(57)【要約】ＤＮＡ依存性プロテインキナーゼを阻害する化合物、該化合物を含む組成物、ＤＮＡ−ＰＫ生物活性を阻害する方法、細胞をＤＮＡ損傷をもたらす剤に感作させる方法、および癌の処置の有効性を高める方法を開示する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式
【化１】
2006523681.tif 000102
式中、
ｍは、整数０〜３であり；
ｎは、整数０〜４であり；
Ｘは、Ｏ、Ｓ（Ｏ）０−２、またはＮＲａであり；
Ｚは独立して、ＣＲｂまたはＮであり；
Ａは、ヘテロアリールあるいはＮ、Ｏ、およびＳからなる群から独立して選択される０、１個、２個、または３個のヘテロ原子を含有する４員〜７員の脂肪族環であり；
Ｒ１は独立して、ハロ、アルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、置換ヘテロシクロアルキル、Ｎ（Ｒｄ）２、ＯＲｄ、カルボキシル、カルボキシ、ニトロ、ＯＣ１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、Ｎ（Ｒｄ）Ｃ１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、ＯＣ１−３アルキレンＣ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、シアノ、アルデヒド、カルボキサミド、チオカルボキサミド、アシル、メルカプト、スルホニル、トリフルオロメチル、アリール、置換アリール、ヘテロアリール、および置換ヘテロアリールからなる群から選択されるか、あるいは
２つのＲ１基は、それぞれが結合する原子と一緒になって５、６、または７員環を形成し、ここで、Ｒ１の１個または２個の炭素原子は随意に、Ｏ、Ｎ、およびＳからなる群から選択されるヘテロ原子であり、前記環は随意に、１個または２個以上の＝Ｏ、＝Ｓ、＝ＮＨ、ＯＲｄ、Ｎ（Ｒｄ）２、カルボキシル、カルボキシ、アルキル、アリール、置換アリール、ヘテロアリールまたは置換ヘテロアリールにより置換され、前記ヘテロアリールは随意に、アリール、置換アリール、アルキル、置換アルキル、およびアシルからなる群から選択される基により置換され；
Ｒ２は独立して、ＯＲｄ、ハロ、Ｎ（Ｒｄ）２、アルデヒド、アルキル、置換アルキル、アシル、アリール、置換アリール、ヘテロアリール、置換ヘテロアリール、Ｃ１−３アルキレンＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｄ）２、Ｎ（Ｒｄ）２、（Ｃ＝Ｏ）ＯＲｄ、ＮＯ２、ＮＲｄＣ（＝Ｏ）Ｒｄ、ＮＲｄ（ＳＯ２）Ｒｄ、ＯＣ１−３アルキレンＯＲｄ、ＯＣ１−３アルキレンＯＣ１−３アルキレンＲｄ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒｄ、ＯＣ１−３アルキレンＣ（＝Ｏ）Ｃ１−３アルキレンＲｄ、および（ＳＯ３）Ｒｄからなる群から選択され；  
Ｒａは、ヒドロ、Ｃｌ−４アルキル、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、Ｃ１−３アルキレンアリール、Ｃ１−３アルキレンヘテロアリール、Ｃ１−３アルキレンヘテロシクロアルキル、Ｃｌ−４アルキレンＮ（Ｒｄ）２、Ｃｌ−４アルキレンＯＲｄ、Ｃｌ−４アルキレンＣ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｄ）２、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）ＳＲｄ、Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒｄ）２、ＳＯ２Ｒｄ、ＳＯ２Ｎ（Ｒｄ）２、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｄＣｌ−４アルキレンＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｄＣｌ−４アルキレンヘテロシクロアルキル、Ｃ（＝Ｏ）Ｃｌ−４アルキレンアリール、Ｃ（＝Ｏ）Ｃｌ−４アルキレンヘテロアリール、Ｃ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）Ｃ１−４アルキレンアリール、Ｃ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）Ｃ１−４アルキレンヘテロアリール、Ｃ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）ヘテロシクロアルキル、Ｃ１−４アルキレンＮＲｄＣ（＝Ｏ）Ｒｄ、Ｃ１−４アルキレンＯＣ１−４アルキレンＯＲｄ、Ｃ１−４アルキレンＯＣ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）ＯＲｄ、およびＣ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｄ）２からなる群から選択され；
Ｒｂは独立して、ヒドロ、アルキル、ハロ、アルデヒド、ＯＲｄ、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ニトロ、Ｎ（Ｒｄ）２、カルボキシル、カルボキシ、スルホンアミド、スルファミル、およびスルホからなる群あるいはそのハロゲン化物誘導体から選択され；
Ｒｄは独立して、ヒドロ、アルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、置換へテロシクロアルキル、アリール、Ｃ１−３アルキレンアリール、置換アリール、ヘテロアリール、および置換ヘテロアリールからなる群から選択される；
を有するＤＮＡ−ＰＫ阻害剤またはその薬学的に許容し得る塩。
【請求項２】
Ａが、ピリジル、モルホリニル、ピペラジニル、チオモルホリニル、ピペリジニル、およびテトラヒドロピラニルからなる群から選択される、請求項１に記載の阻害剤。
【請求項３】
ｍが、０または１である、請求項１に記載の阻害剤。
【請求項４】
ｎが、０、１、または２である、請求項１に記載の阻害剤。
【請求項５】
Ｘが、Ｏ、ＮＨ、ＮＣ（＝Ｏ）アリール、ＮＣ（＝Ｏ）アルキル、およびＮＣ（＝Ｏ）ヘテロアリールからなる群から選択される、請求項１に記載の阻害剤。  
【請求項６】
Ｒ１が、ハロ、ＯＲｄ、ＯＣ１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、ヘテロシクロアルキル、置換ヘテロシクロアルキル、ＯＣ１−３アルキレンＣ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｎ（Ｒｄ）Ｃ１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、およびＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２からなる群から選択される、請求項１に記載の阻害剤。
【請求項７】
ｎが、０であるか、あるいはＲ２が、ＯＨ、ハロ、ＣＨ２ＯＨ、（Ｃ＝Ｏ）ＮＨ２、ＮＨ２、ＯＣＨ３、ＮＨ（Ｃ＝Ｏ）ＣＨ３、ＮＨＣＨ３、ＮＯ２、Ｏ（ＣＨ２）１−３ＯＨ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ヘテロアリール、（Ｃ＝Ｏ）アリール、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）アルキル、およびＯＣＨ２（Ｃ＝Ｏ）ＣＨ２アリールからなる群から選択される、請求項１に記載の阻害剤。  
【請求項８】
Ｚが、ＣＨまたはＣ（ＯＨ）である、請求項１に記載の阻害剤。
【請求項９】
構造
【化２】
2006523681.tif 000103
を有する、請求項１に記載の阻害剤。
【請求項１０】
ｍが、０であるか、あるいはＲ１が、ＯＣＨ３、Ｆ、
【化３】
2006523681.tif 000104
であり、
Ｘが、ＯまたはＮＨであり；およびＡが、モルホリニルである、
請求項９に記載の阻害剤。
【請求項１１】
式：
【化４】
2006523681.tif 000105
式中、
ｍは、整数０〜３であり；
ｎは、整数０〜４であり；
Ｘは、ＯまたはＮＲａであり；  
Ｚは独立して、ＣＲｂまたはＮであり；  
Ｌは、アルキレン、置換アルキレン、カルボニル、カルバモイル、−ＮＲｄ−、−Ｎ（Ｒｄ）２、−Ｏ（ＳＯ２）Ｒｄ、−ＳＯ２Ｒｄ、オキシ（−Ｏ−）、チオ（−Ｓ−）、チオニル（−ＳＯ−）、およびスルホニルからなる群から選択され；  
Ａは、欠如しているか、もしくはＡは、ヘテロアリールあるいはＮ、Ｏ、およびＳからなる群から独立して選択される０、１、２、または３個のヘテロ原子を含有する４員〜７員の脂肪族環であり；
Ｒ１は独立して、ハロ、アルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、置換ヘテロシクロアルキル、Ｎ（Ｒｄ）２、ＯＲｄ、カルボキシル、カルボキシ、ニトロ、ＯＣ１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、Ｎ（Ｒｄ）Ｃ１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、ＯＣ１−３アルキレンＣ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、シアノ、アルデヒド、カルボキサミド、チオカルボキサミド、アシル、メルカプト、スルホニル、トリフルオロメチル、アリール、置換アリール、ヘテロアリール、および置換ヘテロアリールからなる群から選択されるか、あるいは
２つのＲ１基は、それぞれが、５、６、または７員環を形成するために結合する原子と共に取られ、ここで、Ｒ１の１または２個の炭素原子は随意に、Ｏ、Ｎ、およびＳからなる群から選択されるヘテロ原子であり、前記環は随意に、１個または２個以上の＝Ｏ、＝Ｓ、＝ＮＨ、ＯＲｄ、Ｎ（Ｒｄ）２、カルボキシル、カルボキシ、アルキル、アリール、置換アリール、ヘテロアリールまたは置換ヘテロアリールにより置換され、前記ヘテロアリールは随意に、アリール、置換アリール、アルキル、置換アルキル、およびアシルからなる群から選択される置換基により置換され；
Ｒ２は独立して、ＯＲｄ、ハロ、Ｎ（Ｒｄ）２、アルデヒド、アルキル、置換アルキル、アシル、アリール、置換アリール、ヘテロアリール、置換ヘテロアリール、Ｃ１−３アルキレンＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｄ）２、Ｎ（Ｒｄ）２、（Ｃ＝Ｏ）ＯＲｄ、ＮＯ２、ＮＲｄＣ（＝Ｏ）Ｒｄ、ＮＲｄ（ＳＯ２）Ｒｄ、ＯＣ１−３アルキレンＯＲｄ、ＯＣ１−３アルキレンＯＣ１−３アルキレンＲｄ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒｄ、ＯＣ１−３アルキレンＣ（＝Ｏ）Ｃ１−３アルキレンＲｄ、および（ＳＯ３）Ｒｄからなる群から選択され；  
Ｒａは、ヒドロ、Ｃ１−４アルキル、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、Ｃ１−３アルキレンアリール、Ｃ１−３アルキレンヘテロアリール、Ｃ１−３アルキレンヘテロシクロアルキル、Ｃ１−４アルキレンＮ（Ｒｄ）２、Ｃ１−４アルキレンＯＲｄ、Ｃ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｄ）２、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）ＳＲｄ、Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒｄ）２、ＳＯ２Ｒｄ、ＳＯ２Ｎ（Ｒｄ）２、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｄＣ１−４アルキレンＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｄＣ１−４アルキレンヘテロシクロアルキル、Ｃ（＝Ｏ）Ｃ１−４アルキレンアリール、Ｃ（＝Ｏ）Ｃ１−４アルキレンヘテロアリール、Ｃ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）Ｃ１−４アルキレンアリール、Ｃ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）Ｃ１−４アルキレンヘテロアリール、Ｃ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）ヘテロシクロアルキル、Ｃ１−４アルキレンＮＲｄＣ（＝Ｏ）Ｒｄ、Ｃ１−４アルキレンＯＣ１−４アルキレンＯＲｄ、Ｃ１−４アルキレンＯＣ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）ＯＲｄ、およびＣ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｄ）２からなる群から選択され；
Ｒｂは独立して、ヒドロ、アルキル、ハロ、アルデヒド、ＯＲｄ、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ニトロ、Ｎ（Ｒｄ）２、カルボキシル、カルボキシ、スルホンアミド、スルファミル、およびスルホからなる群あるいはそのハロゲン化物誘導体から選択され；
Ｒｄは独立して、ヒドロ、アルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、置換へテロシクロアルキル、アリール、Ｃ１−３アルキレンアリール、置換アリール、ヘテロアリール、および置換ヘテロアリールからなる群から選択される；
を有するＤＮＡ−ＰＫ阻害剤またはその薬学的に許容し得る塩。
【請求項１２】
Ａが欠如している、請求項１１に記載の阻害剤。
【請求項１３】
Ａが、ピリジル、モルホリニル、ピペラジニル、チオモルホリニル、ピペリジニル、およびテトラヒドロピラニルからなる群から選択される、請求項１１に記載の阻害剤。
【請求項１４】
ｍが、０または１である、請求項１１に記載の阻害剤。
【請求項１５】
ｎが、０、１、または２である、請求項１１に記載の阻害剤。
【請求項１６】
Ｘが、Ｏ、ＮＨ、ＮＣ（＝Ｏ）アリール、ＮＣ（＝Ｏ）アルキル、およびＮＣ（＝Ｏ）ヘテロアリールからなる群から選択される、請求項１１に記載の阻害剤。
【請求項１７】
Ｒ１が、ハロ、ＯＲｄ、ＯＣ１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、ヘテロシクロアルキル、置換ヘテロシクロアルキル、ＯＣ１−３アルキレンＣ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｎ（Ｒｄ）１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２およびＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２からなる群から選択される、請求項１１に記載の阻害剤。
【請求項１８】
Ｒ２が、ＯＨ、ハロ、ＣＨ２ＯＨ、（Ｃ＝Ｏ）ＮＨ２、ＮＨ２、ＯＣＨ３、ＮＨ（Ｃ＝Ｏ）ＣＨ３、ＮＨＣＨ３、ＮＯ２、Ｏ（ＣＨ２）１−３ＯＨ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ヘテロアリール、（Ｃ＝Ｏ）アリール、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）アルキル、およびＯＣＨ２（Ｃ＝Ｏ）ＣＨ２アリールからなる群から選択される、請求項１１に記載の阻害剤。
【請求項１９】
Ｚが、ＣＨ、Ｃ（ＯＨ）、ＣＯＣＨ２ＣＨ２ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＣＨ２Ｃ６Ｈ５）２、ＣＯＣＨ２ＣＨ２ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＣＨ２Ｃ６Ｈ５）２、またはＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２である、請求項１１に記載の阻害剤。
【請求項２０】
構造
【化５】
2006523681.tif 000106
を有する、請求項１１に記載の阻害剤およびそのプロドラッグ。
【請求項２１】
ｍが、０であるか、あるいはＲ１が、ＯＣＨ３、Ｆ、
【化６】
2006523681.tif 000107
であり、
Ｘが、ＯまたはＮＨであり；およびＡが、欠如している、
請求項２０に記載の阻害剤。
【請求項２２】
トリフルオロメタンスルホン酸１−ヒドロキシ−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イルエステル；
１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン；
１−ヒドロキシ−６−メトキシ−３−トリフルオロメタンスルホニルキサンチン−９−オンエステル；
１−ヒドロキシ−６−メトキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン；
６−フルオロ−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−ｏ−オン；
１−ヒドロキシ−６−（４−メチルピペラジン−１−イル）−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン；
１−（８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イル）−ピペリジン−４−カルボン酸アミド；
トリフルオロメタンスルホン酸１−ヒドロキシ−９−オキソ−９，１０−ジヒドロ−アクリジン−３−イルエステル；および
１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オン
からなる群から選択される、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤。
【請求項２３】
（ａ）請求項１または請求項１１に記載のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤、および（ｂ）薬学的に許容し得る担体または希釈剤を含む、医薬組成物。
【請求項２４】
（ａ）請求項１または１１に記載のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤、および（ｂ）抗腫瘍剤を含む、医薬組成物。
【請求項２５】
各発生時に、Ａは、モルホリニルであり、Ｌは、欠如しており、ＲｌおよびＲ２は、水素であり、およびＺは、ＣＨである、請求項２４に記載の医薬組成物。
【請求項２６】
請求項２４に記載の医薬組成物であり、ここで、
Ｌは、欠如しているか、あるいはＬは、−ＮＲｄ−、および−Ｓ−からなる群から選択され；
Ａは、欠如しているか、あるいはモルホリニル、ピペラジニル、チオモルホリニル、ピペリジニル、およびテトラヒドロピラニルからなる群から選択され；
ｍは、０または１であり、あるいはＲ１は、ハロ、ＯＲｄ、ＯＣ１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、ヘテロシクロアルキル、置換ヘテロシクロアルキル、ＯＣ１−３アルキレンＣ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｎ（Ｒｄ）１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、およびＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２からなる群から選択され；および
ｎは、０、１、または２であり、あるいはＲ２は、ＯＨ、ハロ、ＣＨ２ＯＨ、（Ｃ＝Ｏ）ＮＨ２、ＮＨ２、ＯＣＨ３、ＮＨ（Ｃ＝Ｏ）ＣＨ３、ＮＨＣＨ３、ＮＯ２、Ｏ（ＣＨ２）１−３ＯＨ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ヘテロアリール、（Ｃ＝Ｏ）アリール、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）アルキル、およびＯＣＨ２（Ｃ＝Ｏ）ＣＨ２アリールからなる群から選択される、
前記医薬組成物。
【請求項２７】
抗腫瘍剤は、化学療法剤または放射線治療剤を含む、請求項２４の医薬組成物。
【請求項２８】
抗腫瘍剤は、アルキル化剤、代謝拮抗剤、Ｉ型トポイソメラーゼ阻害剤、有糸分裂阻害薬、抗生物質、酵素、生物反応修飾物質、分化剤、および放射線増感剤からなる群から選択される、請求項２７に記載の医薬組成物。
【請求項２９】
請求項２７に記載の医薬組成物であり、抗腫瘍剤が、メクロレタミン、シクロホスファミド、イホスファミド、メルファラン、カルムスチン、クロラムブシル、ロムスチン、セムスチン、トリエチレンメラミン、トリエチレンチオホスホラミド、ヘキサメチルメラミン、ブスルファン、ダカルバジン、メトトレキサート、トリメトレキサート、５−フルオロウラシル、フルオロデオキシウリジン、ゲムシタビン、シトシンアラビノシド、５−アザシチジン、２，２−ジフルオロデオキシシチジン、６−メルカプトプリン、６−チオグアニン、アザチオプリン、２’−デオキシコホルマイシン、エリトロヒドロキシノニルアデノシン、リン酸フルダラビン、２−クロロデオキシアデノシン、カンプトテシン、トポテカン、イリノテカン、パクリタキセル、ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビノレルビン、ドセタキセルエトポシド、デニポシド、アクチノマイシンＤ、ダウノマイシン、ドキソルビシン、ミトキサントロン、イダルビシン、ブレオマイシン、プリカマイシン、マイトマイシンＣ、ダクチノマイシン、Ｌ−アスパラギナーゼ、インターフェロン−アルファ、ＩＬ−２、Ｇ−ＣＳＦ、ＧＭ−ＣＳＦ、メトロニダゾール、ミソニダゾール、デスメチルミソニダゾール、ピモニダゾール、エタニダゾール、ニモラゾール、ＲＳＵ１０６９、ＥＯ９、ＲＢ６１４５、ＳＲ４２３３、ニコチンアミド、５−ブロモデオキシウリジン、５−ヨードデオキシウリジン、ブロモデオキシシチジン、シスプラチン、カルボプラチン、ミトキサントロン、ヒドロキシウレア、Ｎ−メチルヒドラジン、プロカルバジン、ミトタン、アミノグルテチミド、プレドニソン、デキサメタゾン、カプロン酸ヒドロキシプロゲステロン、酢酸ヒドロキシプロゲステロン、酢酸メゲストロール、ジエチルスチルベストロール、エチニルエストラジオール、タモキシフェン、プロピオン酸テストステロン、フルオキシメステロン、フルタミド、ロイプロリド、スズ・エチオポルフィリン、フェオボリド−ａ、バクテリオクロロフィル−ａ、ナフタロシアニン、フタロシアニン、亜鉛フタロシアニンからなる群から選択される、前記医薬組成物。
【請求項３０】
ＤＮＡ−ＰＫを請求項１または１１に記載のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤と接触させるステップを含む、ＤＮＡ−ＰＫ活性を阻害する方法。
【請求項３１】
細胞型をＤＮＡ損傷を誘発する剤に感作させる方法であり、細胞型を請求項１または１１に記載の化合物と接触させるステップを含む、前記方法。
【請求項３２】
ＤＮＡ損傷を誘発する剤が、放射線、外来化学物質、代謝副産物、およびそれらの混合物からなる群から選択される、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
癌の処置のための治療体制を増強させる方法であり、請求項１または１１に記載のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の有効量を必要としている個人に投与するステップを含む、前記方法。
【請求項３４】
癌の処置のための治療体制が、化学療法、放射線療法、ならびに化学療法および放射線療法の併用からなる群から選択される、請求項３３に記載の方法。
【請求項３５】
試験化合物のＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの阻害剤としての効力を特定する方法であり：
ａ）試験化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を測定する；
ｂ）試験化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を、等量の請求項１または１１に記載の参照化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性と比較し、ここで参照化合物の存在下でよりも試験化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性が低いことは、試験化合物が、参照化合物よりも作用が強い阻害剤であることを示し、参照化合物の存在下でよりも試験化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性が高いことは、試験化合物が、参照化合物よりも作用が弱い阻害剤であることを示す、
ステップを含む、前記方法。
【請求項３６】
試験化合物のＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの阻害剤としての効力を特定する方法であり：
ａ）阻害の参照パーセンテージによりＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を阻害する請求項１または１１に記載の対照化合物の量を決定し、それにより化合物についての参照阻害量を定義する；
ｂ）阻害の参照パーセンテージによりＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を阻害する試験化合物の量を決定し、それにより試験化合物についての参照阻害量を定義する；
ｃ）試験化合物についての参照阻害量を、対照化合物についてステップ（ａ）に従って決定した参照阻害量と比較し、ここで対照化合物についてよりも試験化合物についての参照阻害量が低いことは、試験化合物が、対照化合物よりも作用が強い阻害剤であることを示し、対照化合物についてよりも試験化合物についての参照阻害量が高いことは、試験化合物が、対照化合物よりも作用が弱い阻害剤であることを示す、
ステップを含む、前記方法。
【請求項３７】
請求項３６に記載の方法であり、in vitro生化学アッセイにおいて試験化合物の参照阻害量を決定することを含む、前記方法。 
【請求項３８】
請求項３７に記載の方法であり、in vitro細胞系アッセイにおいて試験化合物の参照阻害量を決定することを含む、前記方法。
【請求項３９】
請求項３６に記載の方法であり、in vivoアッセイにおいて試験化合物の参照阻害量を決定することを含む、前記方法。
【請求項４０】
製造品であり、
ａ）細胞内で二本鎖ＤＮＡ切断を誘発する抗癌化合物；および
ｂ）前記抗癌化合物および請求項１または１１に記載のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤化合物の患者への協調的な投与を説明した添付文書、
を含む、前記製造品。
【請求項４１】
抗癌化合物が、ＤＮＡの二本鎖切断を誘発する、請求項４０に記載の製造品。
【請求項４２】
抗癌化合物が、ブレオマイシンおよびエトポシドからなる群から選択される、請求項４０に記載の製造品。
【請求項４３】
製造品であり、
ａ）サイトカイン、リンフォカイン、成長因子、および造血因子からなる群から選択される化合物；および
ｂ）前記化合物および請求項１または１１に記載のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤化合物の患者への協調的な投与を説明した添付文書、
を含む、前記製造品。
【請求項４４】
製造品であり、
ａ）薬学的に許容し得る担体中に請求項１または１１に記載のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を含む医薬組成物；および
ｂ）ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の投与を含む治療上の処置について説明した添付文書、
を含む、前記製造品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明は、ＤＮＡ依存性プロテインキナーゼ（ＤＮＡ−ＰＫ）の阻害剤、および癌の処置の有効性を高めるために阻害剤を使用する方法に関する。
【０００２】
発明の背景
