混合物の「見かけモル濃度」に関してｘｓ１を計算すれば十分である。このような混合物の見かけモル濃度は、ｎ個の阻害剤成分の混合物について：
【００７２】
【化６】
2006516985.tif 000007
【００７３】
［ここで：ａ、ｂ．．ｎは、各成分の阻害剤混合物における重量分率であり（例えば、成分ａでは、これは成分ａの％（ｗ／ｗ）／１００である）；そして
Ｍｗａ．．．．Ｍｗｎは、混合物中の各成分ａ．．ｎの分子量である］であると計算される。
【００７４】
従って、ｘｓ１は：
【００７５】
【化７】
2006516985.tif 000008
【００７６】
として計算される。
分散物を製造する温度で阻害剤が固体である場合、モル分率溶解度、ｘｓ１は、阻害剤の融点より高い温度の系列でモル分率溶解度を測定し、この溶解度を所望の温度へ内挿することによって推定することができる。しかしながら、上記に述べたように、阻害剤は、分散物を製造する温度で液体であることが好ましい。このことは、液体阻害剤の使用によりｘｓ１の値を直接測定することが可能になるので、とりわけ有利である。
【００７７】
ある場合は、実質的に水不溶性の材料を結晶型で入手することが可能でないかもしれない。そのような場合、好ましい阻害剤は、必要とされる物質：阻害剤比で混合されるときに、実質的に水不溶性の材料と十分に混和して、実質的に単相の混合物を形成するものである。実質的に水不溶性の材料における阻害剤の混和性は、定常の実験法を使用して決定してよい。例えば、該物質と阻害剤を好適な有機溶媒に溶かすことに続く溶媒の除去により、物質と阻害剤の混合物を残すことができる。次いで、生じる混合物をＤＳＣ特性決定のような定常技術を使用して特性決定して、この混合物が単相系であるかないかを決定することができる。この経験法は、特別な物質に好ましい阻害剤を選択することを可能にして、本発明により製造される分散物において実質的に単相の固体粒子を提供する。
【００７８】
本発明のさらなる態様において、本方法における第一溶液へ好適な助阻害剤を加えることによって、物質及び阻害剤の混和性を高めてよい。助阻害剤の存在は、物質及び阻害剤混合物の混和性を高め、それによりχ値を低下させ、オストワルド熟成をさらに抑制又は防止する。好適な助阻害剤には、上記に定義されるような阻害剤、好ましくは、上記に収載した（ｉ）〜（ｖ）群より選択される阻害剤が含まれる。好ましい態様において、阻害剤が８〜１２の炭素原子のアシル基を含有する中鎖トリグリセリド（又はＭｉｇｌｙｏｌ  ８１２Ｎのような、そのようなトリグリセリドの混合物）である場合、好ましい助阻害剤は、６以上の炭素原子（好ましくは、６〜１４の炭素原子）を含有する長鎖脂肪族アルコール、例えば１−ヘキサノール、又はより好ましくは１−デカノールである。阻害剤：助阻害剤の重量比は、物質／阻害剤／助阻害剤混合物の所望のχ値を得るように選択され、広い限界にわたって、例えば、ほぼ１：１のように１０：１〜１：１０へ変動してよい。好ましいχ値は、上記に明確化される通りである。
【００７９】
本発明において、阻害剤は、リン脂質ではない。そのような脂質は、親水性のリン含有「ヘッド」基と１以上の親油性の「テール」基を有する。このようなリン脂質は、脂質二重層を形成することが可能であり、界面活性効果を明示する。本発明より除外されるリン脂質の例には、例えば、ＵＳ５，１００，５９１に記載されるリン脂質が含まれる。
【００８０】
水混和性有機溶媒
第一相にある水混和性有機溶媒は、好ましくは、あらゆる比率で水と混和する。水混和性有機溶媒はまた、実質的に水不溶性の物質と阻害剤の両方にとって溶媒であるべきである。水混和性有機溶媒は、阻害剤と実質的に水不溶性の物質のそれぞれが水混和性有機溶媒において十分な溶解性を有し、第一溶液を水相と組み合わせるときに、実質的に水不溶性の物質の沈殿を形成することを可能にするように選択される。好適には、阻害剤と実質的に水不溶性の物質は、それぞれ、水混和性有機溶媒中１０ｍｇ／ｍｌ以上の溶解度を有する。
【００８１】
一般に、実質的に水不溶性の物質の水混和性有機溶媒における濃度は、効率的な沈殿を促進するのに可能な限り高いことが好ましい。実質的に水不溶性の物質の水混和性有機溶媒における上限濃度は、該物質の溶媒中の溶解度によって決定される。しかしながら、我々は、本方法においては広範囲の濃度を使用することができることを見出した。典型的には、実質的に水不溶性の物質の有機溶媒における１重量％以上の濃度が十分である。
【００８２】
阻害剤及び／又は実質的に水不溶性の物質は、水混和性有機溶媒に完全に溶けるべきである。第一溶液中に阻害剤及び／又は実質的に水不溶性の物質の粒子が存在すると、分散物における粒径分布の不良な制御をもたらす場合がある。
【００８３】
必要とされるならば、阻害剤及び／又は実質的に水不溶性の物質の水混和性有機溶媒中の溶解度は、阻害剤、実質的に水不溶性の物質、及び水混和性有機溶媒の混合物を加熱して溶液とすることによって増加させてよい。次いで、この溶液を上昇温度に維持して、本方法において水相と組み合わせる。
【００８４】
理解されるように、水混和性有機溶媒の選択は、実質的に水不溶性の物質の性質に依存するものである。実質的に水不溶性の物質が有機化合物である場合、水混和性有機溶媒は、実質的に水不溶性の物質と阻害剤を溶かすことができるのに十分に低い誘電率を有するべきである。実質的に水不溶性の有機物質を溶かすのに適した水混和性溶媒には、水混和性アルコール、例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール、エチレングリコール又はプロピレングリコール；ジメチルスルホキシド；ジメチルホルムアミド；水混和性エーテル、例えばテトラヒドロフラン；水混和性ニトリル、例えばアセトニトリル；水混和性ケトン、例えばアセトン又はメチルエチルケトン；アミド、例えばジメチルアセトアミド、又は上記の水混和性有機溶媒の２以上の混合物が含まれる。好ましい水混和性有機溶媒は、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）である。
【００８５】
沈殿
本方法において、第一溶液と水相は、第一溶液を水相へ加えることによって組み合わせることができる。あるいは、水相を第一溶液へ加えてもよい。第一溶液と水相の組合せの間、必要とされる粒径の沈殿される固体粒子を得るように条件を制御する。第一溶液と水相の組合せより生じる粒径は、第一溶液と水相の組合せの間の撹拌速度、組合せの間の温度、そして組合せが起こる速度が含まれる、いくつかの要因により決定される。明らかなように、組合せの間には、固体粒子の第一溶液からの沈殿を引き起こすのに十分な水混和性有機溶媒を第一溶液より抽出するのに十分な水相を使用する。
【００８６】
ミクロン以下の粒子の形成に適した、水相を第一溶液へ加えるための条件は、参照により本明細書に組み込まれるＵＳ４，８２６，６８９に記載され、ここでは、有機溶媒に溶けた物質を含有する撹拌相の中へ水相を注入する。好適な添加速度は、典型的には、５０ｍｌの第一溶液につき１００ｍｌ／分〜１０００ｍｌ／分である。添加に適した温度は、０〜１００℃、より好ましくは５〜５０℃である。
【００８７】
水相の第一溶液中への添加は、いくつかの技術を使用して、例えば、水相を第一溶液へ直接注入すること（例えば、シリンジにより）、又は水相を第一溶液へ滴下することによって達成することができる。より大量の生産では、フローミキサーを使用して水相を第一溶液へ加えてよい。好ましくは、例えば、第一溶液における高い度合いの乱れと、その故に分散物の液体媒体中への粒子の非常に速やかな沈殿及び分布を引き起こすのに十分な速度で好ましくは撹拌することによって、水相の添加の間に第一溶液を撹拌する。あるいは、超音波浴中での音波処理によって第一溶液を撹拌してもよい。
【００８８】
第一溶液を水相へ加えるとき、水相は、好ましくは上記のように撹拌して、それにより水混和性溶媒の第一溶液からの抽出を高めて、液体媒体中に小粒子とこの粒子の良好な分散を得る。好適な添加の速度及び方法、撹拌の温度及び度合いは、水相の第一溶液中への添加についての上記に記載したものと同様である。
【００８９】