すべての細胞は、例えば、付加体形成、架橋、一本鎖切断、および二本鎖切断の検出および修復を通じて細胞ゲノムの完全性を維持するための機構を有する。検出および損害修復の機構はまとめて、ＤＮＡ修復と呼ばれる。ＤＮＡ修復機能は、様々な環境化学的および物理的変化を生じさせるものへの曝露、ならびに通常の細胞代謝において細胞内で生み出された毒物から生じる損傷にて行われる。ＤＮＡは、細胞、組織、および生物の機能に必要な情報を提供するため、大量の細胞エネルギーが、ゲノムの無傷の構造の維持に充てられている。
【０００３】
最も遺伝毒性のある損害は、ＤＮＡ鎖の破壊、特に二本鎖切断を誘発するものである。ＤＮＡ二本鎖切断（ｄｓｂｓ）は、挿入剤、求電子化合物、および電離放射線を含む化学的または物理的変化を生じさせるものにより誘発することができる。ＤＮＡ  ｄｓｂｓの修復に関与する少なくとも２つの経路が存在する、すなわち、相同組換え（ＨＲ）および非相同末端結合（ＮＨＥＪ）である。前者の反応は、ＤＮＡ不連続の修復において鋳型として使用される相同染色体からの損害を受けていないＤＮＡを必要とする。ＮＨＥＪは、それに対し、ＤＮＡ相同性に依存し、ただ単に帰属する２つの遊離ＤＮＡ末端を必要とする。ＨＲおよびＮＨＥＪの両方が生じる正確な分子機構は、依然として不明である。
【０００４】
ＤＮＡ  ｄｓｂｓはまた、いくつかの組織における一連の通常の細胞発生中に生み出される。この所見は、重症複合免疫不全（ｓｃｉｄ）マウスの発見および特性に次いで評価された。ｓｃｉｄ症候群は、Ｂ細胞およびＴ細胞の免疫の欠如として現れる遺伝性疾患である（Bosma et al., Nature, 30. 1: 527-530 (1983), およびBosma et al., Aigu. Rev. Immunol., 9: 323-350 (1991)にて再検討）。ｓｃｉｄマウスは、Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）およびＩｇＭｐ鎖ＤＮＡを正しく再配列できない結果として、リンパ系細胞の発生の最初期が欠如している（Bosma et al., Annu. Rev. Immunol., 9: 323-350 (1991), Dorshkind et al., J. Immunol., 132: 1804-1808 (1984), Lauzon et al., J. Exp. Med., 164: 1797-1802 (1986), Schuler etal., Cell, 46: 963-972 (1986), Tutt et al., J. Immunol., 138: 2338-2344 (1987), Lieber et al., Cell, 55: 7-16 (1988)）。
【０００５】
結果として、Ｔ細胞およびＢ細胞は、それぞれＣＤ２５＋、ＣＤ４−、ＣＤ８−、およびＣＤ２５−  ｐｒｏＢ細胞段階を超えて進行はしない。部位特異的なＶ（Ｄ）Ｊ組換えは、ＲＡＧ１およびＲＡＧ２遺伝子産物の活性を通じてｓｃｉｄマウスにおいて開始されるが、しかしながら、組換え中間物の切開(resolution)は、中断される（Fulop et al., Nature, 347: 479-482 (1990), Biedermann et al., Proc. Natl. Acad.Sci. USA, 88: 1394-1397 (1991), Hendrickson et al., Proc. Natl. Acad.Sci. USA, 88: 4061-4065 (1991), Oettinger et al., Science, 248: 1517-1522 (1990), Mombaerts et al., Cell, 68: 869-877(1992), Shinkai et al., Cell, 68: 855-867 (1992), van Gent et al., Cell, 81: 925-934 (1995), およびLieber, FASEB J., 5: 2934-2944 (1991)にて再検討）。ｓｃｉｄ細胞における非生産的再配列は典型的に、ＴＣＲおよびＩｇ遺伝子座での多大な欠失をもたらすが、一方、組換えシグナル配列の処理は、これらの細胞において影響を受けない。ｓｃｉｄ突然変異はしたがって、組み換えコーディング結合の形成を特異的に中断する(Lieber et al., Cell, 55: 7-16 (1988)、Malynn et al., Cell, 54: 453-460 (1988)）。
【０００６】
ｓｃｉｄマウスにおける欠陥は、ＤＮＡ依存性プロテインキナーゼ（ＤＮＡ−ＰＫ）の触媒サブユニットをコードする遺伝子の突然変異が原因である（Blunt etal., Cell, 80: 813-823 (1995), Peterson et al., Proc. Natl. Acad.Sci. USA, 92: 3171-3174 (1995)）。特に、チロシン４０４６でのナンセンス突然変異は、最後の８３個のアミノ酸残基の欠失をもたらす（Blunt et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 93: 10285-10290 (1996)、Danska et al., Mol. Cell. Biol., 16: 5507-5517 (1996), Araki et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 94: 2438-2443 (1997)）。
【０００７】
ＤＮＡ−ＰＫは、ｐ４６０触媒サブユニットおよびＫｕ８０（８６ｋＤａ）およびＫｕ７０調節タンパク質からなる三量体複合体である。Ｋｕ７０およびＫｕ８０は当初、ヒト自己抗原として、そしてＤＮＡへの結合を通じてプロテインキナーゼ活性をin vitroで刺激する補因子としての機能を説明された（Mimori, J. Clin. Invest., 68: 611-620 (1981), Dvir et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 89: 11920-11924 (1992), Gottlieb and Jackson, Cell, 72: 131-142 (1993)）。Ｋｕ７０およびＫｕ８０は、ＤＮＡデュプレックス末端および間隔について最も高い親和力を表す（Blier et al., J.Biol. Chem., 268: 7594-7601 (1993), Falzon et al., J. Biol. Chem., 268: 10546-10552(1993)）。ＤＮＡ−ＰＫの正確な機能およびその天然基質は未知のままであるにもかかわらず、この酵素は、多数の転写因子およびｐ５３を含む多くのタンパク質をin vitroでリン酸化する（Lees-Miller et al., Mol. Cell. Biol., 12: 5041-5049 (1992), Anderson and Lees-Miller, Crit. Rev. Euk. Gene Exp., 2: 283-314 (1992)）。
【０００８】
培養したｓｃｉｄ細胞は、ＤＮＡ二本鎖切断（ｄｓｂｓ）を誘発する剤による死滅(killing)に感受性があり、これらの損傷の修復にＤＮＡ−ＰＫが果たす役割を示す。ｓｃｉｄ欠陥はまた、マウスを放射線誘発リンパ腫発生に感作させる（Lieberman et al., J. Exp. Med., 176: 399-405 (1992)）。リンパ腫は、５０〜１００％の頻度で、野生型マウスに影響を及ぼさないＸ線量でｓｃｉｄマウスにおいて生じる。放射線を受けていないｓｃｉｄマウスは、リンパ腫発生に特に感受性があるわけではないから、腫瘍誘発ｄｓｂｓのバックグラウンドレベルは、効果的に修復されるのに十分なだけ低いか、あるいは損害細胞は、効果的に排除される。
【０００９】
癌の処置における放射線および化学療法の治療上の利点は、十分に裏づけされている。これらの物理的および化学的変化を生じさせるものは、ＤＮＡ構造、合成、転写および染色体伝達のレベルでＤＮＡ代謝を中断することにより作用する。これらの剤のほとんどは、ＤＮＡ特異的損傷を誘発することにより作用する。おそらく、腫瘍細胞がＤＮＡ特異的損傷を導入する治療に感受性がある場合、これらの療法は、これらの損害の細胞修復を同時に中断することにより、より効果的になるだろう。したがって、ＤＮＡ  ｄｓｂｓを誘発する剤による処置に続く細胞ＤＮＡ−ＰＫ活性の阻害は、これらの剤の治療指数の有効性を高めるだろう。
【００１０】
したがって、当該技術分野において、癌の処置における放射線および化学療法の効率を改善することができる化合物を同定する必要性がある。ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の同定は、放射線および／または化学療法の薬剤のより低い用量を含む治療計画の開発を可能にすることができ、それにより処置にしばしば伴う無用の副作用を低減する。
【００１１】
発明の概要
本発明は、ＤＮＡ−ＰＫ阻害活性を有する化合物を提供する。本ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤は、癌治療の分野で有用な診断および治療方法に使用することができる。特に、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤は、標準規定用量より低量の放射線および／または化学療法の薬剤用量を用いて使用することができる組成物および治療計画の開発を可能にする。放射線および化学療法の薬剤への暴露の低減は、癌処置にしばしば伴う無用の副作用に関して患者の予後を改善する。
【００１２】
本発明のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤は、構造式（Ｉ）：  
【化１】
2006523681.tif 000002
【００１３】
式中、
ｍは、整数０〜３であり；
ｎは、整数０〜４であり；
Ｘは、Ｏ、Ｓ（Ｏ）０−２、またはＮＲａであり；
Ｚは独立して、ＣＲｂまたはＮであり；
Ａは、ヘテロアリールあるいはＮ、Ｏ、およびＳからなる群から独立して選択される０、１、２、または３個のヘテロ原子を含有する４員〜７員の脂肪族環であり；
【００１４】
Ｒ１は独立して、ハロ、アルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、置換ヘテロシクロアルキル、Ｎ（Ｒｄ）２、ＯＲｄ、カルボキシル、カルボキシ、ニトロ、ＯＣ１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、Ｎ（Ｒｄ）Ｃ１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、ＯＣ１−３アルキレンＣ（＝Ｏ）ＯＲｄ、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、シアノ、アルデヒド、カルボキサミド、チオカルボキサミド、アシル、メルカプト、スルホニル、トリフルオロメチル、アリール、置換アリール、ヘテロアリール、および置換ヘテロアリールからなる群から選択されるか、あるいは
【００１５】
２つのＲ１基は、それぞれが、５、６、または７員環を形成するために結合する原子と共に取られ、ここで、Ｒ１の１または２個の炭素原子は随意に、Ｏ、Ｎ、およびＳからなる群から選択されるヘテロ原子であり、前記環は随意に、１個または２個以上の＝Ｏ、＝Ｓ、＝ＮＨ、ＯＲｄ、Ｎ（Ｒｄ）２、カルボキシル、カルボキシ、アルキル、アリール、置換アリール、ヘテロアリールまたは置換ヘテロアリールにより置換され、前記ヘテロ原子は随意に、アリール、置換アリール、アルキル、置換アルキル、およびアシルからなる群から選択される基により置換され；
【００１６】
Ｒ２は独立して、ＯＲｄ、ハロ、Ｎ（Ｒｄ）２、アルデヒド、アルキル、置換アルキル、アシル、アリール、置換アリール、ヘテロアリール、置換ヘテロアリール、Ｃ１−３アルキレンＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｄ）２、Ｎ（Ｒｄ）２、（Ｃ＝Ｏ）ＯＲｄ、ＮＯ２、ＮＲｄＣ（＝Ｏ）Ｒｄ、ＮＲｄ（ＳＯ２）Ｒｄ、ＯＣ１−３アルキレンＯＲｄ、ＯＣ１−３アルキレンＯＣ１−３アルキレンＲｄ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒｄ、ＯＣ１−３アルキレンＣ（＝Ｏ）Ｃ１−３アルキレンＲｄ、および（ＳＯ３）Ｒｄからなる群から選択され；  
【００１７】
Ｒａは、ヒドロ、Ｃ１−４アルキル、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、Ｃ１−３アルキレンアリール、Ｃ１−３アルキレンヘテロアリール、Ｃ１−３アルキレンヘテロシクロアルキル、Ｃ１−４アルキレンＮ（Ｒｄ）２、Ｃ１−４アルキレンＯＲｄ、Ｃ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｄ）２、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）ＳＲｄ、Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒｄ）２、ＳＯ２Ｒｄ、ＳＯ２Ｎ（Ｒｄ）２、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｄＣ１−４アルキレンＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｄＣ１−４アルキレンヘテロシクロアルキル、Ｃ（＝Ｏ）Ｃ１−４アルキレンアリール、Ｃ（＝Ｏ）Ｃ１−４アルキレンヘテロアリール、Ｃ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）Ｃ１−４アルキレンアリール、Ｃ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）Ｃ１−４アルキレンヘテロアリール、Ｃ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）ヘテロシクロアルキル、Ｃ１−４アルキレンＮＲｄＣ（＝Ｏ）Ｒｄ、Ｃ１−４アルキレンＯＣ１−４アルキレンＯＲｄ、Ｃ１−４アルキレンＯＣ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）ＯＲｄ、およびＣ１−４アルキレンＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｄ）２からなる群から選択され；
【００１８】
Ｒｂは独立して、ヒドロ、アルキル、ハロ、アルデヒド、ＯＲｄ、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ニトロ、Ｎ（Ｒｄ）２、カルボキシル、カルボキシ、スルホンアミド、スルファミル、およびスルホからなる群あるいはそのハロゲン化物誘導体から選択され；
【００１９】
Ｒｄは独立して、ヒドロ、アルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、置換へテロシクロアルキル、アリール、Ｃ１−３アルキレンアリール、置換アリール、ヘテロアリール、および置換ヘテロアリールからなる群から選択される；
あるいはその薬学的に許容し得る塩またはプロドラッグを有する。
【００２０】
ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤として有用な追加の化合物は、構造式（ＩＩ）：
【化２】
2006523681.tif 000003
【００２１】
式中、
ｍ、ｎ、Ｘ、Ｚ、Ｒｌ、Ｒ２、Ｒａ、Ｒｂ、およびＲｄは、上記に定義されており；  
Ｌは、アルキレン、置換アルキレン、カルボニル、カルバモイル、−ＮＲｄ−、−Ｎ（Ｒｄ）２、−Ｏ（ＳＯ２）Ｒｄ、−ＳＯ２Ｒｄ、オキシ、チオ、チオニル、およびスルホニルからなる群から選択され；  
Ａは、欠如しているか、もしくはＡは、ヘテロアリールあるいはＮ、Ｏ、およびＳからなる群から独立して選択される０、１、２、または３個のヘテロ原子を含有する４員〜７員の脂肪族環である；
あるいはその薬学的に許容し得る塩またはプロドラッグを有する。
【００２２】
本発明はさらに、（ａ）１種または２種以上の式（Ｉ）または（ＩＩ）で表されるＤＮＡ−ＰＫ阻害剤および（ｂ）薬学的に許容し得る担体を含む医薬組成物を提供する。医薬組成物は随意に、抗腫瘍剤を含む。
【００２３】
本発明はまた、（ａ）１種または２種以上の式（Ｉ）または（ＩＩ）で表されるＤＮＡ−ＰＫ阻害剤および（ｂ）放射線治療（または抗腫瘍剤）を含む医薬組成物を提供する。放射線治療剤は、腫瘍細胞型を標的にすることができる化合物を含み、１種または２種以上の結合した放射性同位体を含む。
【００２４】
本発明はまた、ＤＮＡ−ＰＫ活性を阻害する方法を提供する。該方法は、ＤＮＡ−ＰＫを１種または２種以上の式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される化合物と接触させるステップを含む。
本発明はさらに、細胞を１種または２種以上の式（Ｉ）または（ＩＩ）で表されるＤＮＡ−ＰＫ阻害剤と接触させるステップを含む、細胞をＤＮＡ損傷を誘発する剤に感作させる方法を提供する。一つの側面において、ＤＮＡ損傷を誘発する剤は、放射線、外来化学物質、代謝副産物、およびそれらの併用からなる群から選択される。
【００２５】
本発明はさらに、式（Ｉ）または（ＩＩ）で表されるＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の有効量を必要としている個人に投与するステップを含む、癌の処置のための治療体制を増強させる方法を提供する。一つの側面において、方法は、癌の処置のための治療体制が、化学療法、放射線療法、ならびに化学療法および放射線療法の併用からなる群から選択されるものも含む。治療体制が化学療法を含む方法において、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を、化学療法剤の投与前、同時および／または後に投与する。治療体制はまたさらに、例えば、栄養および／または外科技術を含む他のいかなる従来のまたは実験的治療をも含むことができる。
【００２６】
本発明はまた、試験化合物のＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの阻害剤としての効力を特徴付ける方法を提供し、前記方法は：ａ）試験化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を測定する；ｂ）試験化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を、当量の式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される参照化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性と比較し、ここで参照化合物の存在下でよりも試験化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性が低いのは、試験化合物が、参照化合物よりも作用が強い阻害剤であることを示し、参照化合物の存在下でよりも試験化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性が高いのは、試験化合物が、参照化合物よりも作用が弱い阻害剤であることを示すステップを含む。
【００２７】
本発明はさらに、試験化合物のＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの阻害剤としての効力を特徴付ける方法を提供し、前記方法は：
ａ）阻害の参照パーセンテージによりＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を阻害する式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される対照化合物の量を決定し、それにより化合物についての参照阻害量を定義する；ｂ）阻害の参照パーセンテージによりＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を阻害する試験化合物の量を決定し、それにより試験化合物についての参照阻害量を定義する；ｃ）試験化合物についての参照阻害量を、式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される対照化合物についてステップ（ａ）に従って決定した参照阻害量と比較し、ここで対照化合物についてよりも試験化合物についての参照阻害量が低いのは、試験化合物が、対照化合物よりも作用が強い阻害剤であることを示し、対照化合物についてよりも試験化合物についての参照阻害量が高いのは、試験化合物が、対照化合物よりも作用が弱い阻害剤であることを示すステップを含む。
【００２８】
本方法は、ＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を５０％、６０％、７０％、または８０％阻害する化合物の量である、参照阻害量を利用する。別の側面において、本方法は、ＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を９０％、９５％、または９９％阻害する化合物の量である、参照阻害量を用いる。本発明の方法は、in vitro生化学アッセイにおいて試験化合物の参照阻害量を決定すること、in vitro細胞系(cell-based)アッセイにおいて試験化合物の参照阻害量を決定すること、またはin vivoアッセイにおいて試験化合物の参照阻害量を決定することを含むことができる。
【００２９】
本発明はまた、ａ）細胞内で二本鎖ＤＮＡ切断を誘発する抗癌化合物、およびｂ）前記抗癌化合物および式（Ｉ）または（ＩＩ）で表されるＤＮＡ−ＰＫ阻害剤化合物の患者への協調的投与を説明した添付文書を含む製造品を提供する。製造品は、抗癌化合物、好ましくは化学療法化合物、好ましくはブレオマイシン、エトポシド、およびクロランブシルからなる群から選択されるものを含む。
【００３０】
本発明はさらに、ａ）サイトカイン、リンフォカイン、成長因子、および造血因子からなる群から選択される化合物、およびｂ）前記化合物および式（Ｉ）または（ＩＩ）で表されるＤＮＡ−ＰＫ阻害剤化合物の患者への協調的投与を説明した添付文書を含む製造品を提供する。
【００３１】
上記製造品は随意に、式（Ｉ）または（ＩＩ）で表されるパッケージ化されたＤＮＡ−ＰＫ阻害剤化合物を含むことができる。
【００３２】
発明の詳細な説明
定義
化合物の「ＩＣ５０値」は、ＤＮＡ−ＰＫの生物または酵素活性の５０％の阻害を発生させるのに必要な化合物濃度として定義される。ＤＮＡ−ＰＫ活性の阻害剤は、約２００μＭより低い、好ましくは約１００μＭより低い、約５０μＭより低い、および約０．００５μＭ〜４０μＭのＩＣ５０を有すると定義される。最も好ましくは、本発明の阻害剤は、１μＭより低いＩＣ５０を有する。
【００３３】
本明細書中で使用される用語「薬学的に許容し得る担体」とは、受容動物、好ましくは哺乳動物、およびより好ましくはヒトと接触させて使用するのに適し、妥当な利益／危険比に見合う毒性、炎症、またはアレルギー反応を有し、それらの目的の用途に効果的である化合物のことである。
【００３４】
本明細書中で使用される用語「プロドラッグ」とは、例えば、加水分解により、in vivoで本発明の化合物に迅速に転換する化合物のことである。本発明のプロドラッグはまた、プロドラッグ形状で活性であることができる。徹底した議論は、A. C. S. D. Symposium SeriesのHiguchiらによるProdrugs as Novel Delivery Systems, Vol. 14、およびRoche (ed), Bioreversible Carriers in Drug Design, American Pharmaceutical Association and Pergamon Press, 1987に提供されている。 
【００３５】
本明細書中で使用される用語「アルキル」および「アルキレン」とは、好ましくは１〜１６個の炭素原子を含有する、直鎖および分枝鎖炭化水素基のことである。アルキル基の例は、Ｃ１−４アルキル基である。本明細書中で使用される記号表示Ｃｘ−ｙ（ここでｘおよびｙは整数である）は、ｘ〜ｙ個の炭素を有する基を意味し、例えば、Ｃ１−４アルキル基は、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基である。アルキル基の非限定の例は、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル（２−メチルプロピル）、ｔ−ブチル（１，１ジメチルエチル）などを含むが、これらに限定されない。アルキレン基の非限定の例は、メチレン（−ＣＨ２）およびエチレン（−ＣＨ２ＣＨ２−）を含む。
【００３６】
本明細書中で使用される用語「シクロアルキル」とは、好ましくは３〜８個の炭素原子を含有する脂肪族環状炭化水素基のことである。シクロアルキル基の非限定の例は、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシルなどを含む。
【００３７】
本明細書中で使用される用語「置換アルキル」「置換シクロアルキル」および「置換アルキレン」とは、１個または２個以上の置換基を有するアルキル、シクロアルキル、またはアルキレン基のことである。置換基は、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、置換アリール、置換ヘテロアリール、置換ヘテロシクロアルキル、Ｎ（Ｒｄ）２、ＯＲｄ、ＳＲｄ、スルホキシド、スルホニル、ハロ、カルボキシル、アシル、カルボキシ、ヒドラジノ、ヒドラゾノ、およびヒドロキシアミノを含むが、それらに限定されない。好ましい置換アルキル基は、１〜４個の炭素原子を有し、置換基の炭素原子を含まない。好ましくは、置換アルキル基は、１、２、または３個の炭素原子で単置換または二置換される。置換基は、同じ炭素または異なる炭素原子に結合してもよい。
【００３８】
本明細書中で使用される用語「アルコキシ」とは、直鎖または分枝鎖アルキルであり、随意に置換され、酸素原子を通じて、典型的に炭素・酸素結合により、親分子に結合する基、すなわち、−ＯＲ（Ｒは、アルキル基である）のことである。アルコキシ基の炭化水素基は、好ましくは１〜４個の炭素原子を含有する。典型的なアルコキシ基は、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチルなどを含むが、それらに限定されない。用語「チオアルコキシ」も、硫黄が酸素と置き換わる以外は同様に定義される。
【００３９】
本明細書中で使用される用語「アシル」とは、カルボニル（Ｃ＝Ｏ）基を通じて親分子に結合するＲｅＣ（＝Ｏ）基のことである。Ｒｅは、アルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、アリール、置換アリール、ヘテロアリール、置換ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、および置換ヘテロシクロアルキル基からなる群から選択される。
【００４０】
本明細書中で使用される用語「アリール」とは、単環式、縮合二環式、および縮合三環式の炭素環式芳香環系のことであり、フェニル、ナフチル、テトラヒドロナフチル、フェナントレニル、ビフェニレニル(biphenylenyl)、インダニル、インデニル、アントラセニル、フルオレニルなどを含むが、それらに限定されない。
【００４１】
本明細書中で使用される用語「ヘテロアリール」とは、単環式、縮合二環式、および縮合三環式芳香環系のことであり、ここで１〜４個の環原子は、酸素、窒素、および硫黄からなる群から選択され、残りの環原子は、炭素であり、前記環系は、環原子のいずれによっても分子の残りに結合する。ヘテロアリール基の非限定の例は、ピリジル、ピラジニル、ピリミジニル、ピロリル、ピラゾリル、イミダゾリル、チアゾリル、テトラゾリル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、チアジアゾリル、オキサジアゾリル、チオフェニル、フラニル、キノリニル、イソキノリニル、ベンズオキサゾリル、ベンズイミダゾリル、ベンゾチアゾリルなどを含むが、それらに限定されない。
【００４２】
本明細書中で使用される用語「ヘテロシクロアルキル」とは、脂肪族で、部分的に不飽和のまたは完全に飽和した、３〜１４員環系のことであり、３〜８個の原子の単環ならびに二環式および三環式の環系を含む。ヘテロシクロアルキル基の環系は、酸素、窒素、および硫黄から独立して選択される１〜４個のヘテロ原子を含み、ここで窒素および硫黄のヘテロ原子は随意に、酸化され得、窒素のヘテロ原子は随意に置換され得る。代表的なヘテロシクロアルキル基は、ピロリジニル、ピラゾリニル、ピラゾリジニル、イミダゾリニル、イミダゾリジニル、ピペリジニル、ピペラジニル、オキサゾリジニル、イソキサゾリジニル、モルホリニル、チアゾリジニル、イソチアゾリジニル、テトラヒドロフリルなどを含むが、それらに限定されない。
【００４３】
本明細書中で使用される用語「置換アリール」「置換ヘテロアリール、」および「置換ヘテロシクロアルキル」とは、そこにある水素原子の１、２または３個の、ハロ、ＯＲｄ、Ｎ（Ｒｄ）２、Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｄ）２、ＣＮ、アルキル、置換アルキル、メルカプト、ニトロ、アルデヒド、カルボキシ、カルボキシル、カルボキサミド、アリール，−置換アリール、ヘテロアリール、置換ヘテロアリール、シクロアルキル、置換シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、置換ヘテロシクロアルキル、Ｏ（ＣＨ２）１−３Ｎ（Ｒｄ）２、Ｏ（ＣＨ２）１−３ＣＯ２Ｈ、およびトリフルオロメチルからなる群から選択される置換基による置換により置換されたアリール、ヘテロアリール、またはヘテロシクロアルキル基のことである。
本明細書中で使用される用語「アルデヒド」とは、−ＣＨＯ基のことである。
【００４４】
本明細書中で使用される用語「アミノ」とは、−ＮＨ２または−ＮＨ−基のことであり、ここで各式中の各水素は、アルキル、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、置換アルキル、置換シクロアルキル、置換アリール、置換ヘテロアリール、または置換ヘテロシクロアルキル基、すなわち、Ｎ（Ｒｅ）２により置き換えることができる。−ＮＨ２の場合、水素原子はまた、置換基により置き換えることができ、一緒に５員または６員の芳香環または非芳香環環を形成し、ここで環の１個または２個の炭素は随意に、硫黄、酸素、および窒素からなる群から選択されるヘテロ原子により置き換えられる。環はまた随意に、アルキル基により置換することができる。窒素原子と一緒に置換基により形成された環の例は、モルホリニル、フェニルピペラジニル、イミダゾリル、ピロリジニル、（Ｎ−メチル）ピペラジニル、ピペリジニルなどを含むが、それらに限定されない。
【００４５】
本明細書中で使用される用語「カルバモイル」とは、式−ＮＲｄＣ（＝Ｏ）Ｒｄ、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｄ）２、および−ＮＲｄＣ（＝Ｏ）−の群のことであり、ここでＲｄは、上記に定義してある。
本明細書中で使用される用語「カルボニル」とは、ＣＯ、Ｃ（Ｏ）、またはＣ（＝Ｏ）基のことである。
本明細書中で使用される用語「カルボキシル」とは、−ＣＯ２Ｈのことである。
【００４６】
本明細書中で使用される用語「カルボキシ」とは、−ＣＯＯＲｄのことであり、ここでＲｄは、上記に定義してある。
本明細書中で使用される用語「カルボキサミド」とは、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｇ）２のことであり、ここでＲｇは、ヒドロ、アルキル、置換アルキル、アリール、置換アリール、ヘテロアリール、置換ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、置換ヘテロシクロアルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、またはＯＲｄとして定義されるか、あるいはＲｇ基は、それらが５員または６員の随意に置換される芳香環または非芳香環環を形成するために結合する窒素と一緒に取られ、ここで環の１個または２個の炭素は随意に、硫黄、酸素、および窒素からなる群から選択されるヘテロ原子により置き換えられる。
【００４７】
本明細書中で使用される用語「チオカルボキサミド」とは、−Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒｇ）２のことであり、ここでＲｇは、上記に定義してある。
本明細書中で使用される用語「メルカプト」とは、−ＳＲｄのことであり、ここでＲｄは、上記に定義してある。
本明細書中で使用される用語「スルホンアミド」とは、−ＮＨＳＯ２Ｒｇのことであり、ここでＲｇは、上記に定義してある。
【００４８】
本明細書中で使用される用語「シアノ」とは、−Ｃ≡Ｎ基のことであり、また、−ＣＮと指定される。
本明細書中で使用される用語「ヒドロキシアミノ」とは、−ＮＨＯＨ基のことである。
本明細書中で使用される用語「ヒドラゾノ」とは、＝Ｎ−ＮＨ２基のことであり、ここで一方または両方の水素原子は、アルキルまたは置換アルキル基により置き換えることができる。
【００４９】
本明細書中で使用される用語「トリフルオロメチル」および「トリフルオロメトキシ」とは、それぞれ−ＣＦ３および−ＯＣＦ３のことである。
本明細書中で使用される用語「ハロ」とは、ブロモ、クロロ、ヨード、およびフルオロのことである。
本明細書中で使用される用語「スルホニル」とは、−ＳＯ２−または−ＳＯ２Ｒｄで表される基のことであり、ここでＲｄは、上記に定義してある。
【００５０】
本明細書中で使用される用語「スルファミル」とは、−ＳＯ２Ｎ（Ｒｇ）２のことであり、ここでＲｇは、上記に定義してある。
本明細書中で使用される用語「スルホ」とは、−ＳＯ３Ｈのことである。
本明細書中で使用される用語「ニトロ」とは、−ＮＯ２のことである。
【００５１】
本明細書中の構造物において、置換基を欠如している結合について、置換基は、メチル、例えば、
【化３】
2006523681.tif 000004
である。
【００５２】
置換基が、１つも環の炭素原子に結合していないと示されるとき、炭素原子は適当な数の水素原子を含有すると理解される。加えて、置換基が、１つもカルボニル基または窒素原子に結合していないと示されるとき、例えば、置換基は水素であると理解され、例えば、
【化４】
2006523681.tif 000005
Ｒ−Ｎは、Ｒ−ＮＨ２である。
【００５３】
略語「Ｍｅ」は、メチルであり、Ｂｎは、ベンジルである。
表記Ｎ（Ｒｘ）２（ここでｘは、アルファまたは番号文字、例えば、Ｒｄなどを表す）は、２つのＲｘ基が共通の窒素原子に結合することを示す。かかる表記の使用の際、Ｒｘ基は同じまたは異なることができ、Ｒｘ基により定義された基から選択される。
【００５４】
ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤
本発明は、ＤＮＡ−ＰＫの生物活性を阻害し、式（Ｉ）または（ＩＩ）を有する化合物を対象にする。好ましい化合物は、式（Ｉ）および（ＩＩ）で表されるもので、ここでＡは、モルホリニル、チオモルホリニル、ピペリジニル、ピペラジニル、またはテトラヒドロピラニル基であり、Ｌは、欠如している。他の好ましい式（Ｉ）および（ＩＩ）で表されるＤＮＡ−ＰＫ阻害剤は：  
【００５５】
ｍは、０、１、または２であり；
ｎは、０または１であり；
Ｘは、Ｏ、Ｓ（Ｏ）０−２、またはＮＲａであり；  
Ｚは独立して、ＣＲｂまたはＮであり；
Ｌは、欠如しているか、あるいはＬは、−（ＣＨＲｈ）ｐ−、−ＮＲｈ（ＣＨＲｈ）ｐ−、−（ＣＨＲｈ）ＮＲｈ−、−ＮＲｈ−、−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｏ−、−ＮＲｈ（ＣＯ）−、（ＣＯ）ＮＲｈ−、−Ｓ−、−ＳＯ−、−ＳＯ２−、および−ＮＲｈＲｑからなる群から選択されるか、または−Ｏ（ＳＯ２）ＣＦ３であり（ただしＡは、欠如している）、ここでｐは、整数１〜５であり；
【００５６】
Rhは、アルキル、アリール、およびヒドロからなる群から選択され；
Rqは、アルキルであり、随意にオキソ、ヒドロキシ、メトキシ、ベンジルオキシ、ハロ、アリール、またはヘテロアリールにより置換され；
Ａは、欠如しているか、もしくはＡは、ヘテロアリールあるいはＮおよびＯからなる群から独立して選択される１または２個のヘテロ原子を含有する４員〜７員の複素環であり；
【００５７】
ｍは、０であるか、あるいはＲ１は、ハロ、ＣＦ３、ＯＲｄ、ＯＣ１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、ヘテロシクロアルキル、Ｎ（Ｒｄ）Ｃ１−３アルキレンＮ（Ｒｄ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、置換ヘテロシクロアルキル、およびＯＣ１−３アルキレンＣ（＝Ｏ）からなる群から選択され、もしくは；
ｎは、０であるか、あるいＲ２は、ＯＨ、ハロ、ＣＨ２ＯＨ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＨ２、ＮＨ２、ＯＣＨ３、ＮＨＣ（＝Ｏ）ＣＨ３、ＮＨＣＨ３、ＮＯ２、Ｏ（ＣＨ２）１−３ＯＨ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ヘテロアリール、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）アリール、およびＯ（Ｃ＝Ｏ）アルキルからなる群から選択され；
【００５８】
Ｒａは、ヒドロ、Ｃ１−４アルキル、アリール、ヘテロアリール、Ｃ（＝Ｏ）Ｒｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｄ）２、ＳＯ２Ｒｄ、ＳＯ２Ｎ（Ｒｄ）２、およびＣ１−４アルキレンＯＲｄからなる群から選択され；  
Ｒｂは、独立して、ヒドロ、ＯＨ、ＯＲｄ、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ＮＯ２、ＮＨ２、ＮＨＲｄ、およびハロからなる群から選択される、
で表されるものである。
【００５９】
本発明の好ましい化合物は、以下の構造（ＩＩＩ）および（ＩＶ）を有し、ならびにそれらのプロドラッグであり：  
【化５】
2006523681.tif 000006
【００６０】
ここで、Ｘは、Ｏ、ＮＨ、ＮＣ（＝Ｏ）アリール、ＮＣ（＝Ｏ）アルキル、ＮＣ１−３アルキレンアリール、またはＮＣ（＝Ｏ）ヘテロアリールであり；ｍは、０、１、または２であり；および、Ｒ１は、ハロ、ＯＲｄ、ヘテロシクロアルキル、置換ヘテロシクロアルキル、ＯＣ１−３アルキレンＯ（＝Ｏ）またはＮ（Ｒｄ）Ｃ１−３アルキレン（Ｒｄ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、Ｏ（Ｃ１−３アルキレン）ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｄ）２、またはＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２である。特に好ましい態様において、Ａは、モルホリニルからなる群から選択され；Ｌは、欠如しているかあるいは−ＳＯ２ＣＦ３および−ＯＳＯ２ＣＦ３からなる群から選択され；Ｘは、Ｏ、ＮＨ、ＮＨＣ６Ｈ５、ＮＣ（＝Ｏ）Ｃ１−４アルキル、
【化６】
2006523681.tif 000007
からなる群から選択され；
【００６１】
Ｒ１は、ＯＨ、ＯＣＨ３、ＯＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｆ、置換
【化７】
2006523681.tif 000008
Ｎ（Ｃ１−３アルキル）Ｃ１−３アルキレン（Ｃ１−３アルキル）２、ＯＣＨ２ＣＨ２ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＣＨ２Ｃ６Ｈ５）２、ＯＣＨ２ＣＨ２ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＣＨ２Ｃ６Ｈ５）２、およびＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２からなる群から選択され；およびＲｂは、Ｈ、ＯＨ、ＯＣＨ２ＣＨ２ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＣＨ２Ｃ６Ｈ５）２、ＯＣＨ２ＣＨ２ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＣＨ２Ｃ６Ｈ５）２、およびＯＰ（＝Ｏ）（ＯＮａ）２からなる群から選択される。
【００６２】
本発明のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤化合物は、立体異性体を有する不斉またはキラル中心として存在することができる。立体異性体は、キラル炭素原子の周囲の置換基の配列に依存して、「Ｓ」または「Ｒ」のいずれかにより指定される。立体異性体の混合物が予期される。立体異性体は、鏡像異性体、ジアステレオマー、およびそれらの混合物を含む。個々の立体異性体は、不斉またはキラル中心を含有する市販の出発材料から、または当該技術分野で周知の分離または分解技術によるラセミ混合物の調製により合成的に調製することができる。分解方法は、（１）鏡像異性体混合物のキラル補助基への結合、再結晶化またはクロマトグラフィーによる得られる混合物の分離、および補助基からの光学的に純粋な産物の遊離、（２）光学的に活性分割剤を用いる塩形成、ならびに（３）キラルクロマトグラフィーカラムでの光学鏡像異性体混合物の直接的な分離を含む。
【００６３】
本発明はまた、本発明のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤のプロドラッグ形状を提供する。プロドラッグのデザインは、一般的にHardma et al., (Eds), Goodman & Gilman's The Pharmacological Basis of Therapeutics, Ninth Edition, New York, New York (1996), pp. 11-16に論じられている。簡単には、薬物投与の後に、身体からの排除またはいくつかの生体内変化が続き、それにより、薬物の生物活性は、低減または排除される。代わりに、生体内変化過程は、初期に投与された薬物と比較して、より多く活性または同等に活性する代謝副産物へと至らしめることができる。
【００６４】
これらの生体内変化過程の理解の増加は、生体内変化の後に別の部位において生理的により活性するいわゆる「プロドラッグ」のデザインを可能にする。プロドラッグは、生物的に活性またはより活性な代謝産物に変化する、薬学的に不活性または活性な化合物である。いくつかの形状において、プロドラッグは、例えば、プロドラッグの官能基をしばしば導入または暴露するエステルまたはアミド連鎖の加水分解を通じて薬学的に活性される。このようにして修飾された薬物はまた、内因性化合物と反応し、化合物の薬学的特性、例えば、循環半減期の増加をさらに増加させる水溶性接合物を形成することができる。
【００６５】
別の代替案として、プロドラッグを、例えば、グルクロン酸、硫酸、グルタチオン、アミノ酸、または酢酸により、官能基の共有結合修飾を行うようデザインすることができる。得られる接合物を、尿中で不活性化および排せつするか、または親化合物よりも作用を強くすることができる。高分子量の接合物をまた、胆汁中に排せつし、酵素開裂の対象とし、および循環中に放出することができ、それにより最初に投与した化合物の生物学的半減期を効果的に増加させる。プロドラッグは、作用の所定部位に化合物を送達するのに特に有用であり、および修飾をこのように標的を容易にするよう行うことができる。
【００６６】
医薬組成物
本発明はまた、式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される１種または２種以上のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を含む医薬組成物を提供する。医薬組成物は、薬学的に許容し得る担体または希釈剤中に式（Ｉ）または（ＩＩ）で表されるＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を含み、式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される好ましい化合物を含むが、それらに限定されない。本発明はまた、式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される化合物を含有する医薬組成物を、抗腫瘍剤と併用して提供する。
【００６７】
好ましい態様において、医薬組成物は、１種または２種以上のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤化合物を含み、以下の例中に説明した化合物を含むが、これらに限定されない。
【００６８】
一つの側面において、医薬組成物は、式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される化合物および１種または２種以上の抗腫瘍剤を含む。好ましい態様において、組成物は。薬学的に許容し得る担体または希釈剤中に化学療法剤、放射線治療剤、またはそれらの組み合わせを含む。抗腫瘍剤の例は、本発明のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤との使用に好適な化学療法剤および放射線治療剤を含み、以下の表の化合物を含むが、それらに限定されない。
【００６９】
【表１】
2006523681.tif 000009
【００７０】
腫瘍状態によって、本発明の医薬組成物を、１個または２個以上のサイトカイン、リンフォカイン、成長因子、あるいは医薬組成物のみの投与から生じるまたはそれに関連する副作用を減少させることができる他の造血因子を含むよう調製することができる。
【００７１】
サイトカイン、リンフォカイン、成長因子、または本発明の医薬組成物において特に有用な他の造血因子は、Ｍ−ＣＳＦ、ＧＭ−ＣＳＦ、ＴＮＦ、ＩＬ−１、ＩＬ−２、ＩＬ−３、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−７、ＩＬ−８、ＩＬ−９、ＩＬ１０、ＩＬ−１１、ＩＬ−１２、ＩＬ−１３、ＩＬ−１４、ＩＬ−１５、ＩＬ−１６、ＩＬ−１７、ＩＬ−１８、ＩＦＮ、ＴＮＦ、Ｇ−ＣＳＦ、Ｍｅｇ−ＣＳＦ、ＧＭ−ＣＳＦ、トロンボポエチン、幹細胞因子、エリスロポエチン、Ａｎｇ−１、Ａｎｇ−２、Ａｎｇ−４、Ａｎｇ−Ｙ、および／またはヒトアンジオポエチン様ポリペプチドを含むアンジオポエチン、血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）、アンギオジェニン、骨形成タンパク質−１（ＢＭＰ−１）、ＢＭＰ−２、ＢＭＰ−３、ＢＭＰ−４、ＢＭＰ−５、ＢＭＰ−６、ＢＭＰ−７、ＢＭＰ−８、ＢＭＰ−９、ＢＭＰ−１０、ＢＭＰ−１１、ＢＭＰ−１２、ＢＭＰ−１３、ＢＭＰ−１４、ＢＭＰ−１５、ＢＭＰ受容体ＩＡ、ＢＭＰ受容体ＩＢ、脳由来神経栄養因子、毛様体神経栄養因子、毛様体神経栄養因子受容体αサイトカイン誘導性好中球走化因子１、サイトカイン誘導性好中球走化因子２α、サイトカイン誘導性好中球走化因子２β、β内皮細胞成長因子、エンドセリン１、上皮成長因子、上皮由来好中球誘引物質、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６、ＦＧＦ７、ＦＧＦ８、ＦＧＦ８ｂ、ＦＧＦ８ｃ、ＦＧＦ９、ＦＧＦ１０、ＦＧＦ酸性、ＦＧＦ塩基性、グリア細胞株由来神経栄養因子受容体α１、グリア細胞株由来神経栄養因子受容体α２、成長関連タンパク質、成長関連タンパク質α、成長関連タンパク質β、成長関連タンパク質γ、ヘパリン結合性上皮成長因子、肝細胞成長因子、肝細胞成長因子受容体、インスリン様成長因子Ｉ、インスリン様成長因子受容体、インスリン様成長因子ＩＩ、インスリン様成長因子結合タンパク質、ケラチノサイト成長因子、白血病抑制因子、白血病抑制因子受容体α、神経成長因子、神経成長因子受容体、神経栄養−３、神経栄養−４、胎盤成長因子、胎盤成長因子２、血小板由来内皮細胞成長因子、血小板由来成長因子、血小板由来成長因子Ａ鎖、血小板由来成長因子ＡＡ、血小板由来成長因子ＡＢ、血小板由来成長因子Ｂ鎖、血小板由来成長因子ＢＢ、血小板由来成長因子受容体α、血小板由来成長因子受容体β、ｐｒｅ−Ｂ細胞成長刺激因子、幹細胞因子、幹細胞因子受容体、形質転換成長因子（ＴＧＦ）α、ＴＧＦβ、ＴＧＦβｌ、ＴＧＦβ１．２、ＴＧＦβ２、ＴＧＦβ３、ＴＧＦβ５、潜伏ＴＧＦβ１、ＴＧＦβ、結合タンパク質Ｉ、ＴＧＦβ結合タンパク質ＩＩ、ＴＧＦβ結合タンパク質ＩＩＩ、腫瘍壊死因子受容体Ｉ型、腫瘍壊死因子受容体ＩＩ型、ウロキナーゼ型プラスミノーゲン活性化因子受容体、血管内皮成長因子、およびキメラタンパク質ならびにそれらの生物学的にまたは免疫学的に活性化されたフラグメントを含むが、それらに限定されない。
【００７２】
本発明の化合物を含む組成物の治療指数は、前述のように化合物の抗腫瘍抗体との接合により、高めることができる（例えば、Pietersz et al., Immunol. Rev., 129 : 57 (1992); Trail etal., Science 261: 212 (1993); Rowlinson-Busza et al., Curr. Opin. Oncol., 4: 1142 (1992)）。腫瘍に向けた本発明の化合物の送達は、放射線処置または化学療法に起因し得る可能性がある非特異的な毒性を最小限に抑えることにより、治療上の利点を高める。別の側面において、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤化合物および放射性同位体または化学療法剤は、同じ抗体分子に接合することができる。代わりに、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤に接合した腫瘍特異的抗体を、化学療法剤に接合した抗腫瘍抗体の投与または放射免疫治療の前、途中、または後に投与することができる。
【００７３】
ＤＮＡ−ＰＫを阻害する方法
本発明はさらに、ＤＮＡ−ＰＫまたはその生物活性フラグメントを、１種または２種以上の構造式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される化合物に接触させるステップを含む、ＤＮＡ−ＰＫ活性を阻害する方法を提供する。本方法において有用な化合物の非限定の例は、例において示した化合物を含むが、それらに限定されない。
【００７４】
本発明の方法は、in vivo、in vitro、およびex vivoでの適用を含む。本方法において有用な細胞は、内因性ＤＮＡ−ＰＫ酵素を発現するものを含み、「内因性」とは、ＤＮＡ−ＰＫ酵素またはその生物活性フラグメントをコードする１個または２個以上のポリヌクレオチドの細胞内へのＤＮＡ−ＰＫ欠如の組み換え導入を発現することを示す。本方法はまた、外因性ＤＮＡ−ＰＫを発現する細胞の使用を予期し、ここでＤＮＡ−ＰＫ酵素またはその生物活性フラグメントをコードする１個または２個以上のポリヌクレオチドは、組み換え手法を使用して細胞内へ導入される。別の側面において、本方法は、癌細胞の使用を含む。好ましい態様において、本方法は、哺乳動物の癌細胞を含み、最も好ましい方法において、哺乳動物の癌細胞は、ヒトの癌細胞である。
【００７５】
ＤＮＡ−ＰＫを本発明の阻害剤と接触させるステップを含むin vitro方法もまた、予期される。in vitro方法のＤＮＡ−ＰＫ酵素は、精製したおよび単離した酵素を含むことができ、ここで酵素は、外因性酵素を発現するために、自然源（すなわち、通常組み換え技術によりＤＮＡ−ＰＫ酵素欠如の修飾を発現する細胞または組織）から単離されるか、あるいは組み換え技術により修飾された細胞から単離される。
【００７６】
ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を同定する方法
本発明はまた、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を同定する方法を提供し、以下のステップを含む。ａ）試験化合物の存在下および非存在下においてＤＮＡ−ＰＫ酵素活性を測定する、およびｂ）ＤＮＡ−ＰＫ酵素活性が試験化合物の存在下で減少したとき、試験化合物をＤＮＡ−ＰＫ阻害剤として同定する。本発明は、in vivoおよびin vitro方法を予期する。一つの側面において、精製したおよび単離したＤＮＡ−ＰＫを、本方法において利用する。酵素は、酵素を天然に発現する細胞から得ることができるか、あるいは代わりに、酵素は、ＤＮＡ−ＰＫ酵素をコードする外来ＤＮＡにより形質転換またはトランスフェクトされた細胞から得ることができる。他の代替案として、酵素を、商業的供給源から購入することができる。In vivoアッセイにおいて、ＤＮＡ−ＰＫ酵素を天然に発現する細胞を利用する。
【００７７】
ＤＮＡ−ＰＫ活性を阻害する化合物を、試験化合物をＤＮＡ−ＰＫポリペプチドと共にインキュベートすることにより、およびＤＮＡ−ＰＫ活性における試験化合物の効果を決定することにより、同定することができる。酵素活性を阻害する化合物の選択性を、ＤＮＡ−ＰＫへの効果と他のキナーゼ酵素へのその効果とを比較することにより評価することができる。
【００７８】
選択的モジュレーターは、例えば、ＤＮＡ−ＰＫポリペプチドに特異的に結合する抗体および他のタンパク質またはペプチド、ＤＮＡ−ＰＫポリペプチドまたはＤＮＡ−ＰＫ遺伝子配列に特異的に結合するオリゴヌクレオチド、およびＤＮＡ−ＰＫポリペプチドまたはポリペプチドをコードする核酸と特異的に反応する他の非ペプチド化合物（例えば、単離したまたは合成した有機および無機分子）を含む。選択的阻害剤の発生のために現在好ましい標的は、例えば：（１）他のタンパク質に接触するＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの領域、（２）細胞内でＤＮＡ−ＰＫポリペプチドを局在化する領域、ここで局在化は、特異的キナーゼ活性に必要である、（３）基質を結合させるＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの領域、（４）ＤＮＡを結合させ、キナーゼ活性の活性化をもたらすポリペプチドの領域を含む。ＤＮＡ−ＰＫ活性の阻害剤は、本明細書中に記載のとおり、広範囲にわたる疾患および生理的状態の処置に治療上有用である。
【００７９】
ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を同定する方法は、結合パートナー化合物を同定するのに当業者に既知のいかなる方法の変形も含み、結合パートナー化合物（例えば、基質分子またはキナーゼを活性化するＤＮＡ配列）が同定され、結合アッセイを試験阻害剤化合物の存在下および非存在下において行う技術を含む。阻害剤は、ＤＮＡ−ＰＫポリペプチドおよび結合パートナー化合物の間の結合レベルが、候補モジュレーター化合物の非存在下における結合レベルと比較して、試験化合物の存在下において変化する場合に同定することができる。
【００８０】
上述のアッセイに加えて、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を特異的に同定する他の方法が予期される。一つの側面において、本方法は、WO98/13502に一般的に記載されたスプリットハイブリッド(split hybrid)アッセイを利用する。本発明はまた、WO95/20652に記載されたこの方法の変形を包含する。
【００８１】
本発明はまた、ＤＮＡ−ＰＫ生物活性を阻害する（例えば、酵素活性、結合活性などを阻害する）化合物を同定するために、ハイスループット・スクリーニング（ＨＴＳ）アッセイを予期する。ＨＴＳアッセイは、効果的な方法で多数の化合物のスクリーニングを可能にする。細胞に基づくＨＴＳ系が予期され、受容体−リガンド相互作用、酵母に基づくアッセイ系、および哺乳動物の細胞発現系を調査するためのメラニン細胞アッセイを含む（Jayawickreme et al., Curr. Opin. Biotechnol., 8: 629-634 (1997)）。自動化および小型ＨＴＳアッセイもまた、包含する（Houston et al., Curr. Opin. Biotechnol., 8: 734-740 (1997)）。ＨＴＳアッセイは、所望の特性を有する「ヒット(hit)」または「リード(lead)化合物」を同定するためにデザインされ、これから、所望の特性を改善するために修飾をデザインすることができる。「ヒット」または「リード化合物」の化学的修飾はしばしば、「ヒット」およびＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの間で同定可能な構造／活性関係が基になる。
【００８２】
特に小分子において、本発明のポリペプチドの生物活性を調節する（すなわち、増加または減少させる）化合物の同定に使用される多くの異なるライブラリーがあり、（１）有機および無機化学的ライブラリー、（２）天然産物ライブラリー、および（３）ランダムなペプチド、オリゴヌクレオチドまたは有機分子を含む組み合わせライブラリーを含む。