水相中の安定化剤を必要とせずに沈殿して一様な分散物を形成する粒子もある。しかしながら、我々は、安定化剤が水相に存在しなければ、多くの粒子が沈殿時に凝集する傾向があることを見出した。
【００９０】
分散物における粒子凝集の防止に適した安定化剤は、当業者によく知られている。好適な安定化剤には、分散剤と界面活性剤（アニオン性、カチオン性、又は非イオン性でもよい）、又はその組合せが含まれる。好適な分散剤には、高分子分散剤、例えば、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、又はセルロース誘導体、例えばヒドロキシプロピルメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、エチルヒドロキシエチルセルロース、又はカルボキシメチルセルロースが含まれる。好適なアニオン界面活性剤には、スルホン酸又は硫酸のアルカリ金属アルキル及びアリールのような、スルホン酸、硫酸又はカルボン酸のアルキル及びアリール、例えばドデシル硫酸ナトリウムが含まれる。好適なカチオン界面活性剤には、四級アンモニウム化合物と脂肪性アミンが含まれる。好適な非イオン性界面活性剤には、ポリオキシエチレン残基を含有してもしなくてもよいソルビタンのモノエステル、脂肪アルコールとポリエチレングリコールの間で形成されるエーテル、ポリオキシエチレン−ポリプロピレングリコール、エトキシル化ヒマシ油（例えば、Ｃｒｅｍｏｐｈｏｒ  ＥＬ）、エトキシル化水素化ヒマシ油、エトキシル化１２ＯＨ−ステアリン酸（例えば、Ｓｏｌｕｔｏｌ  ＨＳ１５）が含まれる。水相は、単一の安定化剤か又は２以上の安定化剤の混合物を含有してよい。好ましい態様において、水相は、高分子分散剤と界面活性剤（好ましくは、アニオン界面活性剤）、例えばポリビニルピロリドンとドデシル硫酸ナトリウムを含有する。実質的に水不溶性の材料が薬理活性化合物であるとき、安定化剤は、医薬的に許容される材料であることが好ましい。
【００９１】
一般に、水相は、０．０１〜１重量％、好ましくは０．０５〜０．５重量％、そして特に０．１〜０．２重量％の安定化剤を含有する。我々は、本発明に従って製造される分散物が、阻害剤を使用しない沈殿方法に比較して、より低いレベルの安定化剤（界面活性剤のような）を必要とすることを見出した。
【００９２】
随意に、分散物中の粒子凝集のさらなる阻害を提供するために、粒子の水相中への沈殿の後で追加の安定化剤を分散物へ加えてよい。
本発明による方法における第一溶液と水相の組合せは、阻害剤と実質的に水不溶性の材料の粒子の非常に速やかな、実質的に瞬時の沈殿をもたらし、狭い粒径分布の所望されるサイズの粒子をもたらす。この沈殿により、水混和性有機溶媒の抽出に先立ってエマルジョンを形成させる必要性が回避され、それにより、エマルジョンをベースとする方法に比較して、固体粒子の分散物の沈殿がかなり簡素化される。
【００９３】
随意に、水混和性有機溶媒を沈殿の後で分散物より除去してよい。水混和性有機溶媒を除去するのに適した方法には、蒸発（例えば、分散物を真空下で加熱することによる）、逆浸透、透析、限外濾過、又は直交流濾過が含まれる。分散物は、粒子を沈殿させた後で過剰の水分を分散物より除去することによって、例えば蒸発、スプレー乾燥、又は凍結乾燥によって濃縮してよい。
【００９４】
随意に、追加の成分、例えば、粘度調整剤、緩衝剤、味マスキング剤、抗酸化剤、保存剤、又は着色剤を分散物へ加えてよい。追加の成分は、粒子の沈殿の前に、又はより好ましくは、その後で加えてよい。
【００９５】
本発明のさらなる態様によれば、式Ｉの化合物である実質的に水不溶性の物質の固体粒子の水系媒体における安定分散物の製造の方法が提供され、該方法は：
（ａ）式Ｉの実質的に水不溶性の化合物、水混和性有機溶媒、及び阻害剤を含んでなる第一溶液を（ｂ）水と随意に安定化剤を含んでなる水相と組み合わせること、それにより阻害剤と実質的に水不溶性の薬理活性物質を含んでなる固体粒子を沈殿させること；そして水混和性有機溶媒を随意に除去することを含んでなり；
ここで阻害剤は、薬理活性物質より水に溶けず、該阻害剤は：
（ｉ）脂肪酸のモノ、ジ若しくは（より好ましくは）トリグリセリド；
（ｉｉ）Ｃ２−１０ジオールの脂肪酸モノ若しくは（より好ましくは）ジエステル；
（ｉｉｉ）アルカノール又はシクロアルカノールの脂肪酸エステル；
（ｉｖ）ワックス；
（ｖ）長鎖脂肪族アルコール（好ましくは、６以上の炭素原子、例えば８〜１２の炭素原子を含有する）；及び
（ｖｉ）水素化植物油
の１以上より選択される。
【００９６】
本発明のこの態様は、式Ｉの化合物である実質的に水不溶性の物質の固体粒子の水系媒体における安定分散物を提供する。この態様に従って製造される分散物は、保存の間に（オストワルド熟成より生じる）粒子径の成長をほとんど又は全く明示しない。
【００９７】
この態様において、実質的に水不溶性の物質と阻害剤の混和性は、分散物において実質的に単相の固体粒子をもたらすのに十分であることが好ましく、より好ましくは、阻害剤／物質混合物は＜２．５、より好ましくは２以下、例えば０〜２、好ましくは０．１〜２のχ値を有し、ここでχ値は、上記に定義される通りである。
【００９８】
この態様において、阻害剤は、好ましくは、８〜１２（より好ましくは８〜１０）の炭素原子のアシル基を含有する中鎖トリグリセリド（ＭＣＴ）、又はその混合物、例えばＭｉｇｌｙｏｌ  ８１２Ｎである。阻害剤の該物質との混和性は、上記のような助阻害剤を使用することによって高めてよい。例えば、この態様において好適な阻害剤／助阻害剤は、上記に定義されるような中鎖トリグリセリド（ＭＣＴ）と６〜１２（より好ましくは８〜１２、例えば１０）の炭素原子を有する長鎖脂肪族アルコール、又は２以上のそのような阻害剤（例えば、１−ヘキサノール又は（より好ましくは）１−デカノール）を含んでなる混合物を含む。この態様における使用に好ましい阻害剤／助阻害剤は、Ｍｉｇｌｙｏｌ  ８１２Ｎと１−デカノールの混合物である。
【００９９】
必要とされるならば、本発明に従って製造される分散物に存在する粒子を沈殿の後で水系媒体より単離してよい（又は、使用するならば、水混和性有機溶媒の除去）。粒子は、慣用技術を使用して、例えば、遠心分離、逆浸透、膜濾過、凍結乾燥、又はスプレー乾燥によって分離してよい。粒子が式Ｉの実質的に水不溶性の薬理活性化合物を含むときに粒子の単離が有用であるのは、粒子を洗浄して無菌の水系媒体に再懸濁させて、例えば経口又は非経口（例、静脈内）投与による温血動物（具体的には、ヒト）への投与に適した懸濁液を得ることを可能にするからである。
【０１００】
この態様において、単離（例えば、スプレー乾燥又は凍結乾燥）の間の固体粒子の凝集を防止するために、粒子の単離に先だって懸濁液へ薬剤を加えてよい。好適な薬剤には、例えばマンニトールのような糖が含まれる。粒子の懸濁液からの単離は、粒子を粉末として保存することが望まれるときにも有用である。次いで、この粉末は、使用に先立って水系媒体に再懸濁させることができる。このことは、実質的に水不溶性の物質が式Ｉの薬理活性化合物であるときに特に有用である。従って、該化合物の単離粒子を、例えばバイアルに粉末として保存して、その後で、上記のように患者への投与に適した液体媒体に再懸濁させてよい。
【０１０１】
あるいは、単離粒子を使用して、例えばこの粒子を好適な賦形剤／担体と混和して、生じる混合物を造粒又は圧縮して経口投与に適した錠剤又は細粒剤を形成して、固体製剤を製造してよい。あるいは、粒子は、好適なマトリックス系、例えば生体適合性高分子マトリックス、例えばヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＭＰＣ）又はポリアクチド／グリコイド高分子に懸濁、分散、又は被包化して、制御又は持続放出製剤を得てもよい。
【０１０２】
本発明の別の態様では、該方法を無菌条件の下で実施して、それにより追加の精製又は滅菌の工程を必要としない、上記のように温血哺乳動物へ直接投与することができる無菌分散物を提供する。あるいは、沈殿や水混和性有機溶媒の随意の除去に続いて分散物を無菌濾過して、無菌懸濁液を残してもよい。
【０１０３】