【００８３】
化学的ライブラリーは、容易に合成することができ、または商業的供給源から購入することができ、および既知の化合物の構造的類似体または天然産物のスクリーニングを経て「ヒット」または「リード」として同定された化合物からなる。天然産物ライブラリーの供給源は、（１）土壌、植物または海洋微生物からのブロスの発酵および抽出または（２）植物または海洋生物の抽出により、スクリーニング用に混合物を作り出すために使用される、微生物（バクテリアおよび菌類を含む）、動物、植物および他の植生、または海洋生物からの集合物である。
【００８４】
天然産物ライブラリーは、ポリケチド、非リボソームペプチド、および（非天然に生じた）それらの変異体を含む。概説は、Science, 282: 63-68 (1998)参照。組み合わせライブラリーは、混合物として多数のペプチド、オリゴヌクレオチド、ペプチド核酸、または有機化合物からなる。それらを従来の自動化合成方法、ＰＣＲ、クローニングまたは独自の合成方法により調製するのは、比較的簡単である。特に関心があるのは、ペプチドおよびオリゴヌクレオチドの組み合わせライブラリーである。さらに関心のある他のライブラリーは、ペプチド、タンパク質、ペプチド模倣薬、多平行(multiparallel)合成集合体、組み換え、およびポリペプチドライブラリーを含む。組み合わせの化学およびそれから作り出されたライブラリーの概説は、Myers, Curr. Opin. Biotechnol., 8: 701-707 (1997)参照。
【００８５】
本明細書中に記載した様々なライブラリーの使用を通じてのモジュレーターの同定は、活性を調節するために「ヒット」の能力を最適化するための候補「ヒット」（または「リード」）の修飾を可能にする。そして結合アッセイにおいて同定された化合物を、in vivo組織培養または当業者に周知の動物モデルにおける拮抗または作動活性について試験する。
【００８６】
本発明はまた、試験化合物のＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの阻害剤としての効力を特徴付ける方法を提供し、前記方法は：ａ）試験化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を測定する；ｂ）試験化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を、当量の式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される参照化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性と比較し、ここで参照化合物の存在下でよりも試験化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性が低いのは、試験化合物が、参照化合物よりも作用が強い阻害剤であることを示し、参照化合物の存在下でよりも試験化合物の存在下でのＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性が高いのは、試験化合物が、参照化合物よりも作用が弱い阻害剤であることを示すステップを含む。
【００８７】
本発明はさらに、試験化合物のＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの阻害剤としての効力を特徴付ける方法を提供し、前記方法は：（ａ）阻害の参照パーセンテージによりＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を阻害する式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される対照化合物の量を決定し、それにより化合物についての参照阻害量を定義する；（ｂ）阻害の参照パーセンテージによりＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を阻害する試験化合物の量を決定し、それにより試験化合物についての参照阻害量を定義する；（ｃ）試験化合物についての参照阻害量を、式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される対照化合物についてステップ（ａ）に従って決定した参照阻害量と比較し、ここで対照化合物についてよりも試験化合物についての参照阻害量が低いのは、試験化合物が、対照化合物よりも作用が強い阻害剤であることを示し、対照化合物についてよりも試験化合物についての参照阻害量が高いのは、試験化合物が、対照化合物よりも作用が弱い阻害剤であることを示すステップを含む。
【００８８】
一つの側面において、本方法は、ＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を５０％、６０％、７０％、または８０％阻害する化合物の量である、参照阻害量を利用する。別の側面において、本方法は、ＤＮＡ−ＰＫポリペプチドの活性を９０％、９５％、または９９％阻害する化合物の量である、参照阻害量を用いる。本発明の方法は、in vitro生化学アッセイにおいて試験化合物の参照阻害量を決定すること、in vitro細胞系アッセイにおいて試験化合物の参照阻害量を決定すること、またはin vivoアッセイにおいて試験化合物の参照阻害量を決定することを含むことができる。
【００８９】
治療方法
本発明はさらに、細胞をＤＮＡ損傷を誘発する剤に感作させる方法を提供し、細胞を１種または２種以上の式（Ｉ）または（ＩＩ）で表されるＤＮＡ−ＰＫ阻害剤と接触させるステップを含む。いくつかの非限定の好ましい化合物は、例に示してある。現在好ましい方法において、ＤＮＡ損傷を誘発する剤は、放射線、外来化学物質、代謝副産物、およびそれらの併用からなる群から選択される。特に好ましい方法は、ＤＮＡ損傷を誘発する上記表に示したような１種または２種以上の化学療法剤／抗腫瘍剤の使用を含む。
【００９０】
本発明はさらに、式（Ｉ）または（ＩＩ）で表されるＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の有効量を必要としている個人に投与するステップを含む、癌の処置のための治療体制を増強させる方法を提供する。一つの側面において、方法は、癌の処置のための治療体制が、化学療法、放射線療法、ならびに化学療法および放射線療法の併用からなる群から選択されるものも含む。
【００９１】
治療体制が化学療法を含む方法において、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を、化学療法剤の投与前、同時および／または後に投与する。一つの側面において、本方法は、上記表に示したような１種または２種以上の化学療法剤／抗腫瘍剤の使用を含む。本発明の別の側面において、
本明細書中に記載されたように、サイトカイン、リンフォカイン、成長因子、または造血因子を、化学療法剤の投与前、同時および／または後に投与する。
【００９２】
本発明の化合物は、放射線および化学療法がこれらの処置の治療上の利点を増強させるために示されるとき有用であり、誘発化学療法、予備（新補助）化学療法、および補助放射線療法および補助化学療法の両方を含む。加えて、放射線および化学療法は頻繁に、癌の処置において手術を補助するものとして示される。
【００９３】
補助療法としての放射線および化学療法の目標は、再発の危険を低減させ、一次腫瘍を制御しているときの無病生存を高めることである。化学療法は、結腸、肺、および乳癌の処置の補助として、疾患が転移性であるとき頻繁に利用される。補助的放射線療法は、上記のとおり結腸、肺、および乳癌を含むいくつかの疾患において示される。例えば、放射線は頻繁に、直腸癌のための処置戦略の構成要素として術前および術後の両方で使用される。したがって、本発明の化合物は、放射線治療および／または化学療法と組み合わせて、癌の処置において手術の後に特に有用である。
【００９４】
本発明はさらに、式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される化合物を利用して腫瘍細胞を放射線増感させることに関する。方法における使用に好適な化合物の非限定の例は、例に開示された化合物を含むが、それらに限定されない。本明細書中で使用される、細胞を「放射線増感させる」ことができる化合物とは、電磁放射線への細胞感受性を増加させるのに治療上効果的な量で動物に投与するおよび／または電磁放射線により処置可能な疾患の処置を促進する分子、好ましくは低分子量の分子、と定義される。電磁放射線により処置可能な疾患は、腫瘍疾患、良性および悪性腫瘍、ならびに癌細胞を含む。
【００９５】
本明細書中に表示されていない他の疾患の電磁放射線処置はまた、本発明により予期される。本明細書中で使用される用語「電磁放射線」および「放射線」は、１０−２０〜１メートルの波長を有する放射線を含むが、それに限定されない。本発明の好ましい態様は、ガンマ放射線（１０−２〜１０−１３ｍ）、Ｘ線（１０−１２〜１０−９ｍ）、紫外線（１０ｎｍ〜４００ｎｍ）、可視光（４００ｎｍ〜７００ｎｍ）、赤外線（７００ｎｍ〜１．０ｍｍ）、およびマイクロ波放射（１ｍｍ〜３０ｃｍ）の電磁放射線を用いる。
【００９６】
放射線感受性増強物質は、電磁放射線の毒性効果への癌細胞の感受性を増加させることが知られている。放射線感受性増強物質の作用様式についてのいくつかの機構が、提案されている。低酸素細胞放射線感受性増強物質（例えば、２−ニトロイミダゾール化合物および二酸化ベンゾトリアジン(benzotriazine dioxide)化合物）は、低酸素組織の再酸素化を促進するおよび／または酸素基への損害の発生を触媒する。非低酸素細胞放射線感受性増強物質（例えば、ハロゲン化ピリミジン）は、好ましくは癌細胞のＤＮＡに組み込まれ、それによりＤＮＡ分子の放射線イオン誘導性分解を促進するおよび／または通常のＤＮＡ修復機構を妨げるＤＮＡ配列の類似体であり得る。作用の様々な他の可能性がある機構が、疾患の処置における放射線感受性増強物質について仮定されてきた。
【００９７】
多くの癌処置プロトコルは現在、電磁放射線に活性される放射線感受性増強物質、例えば、Ｘ線を用いる。Ｘ線活性放射線感受性増強物質の例は、以下を含むが、それらに限定されない：メトロニダゾール、ミソニダゾール、デスメチルミソニダゾール、ピモニダゾール、エタニダゾール、ニモラゾール、マイトマイシンＣ、ＲＳＵ１０６９、ＳＲ４２３３、Ｅ０９、ＲＢ６１４５、ニコチンアミド、５−ブロモデオキシウリジン（ＢＵｄＲ）、５−ヨードデオキシウリジン（ＩＵｄＲ）、ブロモデオキシシチジン、フルオロデオキシウリジン（ＦＵｄＲ）、ヒドロキシウレア、シスプラチン、および治療上効果的類似体ならびにそれらの誘導体。
【００９８】
癌の光線力学治療（ＰＤＴ）は、可視光を感作剤の放射線活性化因子として用いる。光線力学放射線感受性増強物質の例は、以下を含むが、それらに限定されない：ヘマトポルフィリン誘導体、PHOTO-FRIN（登録商標）、ベンゾポルフィリン誘導体、ＮＰｅ６、スズ・エチオポルフィリン（ＳｎＥＴ２）、フェオボリド−ａ、バクテリオクロロフィル−ａ、ナフタロシアニン、フタロシアニン、亜鉛フタロシアニン、および治療上効果的類似体ならびにそれらの誘導体。  
【００９９】
放射線感受性増強物質は、治療上効果的な量の１種または２種以上の他の化合物を併せて投与することができ、標的細胞への放射線感受性増強物質の組み込みを促進する化合物；標的細胞への治療、栄養物、および／または酸素の流れを制御する化合物；さらなる放射線を用いてまたは用いずに腫瘍に作用する化学療法剤；あるいは癌または他の疾患を処置する他の治療上効果的化合物を含むが、それらに限定されない。
【０１００】
放射線感受性増強物質と併せて使用することができるさらなる治療上の剤の例は、５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）、ロイコボリン、酸素、カルボゲン、赤血球輸血、ペルフルオロカーボン（例、FLUOSOLW（登録商標）−ＤＡ）、２，３−ＤＰＧ、ＢＷ１２Ｃ、カルシウムチャネル遮断薬、ペントキシフィリン、抗血管形成化合物、ヒドラジン、およびＬ−ＢＳＯを含むが、それらに限定されない。放射線感受性増強物質と併せて使用することができる化学療法剤の例は、アドリアマイシン、カンプトテシン、カルボプラチン、シスプラチン、ダウノルビシン、ドキソルビシン、インターフェロン（アルファ、ベータ、ガンマ）、インターロイキン２、イリノテカン、ドセタキセル、パクリタキセル、トポテカン、および治療上効果的類似体ならびにそれらの誘導体を含むが、それらに限定されない。
【０１０１】
本発明はまた、いかなる従来の化学療法剤などの別の抗癌化学療法剤を本発明の化合物と共に含むことにより、実施することができる。阻害剤化合物のかかる他の剤との併用は、化学療法プロトコルの有効性を高めることができる。多数の化学療法プロトコルが、本発明の方法に組み込む能力がある熟練した開業医に知られている。
【０１０２】
いかなる化学療法剤をも使用することができ、アルキル化剤、代謝拮抗剤、ホルモンおよび拮抗薬、放射性同位体、ならびに天然産物を含む。例えば、本発明の阻害剤化合物を、ドキソルビシンおよび他のアントラサイクリン類似体などの抗生物質、シクロホスファミドなどのナイトロジェンマスタード、５−フルオロウラシルなどのピリミジン類似体、シスプラチン、ヒドロキシウレア、タキソールおよびその天然および合成誘導体などと共に投与することができる。                          
【０１０３】
別の例として、腫瘍がゴナドトロピン依存性およびゴナドトロピン非依存性細胞を含む胸腺腺癌などの混合腫瘍の場合、化合物は、ロイプロリドまたはゴセレリン（ＬＨ−ＲＨの合成ペプチド類似体）と併せて投与することができる。他の抗腫瘍プロトコルは、他の処置法例えば、手術、放射線による阻害剤化合物の使用を含み、本明細書中で「補助抗腫瘍法」とも称される。したがって、本発明の方法は、副作用を低減させ、有効性高める利点を有するかかる従来の計画を用いることができる。
【０１０４】
本発明はまた、動物において癌を処置する方法を提供し、式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される化合物などの動物にＤＮＡ−ＰＫ活性を阻害する化合物の効果的な量を投与することを含む。本発明はまた、生物系における細胞増殖、侵襲性、および転移の過程を含む、癌細胞の成長を阻害する方法を対象にする。本方法は、式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される化合物の、癌細胞の成長の阻害剤としての使用を含む。好ましくは、本方法は、哺乳動物などの生きている動物における癌細胞の成長、侵襲性、転移、または腫瘍の発生を阻害するまたは低減するのに用いられる。本発明の方法はまた、アッセイ系における使用、例えば、癌細胞の成長およびその特性をアッセイする、ならびに癌細胞の成長に影響を及ぼす化合物を同定するのにすぐに順応できる。  
【０１０５】
本発明の化合物は、活性および／または溶解性の増加、および副作用の低減を含む、１種または２種以上の望ましいが、予期しなかった、特性の組み合わせを有する。これらの化合物は、増殖、侵襲性、および転移を含む癌の成長阻害し、それにより癌の処置に特に望ましくさせることを見出した。
【０１０６】
特に、本発明の化合物は、副作用が実質的に無いようである濃度で癌阻害特性を示す。したがって、これらの化合物は、従来の化学療法化合物の使用が望ましくない副作用を示し得る広範な処置プロトコルに有用である。例えば、本発明の化合物の他のより毒性のある化学療法剤との同時投与は、癌の有益な阻害を達成することができる一方、患者における毒性副作用を効果的に低減することができる。
【０１０７】
加えて、本発明の化合物の親水性および疎水性の特性は、バランスが取れていて、それにより、in vitroおよび特にin vivo使用の両方でのそれらの有用性を高める一方、かかるバランスを欠く他の化合物は、実質的には有用性が低い。厳密に言えば、本発明の化合物は、体内での吸収およびバイオアベイラビリティを可能にする水媒体における適当な溶解度を有する一方、化合物に核膜を含む細胞膜を作用の推定部位へ横断させる脂質における溶解度もまた有する、したがって、本発明の化合物は、腫瘍部位へ送達されるときおよびそれらが腫瘍細胞に入るとき、最大限に効果的である。
【０１０８】
本発明の方法により処置可能な癌は、典型的に哺乳動物内に生じる。哺乳動物は、例えば、ヒトおよび他の霊長類、ならびにイヌおよびネコなどのペットまたはコンパニオンアニマル、ラット、マウスおよびウサギなどの実験動物、ならびにウマ、ブタ、ヒツジおよびウシなどの家畜を含む。
【０１０９】
腫瘍または新生物は、組織細胞の成長を含み、ここで細胞の増殖は、無制御および進行性を含む。いくつかのかかる成長は良性であるが、他のは「悪性」と称され、生物の死へと至らしめ得る。悪性新生物または「癌」は、攻撃的な細胞増殖を表すことに加え、周囲の組織に侵入し、転移し得る点で、良性の成長と区別される。さらに、悪性新生物は、分化のより大きな損失（より大きな「脱分化」）を示すこと、ならびにお互いおよびそれらの周囲の組織に対するそれらの編成により特徴付けられる。この特性はまた、「退生」と呼ばれる。
【０１１０】
本発明により処置可能な新生物はまた、固形腫瘍、すなわち、癌腫および肉腫を含む。癌は、周囲の組織に浸透（侵入）し、転移を生じさせる上皮細胞由来の悪性新生物を含む。腺癌は、腺組織または認識可能な腺構造を形成する組織由来の癌である。別の広義の部類の癌は、細胞が胎生結合組織などの線維または均質物質に埋め込まれた腫瘍である肉腫を含む。本発明はまた、白血病、リンパ腫、および典型的に腫瘤として存在しないが、脈管系またはリンパ網系に分布する他の癌を含む、骨髄またはリンパ系の癌の処置を可能にする。
【０１１１】
ＤＮＡ−ＰＫ活性は、例えば、成人および小児癌、固形腫瘍／悪性腫瘍の成長、粘膜様および円形細胞癌、局所進行腫瘍、転移性癌、ユーイング肉腫を含むヒト軟組織肉腫、リンパ行性転移を含む癌転移、特に頭頸部の扁平上皮癌、食道扁平上皮癌、口腔癌、多発性骨髄腫を含む血液細胞悪性腫瘍、急性リンパ性白血病、急性非リンパ性白血病、慢性リンパ性白血病、慢性骨髄性白血病、および有毛細胞白血病を含む白血病、滲出性リンパ腫（体腔性リンパ腫）、小細胞癌を含む胸腺リンパ腫肺癌、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、副腎皮質癌、ＡＣＴＨ産生腫瘍、非小細胞癌、小細胞癌および腺管癌を含む乳癌、胃癌、結腸癌、結腸直腸癌を含む消化管癌、結腸直腸新生物に関連するポリープ、すい臓癌、肝臓癌、原発性(primary)表在性膀胱腫瘍を含む膀胱癌を含む泌尿器系癌、膀胱の浸潤性移行性細胞癌、および筋肉浸潤性膀胱癌、前立腺癌、卵巣癌、一次腹膜上皮新生物、子宮頸癌、子宮内膜癌、膣癌、外陰癌、子宮癌および卵胞内の固形腫瘍を含む女性生殖系の悪性腫瘍、精巣癌および陰茎癌を含む男性生殖系の悪性腫瘍、腎細胞癌を含む腎臓癌、内在性脳腫瘍を含む脳腫瘍、神経芽細胞腫、星状細胞系脳腫瘍、神経膠腫、中枢神経系における転移性腫瘍細胞浸潤、骨腫および骨肉腫を含む骨癌、悪性黒色腫を含む皮膚癌、ヒト皮膚ケラチノサイトの腫瘍進行、扁平上皮癌、甲状腺癌、網膜芽腫、神経芽細胞腫、腹膜滲出、悪性胸膜滲出、中皮腫、ウィルムス腫瘍、胆嚢癌、絨毛性新生物、血管周囲細胞腫、およびカポジ肉腫における癌の様々な形状に関連することができる。これらのおよび他の形状の癌の有効性を高める処置方法は、本発明に包含される。
【０１１２】
本発明は、本明細書中に、ある型の実験的に定義された癌の処置に関して特に説明される。これらの例証となる処置において、in vitroおよびin vivoモデルの標準の最新技術が使用される。これらの方法を、in vivo治療計画において有効であると予想され得る剤を同定するのに使用することができる。しかしながら、本発明の方法は、これらの腫瘍型の処置を限定しないが、いかなる器官系由来のいかなる腫瘍にも拡大することを理解すべきである。侵襲性または転移がＤＮＡ−ＰＫ発現または活性に関連する癌は、特に本発明を用いて阻害されることまたはさらに逆行を誘発されることに感受性がある。
【０１１３】
上述の腫瘍状態に加えて、ＤＮＡ−ＰＫ活性は、異常なカスパーゼ活性などの異常なアポトーシス機構；例えば、サイクリンＡ、Ｂ、ＤおよびＥを含む細胞周期の進行に関連する異常な酵素活性；潜伏感染した細胞内でのウィルス（例、エプスタイン・バー・ウィルス、乳頭腫ウィルス）複製の変化；一般的なゲノム安定性を含む染色体構造異常性、修復されていない染色体損害、テロメアの脱落(erosion)（およびテロメラーゼ活性）、例えば、シェーグレン、症候群、ブルーム症候群、およびナイメーヘン切断症候群を含む切断症候群；胎生幹細胞致死；異常胚発生；電離放射線への感受性；急性免疫複合体肺胞炎；およびファンコニ貧血を含む他の病理と相関関係があることができる。これらの病的状態、および高められたＤＮＡ−ＰＫ活性から生じる他の状態の処置はまた、本発明に包含される。
【０１１４】
本発明はまた、本発明の化合物を使ってレトロウィルス感染を阻害する方法を含む。ＤＮＡ−ＰＫは、染色体ＤＮＡの非相同末端結合（ＮＨＥＪ）およびこの型のＮＨＥＪ反応を通じて成し遂げられる宿主ゲノムへのレトロウィルスＤＮＡ組み込みに参加する（Daniel et al., Science, 284: 644-647 (1999)）。したがって、ＤＮＡ−ＰＫの阻害は、レトロウィルスＤＮＡが感染した細胞内で宿主ゲノムへ組み込むの防ぐことができる。レトロウィルス遺伝子組み込みは感染後に生じることから、ＤＮＡ−ＰＫの阻害が感染の初期段階に影響を及ぼすことはありそうもない。
【０１１５】
代わりに、ＤＮＡ−ＰＫを阻害することにより、組み込みに関連する染色体切断の修復を、したがって感染した細胞へのシグナルアポトーシス防ぐ。このように作用するＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の能力を評価するためのアッセイを、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の存在下および非存在下においてウィルス感染した細胞を用いてアポトーシスを測定することにより、行なうことができる。
【０１１６】
多くの抗癌薬がまた、免疫抑制性であるため、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤はまた、炎症性疾患の処置における薬の有効性を高めるために使用することができる。特に、本発明の方法を、炎症性疾患である、またはその対象であるヒトを治療的にまたは予防的に処置するのに用いることができる。本明細書中で使用される「炎症性疾患」とは、過度のまたは規制されていない炎症応答が、過度の炎症の症状、宿主組織の損害、または組織機能の損失へと至らしめるいかなる疾患、障害、または症候群をも示すことができる。「炎症性疾患」はまた、白血球および／または好中球走化性の流入を介した病的状態を示すことができる。
【０１１７】
本明細書中で使用される「炎症」とは、有害な剤および傷害組織の両方を破壊、希釈、またはウォールオフ（隔離）する役目をする組織の傷害または破壊により誘発された局在化した、防御応答のことである。炎症は、白血球および／または好中球走化性の流入に顕著に関連する。炎症は、病原生物およびウィルスによる感染ならびに、心筋梗塞または発作の後の外傷または再かん流、外来抗原への免疫応答、および自己免疫応答などの非感染手段から生じることができる。したがって、本発明の影響を受けやすい炎症性疾患は、特異的防御システムの反応ならびに非特異的防御システムの反応に関連する疾患を包含する。
【０１１８】
本明細書中で使用される用語「特異的防御システム」とは、特異的抗原の存在に反応する免疫系の成分のことである。特異的防御システムの応答から生じる炎症の例は、外来抗原への古典的な応答、自己免疫疾患、およびＴ細胞を介した遅延型過敏感応答を含む。慢性炎症性疾患である、固体の移植組織および器官、例えば、腎臓および骨髄移植の拒絶反応、および移植片対宿主拒絶反応（ＧＶＨＤ）は、特異的防御システムの炎症性反応のさらなる例である。
【０１１９】
本明細書中で使用される用語「非特異的防御システム」とは、免疫記憶の能力がない白血球を介した炎症性疾患のことである（例えば、顆粒球、マクロファージ）。少なくとも一部は非特異的防御システムの反応から生じる炎症の例は、成人（急性）呼吸窮迫症候群（ＡＲＤＳ）または多発性器官傷害症候群；再かん流傷害；急性糸球体腎炎；反応性関節炎；急性炎症成分による皮膚病；急性化膿性髄膜炎または発作などの他の中枢神経系炎症性疾患；熱傷；炎症性腸疾患；顆粒球輸血関連症候群；およびサイトカイン誘導性毒性などの状態に関連する炎症を含む。
【０１２０】
本明細書中で使用される「自己免疫疾患」とは、組織傷害が、身体自体の構成物質への体液性のまたは細胞を介した応答に関連する、いかなる群の疾患のことでもある。本明細書中で使用される「アレルギー性疾患」とは、アレルギーから生じたいかなる症状、組織損害、または組織機能の損失のことでもある。本明細書中で使用される「関節疾患」とは、様々な病因に起因する関節の炎症性損傷により特徴付けられるいかなる疾患のことでもある。本明細書中で使用される「皮膚炎」とは、様々な病因に起因する皮膚の炎症により特徴付けられるいかなる皮膚疾患のことでもある。「移植による拒絶反応」本明細書中で使用されるとは、移植片および周囲の組織の機能損失、痛み、腫れ、白血球増加、および血小板減少により特徴付けられる、移植片組織（器官または細胞、例えば骨髄を含む）に対するいかなる免疫反応のことでもある。
【０１２１】
本発明の治療上の方法は、炎症細胞の活性化に関連する疾患の改善方法を含む。「炎症細胞の活性化」とは、炎症細胞（単球、マクロファージ、Ｔリンパ球、Ｂリンパ球、顆粒球（好中球、好塩基球、および好酸球を含む多核白血球）、肥満細胞、樹状細胞、ランゲルハンス細胞、および内皮細胞を含むが、それらに限定されない）における、増殖細胞応答の刺激（サイトカイン、抗原または自己抗体を含むが、それらに限定されない）、可溶性伝達物質（サイトカイン、酸素基、酵素、プロスタノイド、または血管作用性アミンを含むが、それらに限定されない）の生成、あるいは新しいまたは増加した伝達物質（主要な組織適合抗原または細胞接着分子を含むが、それらに限定されない）の細胞表面発現による誘発のことである。これらの細胞におけるこれらの表現型の１つまたは組み合わせの活性化が、炎症性疾患の開始、永久化、または悪化に寄与することができることは、当業者にとって当然のことである。
【０１２２】
本発明は、炎症、例えば、関節リウマチ、骨関節炎、痛風性関節炎、脊髄炎などの関節疾患；ベーチェット病；敗血症、敗血性ショック、内毒素性ショック、グラム陰性菌敗血症、グラム陽性菌敗血症、および毒性ショック症候群；敗血症に伴う多発性器官傷害症候群、外傷、または出血；アレルギー性結膜炎、春季カタル、ブドウ膜炎、および甲状腺関連眼症などの眼科疾患；好酸球性肉芽腫；喘息、慢性気管支炎、アレルギー性鼻炎、ＡＲＤＳ、慢性肺炎症性疾患（例、慢性閉塞性肺疾患）、珪肺症、肺サルコイドーシス、胸膜炎、肺胞炎、脈管炎、肺炎、気管支拡張症、および肺酸素毒性などの肺または呼吸疾患；心筋、脳、または肢部(extremities)の再かん流傷害；嚢胞性線維症などの線維症；ケロイド形成または瘢痕組織形成；アテローム性動脈硬化症；全身性エリテマトーデス（ＳＬＥ）、自己免疫甲状腺炎、多発性動脈硬化症、糖尿病のいくつかの形態、およびレイノー症候群などの自己免疫疾患；ＧＶＨＤおよび同種移植の拒絶反応などの移植による拒絶反応の疾患；慢性糸球体腎炎；クローン病、潰瘍性大腸炎および壊死性腸炎などの炎症性腸疾患；接触性皮膚炎、アトピー性皮膚炎、乾癬、またはじんましんなどの炎症性皮膚炎；感染による発熱および筋肉痛；髄膜炎、脳炎、および軽度の外傷による脳またはスパイラルコード傷害などの中枢または抹消神経系炎症性疾患；シェーグレン症候群；白血球漏出を伴う疾患；アルコール性肝炎；細菌性肺炎；抗原抗体複合体介在疾患；血液量減少性ショック；Ｉ型糖尿病；急性および遅延型過敏症；白血球悪液質(dyscrasia)および転移による病状；熱傷；顆粒球輸血関連症候群；およびサイトカイン誘導性毒性と関連するまたはこれらにより特徴付けられる様々な疾患の処置方法を可能にする。
【０１２３】
本発明の方法は、本発明の化合物の有効性を評価するために動物モデルと共に使用することができる。例えば、炎症性腸疾患（ＩＢＤ）の研究に使用される動物モデルは一般的に、有害な刺激物（例えば、酢酸またはトリニトロベンゼンスルホン酸／エタノール）の直腸内投与により誘発される。これらの剤により誘発される結腸炎症は、化学的または代謝的傷害の結果であり、およびヒトＩＢＤに関連する慢性のおよび自然発生的再発性炎症を欠如する。しかしながら、Ａ群またはＤ群のいずれかの連鎖球菌からの精製ペプチドグリカン・多糖類（ＰＧ−ＰＳ）ポリマーの漿膜下注射を使用する最近記載のあったモデルは、ヒトＩＢＤに生理的により適切なモデルのようである（Yamada et al., Gastroenterology, 104: 759-771 (1993)）。
【０１２４】
このモデルにおいて、ＰＧ−ＰＳを、遠位結腸の漿膜下層に注射する。得られる炎症応答は、二相性であり、注射の３日後の初期急性エピソード、そして３〜４週間後の自然発生的慢性期が続く。後期の応答は、自然界では肉芽腫性であり、結腸の肥大、癒着、結腸小結節および粘膜病変をもたらす。一般的に、肉芽腫性病変は、単球／マクロファージ系の細胞の補充および続いて起こる活性化へと至らしめる慢性炎症の結果である。粘膜傷害に加えて、ＰＧ−ＰＳ大腸炎は、頻繁に関節炎、貧血、および肉芽腫性肝炎へと至らしめる。活性なクローン疾患を持つかなりの数の患者が関節疾患および肝胆汁性炎症に苦しんでいる点において、疾患の腸外兆候は、モデルをクローン大腸炎を研究するのに魅力的にさせる。
【０１２５】
本発明の方法は、再かん流傷害、すなわち、組織または器官が再かん流の後に一定期間の虚血を経験する状況により生じる傷害であるかその対象であるかもしれないヒトを処置するのに特に有用性を有する。用語「虚血」とは、動脈血の流入の妨害により局在化した組織貧血のことである。再かん流の後の一過性虚血は特徴的に、患部における血管内皮を通じての好中球の活性化および移動をもたらす。
【０１２６】
活性化された好中球の蓄積は、関連ある組織または器官の成分に損害を与える反応性酸素代謝産物の発生をもたらす。「再かん流傷害」のこの現象は通常、血管発作（広域性(global)および局所性(focal)虚血を含む）、出血性ショック、心筋虚血または梗塞、器官移植、および脳血管けいれんなどの状態に関連する。例えば、再かん流傷害は、心臓バイパス処置終了時または心停止中に、一度血を受けるのを止められた心臓が再かん流し始めるとき、生じる。ＤＮＡ−ＰＫ発現または活性の阻害が、かかる状況における再かん流傷害の量を低減させる結果となることが予想される。
【０１２７】
神経系に関して、広域性虚血は、脳全体への血流が一定期間中断されるときに生じる。広域性虚血は、心停止によって生じ得る。局所性虚血は、脳の一部が通常の血液供給を与えられないときに生じる。局所性虚血は、脳血管、外傷性頭部傷害、浮腫、または脳腫瘍による血栓塞栓性閉塞によって生じ得る。一過性だとしても、広域性および局所性虚血の両方は、広範囲におよぶ神経損害をもたらし得る。
【０１２８】
神経組織損害が、虚血の兆候の数時間または数日後に生じるにもかかわらず、いくつかの恒久的な神経組織損害は、脳への血流の停止後の最初の数分で発現するだろう。この損害の多くが、グルタミン酸毒性、そして損害を受けた内皮による血管作用性産物の放出ならびに損害を受けた組織による遊離基およびロイコトリエンなどの細胞毒性産物の放出などの組織再かん流の二次的結果に起因すると考えられる。
【０１２９】
虚血はまた、心筋梗塞ならびに、冠状動脈がアテローム性動脈硬化症、血栓、またはけいれんの結果詰まっている他の心臓血管疾患において心臓に生じる。例えば、本発明の方法は、心臓組織損害、特に心虚血によって生じたまたは哺乳動物において再かん流傷害が原因の損害を処置するのに有用であり得る。
【０１３０】
投与
本発明の化合物および医薬組成物は、ヒトおよび他の動物にいかなる好適な経路によっても投与することができる。例えば、本組成物は、舌下、直腸、非経口、嚢内、膣内、腹腔内、局所および経皮(粉剤、軟膏、またはドロップにより)、口腔、または経鼻を含む経口で投与することができる。投与本明細書中で使用される用語「非経口」とは、静脈内、筋肉内、腹腔内、胸骨内(intrasternal)、乳房内、眼内、球後、肺内、くも膜下内、皮下および関節内注射および注入を含む、消化管系以外を通じての投与方法のことである。外科的移植はまた、例えば、脾臓被膜下、脳、または角膜内に本発明の組成物を埋め込むことを含むことが予期される。
【０１３１】
本発明の化合物はまた、リポソームの形状で投与することができる。当該技術分野で既知のように、リポソームは一般的に、リン脂質または他の脂肪性物質由来である。リポソームは、水溶性媒体に分散した、単層薄膜または多層薄膜の水和化した液晶によって形成される。いかなる無毒の、生理学的に許容し得る、リポソームを形成する能力のある代謝脂質をも使用することができる。リポソーム形状の本発明の組成物は、本発明の化合物に加えて、安定剤、保存剤、賦形剤などを含有することができる。好ましい脂質は、天然および合成両方の、リン脂質およびフォスファチジルコリン（レシチン）である。リポソームの形成方法は、当該技術分野で既知である。例えば、Prescott, Ed., Methods in Cell Biology, Volume XIV, Academic Press, New York, N. Y. (1976)、33頁以下参照。 
【０１３２】
本発明の化合物は、無機または有機酸由来の薬学的に許容し得る塩の形状で使用することができる。「薬学的に許容し得る塩」とは、徹底した医学的判断の範囲内で、過度の毒性、炎症、アレルギー性応答などなしにヒトおよび下等動物の組織と接触させて使用するのに好適であり、利益／危険比に見合う塩を意味する。薬学的に許容し得る塩は、当業者に周知である。例えば、S. M. Bergeらは、J. Pharmaceutical Sciences, 66: 1 (1977)に薬学的に許容し得る塩を詳細に記している。塩は、本発明の化合物の最終単離および精製中にin situで、または別に遊離塩基の官能基を好適な酸と反応させることにより調製することができる。
【０１３３】
代表的な酸付加塩は、酢酸、アジピン酸、アルギン酸、クエン酸、アスパラギン酸、安息香酸、ベンゼンスルホン酸、重硫酸、酪酸、カンフォナート(camphorate)、カンフォロスルホネート(camphorolsulfonate)、グルコン酸、グリセロリン酸、ヘミスルファート、ヘプタン酸、ヘキサン酸、塩酸フマラート(fumarate hydrochloride)、臭化水素、ヨウ化水素、２−ヒドロキシエタンスルホネート（イソチエナート）、乳酸、マレイン酸、メタンスルホン酸、ニコチン酸、２−ナフタレンスルホネート、シュウ酸、パモエート、ペクチン酸(pectinate)、過硫酸、３−フェニルプロピオネート、ピクリン酸、ピバル酸、プロピオン酸、コハク酸、酒石酸、チオシアン酸、リン酸、グルタミン酸、重炭酸、ｐ−トルエンスルホネートおよびウンデカノエートを含むが、それらに限定されない。
【０１３４】
薬学的に許容し得る酸付加塩を形成するのに用いることができる酸の例は、塩酸、臭化水素酸、硫酸、およびリン酸などの無機酸、ならびにシュウ酸、マレイン酸、コハク酸、およびクエン酸などの有機酸を含む。
【０１３５】
塩基性窒素含有基を、メチル、エチル、プロピル、およびブチルの塩化物、臭化物、およびヨウ化物などの低級アルキルのハロゲン化物；硫酸ジメチル、硫酸ジエチル、硫酸ジブチルおよび硫酸ジアミルなどの硫酸ジアルキル；デシル、ラウリル、ミリスチル、およびステアリルの塩化物、臭化物、およびヨウ化物などの長鎖ハロゲン化物；ならびに、臭化ベンジルおよび臭化フェネチルなどのアリールアルキルハロゲン化物などの剤により、四級化することができる。これにより、水または油溶性または分散性産物が得られる。
【０１３６】
塩基付加塩は、この発明の化合物の最終単離および精製中に、カルボン酸含有部分を、薬学的に許容し得る金属カチオンのヒドロキシド、炭酸、または重炭酸などのと好適な塩基、あるいはアンモニアまたは有機の第１級、第２級、または第３級アミンと反応させることにより、in situで調製することができる。
【０１３７】
薬学的に許容し得る塩基付加塩は、リチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、およびアルミニウムなどのアルカリ金属またはアルカリ土類金属ベースのカチオン、ならびにアンモニウム、テトラメチルアンモニウム、テトラエチルアンモニウム、メチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、エチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミンなどを含む無毒性第４級アンモニアおよびアミンカチオンを含むが、それらに限定されない。塩基付加塩を形成するのに有用な他の代表的な有機アミンは、エチレンジアミン、エタノールアミン、ジエタノールアミン、ピペリジン、ピペラジンなどを含む。
【０１３８】
この発明の化合物の局所投与の剤形は、本明細書中に記載のように、粉剤、スプレー、軟膏、および吸入剤を含む。活性化合物は、無菌状態で、必要であるかもしれない薬学的に許容し得る担体ならびにいかなる必要とされる保存剤、緩衝液、または推進剤と混合される。眼科用製剤、眼軟膏、粉剤、および溶液もまた、この発明の範囲内であると予期される。
【０１３９】
非経口投与
非経口注射用の本発明の医薬組成物は、薬学的に許容し得る無菌水溶性または非水溶性溶液、分散剤、懸濁液、あるいは乳液、ならびに仕様直前に無菌注射溶液または分散剤に再構成するための無菌粉剤を含む。好適な水溶性および非水溶性担体、希釈剤、溶剤、またはビヒクルの例は、水、エタノール、ポリオール（グリセロール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコールなど）、およびそれらの好適な混合物、植物性オイル（オリーブオイルなど）、ならびにオレイン酸エチルなどの注射可能な有機エステルを含む。適切な流動性を、例えば、レシチンなどの被覆材料の使用により、分散剤の場合必要粒子サイズの維持により、および界面活性剤の使用により、維持することができる。
【０１４０】
これらの組成物はまた、保存剤、湿潤剤、乳化剤、および分散剤などの補助剤を含有することができる。微生物の活動の予防は、様々な抗菌および抗真菌剤、例えば、パラベン、クロロブタノール、フェノール、ソルビン酸などを入れることにより確実にすることができる。また、砂糖、塩化ナトリウムなどの等張剤を含むことが望ましいだろう。注射用医薬形態の持続的吸収が、モノステアリン酸アルミニウムおよびゼラチンなどの吸収を遅らせる剤を入れることにより、もたらされる。 
【０１４１】
いくつかの場合、薬の効果を持続させるため、皮下または筋肉内注射からの薬の吸収を遅くするのが望ましい。この結果は、難水溶解性の結晶または非晶質材料の液体懸濁物の使用により、達成することができる。そして、薬剤の吸収率は、その溶解率に依存し、言い換えると、結晶サイズおよび結晶形状に依存する。代わりに、非経口投与薬剤形態の遅延型吸収は、薬剤をオイルビヒクルに溶解させるまたは懸濁させることにより、達成される。
【０１４２】
注射可能なデポー形態は、薬剤のマイクロカプセル化したマトリクスをポリラクチド−ポリグリコリドなどの生分解性ポリマー内に形成することにより、作られる。薬剤対ポリマーの比率および用いられる特定のポリマーの性質に依存して、薬剤放出率を制御することができる。他の生分解性ポリマーの例は、ポリ（オルトエステル）およびポリ（無水物）を含む。デポー注射製剤はまた、体内組織に適合するリポソームまたはマイクロエマルジョン内に薬剤を捕捉することにより調製される。
【０１４３】
注射製剤は、例えば、バクテリアまたはウィルス保持フィルタと通すにろ過より、または使用直前に無菌水または他の無菌注射媒体に溶解または分散させることができる無菌固体組成物の形態で殺菌剤に組み込むことにより、滅菌することができる。
【０１４４】
経口投与
本発明は、本発明の医薬組成物の経口投与方法を提供する。経口固体剤形は、一般的にRemington's Pharmaceutical Sciences, 18th Ed., 1990 (Mack Publishing Co. Easton PA 18042)の第89章に記載されている。経口投与用の固体剤形は、カプセル、錠剤、ピル、粉剤、トローチまたは薬用キャンディー、カシェー、ペレット、および顆粒を含む。
【０１４５】
また、リポソームまたはプロテイノイドカプセル化は、本発明の組成物を製剤化するために使用することができる（例えば、米国特許第4,925,673号に報告されているプロテイノイドミクロスフィアとして）。リポソームカプセル化は、様々なポリマー（例えば、米国特許第5,013,556号）により誘導体化されたリポソームことを含むができる。一般的に、製剤は、本発明の化合物ならびに、胃で分解から守り、腸で生物活性材料を放出させる不活性成分を含む。
【０１４６】
かかる固体剤形において、活性化合物を、少なくとも１種の不活性の、薬学的に許容し得る賦形剤または担体と混合するか、またはこれを含むために化学的に修飾する。賦形剤または担体は、好ましくは（ａ）タンパク質分解の阻害、および（ｂ）胃または腸から血流内への摂取を可能にする。最も好ましい態様において、賦形剤または担体は、化合物の摂取、化合物の全体的な安定性および／または体内での化合物の循環時間を増加させる。
【０１４７】
賦形剤および担体は、例えば、クエン酸ナトリウムまたは第二リン酸カルシウムおよび／または（ａ）デンプン、ラクトース、ショ糖、ブドウ糖、セルロース、調製デキストラン、マンニトール、およびケイ酸などの充填剤または増量剤、ならびに三リン酸カルシウム、炭酸マグネシウムおよび塩化ナトリウムなどの無機塩、およびFAST-FLO（商品名）、EMDEX（商品名）、STA-RX 1500（商品名）、EMCOMPRESS（商品名）およびAVICEL（商品名）などの市販の希釈剤；（ｂ）結合剤など、例えば、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ガム（例えば、アルギン酸、アカシア）、ゼラチン、ポリビニルピロリドン、およびショ糖、（ｃ）グリセロールなどの保湿剤、（ｄ）寒天、炭酸カルシウム、バレイショまたはタピオカデンプン、アルギン酸、あるケイ酸、炭酸ナトリウム、デンプンベースの市販の崩壊剤を含むデンプン、EXPLOTAB（商品名）、デンプングリコール酸ナトリウム、AMBERLITE（商品名）、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ウルトラマイロペクチン(ultramylopectin)、ゼラチン、オレンジピール、カルボキシメチルセルロース、天然スポンジ、ベントナイト、不溶性陽イオン交換樹脂、および寒天、カラヤ、トラガカントなどの粉末ゴムなどの崩壊剤；（ｅ）パラフィンなどの溶液抑制剤；（ｆ）第４級アンモニア化合物ならびにオレイン酸、リノール酸、およびリノレン酸を含む脂肪酸などの吸収促進剤；（ｇ）例えば、セチルアルコールおよびモノステアリン酸グリセロール、ラウリル硫酸ナトリウム、ジオクチルスルホコハク酸ナトリウム、およびジオクチルスルホン酸ナトリウムを含むアニオン性洗浄性界面活性剤、塩化ベンザルコニウムまたは塩化ベンゼトニウムを含むカチオン性洗剤、ラウロマクロゴール４００、ステアリン酸ポリオキシル４０、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油１０、５０および６０、モノステアリン酸グリセロール、ポリソルベート４０、６０、６５、および８０、ショ糖脂肪酸エステル、メチルセルロースおよびカルボキシメチルセルロースを含む非イオン性洗剤などの湿潤剤；（ｈ）カオリンおよびベントナイト泥などの吸収剤；（ｉ）タルク、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、固体ポリエチレングリコール、ラウリル硫酸ナトリウム、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、液体パラフィン、植物性オイル、ワックス、CARBOWAX（商品名）4000、CARBOWAX（商品名）6000、ラウリル硫酸マグネシウム、およびそれらの混合物などの潤滑剤；および（ｊ）デンプン、タルク、発熱性シリカ、およびケイアルミン酸水和物を含む、製剤中に薬剤の流動特性を改善し、および圧縮中に再配列を補助する流動促進剤を含む。カプセル、錠剤およびピルの場合、剤形はまた、緩衝液を含むことができる。
【０１４８】
同様の固体組成物はまた、ラクトースまたは乳糖などの賦形剤、ならびに高分子量のエチレングリコールなどを使用して、軟性および硬性の充填ゼラチンカプセルの充填剤として用いることができる。
【０１４９】
錠剤、ドラジェー、カプセル、ピル、および顆粒の固体剤形は、腸溶性被覆材料および医薬製剤分野で周知の他の被覆材料などの被覆材料および殻で調製することができる。それらは随意に、不透明化(opacifying)剤を含有でき、また、活性成分のみを、または選択的に腸システムの一部で、随意に遅延型の方法で放出する組成物であることができる。模範的な材料はEUDRAGIT（登録商標）として入手可能な材料などの、ｐＨ感受性の溶解性を有するポリマーを含む。使用可能な包埋組成物の例は、ポリマー物質およびワックスを含む。
【０１５０】
活性化合物はまた、マイクロカプセル化形態内に、適当な場合、１種または２種以上の上述の賦形剤と共に入れることができる。
経口投与用液体剤形は、薬学的に許容し得る乳液、溶液、懸濁液、シロップ、およびエリキシル剤を含む。活性化合物に加えて、液体剤形は、当該技術分野で通常用いられる不活性希釈剤、例えば、水あるいはエチルアルコール、イソプロピルアルコール、炭酸エチル、酢酸エチル、ベンジルアルコール、安息香酸ベンジル、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、ジメチルホルムアミド、オイル（特に、綿実、ラッカセイ、コーン、胚芽、オリーブ、ヒマシ、および、ゴマ油）、グリセロール、テトラヒドロフルフリルアルコール、ポリエチレングリコール、ソルビタン脂肪酸エステル、およびそれらの混合物などの他の溶剤、可溶化剤および乳化剤などを含有することができる。
【０１５１】
不活性希釈剤の他に、経口組成物はまた、湿潤剤、乳化および懸濁剤、甘味料、着色料、香味料、および香料剤などの補助剤を含むことができる。経口組成物を調製し、飲料などの食品をさらに含有することができる。
【０１５２】
活性化合物に加えて、懸濁液は、例えばエトキシル化イソステアリルアルコール、ポリオキシエチレンソルビトールおよびソルビタンエステル、微結晶性セルロース、アルミニウムメタヒドロキシド(metahydroxide)、ベントナイト、寒天、トラガカントおよびそれらの混合物などの懸濁剤を含有することができる。
【０１５３】
肺投与
本明細書にてまた予期されるのは、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤（またはその誘導体）の肺送達である。阻害剤は、吸入の間に動物の肺に送達され、それにより、血流への肺上皮内層の横断を促進させる。Adjei et al., Pharmaceutical Research, 7: 565569 (1990); Adjei et al., International Journal of Pharmaceutics, 63: 135-144 (1990) (酢酸ロイプロリド); Braquet et al., Journal of Cardiovascular Pharmacology, 13 (Suppl. 5): s.143-146 (1989) (エンドセリン-1) ; Hubbard et al., Annals of Internal Medicine, 3: 206-212 (1989) (α１−抗トリプシン); Smith et al., J. Clin. Invest., 84: 1145-1146 (1989)(α１−プロテイナーゼ); Oswein et al., "Aerosolization of Proteins," Proceedings of Symposium on Respiratory Delivery II, Keystone, Colorado, March, 1990 (組換え人成長ホルモン); Debs etal., The Journal of Immunology, 140: 3482-3488 (1988) (インターフェロンγおよび腫瘍壊死因子α)ならびにPlatz et al., 米国特許第5,284,656号(顆粒球コロニー刺激因子)参照。
【０１５４】
治療薬の肺送達のために設計された広範囲にわたる機械デバイスは、当業者によく知られている噴霧器、定量吸入器、および粉末吸入器を含むが、それらに限定されず、この発明の実施の際の使用が予期される。 
【０１５５】
本発明の実施に好適な市販のデバイスのいくつかの具体例は、Mallinckrodt, Inc.社(St. Louis, Missouri)製のULTRAVENT（登録商標）噴霧器；Marquest Medical Products社(Englewood, Colorado)製のACORN II（登録商標）噴霧器；Glaxo Inc.社(Research Triangle Park, North Carolina)製のVENTOLIN（登録商標）定量吸入器；およびFisons Corp.社(Bedford, Massachusetts)製のSPINHALER（登録商標）粉末吸入器である。
【０１５６】
すべてのかかるデバイスは、本発明の化合物の投薬に好適な製剤の使用を必要とする。典型的に、各製剤は、用いられるデバイスの型に特異的であり、治療に有用な希釈剤、補助剤、および／または担体に加え、適当な推進材料の使用を含むことができる。
【０１５７】
阻害剤組成物は、末梢肺への最も効果的な送達のために、好ましくは１０μｍより小さい、最も好ましくは０．５〜５μｍの平均粒子サイズの微粒子の形状に調製される。
【０１５８】
担体は、トレハロース、マンニトール、キシリトール、ショ糖、ラクトース、およびソルビトールなどの炭水化物を含む。製剤において使用する他の成分は、ＤＰＰＣ、ＤＯＰＥ、ＤＳＰＣ、およびＤＯＰＣなどの脂質、天然または合成界面活性剤、ポリエチレングリコール（阻害剤自体を誘導体化するためのその使用は別にしても）、シクロデキストランなどのデキストラン、胆汁塩、および他の関連エンハンサー、セルロースおよびセルロース誘導体、ならびにアミノ酸を含んでもよい。
【０１５９】
また、リポソーム、マイクロカプセルまたはミクロスフィア、包接錯体、あるいは担体の他の型の使用も、予期される。
【０１６０】
ジェット噴霧器あるいは超音波噴霧器のいずれかので使用するのに好適な製剤は、典型的に、水溶液１ｍＬあたり約０．１〜２５ｍｇの生物活性タンパク質の濃度で水に溶解した本発明の化合物を含む。製剤はまた、緩衝液および単糖を（例えば、タンパク質の安定化および浸透圧の調節のために）含むことができる。噴霧器製剤はまた、エアゾールを形成する溶液の噴霧化により生じる阻害剤組成物の表面誘起凝集を低減させるまたは防ぐために、界面活性剤を含有することができる。
【０１６１】
定量吸入デバイスで使用する製剤は一般的に、界面活性剤の助けにより推進剤に懸濁させる阻害剤化合物を含有する微粉化した粉末を含む。推進剤は、クロロフルオロカーボン、ヒドロクロロフルオロカーボン、ヒドロフルオロカーボン、またはトリクロロフルオロメタン、ジクロロジフルオロメタン、ジクロロテトラフルオロエタノールおよび１，１，１，２−テトラフルオロエタンを含む炭化水素、あるいはそれらの組み合わせなどの、この目的に用いられるいかなる従来の材料でもあることができる。好適な界面活性剤は、三オレイン酸ソルビタンおよび大豆レシチンを含む。オレイン酸もまた、界面活性剤として使用することができる。
【０１６２】
粉末吸入デバイスから投薬するための製剤は、阻害剤含有の微粉化した乾燥粉を含み、また、ラクトース、ソルビトール、ショ糖、マンニトール、トレハロース、またはキシリトールなどの充填剤を、デバイスからの粉末の分散を容易にする量で、例えば、製剤の５０〜９０重量％で含むことができる。
【０１６３】
他の投与経路
阻害剤の鼻腔送達もまた、予期される。鼻腔送達は、肺に産物を堆積させる必要なく、鼻への治療薬の投与後にタンパク質の血流への直接の通過を可能にする。鼻腔送達用の製剤は、デキストラまたはシクロデキストランを有するものを含む。他の粘膜を横切る輸送を経る送達もまた、予期される。
【０１６４】
直腸または膣投与用組成物は好ましくは、本発明の化合物を、ココアバター、ポリエチレングリコール、あるいは室温で固体であるが、体温で液体であり、したがって直腸または膣腔で溶け、活性化合物を放出する坐薬用ワックスなどの、好適な非刺激性の賦形剤または担体と混合することにより、調製することができる坐薬である。
【０１６５】
細胞および／または核膜を横切る化合物の送達を容易にするために、疎水性が比較的高い組成物が、好ましい。化合物を、疎水性を増加させる方法で修飾することができ、あるいは化合物を、疎水性の増加をもたらす疎水性担体または溶液中にカプセル化することができる。
【０１６６】
用量
本発明の医薬組成物中の活性成分の実際の用量レベルは、特定の患者、組成物、および投与方法用の所望の治療上の応答を達成するのに効果的である活性成分の量を得るために、多様であり得る。選択された用量レベルは、特定の化合物の活性、投与経路、処置する状態の重篤度、ならびに処置する患者の状態および過去の病歴に依存する。しかしながら、所望の治療上の努力(effort)を達成するために必要なレベルよりも低いレベルで化合物の用量を開始し、所望の効果が達成されるまで徐々に用量を増加させるのは、当該技術範囲内である。
【０１６７】
一般的に１日あたり体重１キログラムあたりの約０．１〜約１０００ｍｇ、約０．５〜約５００ｍｇ、約１〜約２５０ｍｇ、約１．５〜約１００ｍｇ、好ましくは約５〜約２０ｍｇの活性化合物の用量レベルが、経口でまたは静脈内に投与される。所望の場合、効果的な１日量を、投与目的のために複数回用量、例えば、１日あたり２〜４回の別々の用量に、分けることができる。
【０１６８】
本発明を、以下の例により例証する。例１では、ＤＮＡ−ＰＫ酵素の精製について説明する。例２では、標準のＤＮＡ−ＰＫ酵素アッセイを示す。例３では、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の選択性の決定に取り組む。例４は、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の細胞毒性の評価に関する。例５では、ＤＮＡ二本鎖切断修復アッセイについて説明する。例６では、放射線処置を高めるためのＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の能力について取り組む。例７では、ヒト疾患の処置におけるＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の使用に取り組む。例８〜４０では、本発明のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の非限定の例の合成および物理的特性を提供する。
【０１６９】
例において、以下の略語を使用する：ＣＯ２（二酸化炭素）、Ｕ（単位）、ｍＬ（ミリリットル）、μｇ（マイクログラム）、Ｌ（リットル）、ｍｉｎ（分）、ｒｐｍ（１分毎の回転数）、ＰＢＳ（リン酸緩衝生理食塩水）、ＬＳＢ（低塩緩衝液）、ｍＭ（ミリモル）、ＨＥＰＥＳ（Ｎ−［２−ヒドロキシエチル］ピペラジン−Ｎ’−［２−エタンスルホン酸）、ＫＯＨ（水酸化カリウム）、ＫＣｌ（塩化カリウム）、ＮａＣｌ（塩化ナトリウム）、ＭｇＣｌ２（塩化マグネシウム）、ＥＤＴＡ（エチレンジアミン四酢酸）、ＤＴＴ（ジチオスレイトール）、ＰＭＳＦ（フッ化フェニルメチルスルホニル）、ｇ（グラム）、ｈ（時間）、Ｍ（モル）、ＡＴＰ（アデノシン三リン酸）、μＭ（マイクロモル）、ｍＣｉ（ミリキュリー）、ｎＭ（ナノモル）、ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキシド）、ＲＴ（室温）、ＮＰ−４０（ＰＥＧ（９）オクチルフェニルエーテル）、ＰＡ（リン酸）、ＭｎＣｌ２（塩化マンガン）、ＢＳＡ（ウシ血清アルブミン）、ＥＧＴＡ（エチレングリコール−ｂｉｓ（β−アミノエチルエーテル）Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−四酢酸）、Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｔｒｉｓ（ヒドロキシメチル）アミノメタン塩酸）、ＭＯＰＳ（３−［Ｎ−モルホリノ］プロパンスルホン酸）、ＦＢＳ（ウシ胎仔血清）、３Ｈ（トリチウム）、Ｄ−ＰＢＳ（リン酸緩衝生理食塩水）、Ｇｙ（灰色）、ＰＫ（プロテインキナーゼ）、Ｔｒｉｓ（ｔｒｉｓ（ヒドロキシメチル）アミノメタン）、ｒａｄ（単位、放射線測定）、ＣＨ２Ｃ１２（塩化メチレン）、Ｎａ２ＳＯ４（硫酸ナトリウム）、ＥｔｏＡｃ（酢酸エチル）、ＭｇＳＯ４（硫酸マグネシウム）、ＮａＯＨ（水酸化ナトリウム）、ＤＭＦ（ジメチルホルムアミド）、ＮａＨ（水素化ナトリウム）、ＬｉＯＨ（水酸化リチウム）、ＭｅＯＨ（メタノール）、ＨＣｌ（塩酸）、ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）、ＮＨ４Ｃ１（塩化アンモニウム）、ＴＳＯＨ（ｐ−トルエンスルホン酸）、Ｋ２ＣＯ３（炭酸カリウム）、ＮＭＰ（Ｎ−メチルピロリドン）、およびＮａＨＣＯ３（炭酸ナトリウム）。