本発明のさらなる側面によれば、阻害剤と式Ｉの化合物である実質的に水不溶性の物質を含んでなる固体粒子が分散している連続した水相を含んでなる安定した水系分散物が提供され、ここで前記分散物は本発明による方法によって入手可能であり、そしてここで：
（ｉ）阻害剤は、実質的に水に溶けない非高分子の疎水性有機化合物であり；
（ｉｉ）阻害剤は、実質的に水不溶性の物質より水に溶けず；そして
（ｉｉｉ）阻害剤は、リン脂質ではない。
【０１０４】
本発明のこの側面による分散物は、オストワルド熟成により仲介される、保存時の粒子成長をほとんど又はまったく明示しない（即ち、該分散物は、本発明の第一の側面に関連して上記に定義されるような安定分散物である）。
【０１０５】
粒子は、好ましくは、１μｍ未満、そしてより好ましくは５００ｎｍ未満の平均直径を有する。分散物中の粒子は、１０〜５００ｎｍ、より特別には５０〜３００ｎｍ、そしてなおより特別には１００〜２００ｎｍの平均粒径を有することが特に好ましい。
【０１０６】
阻害剤の粒子中の重量分率は、好ましくは０．５未満、より好ましくは０．３以下、例えば０．０５〜０．３、好ましくは０．０６〜０．２５である。
実質的に水不溶性の材料と阻害剤の混和性は、実質的に単相の固体粒子をもたらすのに十分であることが好ましく、より好ましくは、阻害剤／物質混合物は＜２．５、より好ましくは２以下、例えば０〜２、好ましくは０．１〜２のχ値を有し、ここでχ値は、上記に定義される通りである。
【０１０７】
粒子は、式Ｉの単一化合物、又は２以上のそのような物質を含有してよい。粒子は、上記に記載されるように、単一の阻害剤、又は阻害剤と１以上の助阻害剤の組合せを含有してよい。
【０１０８】
本発明による分散物は、例えば経口又は非経口（例、静脈内）投与により温血動物（具体的には、ヒト）へ投与してよい。他の態様において、湿式造粒法における造粒液体として分散物を使用して、実質的に水不溶性の薬理活性材料と１以上の賦形剤を含んでなる顆粒を（場合によっては、過剰の水系媒体の除去によって分散物をはじめに濃縮することの後で）製造してよい。次いで、生じる顆粒を、例えばカプセルへ充填することによって直接使用して、この顆粒を含有する単位剤形を提供することができる。あるいは、この顆粒をさらなる賦形剤、崩壊剤、結合剤、滑沢剤、等とともに随意に混合して、経口投与に適した錠剤へ圧縮してよい。必要とされるならば、錠剤を被覆して、錠剤の放出特性に対して制御を提供してよく、また、例えば光及び／又は湿気への曝露を介した分解に対してそれを保護してよい。湿式造粒技術と錠剤製剤における使用に適した賦形剤は、当該技術分野でよく知られている。
【０１０９】
本発明のさらなる側面によれば、阻害剤と、本発明による方法によって入手可能な式Ｉの化合物である実質的に水不溶性の物質を含んでなる固体粒子が提供され、ここでこの物質と阻害剤は、本発明の第一の側面に関連して上記に定義される通りである。
【０１１０】
本発明のさらなる側面によれば、阻害剤と、本発明による方法によって入手可能な式Ｉの化合物である実質的に水不溶性の物質を含んでなる、医薬品として使用のための固体粒子が提供される。本発明のさらなる側面によれば、阻害剤と、本発明による方法によって入手可能な式Ｉの化合物である実質的に水不溶性の薬理活性物質を含んでなる固体粒子とともに医薬的に許容される担体又は希釈剤を含んでなる医薬組成物が提供される。
【０１１１】
好適な医薬的に許容される担体又は希釈剤は、医薬製剤の製造に使用されるよく知られた賦形剤、例えば、充填剤、結合剤、滑沢剤、崩壊剤、及び／又は放出制御／修飾賦形剤である。
【０１１２】
本発明のさらなる側面によれば、実質的に水不溶性の固体粒子の水系媒体における分散物においてオストワルド熟成を阻害するための方法が提供され、該方法は：
（ａ）式Ｉの化合物である実質的に水不溶性の物質、水混和性有機溶媒、及び阻害剤を含んでなる第一溶液を（ｂ）水と随意に安定化剤を含んでなる水相と組み合わせること、それにより阻害剤と実質的に水不溶性の物質を含んでなる固体粒子を沈殿させて、実質的に水不溶性の固体粒子の水系媒体における分散物を得ること；そして水混和性有機溶媒を分散物より随意に除去することを含んでなり、ここで：
（ｉ）阻害剤は、実質的に水に溶けない非高分子の疎水性有機化合物であり；
（ｉｉ）阻害剤は、実質的に水不溶性の物質より水に溶けず；そして
（ｉｉｉ）阻害剤は、リン脂質ではない。
【０１１３】
この態様における使用に好ましい阻害剤と実質的に水不溶性の物質は、本発明の第一の側面に関連して上記に定義される通りである。
本発明のさらなる側面によれば、実質的に水不溶性の固体粒子の水系媒体における分散物においてオストワルド熟成を防止又は阻害するための阻害剤の使用が提供され、ここで：
（ｉ）阻害剤は、実質的に水に溶けない非高分子の疎水性有機化合物であり；
（ｉｉ）阻害剤は、実質的に水不溶性の物質より水に溶けず；そして
（ｉｉｉ）阻害剤は、リン脂質ではない。
【０１１４】
この態様における使用に好ましい阻害剤と実質的に水不溶性の物質は、本発明の第一の側面に関連して上記に定義される通りである。
本発明を以下の実施例によってさらに例示するが、ここでは、他に述べなければ、割合は、いずれも重量割合である。
【０１１５】
粒径は、Ｃｏｕｌｔｅｒ  Ｎ４ＭＤを使用する動的光散乱により決定した強度平均粒径として引用する。
【０１１６】
薬理特性
本発明の分散物及び粒子は、肥満、精神異常症、精神分裂症、双極性異常、不安症、不安うつ障害、うつ病、認知障害、記憶障害、強迫異常症、拒食症、過食症、ＡＤＨＤのような注意障害、てんかん、及び関連状態のような精神系障害、そして痴呆症、神経障害（例、多発性硬化症）、レイノー症候群、パーキンソン病、ハンチントン舞踏病、及びアルツハイマー病のような神経系の障害の治療に有用である。本発明の分散物及び粒子は、免疫系、心臓血管系、生殖系、及び内分泌系の障害、敗血症ショック、及び、呼吸系及び胃腸系に関連した疾患（例、下痢）の治療にも潜在的に有用である。本発明の分散物及び粒子は、延長した乱用、嗜癖、及び／又は再発の適応症の治療、例えば薬物（ニコチン、エタノール、コカイン、オピエート、等）依存症を治療すること、及び／又は薬物（ニコチン、エタノール、コカイン、オピエート、等）禁断症状を治療することにおける薬剤としても潜在的に有用である。本発明の分散物及び粒子はまた、禁煙に通常伴う体重の増加を消失させるかもしれない。
【０１１７】
さらなる側面において、本発明は、肥満、精神異常症、精神分裂症、双極性異常、不安症、不安うつ障害、うつ病、認知障害、記憶障害、強迫異常症、拒食症、過食症、ＡＤＨＤのような注意障害、てんかん、及び関連状態のような精神系障害、痴呆症、神経障害（例、多発性硬化症）、レイノー症候群、パーキンソン病、ハンチントン舞踏病、及びアルツハイマー病のような神経系、免疫系、心臓血管系、生殖系、及び内分泌系の障害、敗血症ショック、呼吸系及び胃腸系に関連した疾患（例、下痢）、及び、延長した乱用、嗜癖、及び／又は再発の適応症（例えば薬物（ニコチン、エタノール、コカイン、オピエート、等）依存症を治療すること、及び／又は薬物（ニコチン、エタノール、コカイン、オピエート、等）禁断症状を治療すること）の治療又は予防用医薬品の製造における、式Ｉの化合物の分散物の使用を提供する。
【０１１８】
なおさらなる側面において、本発明は、肥満、精神異常症、精神分裂症、双極性異常、不安症、不安うつ障害、うつ病、認知障害、記憶障害、強迫異常症、拒食症、過食症、ＡＤＨＤのような注意障害、てんかん、及び関連状態のような精神系障害、痴呆症、神経障害（例、多発性硬化症）、レイノー症候群、パーキンソン病、ハンチントン舞踏病、及びアルツハイマー病のような神経系、免疫系、心臓血管系、生殖系、及び内分泌系の障害、敗血症ショック、呼吸系及び胃腸系に関連した疾患（例、下痢）、及び、延長した乱用、嗜癖、及び／又は再発の適応症を治療する、例えば薬物（ニコチン、エタノール、コカイン、オピエート、等）依存症を治療する、及び／又は薬物（ニコチン、エタノール、コカイン、オピエート、等）禁断症状を治療する方法を提供し、該方法は、式Ｉの化合物の薬理学的有効量を本発明の分散物又は粒子としてその必要な患者へ投与することを含んでなる。本発明の分散物及び粒子は、例えば、食欲及び体重の抑制、体重減少の維持、そしてリバウンドの防止により、肥満の治療に特に適している。