【０１７０】
例１
ＤＮＡ−ＰＫ酵素の精製
酵素阻害剤をスクリーニングするアッセイを開発するために、ヒトＤＮＡ−ＰＫの大量精製方法を行った（Lees-Miller et al., Mol. Cell. Biol., 10: 6472-6481 (1990)）。
【０１７１】
ＨｅＬａ  Ｓ３細胞（ATCC CCL-2.2；Batch F12594）を、加湿チャンバー(humidified chamber)中５％のＣＯ２下、３７℃で、１０％のＦＢＳ、１００Ｕ／ｍＬのペニシリンおよび１００ｐｇ／ｍＬのストレプトマイシンを添加したMEM-Joklik培地(Gibco)で飼育した。酵素の精製のために、細胞をそれぞれが６Ｌの培地を含有している２つのスピナーフラスコ中、およそ１×１０６細胞数／ｍＬの密度に成長させた。細胞を、GS-6R Beckman遠心分離機で１，０００ｒｐｍで１０分間遠心分離することにより、収集した。細胞ペレットを、氷冷ＰＢＳ中で１度洗浄し、遠心分離により収集した。細胞を、１０ｍＭのＨＥＰＥＳ−ＫＯＨ、ｐＨ７．２、２５ｍＭのＫＣｌ、１０ｍＭのＮａＣｌ、１ｍＭのＭｇＣｌ２、０．１ｍＭのＥＤＴＡ、および０．１ｍＭのＤＴＴを含有する氷冷ＬＳＢ緩衝液中で再懸濁し、１０分間２，０００ｒｐｍで遠心分離により収集した。細胞ペレットを、等量の緩衝液中に再懸濁し、５分間氷上に立たせ、そして液体窒素中で凍結させた。
【０１７２】
凍結したＨｅＬａ細胞ペレットを３７℃で解凍し、直ちにBeckman JA10ローター内で１０，０００×ｇで２０分間、４℃で遠心分離した。得られる上清（Ｓ１０フラクション(faction)、画分Ｉ）を収集し、固体ＰＭＳＦを、最終濃度０．５ｍＭに添加し、得られる混合物をBeckman Type 45Tiローター内で１００，０００×ｇで３時間、４℃で遠心分離した。ペレット材料を、Ｈ緩衝液（２５ｍＭのＨＥＰＥＳ−ＫＯＨ、ｐＨ７．５、０．２ｍＭのＥＤＴＡ、０．５ｍＭのＤＴＴ、０．５ＭのＫＣｌ、および１０ｍＭのＭｇＣｌ２を含有）中に再懸濁し、１００，０００×ｇで１時間、４℃で遠心分離した。Ｈ緩衝液を、イオン強度が０．１ＭのＫＣｌ（Ｓ１００−２画分、また画分ＩＩ）含有のＨ緩衝液と等しくなるまで上清に添加した。
【０１７３】
Ｓ１００−２画分を、Ｈ緩衝液中で０．１ＭのＫＣｌにより平衡を保った２８ｍＬのQ-SEPHAROSE（登録商標）FFカラム（１．５×１６ｃｍ）に適用した。樹脂を、５カラム量で洗浄し、流速１．５ｍＬ／分で１４０ｍＬの直線勾配（Ｈ緩衝液中０．１〜０．５ＭのＫＣｌ）により展開した。広範の活性ピークを、０．１ＭのＫＣｌを含むＨ緩衝液中に流出、貯留、および透析させた（画分ＩＩＩ）。
【０１７４】
画分ＩＩＩを、Ｈ緩衝液中で０．１ＭのＫＣｌにより平衡を保った８ｍＬのSP-SEPHAROSE（登録商標）FFカラム（１×１０ｃｍ）に適用した。樹脂を、５カラム量で洗浄し、流速１．５ｍＬ／分で３０ｍＬの直線勾配（Ｈ緩衝液中０．１〜０．５ＭのＫＣｌ）展開させた。活性画分を、貯留し（画分ＩＶ）、−７０℃で保管した。
【０１７５】
例２
標準のＤＮＡ−ＰＫアッセイ
ｐ５３ペプチド基質（配列番号：１）のリン酸化反応を測定するために使用される標準のキナーゼ反応は、２０μＬ中、２５ｍＭのＨＥＰＥＳ−ＫＯＨ、ｐＨ７．５、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、０．５ｍＭのＤＴＴ、５０μＭのＡＴＰ、０．０１ｍＣｉ／ｍＬの［γ−３２Ｐ］ＡＴＰ、１０μｇ／ｍＬの複製型ＩＩＩ（ＲＦＩＩＩ）ＤＮＡ、２００μＭのｐ５３ペプチドおよび０．２μｇの精製ＤＮＡ−ＰＫを含有した（例１に記載のとおり）。
Glu-Pro-Pro-Leu-Ser-Gln-Glu-Ala-Phe-Ala-Asp-Leu-Trp-Lys-Lys-Arg
配列番号：１
【０１７６】
反応を、室温で行った。反応を、ＡＴＰの付加により開始し、ホスホセルロースペーパーへの適用により停止した。ホスホセルロースペーパーに染み付けた反応産物を、合計少なくとも２５０ｍＬの量の１０％酢酸または１５０ｍＭのリン酸で５回洗浄した。ペーパーを空気乾燥し、放射能を、Beckman LS6000ICシンチレーションカウンタで決定した。
【０１７７】
ＤＮＡ−ＰＫ活性は、線形デュプレックスＲＦＩＩＩ  ＤＮＡの存在下で１７倍促進されることが見出され、活性は、ポリペプチド基質の付加に依存した。ＡＴＰ消費についてのＫｍおよびＶｍａｘは、それぞれ１分あたり６．６μＭのＡＴＰおよび１．２ｐｍｏｌのＡＴＰであることが見出された。酵素活性を、ＩＣ５０＝１００〜２５０ｎＭのワートマニンにより、およびＩＣ５０＝５ｎＭのデメトキシビリジンにより、阻害した。
【０１７８】
活性化合物の一例は、２０ｎＭのＩＣ５０を有する１０−ベンジル−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オンである。本発明の化合物は試験され、１μＭ未満から約１００μＭ、典型的に約１〜約１００μＭのＩＣ５０を有する。
【０１７９】
例３
選択性の決定
ＤＮＡ−ＰＫの最も強力な阻害剤のいくつかを、リン酸化反応により触媒される他のキナーゼ酵素を阻害する能力について試験した。ＤＮＡ−ＰＫ特異的阻害剤を一般的なプロテインキナーゼ阻害剤から区別するために、例２で同定した阻害剤を、遠く関係する（系統の観点から）プロテインキナーゼ（Hunter et al., Trends Biochem. Sci., 22: 18-22 (1997)）、カゼインキナーゼＩ、プロテインキナーゼＣθおよびカルシウム／カルモデュリン依存性キナーゼＩＩによるアッセイにおいて使用した。どの阻害剤が一連のより近く関係するキナーゼからＤＮＡ−ＰＫに選択的に結合するかを同定するために、化合物を、毛細血管拡張性運動失調関係の（ＡＴＲ）プロテインキナーゼ、ＦＫ５０６ラパマイシン関連のプロテインキナーゼ、およびホスファチジリノシトール−３キナーゼｐ１１０δに対する阻害活性について検査した。ＤＮＡ−ＰＫにより触媒されるリン酸化反応を選択的に阻害した化合物を、ＤＮＡ−ＰＫの特異的阻害剤と定義した。阻害の選択性は、以下のように定義することができる：
（ＩＣ５０（試験酵素））／（ＩＣ５０（ＤＮＡ−ＰＫ））＞１０
【０１８０】
すべてのアッセイを、室温で、ポリプロピレンマイクロヒュージチューブまたはポリスチレンマイクロタイタープレート中で行った。
【０１８１】
ＰＩ３Ｋβアッセイ
キナーゼアッセイは、６０μＬ中、２％ＤＭＳＯ、２０μＭのＡＴＰ、４０μＭのＨＥＰＥＳ−ＫＯＨ、ｐＨ７．４、１μＭのホスファチジリノシトール（４，５）Ｐ２、０．００８ｍＣｉ／ｍＬの［γ−３２Ｐ］ＡＴＰ、８ｍＭのＭｇＣｌ２、１ｍＭのＤＴＴ、０．０５ｍｇ／ｍＬのウマＩｇＧ、および１ｎＭのＰＩ３Ｋβ精製酵素中にＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を含有した。反応を、酵素の付加により開始し、１０分間の１６０μＬの１Ｍリン酸カリウム、ｐＨ８．０、３０ｍＭのＥＤＴＡによる室温インキュベーションの後に停止した。反応が終了した混合物を、ＰＶＤＦプレート（メタノールで予め湿らせた）に移し、１Ｍリン酸カリウムで３回洗浄し、空気乾燥し、放射能を液体シンチレーションカウンタ（Wallace 1450マイクロベータプラス）を使って測定した。
【０１８２】
Ｃｈｋｌアッセイ
キナーゼアッセイは、６０μＬ中、１．２％ＤＭＳＯ、４μＭのＡＴＰ、２０ｍＭのＨＥＰＥＳ−ＫＯＨ、ｐＨ７．４、２０μＭのＣｄｃ２５Ｃペプチド（N-leu-tyr-arg-ser-pro-ser-met-pro-glu-asn-leu-asn-arg-arg-arg-arg-OH）、０．００２ｍＣｉ／ｍＬ［γ−３２Ｐ］ＡＴＰ、５ｍＭのＭｇＣｌ２、０．１％のＮＰ−４０、１ｍＭのＤＴＴ、および２１０ｎｇのＣｈｋｌ精製酵素中にＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を含有した。反応を、放射性ヌクレオチドの付加により開始し、１０分間の２０μＬの６００ｍＭ  ＰＡによる室温インキュベーションの後に停止した。反応が終了した混合物を、Ｐ８１プレート（１５０ｍＭのＰＡで予め湿らせた）に移し、１５０ｍＭのＰＡで５回洗浄し、放射能を液体シンチレーションカウンタ（Wallace 1450マイクロベータプラス）を使って測定した。
【０１８３】
ＦＫ５０６ラパマイシン関連プロテインキナーゼ（ＦＲＡＰ）アッセイ
キナーゼアッセイは、６０μＬ中、３％ＤＭＳＯ、１０ｍＭのＨＥＰＥＳ−ＫＯＨ、ｐＨ７．４、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、５０ｍＭのＮａＣｌ、０．３ｍｇ／ｍＬのＢＳＡ、１０μＭのＡＴＰ、０．０８ｍＣｉ／ｍＬの［γ−３２Ｐ］ＡＴＰ、０．２ｍｇ／ｍＬの酸性ｐＨに安定なタンパク質（ＰＨＡＳ）基質、精製した組み換えＦＲＡＰキナーゼ（Brown et al., Nature, 369: 756-758, 1994）中にＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を含有した。反応を、ＡＴＰの付加により開始し、４５分間の２０μＬの０．９Ｍ  ＰＡ室温インキュベーションの後に停止した。反応が終了した混合物を、Ｐ８１プレート（１５０ｍＭのＰＡで予め湿らせた）に移し、１５０ｍＭのＰＡで５回洗浄し、放射能を液体シンチレーションカウンタ（Wallace 1450マイクロベータプラス）を使って測定した。
【０１８４】
Ｓｒｃキナーゼアッセイ
Ｓｒｃキナーゼおよび基質ペプチドを、Upstate Biotechから購入した。反応カクテルは、１００ｍＭのＴｒｉｓ−ＨＣ１、ｐＨ７．５、１２５ｍＭのＭｇＣｌ２、２５ｍＭのＭｎＣｌ２、２ｍＭのＥＧＴＡ、２ｍＭのＤＴＴ、１００μＭのペプチド基質、１０μＭのＡＴＰ、反応あたり２．５μＣｉのγ３２Ｐ−ＡＴＰ、反応あたり６単位のＳｒｃキナーゼを含有した。ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤化合物を、純粋なＤＭＳＯ中の反応物に１：１０の希釈比（最終的に１０％のＤＭＳＯ）で付加した。市販の阻害剤であるＰＰ１またはＰＰ２を、対照として使用した。
【０１８５】
反応物（６０μＬ）を、３０分間室温でインキュベートし、１５０μＬの１５０ｍＭ  ＰＡを付加することによって停止した。そして、反応混合物（２１０μＬのうち２００μＬ）を、ミリポア９６ウェルｐ８１プレートにピペットで移し、１５０ｍＭのＰＡにより３×２００μＬ洗浄した。Eco-Scint（６０μＬ）を、洗浄し、乾燥させたウェルに添加し、プレートを、Wallaceカウンタで数えた。
【０１８６】
ｃｄｃ２キナーゼアッセイ
ｃｄｃ２キナーゼおよびヒストンＨ１基質を、Upstate Biotechから購入した。反応カクテルは、５０ｍＭのＴｒｉｓ−ＨＣ１、ｐＨ７．５、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、１ｍＭのＥＧＴＡ、２ｍＭのＤＴＴ、０．０１％のＢＲＩＪ（登録商標）３５、５μｇのヒストンＨ１、１０μＭのＡＴＰ、反応あたり３．５μＣｉのγ３２Ｐ−ＡＴＰ、反応あたり１μＬのＳｒｃキナーゼを含有した。ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤化合物を、純粋なＤＭＳＯ中の反応物に１：１０の希釈比（最終的に１０％のＤＭＳＯ）で付加した。
【０１８７】
反応物（６０μＬ）を、１０分間室温でインキュベートし、１５０μＬの１５０ｍＭ  ＰＡを付加することによって停止した。そして、反応混合物（２１０μＬのうち２００μＬ）を、ミリポア９６ウェルｐ８１プレートにピペットで移し、１５０ｍＭのＰＡにより３×２００μＬ洗浄した。Eco-Scint（６０μＬ）を、洗浄し、乾燥させたウェルに添加し、プレートを、Wallaceカウンタで数えた。
【０１８８】
ＰＫＡキナーゼアッセイ
ＰＫＡキナーゼおよび基質を、UpstateBiotechから購入した。２０ｍＭのＭＯＰＳ、ｐＨ７．２、２５ｍＭのβ−グリセロールホスフェート、５ｍＭのＥＧＴＡ、１ｍＭのオルトバナジウム酸ナトリウム、１ｍＭのＤＴＴ、１１．２５ｍＭのＭｇＣｌ２、１０μＭのＡＴＰ、ＰＫＡ０．０６μＬの酵素、１０μＬの基質カクテル、４μＣｉの［γ３２Ｐ］ＡＴＰ、および１０μＬの阻害剤カクテルを含有する反応カクテル（５０μＬ）を、それぞれ５０μＬアッセイに使用した。化合物を、純粋なＤＭＳＯ中の反応物に１：１０の希釈比（最終的に１０％のＤＭＳＯ）で付加した。
【０１８９】
反応物（６０μＬ）を、１０分間室温でインキュベートし、１５０μＬの１５０ｍＭ  ＰＡを付加することによって急冷した。そして、反応混合物（２１０μＬのうち２００μＬ）を、ミリポア９６ウェルｐ８１プレートにピペットで移し、１５０ｍＭのＰＡにより３×２００μＬ洗浄した。Eco-Scint（６０μＬ）を、洗浄し、乾燥させたウェルに添加し、プレートを、Wallaceカウンタで数えた。
【０１９０】
例４
細胞毒性の決定
短期間（１０時間）および長期間（５日）の様々なＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の細胞毒性を測定した。ヒト結腸直腸癌細胞株、ＨＣＴ−１１６を、５０μＭまでの濃度の阻害剤化合物と共にインキュベートした。細胞を、加湿インキュベータ中５％のＣＯ２下、３７℃で、１０％のＦＢＳ、１ｍＭのピルビン酸ナトリウム、２ｍＭのＬ−グルタミン、１００Ｕ／ｍＬのペニシリン、および１００μｇ／ｍＬのストレプトマイシンを含有するＲＰＭＩ１６４０(Gibco)中に維持した。培養した細胞をトリプシン処理し、計数し、１０００細胞数／ウェルの濃度で９６ウェルプレートに播種した。細胞を、１．８μＭ〜５０μＭの様々な濃度の阻害剤化合物と共に、１０時間または５日間インキュベートし、化合物含有媒体を除去し、薬剤なしの新しい培地と交換した。
【０１９１】
５日後、３Ｈチミジン（１μＣｉ／ウェル）を、各ウェルに添加し、さらに２０時間インキュベートした。プレートを、−７０℃で少なくとも２時間冷凍し、そして３７℃で解凍し、細胞を溶解させた。ＤＮＡをガラス繊維フィルタに採取し、Packard Matrix 96ダイレクトベータカウンタで３Ｈチミジンの取り込みについて数えた。
【０１９２】
例５
ＤＮＡ二本鎖切断修復アッセイ
ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の細胞効果をさらに決定するため、染色体の不連続性(discontinuity)を測定するためのアッセイを用いた。電離放射線は、染色体ＤＮＡ二本鎖切断を誘発する。高用量の放射線に続いて、無傷のより大きな染色体から染色体フラグメントを区別するために、染色体を細胞から抽出し、パルスフィールド電気泳動により断片化することができる。この技術を使用して、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の活性を測定した。
【０１９３】
ＭＤＡ−ＭＢ２３１（ヒト乳癌）細胞を、ＲＰＭＩ１６４０＋１０％のＦＢＳ、２ｍＭのＬ−グルタミン、ペニシリンＧ・１００Ｕ／ｍｌ−硫酸ストレプトマイシン・１０μｇ／ｍｌ、１ｍＭのピルビン酸Ｎａと共に、Ｔ２５フラスコに播種した。融合したら、培地を除去し、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤またはビヒクル含有の培地と交換した。細胞を、加湿チャンバー中５％のＣＯ２下、３７℃で１時間インキュベートした。そして培地を除去し、フラスコを氷冷Ｄ−ＰＢＳで満たし、（ａ）直ちに処理；（ｂ）直ちに照射（３３５ｒａｄ／分の流量で１３７Ｃｓ  Ｍａｒｋ  Ｉ照射器において２５Ｇｙ）および処理；（ｃ）２時間ＲＰＭＩ１６４０＋ビヒクル一式において３７℃で（ＤＮＡ修復させるために加湿した５％ＣＯ２雰囲気で）照射およびインキュベート、あるいは（ｄ）ＲＰＭＩ１６４０＋ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤化合物一式において照射およびインキュベートのいずれかを行った。
【０１９４】
細胞を処理するために、Ｄ−ＰＢＳまたは培地を５ｍｌの氷冷Ｄ−ＰＢＳと交換し、細胞をフラスコから除去し、細胞再懸濁緩衝液で濃縮し（１０ｍＭのＴｒｉｓ  ｐＨ７．２、５０ｍＭのＥＤＴＡ）温かい２％のきれいに切ったアガロース（Bio-Rad #170-3594）に付加した。細胞スラリーをアガロースに埋め込み、そしてＰＫ緩衝液（１０ｍＭのＴｒｉｓ  ｐＨ８．０、１００ｍＭのＥＤＴＡ、１％のラウリルサルコシン、０．２％のデオキシコール酸ナトリウム、１００μｇ／ｍｌのプロテイナーゼＫ（Bio-Rad #732-6348)）中、４℃で２分間インキュベートし、５０℃で一晩インキュベートした。アガロースプラグに埋め込まれた細胞を、１０ｍＭのＴｒｉｓ  ｐＨ８．０、５０ｍＭのＥＤＴＡ含有の緩衝液で３回１５分間洗浄した。
【０１９５】
そしてアガロースゲル（１％低溶解アガロース；Bio-Rad #162-0017）を、０．５×ＴＢＥ中で円形プラグとして成型し、染色体ＤＮＡを、９９Ｖ（２Ｖ／ｃｍ）、４５秒パルス時間で、４８時間、CHEF-DRII細胞装置（Bio-Rad）内で１４℃の循環０．５×ＴＢＥと共にパルスフィールド電気泳動により断片化した。染色体ＤＮＡを、SYBR-Gold（Molecular Probes #S11494）で視覚化し、STORM 860（Molecular Dynamics）で蛍光イメージを定量化した。
【０１９６】
この技術を使用して、放射線誘発性細胞滅殺を高めた１０−ベンジル−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−ｌ０Ｈ−アクリジン−９−オンの濃度（ＤＮＡ合成アッセイにより測定）はまた、ＤＮＡ二本鎖切断修復を阻害したことを見出した。
【０１９７】
これらのデータは、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤が染色体ＤＮＡ二本鎖切断修復を混乱させることを実証し、このＤＮＡ修復反応の阻害は、放射線毒性の増強に関与することを提案している。さらに、これらのデータは、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤は核内の標的に結合し、最終的にＤＮＡ  ｄｓｂｓを引き起こす化学的および物理的変化を生じさせるものへの感受性を誘発することを提案している。
【０１９８】
例６
放射線の増大：細胞増殖アッセイ
本発明のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤化合物の放射線処置の毒性効果を高める能力を測定するために、ヒト結腸直腸癌細胞株、ＨＣＴ−１１６を、５０μＭまで濃度の阻害剤化合物でインキュベートし、８００ｒａｄまでの用量でγ放射線処理した。細胞を、１０％のＦＢＳ、１ｍＭのピルビン酸ナトリウム、２ｍＭのＬ−グルタミン、１００Ｕ／ｍＬのペニシリン、および１００μｇ／ｍＬのストレプトマイシンを含有するＲＰＭＩ１６４０（Gibco)中、加湿チャンバー中５％のＣＯ２下、３７℃で維持した。培養した細胞をトリプシン処理し、計数し、１０００細胞数／ウェルの濃度で９６ウェルプレートに播種した。
【０１９９】
細胞を、１．８μＭ〜５０μＭの様々な濃度の阻害剤化合物と共に、１０時間または５日間インキュベートし、そして化合物含有媒体を除去し、薬剤なしの新しい培地と交換した。５日後、３Ｈチミジン（１μＣｉ／ウェル）を、各ウェルに添加し、さらに２０時間インキュベートした。プレートを、−７０℃で少なくとも２時間冷凍し、そして３７℃で解凍し、細胞を溶解させた。
【０２００】
ＤＮＡをガラス繊維フィルタに採取し、Packard Matrix 96ダイレクトベータカウンタで３Ｈチミジンの取り込みを決定した。放射線誘発性細胞殺滅の化合物依存性増強を、放射線のみの効果および放射線に阻害剤化合物を加えたものの効果を比較することにより、決定した。
【０２０１】
例えば、１０−ベンジル−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オンを試験し、放射線誘発性細胞殺滅を１７．５μＭで２倍高めた。いくつかの本発明のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤は、放射線誘発性細胞殺滅を１００μＭ未満で２倍高めた。
【０２０２】
例７
ヒト疾患の処置におけるＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の使用
本明細書中に記載の観察は、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤が、癌を含む増殖疾患の処置における広義の適用を有することを示す。特に、阻害剤は、ヒト癌の処置中に放射線の治療上の効果の有効性を高め、化学療法ならびに遠隔療法（すなわち、体から離れた源から投与される放射線療法）、放射免疫治療、および近接照射療法（すなわち、照射源が、体に近いかまたは体内にある放射線療法）を含む、放射線処置のいくつかの形態と組み合わせて使用することもできる。放射線は、定位的放射性手術または分割マイクロビーム遠隔療法により投与することができる。
【０２０３】
上記の動物実験で行われたように、遠隔療法中、放射線処置前の薬剤投与は、腫瘤を低減させるのに最も効果的である。この方法において、薬剤を、全身投与し、放射線を、腫瘍部位に局所的に集束させた。放射線処置後にＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を投与するのが有利な状況も存在し得る。いずれかの処置において、薬剤を、本明細書中に記載の多くの経路のいずれかにより送達することができる。
【０２０４】
遠隔療法の有効性の増大を、放射線治癒(radiocurative)腫瘍ならびに放射線抵抗性(radiorefractory)腫瘍に適用することができる。頸部、喉頭、胸および前立腺、ホジキン疾患、および急性リンパ性白血病の癌である精上皮腫は、この部類のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤が、より高い治療上の効果を達成し、付随的組織毒性を低減させることにより、処置を改善する、放射線治癒腫瘍の例である。
【０２０５】
薬剤を遠隔療法と共に使用する併用治療もまた、放射線耐性腫瘍の放射性反応性を高める効果を有する；いくつかの例は、グリア芽腫、骨原生肉腫、網膜芽腫、星状細胞腫、およびいくつかの頭頸部癌として含む。ＤＮＡ−ＰＫ活性の阻害は、放射線が、治癒目的で使用される全ての場合において治療上の利点であり得ることが予想される。
【０２０６】
放射線療法はまた、癌処置中、疼痛管理に用いられる。疼痛の緩和は、いくつかの処置戦略の重要な要素である。緩和目的の放射線手法はまた、腫瘍および可能な通常の組織におけるＤＮＡ−ＰＫの阻害、例えば、骨癌に関連する骨疼痛の処置のためのＳｎ−１１７などの骨局在化同位体の投与により高められることが予期される。
【０２０７】
本発明のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤はまた、放射免疫治療および近接照射療法との併用において効果的である。これらの治療における目標は、周囲の通常の組織への損害を最小限に抑えて、放射線を内部で腫瘍部位に送達させることであり、前立腺癌のための放射線シードインプラントである。ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を、これらの放射線処置の治療指数を高めるにもまた使用することができる。
【０２０８】
本発明のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤はまた、化学療法の利点を高めるために使用することができる。ＤＮＡ損害を誘発する化学療法剤およびＤＮＡ−ＰＫ阻害剤による併用処置は、培養したヒト腫瘍細胞にエトポシド、ブレオマイシン、およびクロラムブシルを使用する実験において観察されたように、腫瘍組織で相乗効果を誘発する。これらのデータは、トポイソメラーゼ阻害剤、アルキル化剤、および／またはブレオマイシンを用いる治療計画が、この部類のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤により高められることを示す。癌の処置に使用される他の化学的変化を生じさせるものはまた、ＤＮＡ−ＰＫの阻害により効果的になり得る。
【０２０９】
治療上の利点はまた、抗体に接合したＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の投与を通じて得ることができる。薬剤の送達は、抗体認識の決定の機能として体内の特異的部位を標的にできる。この投与方法は、放射線または化学療法と組み合わせることができる。ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の薬剤は、それ自体が腫瘍特異的抗体に結合する化学療法剤と同時投与することができることが想定される。
【０２１０】
また、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤は、上記の放射線治療および化学療法などの遺伝毒性処置と共に、またはそれらなしで、細胞分裂周期の非遺伝毒性モジュレーターと組み合わせて使用することができることが想定される。かかる非遺伝毒性処置は、細胞周期代謝を混乱させ、細胞周期の開始、ＤＮＡ複製、中心体の重複、染色体の分離、および細胞質分裂などの細胞周期事象の時間的順序および速度論に影響を及ぼすことが予想される。これらの細胞周期事象の実行は、ＤＮＡ損害修復に関係する事象と一体になる。したがって、細胞周期の進行に伴うＤＮＡ損害の協調的修復の中断の複合効果は、致命的結果を伴い細胞分裂周期の忠実度を低減させると予想される。
【０２１１】
多くの抗癌薬がまた、免疫抑制性があるため、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤もまた、炎症性疾患の処置における薬剤の有効性を高めるために使用することができる。阻害剤との併用治療から利益を受けることができるいくつかの疾患の例は、リウマチ関節炎、乾癬、白斑、ヴェーゲナー肉芽腫症、および全身性エリテマトーデス（ＳＬＥ）である。
【０２１２】
関節炎、ヴェーゲナー肉芽腫症、およびＳＬＥの処置における共通の趣旨は、電離放射線、メトトレキサート、およびシクロホスファミドなどの免疫抑制性療法の使用である。これらの処置は、直接的にあるいは間接的にＤＮＡ損害を誘発するため、免疫細胞を害することのないＤＮＡ−ＰＫ活性の阻害は、細胞をこれらの標準の処置による制御により感受性を持たせるだろう。乾癬および白斑は一般的に、ソラレンと組み合わせて紫外線（ＵＶ）で処置する。
【０２１３】
これらの２種類のＤＮＡ損害剤は、この疾患に関与する思われるＴ細胞の死滅を誘発する。ＤＮＡ−ＰＫの阻害は、紫外線およびソラレンの死滅効果を高め、治療計画の治療指数を増加させる。一般的に、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤は、現在使用されている免疫抑制性薬剤と組み合わせて炎症性疾患細胞の制御の有効性を高めることができる。
【０２１４】
最近、マウスから培養した細胞は、ＤＮＡ−ＰＫの欠乏のため、レトロウィルス感染に耐性があることが実証されている（Daniel et al., Science, 284: 644-647 (1999)）。したがって、この部類のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤を、レトロウィルス感染から細胞を守るために使用することができる。これらの阻害剤は、Ｔ細胞のＨＩＶ感染を阻止することにより、後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）の処置における治療上の利点を有することができる。この例において、この部類の阻害剤は、単一の剤として、またはプロテアーゼ阻害剤、逆転写酵素阻害剤、ヌクレオシド類似体などの他の抗ウィルス剤と同時投与として著しい活性を有することができる。
【０２１５】