【０１１９】
実施例１
１−｛［１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン／Ｍｉｇｌｙｏｌ  ８１２Ｎ（４：１  ｗ／ｗ）分散物
１−｛［１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン及び１０．１ｍｇ／ｍｌ  Ｍｉｇｌｙｏｌ  ８１２Ｎのジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）中９０ｍＭ溶液を調製した。この溶液の０．１ｍｌを、０．２％（ｗ／ｗ）ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）及び０．２５ｍＭドデシル硫酸ナトリウム（ＳＤＳ）を含有する水溶液の０．８ｍｌへ速やかに加えた。有機溶液の添加の間に、超音波浴を使用して、この水溶液を音波処理した。これにより、Ｃｏｕｌｔｅｒ  Ｎ４ＭＤを使用する動的光散乱法により測定するとき、平均サイズ１２６ｎｍの粒子の沈殿を生じた。２０℃で２時間の間にわたり、粒径の増加を観測しなかった。
【０１２０】
式Ｉの化合物の製造
略語
ＤＣＭ−ジクロロメタン
ＤＭＦ−ジメチルホルムアミド
ＤＭＡＰ−４−ジメチルアミノピリジン
ＥＤＣ−１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド
ＴＥＡ−トリエチルアミン
ＴＦＡ−トリフルオロ酢酸
ＤＭＳＯ    ジメチルスルホキシド
ｔ    三重項
ｓ    一重項
ｄ    二重項
ｑ    四重項
ｑｖｉｎｔ    五重項
ｍ    多重項
ｂｒ    ブロード
ｂｓ    ブロード一重項
ｄｍ    多重項の二重項
ｂｔ    ブロード三重項
ｄｄ    二重項の二重項
【０１２１】
全般の実験手順
質量スペクトルは、いずれも空気圧支援式エレクトロスプレーインターフェース付きＭｉｃｒｏｍａｓｓ  ＺＱ単一四重極又はＭｉｃｒｏｍａｓｓ  ＬＣＺ単一四重極の質量分析計（ＬＣ−ＭＳ）で記録した。１Ｈ  ＮＭＲ測定は、１Ｈ周波数５００ＭＨｚで作動するＶａｒｉａｎ  Ｉｎｏｖａ  ５００で実施した。化学シフトは、ｐｐｍで示す。精製は、質量起動式フラクションコレクターの付いた半分取用ＨＰＬＣ、１９ｘ１００ｍｍ  Ｃ８カラム付き島津ＱＰ  ８０００単一四重極質量分析計で実施した。移動相として、アセトニトリルと緩衝相（０．１Ｍ  ＮＨ４Ａｃ：アセトニトリル  ９５：５）を使用した。
【０１２２】
代替法
１Ｈ  ＮＭＲ及び１３Ｃ  ＮＭＲの測定は、それぞれ３００、４００、５００及び６００ＭＨｚの１Ｈ周波数とそれぞれ７５、１００、１２５及び１５０ＭＨｚの１３Ｃ周波数で作動する、Ｖａｒｉａｎ  Ｍｅｒｃｕｒｙ  ３００又はＶａｒｉａｎ  ＵＮＩＴＹ  ｐｌｕｓ  ４００、５００又は６００分光計で実施した。測定は、デルタスケール（δ）で行った。
【０１２３】
他に述べなければ、化学シフトは、溶媒を内部標準としてｐｐｍで示す。
【０１２４】
中間体の合成
製法Ａ
以下の中間体は、Scalzo, M. et al., Farmaco, Ed. Sci. (1988), 43(9), 665-676 に従って製造した。
【０１２５】
（ａ）２−アセチル−４−オキソ−４−フェニルブタン酸エチル
1H-NMR ((CD3)2SO) δ 7.98 (d, 2H), 7.65 (t, 1H), 7.53 (t, 2H), 4.13 (m, 3H), 3.56 (ddd, 2H), 2.32 (s, 3H), 1.18 (t, 3H)。
【０１２６】
（ｂ）２−アセチル−４−（２，４−ジクロロフェニル）−４−オキソブタン酸エチル
1H-NMR ((CD3)2SO) δ 7.81-7.54 (m, 3H), 4.20-4.10 (m, 3H), 3.52-3.39 (m, 2H), 2.30 (s, 3H), 1.18 (t, 3H)。
【０１２７】
（ｃ）２−アセチル−４−（２，４−ジメトキシフェニル）−４−オキソブタン酸エチル
1H-NMR ((CD3)2SO) δ 7.68 (dd, 1H), 6.67 (s, 1H), 6.61 (m, 1H), 4.10 (m, 3H), 3.91, (d, 3H), 3.84 (d, 3H), 3.41 (m, 2H), 2.28 (d, 3H), 1.17 (dt, 3H). MS m/z309 (M+H)+。
【０１２８】
製法Ｂ
以下の中間体は、本質的には Scalzo, M. et al., Farmaco, Ed. Sci. (1988), 43(9), 665-676 に記載のように製造した。当業者にわかるように、製法Ａに記載の化合物を、適切に置換されたアニリンと一緒に出発材料として使用した。
【０１２９】
（ａ）２−メチル−１，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチル
トルエン−４−スルホン酸一水和物（１３ｍｇ，０．０７５ミリモル）を窒素下にアニリン（０．４３ｍＬ，４．７ミリモル）及び２−アセチル−４−オキソ−４−フェニルブタン酸エチル（製法Ａ（ａ），１．１６ｇ，４．７ミリモル）のエタノール（５５ｍＬ）溶液へ加えた。この混合物を２０時間還流してから、蒸発させた。この粗生成物（１．２２ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３０６（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１３０】
（ｂ）１−（４−クロロフェニル）−２−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチル
表題化合物は、製法Ｂ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（１．６１ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３４０（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１３１】
（ｃ）１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチル
表題化合物は、製法Ｂ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（１．６８ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３３６（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１３２】
（ｄ）５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチル
表題化合物は、製法Ｂ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（０．５５ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３７４（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１３３】
（ｅ）１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチル
表題化合物は、製法Ｂ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（１．３２ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ４０８（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１３４】
（ｆ）５−（２，４−ジクロロフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチル
表題化合物は、製法Ｂ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（０．７２ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ４０４（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１３５】