ＤＮＡ−ＰＫがレトロウィルス感染に関与するまで、本発明の阻害剤を、治療的介入に使用することができる。レトロウィルスのＲＮＡゲノムは、感染した細胞のゲノムに組み込むＤＮＡにコピーされる。組み込みは、必然的に宿主細胞ゲノム内へのｄｓｂｓの導入を必要とし、観察から、ＤＮＡ−ＰＫの役割は、切断を修復ことであることを提案する（Daniel et al., Science, 284:644-647 (1999)）。したがって、ＤＮＡ−ＰＫの阻害は、細胞成長および感染した細胞のシグナルアポトーシスを止める。
【０２１６】
レトロウィルス感染したJurkat J77細胞を使用した予備的結果は、アポトーシスが、ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤で処置した細胞において、処置していない細胞と比べて１．５〜２倍増加したことを示した。
【０２１７】
本発明の阻害剤はまた、骨髄移植の前の骨髄切断中に効果的であり得る。骨髄の調整は現在、電離放射線、シクロホスファミド、および／またはブスルファンなどの細胞毒での処置により行われる。本手法の目標は、現存の骨髄細胞を除去し、移植した幹細胞に定着させるための場所を提供することである。したがって、阻害剤は、より少ない毒性副作用でより効果的な骨髄調整を可能にすることにより、現在の処置の細胞毒性効果を高めることができる。
【０２１８】
例８〜５１
ＤＮＡ−ＰＫ阻害剤およびそれらの合成方法の例
本発明のＤＮＡ−ＰＫ阻害剤の非限定の合成例を、以下に示す。
【０２１９】
例８
トリフルオロメタンスルホン酸１−ヒドロキシ−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イルエステル
【化９】
2006523681.tif 000010
【０２２０】
トリフルオロメタンスルホン酸無水物（０．５４ｍＬ、３．２１ｍｍｏｌ）を、ＣＨ２Ｃｌ２（３０ｍＬ）中１，３−ジヒドロキシキサンチン−９−オン（６８９ｍｇ、３．０２ｍｍｏｌ）およびピリジン（７．３ｍＬ）の溶液に０℃でゆっくりと添加した。反応物を、ゆっくりと室温まで暖め、１６時間攪拌した。そしてオレンジ色の混合物をＣＨ２Ｃ１２（１００ｍＬ）に溶解し、１０％クエン酸（２×２５ｍＬ）およびブライン（１×２５ｍＬ）で洗浄した。有機物を乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、濃縮し、および１０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサンを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーにより精製し、７０２ｍｇ（６５％）のトリフルオロメタンスルホン酸１−ヒドロキシ−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イルエステルを薄黄色の固体として得た。Ｒｆ＝０．６５（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。R. Pillai et al., J. Org.Chem., 51, 717-723頁(1986)参照。
【０２２１】
【表２】
2006523681.tif 000011
【０２２２】
例９
１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン
【化１０】
2006523681.tif 000012
【０２２３】
トルエン（４ｍＬ）中例８（６０５ｍｇ、１．６７９ｍｍｏｌ）、リン酸カリウム（５０５ｍｇ、２．３７９ｍｍｏｌ）、ｔｒｉｓ（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）（１５７ｍｇ、０．１７１ｍｍｏｌ）、ビフェニル−２−イル−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ホスフェート（１０５ｍｇ、０．３５２ｍｍｏｌ）、およびモルホリン（０．１７６ｍＬ、２．０１２ｍｍｏｌ）の懸濁液を８０℃で４時間加熱し、そして室温で１６時間攪拌した。反応物を、ＥｔＯＡｃ（２５０ｍＬ）に溶解し、飽和塩化アンモニウム（ＮＨ４Ｃ１）（２×５０ｍＬ）およびブライン（１×５０ｍＬ）で洗浄した。有機物を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濃縮し、および１０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサンを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、１４８ｍｇ（３０％）の１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オンを得た。Ｒｆ＝０．４５（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。
【０２２４】
【表３】
2006523681.tif 000013
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：２９８．３（ｍ＋１）。
【０２２５】
例１０
１−ヒドロキシ−６−メトキシ−３−トリフルオロメタンスルホニル−キサンチン−９−オンエステル
【化１１】
2006523681.tif 000014
【０２２６】
トリフルオロメタンスルホン酸無水物（０．３２６ｍＬ、１．９４ｍｍｏｌ）を、ＣＨ２Ｃ１２（３０ｍＬ）中１，３−ジヒドロキシ−６−メトキシ−キサンチン−９−オン（５０１ｍｇ、１．９４ｍｍｏｌ）およびトリエチルアミン（０．５４ｍＬ）の溶液に０℃でゆっくりと添加した。反応物を、ゆっくりと室温まで暖め、１６時間攪拌した。そしてオレンジ色の反応物を、１０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサンを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーにより精製し、６０ｍｇ（８％）の１−ヒドロキシ−６−メトキシ−３−トリフルオロメタンスルホニル−キサンチン−９−オンエステルを白色固体として得た。Ｒｆ＝０．７０（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。
【０２２７】
【表４】
2006523681.tif 000015
【０２２８】
例１１
１−ヒドロキシ−６−メトキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン
【化１２】
2006523681.tif 000016
【０２２９】
トルエン（３ｍＬ）中例１０（６０ｍｇ、０．１５４ｍｍｏｌ）、リン酸カリウム（５６ｍｇ、０．２６４ｍｍｏｌ）、ｔｒｉｓ（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）（１６ｍｇ、０．０１７ｍｍｏｌ）、ビフェニル−２−イル−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ホスファン（１１ｍｇ、０．０３７ｍｍｏｌ）、およびモルホリン（０．０１６ｍＬ、０．１８３ｍｍｏｌ）の懸濁液を、７５℃で１６時間攪拌した。反応混合物を、ＥｔＯＡｃ（１５０ｍＬ）に溶解し、そして水（４×２０ｍＬ）およびブライン（１×１０ｍＬ）で洗浄した。有機物を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濃縮し、および１０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサンを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製した。所望の画分を濃縮し、ＥｔＯＡｃ／ヘキサンから再結晶化し、１．２ｍｇ（２％）の１−ヒドロキシ−６メトキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オンを得た。Ｒｆ＝０．４０（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。
【０２３０】
【表５】
2006523681.tif 000017
ＬＲＭＳ（電気スプレー、正）：３２８．４（ｍ＋１）。
【０２３１】
例１２
１，６−ジヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン
【化１３】
2006523681.tif 000018
【０２３２】
２．０ｍＬの１：１の酢酸および臭化水素酸（４８％）の溶液に、例１１（９１ｍｇ、０．２７８ｍｍｏｌ）の化合物を添加した。得られる混合物を、１８時間還流した。反応物を、室温に冷却し、５０％ＮａＯＨ（１．１ｍＬ）でｐＨ６に調節した。水層をＥｔＯＡｃ（６×５０ｍＬ）で抽出し、有機層を組み合わせ、水（１×１０ｍＬ）およびブライン（１×２５ｍＬ）で洗浄した。乾燥後（ＭｇＳＯ４）、混合物を薄茶色の固体に濃縮し、１７０ｍｇの粗材料をもたらし、そしてそれを２０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサンを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、５０ｍｇ（５８％）の１，６−ジヒドロキシ−３モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オンを得た。Ｒｆ＝０．３０（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。
【０２３３】
【表６】
2006523681.tif 000019
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、負）：Ｄａ／ｅ３１２．４（ｍ−１）。
【０２３４】
例１３
８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イルオキシ）酢酸ジエチルエステル
【化１４】
2006523681.tif 000020
【０２３５】
ＤＭＦ（１．０ｍＬ）中例１２の化合物（５４．３ｍｇ、０．１５６ｍｍｏｌ）の溶液に、ＮａＨ（１０．０ｍｇ、０．２０３ｍｍｏｌ）を添加した。水素ガスの大部分が発生した後、溶液を５０℃に１時間加熱した。そして、ブロモ酢酸メチル（０．０１８ｍＬ、０．１７２ｍｍｏｌ）を滴加し、加熱を２時間続けた。反応物を、室温に冷却し、ＥｔＯＡｃ（１００ｍＬ）に溶解し、水（５×２０ｍＬ）およびブライン（１×２０ｍＬ）で洗浄した。乾燥後（ＭｇＳ０４）、溶液を黄色の固体に濃縮した。そして固体を、１０％〜４０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサンの勾配を溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、２１ｍｇ（３５％）の（８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イル−オキシ）酢酸メチルエステルを得た。
【０２３６】
【表７】
2006523681.tif 000021
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ３８６．２（ｍ＋１）。
【０２３７】
例１４
（８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イルオキシ）酢酸
【化１５】
2006523681.tif 000022
【０２３８】
ＴＨＦ／ＭｅＯＨ／水（１．０ｍＬ）の２：１：１混合物中例１３の化合物（１８．０ｍｇ、０．０４７ｍｍｏｌ）およびＬｉＯＨ（１０．０ｍｇ、０．２３８ｍｍｏｌ）の溶液を、１時間４５℃で加熱した。反応物を、室温に冷却しおよびＥｔＯＡｃ（５０ｍＬ）で抽出した。水層を、２ＭＨＣ１（４滴）で酸性にし、そしてＥｔＯＡｃ（３×５０ｍＬ）で抽出した。そして有機物を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濃縮し、８．０ｍｇ（４６％）の（８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈキサンチン−３−イルオキシ）酢酸を白色固体として得た。
【０２３９】
【表８】
2006523681.tif 000023
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ３７２．３（ｍ＋１）。
【０２４０】
例１５
トリフルオロメタンスルホン酸、１−ヒドロキシ−５メトキシ−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イルエステル
【化１６】
2006523681.tif 000024
【０２４１】
トリフルオロメタンスルホン酸無水物（３．１ｍＬ、１８．４３ｍｍｏｌ）を、ＣＨ２Ｃ１２（１３０ｍＬ）中１、３−ジヒドロキシ−５−メトキシ−キサンチン−９−オン（３．３２ｇ、１２．８５ｍｍｏｌ）およびピリジン（３２．０ｍＬ）の溶液に０℃でゆっくりと添加した。D. K. Ho et al., J. Org. Chem., 52, pp. 342-347 (1987)参照。そして、反応混合物を、ゆっくりと室温まで暖め、１６時間攪拌した。得られるオレンジ色の混合物を、茶色のオイルに濃縮し、そしてＥｔＯＡｃ（７５０ｍＬ）に溶解し、５％クエン酸（３×１００ｍＬ）、水（１×１００ｍＬ）、およびブライン（１×１００ｍＬ）で洗浄した。有機物を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濃縮し、３．０ｇ（６０％）のトリフルオロメタンスルホン酸、１−ヒドロキシ−５−メトキシ−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イルエステルを薄茶色の固体として得た。Ｒｆ＝０．６５（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。
【０２４２】
【表９】
2006523681.tif 000025
【０２４３】
例１６
ｌ−ヒドロキシ−５−メトキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン
【化１７】
2006523681.tif 000026
【０２４４】
ＴＨＦ（２０ｍＬ）中例１５の化合物（２．７９ｇ、７．１４ｍｍｏｌ）、リン酸カリウム（３．０４２ｇ、１４．３３ｍｍｏｌ）、ｔｒｉｓ（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）（３２９ｍｇ、０．３５９ｍｍｏｌ）、ビフェニル−２−イル−ジ−ｔｅｒｔブチル−ホスフィン（４２８ｍｇ、１．４３ｍｍｏｌ）、およびモルホリン（０．８ｍＬ、９．１５ｍｍｏｌ）の懸濁液を、７５℃に１６時間加熱した。反応混合物を、濃縮し、そしてＥｔＯＡｃ（３００ｍＬ）に溶解し、水（１×１００ｍＬ）、飽和ＮＨ４Ｃｌ（３×５０ｍＬ）、およびブライン（１×１０ｍＬ）で洗浄し．有機物を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濃縮した。粗固体を、高温のＥｔＯＡｃ（５０ｍＬ）中で粉砕し、室温に冷却し、そしてろ過した。固体を、ＥｔＯＡｃ（１０ｍＬ）で洗浄し、そして乾燥させ、１．３１ｇ（５６％）の１−ヒドロキシ５−メトキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オンを得た。Ｒｆ＝０．３５（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。
【０２４５】
【表１０】
2006523681.tif 000027
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：３２８．３（ｍ＋１）。
【０２４６】
例１７
１，５−ジヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン
【化１８】
2006523681.tif 000028
【０２４７】
１：１の酢酸および臭化水素酸（４８％）の溶液３２．０ｍＬに、例１６の化合物（１．１１ｇ、３．３９ｍｍｏｌ）を添加し、そして得られる混合物を６時間還流した。反応物を、２２℃に冷却し、そして５０％ＮａＯＨ（２３．０ｍＬ）でｐＨ６に調節した。水層を、ＥｔＯＡｃ（３×１００ｍＬ）で抽出し、有機物を混ぜ合わせ、水（１×５０ｍＬ）およびブライン（１×５０ｍＬ）で洗浄した。乾燥後（ＭｇＳＯ４）、混合物を薄茶色の固体に濃縮し、そしてＣＨ２Ｃ１２中での粉砕を経て精製し、６７０ｍｇ（６３％）の１，５−ジヒドロキシ−３−モルホリン−４−イルキサンチン−９−オンを得た。Ｒｆ＝０．３０（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。
【０２４８】
【表１１】
2006523681.tif 000029
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、負）：Ｄａ／ｅ３１２．４（ｍ−１）。
【０２４９】
例１８（中間体）
４−（３，５−ジメトキシフェニル）モルホリン
【化１９】
2006523681.tif 000030
【０２５０】
メタノール（６５０ｍＬ）中２，５−ジヒドロフラン（２９．７４ｇ、４２４．３ｍｍｏｌ）の溶液を、−７８℃に冷却し、青色が続くまでオゾンで処置した。容器から酸素を抜き、シアノボロ水素化ナトリウム（６５２．８ｍＬ、１．０ＭｉｎＴＨＦ）で処置した。反応混合物を１５分間攪拌した後、３，５−ジメトキシアニリン（５０．０ｇ、３２６．４ｍｍｏｌ）を添加し、反応混合物をゆっくりと室温まで暖め、一晩保管した。反応混合物を、酢酸（１００ｍＬ）でｐＨ４に調節し、オレンジ色の半固体に濃縮した。残留物をＥｔＯＡｃ（２Ｌ）に溶解し、飽和ＮａＨＣＯ３（３×１００ｍＬ）およびブラインで洗浄した。有機物を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、そして濃縮し、オイルを生成した。そしてオイルを、１０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサンを使用してクロマトグラフィーを経て精製し、５１．２ｇ（７０％）の４（３−５−ジメトキシフェニルモルホリンを白色固体として得た。Ｒｆ＝０．５５（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。
【０２５１】
【表１２】
2006523681.tif 000031
【０２５２】
例１９（中間体）
５−モルホリン−４−イル−ベンゼン−１，３−ジオール
【化２０】
2006523681.tif 000032
【０２５３】
１：１の酢酸および臭化水素酸（４８％）の混合物３３０ｍＬに、例１８の化合物（９．４ｇ、４２．１ｍｍｏｌ）を添加した。得られる混合物を、２．５時間還流した。そして反応物を、室温に冷却し、５０％ＮａＯＨ（２４０ｍＬ）でｐＨ６に調節した。水層を、ＥｔＯＡｃ（６×１００ｍＬ）で抽出し、有機層を混ぜ合わせ、水（１×１００ｍＬ）およびブライン（１×１００ｍＬ）で洗浄した。そして乾燥後（Ｎａ２ＳＯ４）、混合物をシリカゲル（６０Å）プラグを通してろ過し、ＥｔＯＡｃ（６００ｍＬ）で洗浄した。ろ過液を薄茶色の固体に濃縮し、７．６ｇ（９３％）の５−モルホリン−４−イル−ベンゼン−１，３−ジオールを得た。Ｒｆ＝０．２５（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。
【０２５４】
【表１３】
2006523681.tif 000033
ＬＲＭＳ（電気スプレー、正）：Ｄａ／ｅ１９６．３（ｍ＋１）。
【０２５５】
例２０
６−フルオロ−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン
【化２１】
2006523681.tif 000034
【０２５６】
ジフェニルエーテル中例１９の化合物（５００ｍｇ、２．５、６ｍｍｏｌ）および４−フルオロ−２−ヒドロキシ−安息香酸（８００ｍｇ、５．１２ｍｍｏｌ）の混合物を、１時間還流した。得られる溶液を、１０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサンを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、６０ｍｇ（７％）の６−フルオロ−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オンを黄色の固体として得た。Ｒｆ＝０．５０（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。
【０２５７】
【表１４】
2006523681.tif 000035
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ３１６．３（ｍ＋１）。
【０２５８】
例２１〜２３用のフッ化アリールの置換の一般的手法
【化２２】
2006523681.tif 000036
【０２５９】
【化２３】
2006523681.tif 000037
【０２６０】
ＤＭＳＯ（１．５ｍＬ）中所望のアミン（０．２８８ｍｍｏｌ）および例２０の化合物（３０ｍｇ、０．０９５ｍｍｏｌ）を８０℃で１６時間加熱した。そして反応物を、ＥｔＯＡｃ（１５０ｍＬ）で希釈し、水（６×５ｍＬ）およびブライン（１×２０ｍＬ）で洗浄し、乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濃縮し、粗産物を得た。
【０２６１】
例２１
１−ヒドロキシ−６（４−メチルピペラジン−１−イル）−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン
【化２４】
2006523681.tif 000038
【０２６２】
そして粗反応残留物を、１０％ＭｅＯＨ／ＥｔＯＡｃを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、２３ｍｇの１−ヒドロキシ−６−（４−メチルピペラジン−１−イル）−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オンを薄茶色の固体として得た。Ｒｆ＝０．３０（１００％ＥｔＯＡｃ）。
【０２６３】
【表１５】
2006523681.tif 000039
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：３９６．３（ｍ＋１）。
【０２６４】
例２２
１−（８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イル）−ピペリジン−４−カルボン酸アミド
【化２５】
2006523681.tif 000040
【０２６５】
そして粗反応残留物を、１５％ＭｅＯＨ／ＥｔＯＡｃを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、６ｍｇ（１５％）の１−（８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イル）−ピペリジン−４カルボン酸−アミドを薄茶色の固体として得た。Ｒｆ＝０．２０（１００％ＥｔＯＡｃ）。
【０２６６】
【表１６】
2006523681.tif 000041
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：４２４．３（ｍ＋１）。
【０２６７】
例２３
６−［（２−ジメチルアミノエチル）メチルアミノ］−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン
【化２６】
2006523681.tif 000042
【０２６８】
そして粗反応残留物を、１００％ヘキサン対１００％ＥｔＯＡｃを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、４５ｍｇ（８７％）の６−［（２−ジメチルアミノエチル）メチルアミノ］−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オンを茶色の固体として得た。Ｒｆ＝０．２９（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。
【０２６９】
【表１７】
2006523681.tif 000043
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、負）：３９６．３（ｍ−１）。
【０２７０】
例２４（中間体）
（２，３−ジフルオロフェニル）（２，６−ジヒドロキシ−４−モルホリン−４−イル−フェニル）メタノン
【化２７】
2006523681.tif 000044
【０２７１】
塩化アルミニウム（９０５ｍｇ、６．７９ｍｍｏｌ）を、ニトロベンゼン（８ｍＬ）中５−モルホリン−４−イル−ベンゼン−１，３ジオールの溶液に添加し、混合物を、１１０℃に加熱した。ニトロベンゼン中２，３−ジフルオロベンゾイルクロリドの溶液をゆっくりと添加し、混合物を、１００℃で１２時間加熱した。ニトロベンゼンの大部分を、短経路減圧蒸留を経て除去した。黒色の残留物を、水／ＥｔＯＡｃ（１：１．２０ｍＬ）に溶解した。水溶性成分をＥｔＯＡｃ（３×４０ｍＬ）で抽出し、混ぜ合わせた抽出物を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、３／４インチのシリカゲルプラグを通してろ過した。ろ過液を濃縮し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィー（１００％ヘキサン対３０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）を経て精製し、１９６ｍｇ（２２％）の（２，３−ジフルオロフェニル）（２，６−ジヒドロキシ−４−モルホリン−４−イル−フェニル）メタノンを得た。
【０２７２】
【表１８】
2006523681.tif 000045
【０２７３】
例２５
５−フルオロ−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン
【化２８】
2006523681.tif 000046
【０２７４】
水素化ナトリウム（２４ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ、６０％）を、ＤＭＦ（２ｍＬ）中例２４の化合物（１６８ｍｇ、０．５０ｍｍｏｌ）の溶液に添加し、そして混合物を、７５℃で４時間加熱した。反応物を、２２℃に冷却し、ＥｔＯＡｃ（７０ｍＬ）を添加し、黄色の沈殿物を生成した。沈殿物をろ過し、乾燥させ、１０ｍｇ（７％）の５−フルオロ−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オンを得た。
【０２７５】
【表１９】
2006523681.tif 000047
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：３１６．３（ｍ＋１）。
【０２７６】
例２６
トリフルオロメタンスルホン酸１−ヒドロキシ−９−オキソ−９，１０−ジヒドロ−アクリジン−３−イルエステル
【化２９】
2006523681.tif 000048
【０２７７】
トリフルオロメタンスルホン酸無水物（３．１ｍＬ、１８．４ｍｍｏｌ）を、ＣＨ２Ｃ１２（１８０ｍＬ）中１，３−ジヒドロキシ−ｌ０Ｈ−アクリジン−９−オン（４．０ｇ、１７．６ｍｍｏｌ）および２，６−ルチジン（６５ｍＬ）の溶液に０℃でゆっくりと添加した。J. Reisch et al., Liebigs Ann. Chem., pp. 685-689 (1991)参照。そして反応物を、ゆっくりと室温まで暖めた。１６時間後、反応物を濃縮し、ＥｔＯＡｃ（２５０ｍＬ）に再溶解し、１０％クエン酸（５×５０ｍＬ）、水（２×２５ｍＬ）、およびブライン（２×２５ｍＬ）で洗浄した。そして有機物を乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、ろ過し、濃縮した。そして粗材料を、５％ＥｔＯＡｃ／ヘキサンを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、１．７７ｇ（２８％）のトリフルオロメタンスルホン酸１−ヒドロキシ−９−オキソ−９，１０−ジヒドロ−アクリジン−３−イルエステルをオレンジ色の固体として得た。Ｒｆ＝０．５０（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。
【０２７８】
【表２０】
2006523681.tif 000049
【０２７９】
例２７