（ｇ）５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチル
表題化合物は、製法Ｂ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（０．３３ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３６６（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１３６】
（ｈ）１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチル
表題化合物は、製法Ｂ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（０．３６ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ４００（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１３７】
（ｉ）５−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチル
表題化合物は、製法Ｂ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（０．３７ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３９６（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１３８】
製法Ｃ
製法Ｂ（ａ〜ｉ）に記載の表題化合物を製法Ｃ（ａ〜ｉ）に記載の化合物の出発材料として使用した。
【０１３９】
（ａ）２−メチル−１，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸
粗製２−メチル−１，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチル（製法Ｂ（ａ）より、１．２２ｇ，４．０ミリモル）のエタノール（２５ｍＬ）溶液へ水酸化ナトリウム（２．４ｇ，６０ミリモル）を加えた。この混合物を３時間還流してから、追加分量の水酸化ナトリウム（０．２０ｇ，５．０ミリモル）を加え、この混合物をさらに９０分間還流した。エタノールを蒸発させてから、ＨＣｌ（７５ｍＬ，２Ｍ水溶液）を加え、この混合物を７時間撹拌した。この酸性の水溶液をＥｔＯＡｃで抽出し、有機層を塩水で洗浄し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過し、濃縮して粗生成物（０．９５ｇ）を得た。粗生成物をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ２７８（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１４０】
（ｂ）１−（４−クロロフェニル）−２−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸
表題化合物は、製法Ｃ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（１．２ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３１２（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１４１】
（ｃ）１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸
表題化合物は、製法Ｃ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（１．３ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３０８（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１４２】
（ｄ）５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸
表題化合物は、製法Ｃ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（０．４４ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３４６（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１４３】
（ｅ）１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸
表題化合物は、製法Ｃ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（１．１２ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３８０（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１４４】
（ｆ）５−（２，４−ジクロロフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸
表題化合物は、製法Ｃ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（０．５１ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３７６（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１４５】
（ｇ）５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸
表題化合物は、製法Ｃ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（０．２６ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３３８（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１４６】
（ｈ）１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸
表題化合物は、製法Ｃ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（０．３０ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３７２（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１４７】
（ｉ）５−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸
表題化合物は、製法Ｃ（ａ）に記載のように製造した。
粗生成物（０．３４ｇ）をさらに精製せずに次の工程に使用した。ＭＳ  ｍ／ｚ  ３６８（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１４８】
本発明の実施例
実施例１
２−メチル−Ｎ，１，５−トリフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
製法Ｃ（ａ）からの粗製２−メチル−１，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（５０ｍｇ，０．１８ミリモル）と４−ジメチルアミノピリジン（１０ｍｇ，０．０８ミリモル）をＣＨ２Ｃｌ２（２ｍＬ）とＤＭＦ（０．０３０ｍＬ）に溶かした。この溶液を０℃へ冷やした。ＣＨ２Ｃｌ２（０．５ｍＬ）及びＤＭＦ（０．０４０ｍＬ）中の１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩（７６ｍｇ，０．４０ミリモル）のスラリーを滴下した。次いで、ＣＨ２Ｃｌ２（０．５ｍＬ）中のアニリン（０．０４６ｍＬ，０．４９ミリモル）を滴下した。この混合物を室温に至らせて、一晩撹拌した。この混合物をＣＨ２Ｃｌ２で希釈し、Ｎａ２ＨＣＯ３（飽和水溶液）で洗浄し、相を分離させた。有機相を濃縮し、残渣を半分取用ＨＰＬＣにより精製して、表題化合物（３３ｍｇ，５２％）を得た。