１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オン
【化３０】
2006523681.tif 000050
【０２８０】
ＴＨＦ（２．５ｍＬ）中例２６の化合物（１．０１５ｇ、２．８３ｍｍｏｌ）、リン酸カリウム（１．１９ｇ、５．６１ｍｍｏｌ）、ｔｒｉｓ（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）（０．１３０ｇ、０．１４２ｍｍｏｌ）、ビフェニル−２−イル−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフェート（０．１７３ｇ、０．５８０ｍｍｏｌ）、およびモルホリン（０．２９２ｍＬ、３．３４ｍｍｏｌ）の懸濁液を、７５℃で４時間加熱した。反応物を、シリカゲル（６０Å）プラグを通してろ過し、ＥｔＯＡｃ（３×５０ｍＬ）で洗浄した。ろ過液を濃縮し、ＥｔＯＡｃ／ヘキサンを使用して再結晶化し、４８ｍｇ（６％）の１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オンを得た。Ｒｆ＝０．４０（５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）。
【０２８１】
【表２１】
2006523681.tif 000051
ＬＲＭＳ（電気スプレー、正）：２９７．３（ｍ＋ｌ）。
【０２８２】
例２８
１０−ベンジル−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オン
【化３１】
2006523681.tif 000052
【０２８３】
臭化ベンジル（０．０２０ｍＬ、０．１５ｍｍｏｌ）を、ＮＭＰ（２ｍＬ）中例２７の化合物（４５ｍｇ、０．１５２ｍｍｏｌ）およびＫ２ＣＯ３（４２ｍｇ．０．３０４ｇ）の懸濁液に添加した。１５時間後、追加の臭化ベンジル（０．０２ｍＬ、０．１５２ｍｍｏｌ）を添加し、さらに５時間後、反応物を８０℃に加熱した。２０時間後、水を添加し、水層をＥｔＯＡｃ（３×２０ｍＬ）で抽出した。混ぜ合わせた有機物を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、そして濃縮し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィー（１００％ヘキサン対３０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）を経て精製したオイルを得てから、１１ｍｇ（２０％）の１０−ベンジル−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オンを得た。
【０２８４】
【表２２】
2006523681.tif 000053
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：３８７．３（ｍ＋１）。
【０２８５】
例２９
１０−ベンゾイル−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オン
【化３２】
2006523681.tif 000054
【０２８６】
１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オン（５０ｍｇ、０．１７ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（０．５ｍＬ）中でスラリーにし、そして塩化ベンゾイル（２１．６μＬ、０．１９ｍｍｏｌ）およびＮａＨ（８．０ｍｇ、６０重量％、０．２０ｍｍｏｌ）を添加した。反応物を、２２℃で２４時間攪拌した。反応物を飽和ＮＨ４Ｃｌで急冷し、そしてＥｔＯＡｃを添加した。層を分離し、有機物を飽和ＮａＨＣ０３、水、および飽和ＮａＣｌで洗浄し、そしてＮａ２ＳＯ４で乾燥させ、オレンジ色の残留物（７０ｍｇ）に濃縮した。この物質を、ＥｔＯＡｃ／ヘキサン（１：１）を使用してＳｉＯ２上でクロマトグラフにかけ、所望のより低い画分（Ｒｆ＝０．１７、ＥｔＯＡｃ／ヘキサン（２：１）、１０−ベンゾイル−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オン（２０．７ｍｇ、３０％）を黄色の固体として回収した。
【０２８７】
【表２３】
2006523681.tif 000055
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、負）：Ｄａ／ｅ  ３９９．３（ｍ−１）。
【０２８８】
以下の例を、適当な酸塩化物を使用して、１０−ベンゾイル−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オンと同じように調製した。
【０２８９】
例３０
１−ヒドロキシ−１０−イソブチリル−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オン
【化３３】
2006523681.tif 000056
【０２９０】
この化合物（ＥｔＯＡｃ／ヘキサン中Ｒｆ０．０７）を、ＥｔＯＡｃ／ヘキサン（１：１）を溶離剤として使用してＳｉＯ２上でクロマトグラフィーにより精製した（４ｍｇ、７％）。
【０２９１】
【表２４】
2006523681.tif 000057
【０２９２】
例３１
１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０−（ピリジン−４−カルボニル）−１０Ｈ−アクリジン−９−オン
【化３４】
2006523681.tif 000058
【０２９３】
この化合物を、飽和ＮＨ４Ｃｌで急冷し、ＥｔＯＡｃで希釈した後、反応混合物のろ過により精製した。固体をＥｔＯＡｃで洗浄し、乾燥させた（７ｍｇ、１０％）。
【０２９４】
【表２５】
2006523681.tif 000059
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、負）：Ｄａ／ｅ４００．４（ｍ−ｌ）。
【０２９５】
例３２
１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０−（ピリジン−３−カルボニル）−１０Ｈ−アクリジン−９−オン
【化３５】
2006523681.tif 000060
【０２９６】
この化合物を、酢酸エチル（１：１）を溶離剤として使用してＳｉＯ２上でクロマトグラフィーにより精製した（１４．２ｍｇ、２０％）。
【０２９７】
【表２６】
2006523681.tif 000061
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、負）：Ｄａ／ｅ４００．２（ｍ−１）。
【０２９８】
プロドラッグの例
【化３６】
2006523681.tif 000062
【０２９９】
【化３７】
2006523681.tif 000063
【０３００】
リン酸化の一般的手法：
冷却した（−７８℃）ＴＨＦ（１５ｍＬ）中適当なフェノール（０．２２３ｍｍｏｌ）の溶液に、リチウムビス（トリメチルシリル）アミド（ＴＨＦ中１．０Ｍ、０．２４５ｍｍｏｌ）を添加した。得られる混合物を１５分間攪拌し、そしてＴＨＦ（１．５ｍＬ）に溶解したピロリン酸テトラベンジル(tetrabenzylpyrophosphate)（０．３３４ｍｍｏｌ）を、ゆっくりと添加した。得られる混合物を一晩かけてゆっくりと２２℃に達するようにした。反応混合物を、ろ過し、ろ過液を濃縮した。得られる固体をＥｔＯＡｃ（１５０ｍＬ）に溶解し、飽和ＮａＨＣＯ３（１×２５ｍＬ）、水（１×２５ｍＬ）、およびブライン（１×２５ｍＬ）で洗浄し、有機物を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濃縮し、粗産物を得た。
【０３０１】
例３３
リン酸ジベンジルエステル８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イルエステル
【化３８】
2006523681.tif 000064
【０３０２】
そして粗残留物を、５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサンを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、７０ｍｇ（３２％）のリン酸ジベンジルエステル８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イルエステルを黄色の固体として得た。
【０３０３】
【表２７】
2006523681.tif 000065
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ５７４．１（ｍ＋１）。
【０３０４】
例３４
リン酸ジベンジルエステル６−フルオロ−３−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−１−イルエステル
【化３９】
2006523681.tif 000066
【０３０５】
そして粗産物（黄色のオイル）を、１５％ＥｔＯＡｃ／ヘキサンを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、９９ｍｇ（７７％）のリン酸ジベンジルエステル６−フルオロ−３−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−１−イルエステルを黄色の固体として得た。
【０３０６】
【表２８】
2006523681.tif 000067
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ５７５．９（ｍ＋１）。
【０３０７】
例３５
リン酸ジベンジルエステル８−ヒドロキシ−６モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−４−イルエステル
【化４０】
2006523681.tif 000068
【０３０８】
そして粗残留物を、５％〜５０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサンを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、１６３ｍｇ（４４％）のリン酸ジベンジルエステル８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−４−イルエステルを黄色の固体として得た。
【０３０９】
【表２９】
2006523681.tif 000069
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ５７４．１（ｍ＋１）。
【０３１０】
例３６
リン酸ジベンジルエステル３−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９，１０−ジヒドロ−アクリジン−１−イルエステル
【化４１】
2006523681.tif 000070
【０３１１】
化合物を、１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オンを出発材料として使用するリン酸形成の一般的手法にしたがって調製した。産物を、飽和ＮＨ４Ｃ１およびＥｔＯＡｃで急冷した後、形成された不溶性の固体のろ過により、反応混合物から単離した。
【０３１２】
【表３０】
2006523681.tif 000071
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）；Ｄａ／ｅ５５７．３（ｍ＋１）。
【０３１３】
脱ベンジル化の一般的手法：
ＥｔＯＡｃ／ＭｅＯＨ／水の１：１：１溶液中ジベンジルリン酸（０．１２８ｍｍｏｌ）、ＮａＨＣ０３（０．２５６ｍｍｏｌ）、および１０％Ｐｄ／Ｃ（０．０９８ｍｍｏｌ）の混合物を、水素ガス雰囲気（風船）下で３時間攪拌した。そして混合物を、ナイロンフィルターを通してろ過した。ろ過ケーキを水（１×５ｍＬ）で洗浄した。揮発性溶剤を蒸発させ、水を凍結乾燥した。
【０３１４】
例３７
リン酸ジナトリウム塩８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イルエステル
【化４２】
2006523681.tif 000072
【０３１５】
反応物から、４６ｍｇ（８７％）のリン酸ジナトリウム塩８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−Ｈ−キサンチン−３−イルエステルを薄黄色の固体として得た。
【０３１６】
【表３１】
2006523681.tif 000073
【０３１７】
例３８
リン酸ジナトリウム塩６−フルオロ−３−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−１−イルエステル
【化４３】
2006523681.tif 000074
【０３１８】
反応物から、６１ｍｇ（８１％）のリン酸ジナトリウム塩エステル６−フルオロ−３−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−１−イルを薄黄色の固体として得た。
【０３１９】
【表３２】
2006523681.tif 000075
【０３２０】
例３９
リン酸ジナトリウム塩８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−４−イルエステル
【化４４】
2006523681.tif 000076
【０３２１】
反応物から、５３ｍｇ（９５％）のリン酸ジナトリウム塩８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−４−イルエステルを薄黄色の固体として得た。
【０３２２】
【表３３】
2006523681.tif 000077
【０３２３】
例４０
リン酸ジナトリウム塩３−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９，１０−ジヒドロ−アクリジン−１−イルエステル
【化４５】
2006523681.tif 000078
【０３２４】
【表３４】
2006523681.tif 000079
【０３２５】
例４１
１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−６（ピリジン−２−イルメトキシ）−キサンチン−９−オン
【化４６】
2006523681.tif 000080
【０３２６】
６−フルオロ−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イルキサンチン−９−オン（１５ｍｇ、０．０５ｍｍｏｌ）および２−ピリジルメタノール（８ｍｇ、０．０７ｍｍｏｌ）を、ＤＭＳＯ（０．２５ｍＬ）に溶解し、ＫＨＭＤＳ（トルエン中０．５Ｍ、０．２４ｍＬ）を添加した。反応混合物を、８０℃で１６時間加熱した。反応物を飽和ＮＨ４Ｃ１／水（１：１、２ｍＬ）で急冷し、固体をろ過した。粗固体を、ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ（９８：２）で溶離するフラッシュクロマトグラフィーを経て精製し、４．９ｍｇ（２５％）を生成した。
【０３２７】
【表３５】
2006523681.tif 000081
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ４０５．１（ｍ＋１）。
【０３２８】
例４２
１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−６（ピリジン−３−イルメトキシ）−キサンチン−９−オン
【化４７】
2006523681.tif 000082
【０３２９】
６−フルオロ−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン（１６ｍｇ、０．０５ｍｍｏｌ）および３−ピリジルメタノール（８ｍｇ、０．０７ｍｍｏｌ）をＤＭＳＯ（０．２５ｍＬ）に溶解し、ＫＨＭＤＳ（トルエン中０．５Ｍ、０．２４ｍＬ）を添加した。反応混合物を、８０℃で１６時間加熱し、そして室温で６０時間攪拌した。反応物を飽和ＮＨ４Ｃｌ／水（１：１、２ｍＬ）で急冷し、固体をろ過した。粗固体を、ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ（９８：２）で溶離するフラッシュクロマトグラフィーを経て精製し、６．８ｍｇ（３４％）の産物を得た。
【０３３０】
【表３６】
2006523681.tif 000083
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ４０５．１（ｍ＋１）。
【０３３１】
例４３
１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−６（ピリジン−４−イルメトキシ）−キサンチン−９−オン
【化４８】
2006523681.tif 000084
【０３３２】
６−フルオロ−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン（１６ｍｇ、０．０５ｍｍｏｌ）および’４−ピリジルメタノール（８ｍｇ、０．０７ｍｍｏｌ）を、ＤＭＳＯ（０．２５ｍＬ）に溶解し、ＫＨＭＤＳ（トルエン中０．５Ｍ、０．２４ｍＬ）を添加した。反応混合物を、８０℃で１６時間加熱した。反応混合物を、飽和ＮＨ４Ｃｌ／水（１：１、２ｍＬ）で急冷し、固体をろ過した。粗固体を、ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ（９８：２）で溶離するフラッシュクロマトグラフィーを経て精製し、３．９ｍｇ（２０％）を生成した。
【０３３３】
【表３７】
2006523681.tif 000085
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ４０５．１（ｍ＋１）。
【０３３４】
例４４
６−ヒドロキシ−８−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］［１，８］ナフチリジン−５−オン
【化４９】
2006523681.tif 000086
【０３３５】
５−モルホリン−４−イル−ベンゼン−１，３−ジオール（３４５ｍｇ、１．７７ｍｍｏｌ）、ＴｓＯＨ・Ｈ２Ｏ（３０ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ）、および２−アミノニコチン酸酸メチルエステル（２６９ｍｇ、１．７７ｍｍｏｌ）を、ヘキサノール（５ｍＬ）中１６０℃で１２時間加熱した。冷却時に、混合物を、フラッシュクロマトグラフィーＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ（９５：５）を経て、次いでＥｔ２ＯＡｃ／ヘキサン（７：３）で遊離する別のフラッシュカラムにより精製し、１１ｍｇ（２％）の産物を準備した。
【０３３６】
【表３８】
2006523681.tif 000087
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ２９６．４（ｍ−１）。
【０３３７】
例４５
８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９，１０−ジヒドロアクリジン−３−カルボン酸ヘキシルエステル
【化５０】
2006523681.tif 000088
【０３３８】
５−モルホリン−４−イル−ベンゼン−１，３−ジオール（２９０ｍｇ、１．５０ｍｍｏｌ）、ＴｓＯＨ・Ｈ２Ｏ（３０ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ）、および２−アミノ−テレフタル酸１−メチルエステル（２９０ｍｇ、１．５０ｍｍｏｌ）を、ヘキサノール（５ｍＬ）中１６０℃で１２時間加熱した。反応混合物を、室温に冷却した。赤／オレンジ色の沈殿物をろ過し、固体をＥｔＯＡｃ／ヘキサン（３：３、３０ｍＬ）で洗浄し、１５９ｍｇ（３１％）を得た。
【０３３９】
【表３９】
2006523681.tif 000089
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ４２５．２（ｍ＋１）。
【０３４０】
例４６
８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９，１０−ジヒドロ−アクリジン−３−カルボン酸２−ジメチルアミノエチルエステル
【化５１】
2006523681.tif 000090
【０３４１】
Ｎ，Ｎ−ジメチルエタノールアミン（２ｍＬ）中８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９，１０−ジヒドロ−アクリジンｅ−３−カルボン酸ヘキシルエステルを、密封した管の中で１３０℃で１２時間加熱した。ヘキサン（５ｍＬ）を添加し、暗色の固体を形成させた。沈殿物をろ過し、残りの固体をアセトンで粉砕した。すべての残基をＭｅＯＨに溶解し、濃縮した。濃縮物を、フラッシュクロマトグラフィー（ＣＨ２Ｃｌ２対ＭｅＯＨ／ＣＨ２Ｃｌ２、５：９５）を経て精製し、オレンジ色の固体（１０ｍｇ、２７％）を得た。
【０３４２】
【表４０】
2006523681.tif 000091
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ４１２．１（ｍ＋１）。
【０３４３】
例４７
６（２−ジメチルアミノエトキシ）−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン
【化５２】
2006523681.tif 000092
【０３４４】
ＫＨ（約３ｍｇ、鉱物油中３０〜３５重量％）の懸濁液を、ＤＭＳＯ（１．０ｍＬ）中Ｎ，Ｎ−ジメチルエタノールアミン（１４ｍｇ、０．１６ｍｍｏｌ）および６−フルオロ−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−１０Ｈ−アクリジン−９−オン（２５ｍｇ、０．０８ｍｍｏｌ）の溶液に添加し、反応混合物を、還流で４時間加熱した。冷却後、混合物をＥｔＯＡｃおよび飽和ＮＨ４Ｃｌで希釈した。有機層を水で６回洗浄した。有機物を乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、そして濃縮した。濃縮物を、フラッシュクロマトグラフィーを経て精製し、４ｍｇ（１３％）を得た。
【０３４５】
【表４１】
2006523681.tif 000093
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ３８４．５（ｍ＋１）。
【０３４６】
例４８
１−ヒドロキシ−６−（２−ヒドロキシエチル）−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン
【化５３】
2006523681.tif 000094
【０３４７】
無水ＤＭＦ（１ｍＬ）中６−フルオロ−１−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オン（３０．０ｍｇ、０．０９５ｍｍｏｌ）およびエチレングリコール（５９．１ｍｇ、０．９５１ｍｍｏｌ）の溶液を、ＮａＨ（４０．０ｍｇ、０．９５１ｍｍｏｌ）で処理した。泡立つ反応物を１５分間室温で攪拌し、そして８０℃で１時間加熱した。反応混合物を、水で急冷し、ＥｔＯＡｃ（３×５０ｍＬ）で抽出した。混ぜ合わせた有機を水（３×１５ｍＬ）で洗浄し、乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濃縮し、オイルを生成した。オイルを、２．５％〜５％勾配のＭｅＯＨ／ＣＨ２Ｃｌ２を溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、１２ｍｇ（３５％）の１−ヒドロキシ−６−（２−ヒドロキシエトキシ）−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オンを白色粉末として得た。Ｒｆ＝０．５５（５％ＭｅＯＨ／ＣＨ２Ｃｌ２）。
【０３４８】
【表４２】
2006523681.tif 000095
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ３５８．４（ｍ＋１）。
【０３４９】
例４９（中間体）
リン酸ジベンジルエステル２−ブロモエチルエステル
【化５４】
2006523681.tif 000096
【０３５０】
０℃でＣＨ２Ｃｌ２（３０ｍＬ）中オキシ塩化リン（１．５ｇ、９．７８３ｍｍｏｌ）の溶液に、ＮＥｔ３（１１ｍＬ、７８．２６ｍｍｏｌ）を添加した。２−ブロモエタノール（１．２２ｇ、９．７８ｍｍｏｌ）を添加し、得られる溶液を室温で１時間攪拌した。ベンジルアルコール（４．２３２ｇ、３９．１３ｍｍｏｌ）を添加し、そして反応混合物を、室温で７６時間攪拌した。反応混合物を、水／ＣＨ２Ｃｌ２（１：２、４５０ｍＬ）で希釈し、相を分離した。有機層を、１０％クエン酸（１×５０ｍＬ）、６％ＮａＨＣＯ３（２×５０ｍＬ）を経てｐＨ２で水（２×５０ｍＬ）、飽和ＮＨＣｌ（２×５０ｍＬ）、飽和ＮＨ４Ｃｌで洗浄し、そして乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、ろ過した。ろ過液をオイルに濃縮し、ヘキサン中３０％ＥｔＯＡｃを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、５２０ｍｇ（１４％）のリン酸ジベンジルエステル２−ブロモエチルエステルを無色のオイルとして得た。
【０３５１】
【表４３】
2006523681.tif 000097
ＬＲＭＳ（ＡＰＣＩ、正）：Ｄａ／ｅ３８６．３（ｍ＋１）。
【０３５２】
例５０
リン酸ジベンジルエステル２−（８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３イルオキシ）エチルエステル
【化５５】
2006523681.tif 000098
【０３５３】
無水ＤＭＦ（２．０ｍＬ）中１，６−ジヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−キサンチン−９−オンの溶液を、水素化ナトリウム（２７．７ｍｇ、０．６９３ｍｍｏｌ）で処理した。１５分後、ＤＭＦ（１．０ｍＬ）中リン酸ジベンジルエステル２−ブロモエチルエステル（２６７．０ｍｇ、０．６９３ｍｍｏｌ）の溶液を添加し、反応混合物を一晩室温で攪拌した。そして、反応混合物を、ＥｔＯＡｃ（２５０ｍＬ）中に希釈し、水（６×５０ｍＬ）およびブライン（１×５０ｍＬ）で洗浄した。有機物を乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、濃縮した。そして残留物を、ヘキサン中８０％ＥｔＯＡｃを溶離剤として使用し、Ｂｉｏｔａｇｅクロマトグラフィーを経て精製し、１３２ｍｇ（３１％）のリン酸ジベンジルエステル２−（８−ヒドロキシ−５−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イルオキシ）−エチルエステルを白色固体として得た。
【０３５４】
【表４４】
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【０３５５】
例５１
リン酸ジナトリウム塩（２−（８−ヒドロキシ６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イルオキシ）エチル）エステル
【化５６】
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【０３５６】
ＥｔＯＡｃ／ＭｅＯＨ／Ｈ２Ｏの１：１：１溶液中リン酸ジベンジルエステル２（−８−ヒドロキシ−６−モルホリン−４−イル−９−オキソ−９Ｈ−キサンチン−３−イルオキシ）エチルエステル（１３２．０ｍｇ、０．２１３７ｍｍｏｌ）、ＮａＨＣＯ３（３５．９１ｍｇ、０．４２７５ｍｍｏｌ）、および１０％Ｐｄ／Ｃ（２０ｍｇ）の混合物を、水素ガス雰囲気（風船）下、３時間攪拌した。そして混合物を、ナイロンフィルター上のセライトパッドを通してろ過した。ろ過ケーキを水（１×１０ｍＬ）で洗浄した。揮発性溶剤を蒸発させ、水を凍結乾燥し、１０８ｍｇ（９９％）のオフホワイト色のふわふわした固体を得た。
【０３５７】
【表４５】
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【０３５８】
明らかに、上記に示した本発明の多くの変更および変形は、その精神と範囲から逸脱することなく可能であり、したがって、与えられるべきかかる限定のみを添付の請求項に示す。
【国際調査報告】
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