【０１４９】
1H-NMR (CD3OD) δ 7.65 (dd, 2H), 7.44 (m, 3H), 7.33 (t, 2H), 7.20 (m, 2H), 7.16-7.08 (m, 6H), 6.90 (s, 1H), 2.38 (s, 3H)。MS m/z 353 (M+H)+。
【０１５０】
実施例２
１−（４−クロロフェニル）−２−メチル−Ｎ，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
製法Ｃ（ｂ）からの粗製１−（４−クロロフェニル）−２−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１に記載のように使用して、表題化合物（３１ｍｇ，５０％）を得た。1H-NMR (CD3OD) δ 7.65 (d, 2H), 7.45 (m, 2H), 7.33 (t, 2H), 7.22-7.08 (m, 8H), 6.90 (s, 1H), 2.40 (s, 3H). MS m/z 387 (M+H)+。
【０１５１】
実施例３
１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
製法Ｃ（ｃ）からの粗製１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１に記載のように使用して、表題化合物（２０ｍｇ，３２％）を得た。1H-NMR (CD3OD) δ 7.65 (d, 2H), 7.33 (t, 2H), 7.18-7.08 (m, 8H), 6.97 (m, 2H), 6.88 (s, 1H), 3.82 (s, 3H), 2.37 (s, 3H). MS m/z 383 (M+H)+。
【０１５２】
実施例４
５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−Ｎ，１−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
製法Ｃ（ｄ）からの粗製５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１に記載のように使用して、表題化合物（９ｍｇ，１５％）を得た。1H-NMR (CD3OD) δ 7.64 (dd, 2H), 7.39-7.30 (m, 6H), 7.23 (d, 1H), 7.17 (m, 3H), 7.10 (dt, 1H), 6.84 (s, 1H), 2.40 (s, 3H). MS m/z 421 (M+H)+。
【０１５３】
実施例５
１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−Ｎ−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
製法Ｃ（ｅ）からの粗製１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１に記載のように使用して、表題化合物（３ｍｇ，５％）を得た。1H-NMR (CD3OD) δ 7.64 (dd, 2H), 7.41-7.36 (m, 3H), 7.32 (t, 2H), 7.27 (d, 1H), 7.23 (dd, 1H), 7.17 (m, 2H), 7.10 (t, 1H), 6.85 (s, 1H), 2.42 (s, 3H). MS m/z 455 (M+H)+。
【０１５４】
実施例６
５−（２，４−ジクロロフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
製法Ｃ（ｆ）からの粗製５−（２，４−ジクロロフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１に記載のように使用して、表題化合物（１５ｍｇ，２５％）を得た。1H-NMR (CD3OD) δ 7.64 (dd, 2H), 7.38 (d, 1H), 7.32 (t, 2H), 7.22 (t, 1H), 7.19 (dd, 1H), 7.09 (m, 3H), 6.89 (m, 2H), 6.82 (s, 1H), 3.78 (s, 3H), 2.38 (s, 3H). MS m/z 451 (M+H)+。
【０１５５】
実施例７
５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ，１−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
製法Ｃ（ｇ）からの粗製５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１に記載のように使用して、表題化合物（２０ｍｇ，３３％）を得た。1H-NMR (CD3OD) δ 7.64 (dd, 2H), 7.36-7.24 (m, 5H), 7.15-7.06 (m, 4H), 6.65(s, 1H), 6.43 (dd, 1H), 6.28 (d, 1H), 3.73 (s, 3H), 3.42 (s, 3H), 2.38 (s, 3H). MS m/z 413 (M+H)+。
【０１５６】
実施例８
１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
製法Ｃ（ｈ）からの粗製１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１に記載のように使用して、表題化合物（３９ｍｇ，６５％）を得た。1H-NMR (CD3OD) δ 7.63 (d, 2H), 7.32 (m, 4H), 7.17-7.06 (m, 4H), 6.65(s, 1H), 6.46 (dd, 1H), 6.31 (d, 1H), 3.75 (s, 3H), 3.44 (s, 3H), 2.39 (s, 3H). MS m/z 447 (M+H)+。
【０１５７】
実施例９
５−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
製法Ｃ（ｉ）からの粗製５−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１に記載のように使用して、表題化合物（４４ｍｇ，７３％）を得た。1H-NMR (CD3OD) δ 7.63 (d, 2H), 7.32 (t, 2H), 7.09 (m, 2H), 7.00 (d, 2H), 6.85 (d, 2H), 6.62(s, 1H), 6.42 (dd, 1H), 6.31 (d, 1H), 3.77 (s, 3H), 3.73 (s, 3H), 3.48 (s, 3H), 2.36 (s, 3H). MS m/z 443 (M+H)+。
【０１５８】
実施例１０ａ
２−メチル−１，５−ジフェニル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド、及び
実施例１０ｂ
１−［（２−メチル−１，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−イル）カルボニル］ピペリジン
製法Ｃ（ａ）からの粗製２−メチル−１，５−ジフェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２３６ｍｇ，０．８５ミリモル）と４−ジメチルアミノピリジン（４７ｍｇ，０．３８ミリモル）をＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）及びＤＭＦ（０．１４２ｍＬ）に溶かし、１−アミノピペリジン（０．２１８ｍＬ，２．１８ミリモル）を加えた。この溶液を０℃へ冷やした。ＣＨ２Ｃｌ２（２．４ｍＬ）及びＤＭＦ（０．１８９ｍＬ）中の１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミド塩酸塩（３６０ｍｇ，０．１８８ミリモル）のスラリーを滴下した。この混合物を室温へ至らせて、一晩撹拌した。この混合物をＣＨ２Ｃｌ２で希釈し、Ｎａ２ＨＣＯ３（飽和水溶液）で洗浄して、相を分離させた。有機相を濃縮し、残渣を半分取用ＨＰＬＣにより精製して、１０ａ（２０ｍｇ，７％）と１０ｂ（９１ｍｇ，３１％）を得た。
【０１５９】
１０ａは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.41 (m, 3H), 7.20-7.04 (m, 7H), 6.68 (s, 1H), 2.84 (brs, 4H), 2.32 (s, 3H), 1.74 (m, 4H), 1.46 (brs, 2H). MS m/z 360 (M+H)+ を有した。
【０１６０】
１０ｂは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.41 (m, 3H), 7.20-7.04 (m, 7H), 6.37 (s, 1H), 3.70 (t, 4H), 2.32 (s, 3H), 1.74 (m, 2H), 1.65 (brs, 4H). MS m/z 345 (M+H)+ を有した。
【０１６１】
実施例１１ａ
１−（４−クロロフェニル）−２−メチル−５−フェニル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド、及び
実施例１１ｂ
１−｛［１−（４−クロロフェニル）−２−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン
製法Ｃ（ｂ）からの粗製１−（４−クロロフェニル）−２−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１０に記載のように使用して、表題化合物１１ａ（７ｍｇ，２％）、及び１１ｂ（１２９ｍｇ，３５％）を得た。
【０１６２】
１１ａは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.43 (m, 2H), 7.20-7.04 (m, 7H), 6.67 (s, 1H), 2.83 (brs, 4H), 2.34 (s, 3H), 1.74 (m, 4H), 1.46 (brs, 2H). MS m/z 394 (M+H)+ を有した。
【０１６３】
１１ｂは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.43 (m, 2H), 7.20-7.04 (m, 7H), 6.37 (s, 1H), 3.68 (t, 4H), 2.12 (s, 3H), 1.74 (m, 2H), 1.64 (brs, 4H). MS m/z 379 (M+H)+ を有した。
【０１６４】
実施例１２ａ
１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−５−フェニル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド、及び
実施例１２ｂ
１−｛［１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン
製法Ｃ（ｃ）からの粗製１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１０に記載のように使用して、表題化合物１２ａ（４３ｍｇ，１０％）、及び１２ｂ（１７４ｍｇ，４３％）を得た。
【０１６５】
１２ａは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.16-7.05 (m, 7H), 6.96 (d, 2H), 6.66 (s, 1H), 3.81 (s, 3H), 2.83 (brs, 4H), 2.50 (s, 3H), 1.74 (m, 4H), 1.45 (brs, 2H). MS m/z 390 (M+H)+ を有した。
【０１６６】
１２ｂは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.16-7.05 (m, 7H), 6.95 (d, 2H), 6.35 (s, 1H), 3.81 (s, 3H), 3.70 (brs, 4H), 2.10 (s, 3H), 1.74 (m, 2H), 1.64 (brs, 4H). MS m/z 375 (M+H)+ を有した。
【０１６７】
実施例１３ａ
５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１−フェニル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド、及び
実施例１３ｂ
１−｛［５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン
製法Ｃ（ｄ）からの粗製５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１０に記載のように使用して、表題化合物１３ａ（７ｍｇ，３％）、及び１３ｂ（５２ｍｇ，２０％）を得た。
【０１６８】
１３ａは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.37-7.30 (m, 4H), 7.20-7.10 (m, 4H), 6.61 (s, 1H), 2.82 (brs, 4H), 2.35 (s, 3H), 1.73 (t, 4H), 1.45 (brs, 2H). MS m/z 428 (M+H)+ を有した。
【０１６９】
１３ｂは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.38-7.30 (m, 4H), 7.15 (m, 4H), 6.34 (s, 1H), 3.70 (t, 4H), 2.15 (s, 3H), 1.75 (t, 2H), 1.64 (brs, 4H). MS m/z 413 (M+H)+ を有した。
【０１７０】
実施例１４ａ
１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド、及び
実施例１４ｂ
１−｛［１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン
製法Ｃ（ｅ）からの粗製１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジクロロフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１０に記載のように使用して、表題化合物１４ａ（１７ｍｇ，３％）、及び１４ｂ（１４４ｍｇ，２２％）を得た。
【０１７１】
１４ａは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.36 (m, 3H), 7.22 (s, 2H), 7.13 (m, 2H), 6.62 (s, 1H), 2.80 (brs, 4H), 2.35 (s, 3H), 1.72 (t, 4H), 1.44 (brs, 2H). MS m/z 462 (M+H)+ を有した。
【０１７２】
１４ｂは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.37 (m, 3H), 7.20 (s, 2H), 7.15 (d, 2H), 6.34 (s, 1H), 3.69 (t, 4H), 2.15 (s, 3H), 1.73 (m, 2H), 1.62 (brs, 4H). MS m/z 447 (M+H)+ を有した。
【０１７３】
実施例１５ａ
５−（２，４−ジクロロフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド、及び
実施例１５ｂ
１−｛［５−（２，４−ジクロロフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン
製法Ｃ（ｆ）からの粗製５−（２，４−ジクロロフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１０に記載のように使用して、表題化合物１５ａ（２４ｍｇ，８％）、及び１５ｂ（６９ｍｇ，２３％）を得た。
【０１７４】
１５ａは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.36 (s, 1H), 7.17 (s, 2H), 7.04 (d, 2H), 6.87 (d, 2H), 6.58 (s, 1H), 3.76 (s, 3H), 2.82 (brs, 4H), 2.37 (s, 3H), 1.72 (m, 4H), 1.44 (brs, 2H). MS m/z458 (M+H)+ を有した。
【０１７５】
１５ｂは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.37 (s, 1H), 7.15 (s, 2H), 7.06 (m, 2H), 6.88 (m, 2H), 6.31 (s, 1H), 3.77 (s, 3H), 3.69 (t, 4H), 2.13 (s, 3H), 1.73 (m, 2H), 1.62 (brs, 4H). MS m/z 443 (M+H)+ を有した。
【０１７６】
実施例１６
１−｛［５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン
製法Ｃ（ｇ）からの粗製５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１−フェニル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１０に記載のように使用して、表題化合物（８３ｍｇ，５４％）を得た。
【０１７７】
1H-NMR (CD3OD) δ 7.34-7.20 (m, 3H), 7.07 (m, 3H), 6.40 (m, 1H), 6.27 (s, 1H), 6.15 (s, 1H), 3.70 (m, 7H), 3.39 (s, 3H), 2.14 (s, 3H), 1.73 (m, 2H), 1.63 (brs, 4H). MS m/z405 (M+H)+。
【０１７８】
実施例１７ａ
１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド、及び
実施例１７ｂ
１−｛［１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン
製法Ｃ（ｈ）からの粗製１−（４−クロロフェニル）−５−（２，４−ジメトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１０に記載のように使用して、表題化合物１７ａ（４ｍｇ，７％）、及び１７ｂ（４７ｍｇ，２７％）を得た。
【０１７９】
１７ａの 1H-NMR (CD3OD)：δ 7.31 (d, 2H), 7.07 (m, 3H), 6.43 (m, 2H), 6.30 (s, 1H), 3.74 (s, 3H), 3.41 (s, 3H), 2.80 (brs, 4H), 2.33 (s, 3H), 1.72 (m, 4H), 1.44 (brs, 2H). MS m/z454 (M+H)+。
【０１８０】
１７ｂの 1H-NMR (CD3OD)：δ 7.32 (d, 2H), 7.07 (m, 3H), 6.44 (m, 1H), 6.30 (s, 1H), 6.15 (s, 1H), 3.74 (s, 3H), 3.69 (m, 4H), 3.41 (s, 3H), 2.14 (s, 3H), 1.72 (m, 2H), 1.62 (brs, 4H). MS m/z439 (M+H)+。
【０１８１】
実施例１８ａ
５−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−Ｎ−ピペリジン−１−イル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド、及び
実施例１８ｂ
１−｛［５−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル］カルボニル｝ピペリジン
製法Ｃ（ｉ）からの粗製５−（２，４−ジメトキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸を実施例１０に記載のように使用して、表題化合物１８ａ（４５ｍｇ，２２％）、及び１８ｂ（９２ｍｇ，５６％）を得た。
【０１８２】
１８ａは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.04 (d, 1H), 6.97 (m, 2H), 6.84 (m, 2H), 6.40 (m, 2H), 6.29 (d, 1H), 3.76 (s, 3H), 3.74 (s, 3H), 3.48 (s, 3H), 2.82 (brs, 4H), 2.40 (s, 3H), 1.72 (m, 4H), 1.44 (brs, 2H). MS m/z 450 (M+H)+ を有した。
【０１８３】
１８ｂは：1H-NMR (CD3OD) δ 7.03 (d, 1H), 6.98 (m, 2H), 6.84 (m, 2H), 6.40 (dd, 1H), 6.30 (d, 1H), 6.11 (s, 1H), 3.75 (s, 3H), 3.72 (s, 3H), 3.69 (brs, 4H), 3.46 (s, 3H), 2.11 (s, 3H), 1.73 (m, 2H), 1.62 (brs, 4H). MS m/z 435 (M+H)+ を有した。
【０１８４】
薬理活性 
本発明の化合物は、ＣＢ１遺伝子の受容体産物に対して活性である。本発明の化合物の中枢カンナビノイド受容体へのアフィニティーは、Devane et al , Molecular Pharmacology, 1988, 34, 605 に記載の方法、又はＷＯ０１／７０７００又はＥＰ６５６３５４に記載の方法において実証可能である。あるいは、このアッセイは、以下のように実施してもよい。
【０１８５】
ＣＢ１遺伝子で安定的にトランスフェクトした細胞より調製した１０μｇの膜を２００μｌの１００ｍＭ  ＮａＣｌ，５ｍＭ  ＭｇＣｌ２，１ｍＭ  ＥＤＴＡ，５０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．４），１ｍＭ  ＤＴＴ，０．１％  ＢＳＡ，及び１００μＭ  ＧＤＰに懸濁させた。これへＥＣ８０濃度のアゴニスト（ＣＰ５５９４０）、必要とされる濃度の試験化合物、及び０．１μＣｉの［３５Ｓ］−ＧＴＰγＳを加えた。３０℃で４５分間反応を進行させた。次いで、細胞ハーベスターを使用してＧＦ／Ｂフィルターへ試料を移し、洗浄緩衝液（５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ（ｐＨ７．４），５ｍＭ  ＭｇＣｌ２，５０ｍＭ  ＮａＣｌ）で洗浄した。次いで、フィルターをシンチラントで覆い、フィルターにより保持される［３５Ｓ］−ＧＴＰγＳの量を計数した。
【０１８６】
活性は、すべてのリガンドの非存在時（最小活性）又はＥＣ８０濃度のＣＰ５５９４０の存在時（最大活性）で測定する。これらの活性をそれぞれ０％及び１００％の活性として設定する。新規リガンドの様々な濃度で、最大活性の百分率として活性を計算してプロットする。式：ｙ＝Ａ＋（（Ｂ−Ａ）／１＋（（Ｃ／ｘ）ＵＤ））を使用してデータを適合させ、使用する条件の下でＧＴＰγＳ結合の半値最大阻害を与えるのに必要とされる濃度としてＩＣ５０値を決定する。
【０１８７】
本発明の化合物は、ＣＢ１受容体で活性である（ＩＣ５０＜１マイクロモル濃度）。最も好ましい化合物は、２００ナノモル濃度未満のＩＣ５０を有する。
【国際調査報告】
2006516985.tif 000010
2006516985.tif 000011
2006516985.tif 000012