(57)【要約】【解決手段】縦軸に沿って形成されると共に差動対で配列された複数のコンタクトを保持するプラグ本体を有するプラグコネクタが提供される。プラグ本体の垂直軸に沿って延びるチャンネルは、縦軸に直交する。チャンネルは、縦軸の両側に配置されたチャンネルの第２差動対に隣接して縦軸の共通側に配置された第１差動対にグループ化されている。また、プラグコネクタは、プラグ本体の一端に結合するよう構成された第１端を有する電線ガイドを具備する。電線ガイドは、ケーブルを受容するよう構成されて電線のツイスト差動対を含む第２端を有する。電線ガイドは、電線の対応するツイスト差動対を担持するガイドスロットを有する。第２端は、ガイドスロットからチャンネルまで延びる電線整線溝を有する。各電線整線溝は１本の電線を受容する。
2006510188.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１個の差動対に配列されプラグ本体の垂直軸に沿って延びる複数のコンタクトを保持するプラグ本体と、
該プラグ本体の一端に結合するよう構成された第１端を有する電線ガイドとを具備するプラグコネクタであって、
前記電線ガイドは、ケーブルを受容するよう構成されて隣接する電線の少なくとも１個の差動対を含む第２端を有し、
前記電線ガイドは少なくとも１個のガイドスロットを有し、
該少なくとも１個のガイドスロットは電線の対応する差動対を担持し、
前記電線ガイドの前記第１端は、前記コンタクトを受容するために前記第２端に開口するチャンネルを具備し、
前記第２端は、前記少なくとも１個のガイドスロットから前記チャンネルまで延びる電線整線溝を有し、
該電線整線溝の各々は１本の電線を受容することを特徴とするプラグコネクタ。
【請求項２】
前記電線整線溝は、前記チャンネルを横切って前記電線を接合させ、前記チャンネル内に挿入された前記コンタクトと係合することを特徴とする請求項１記載のプラグコネクタ。
【請求項３】
前記少なくとも１個のガイドスロットは前記垂直軸に沿って延びており、
前記電線整線溝は、前記電線ガイドの前記第１端で横軸に沿って前記少なくとも１個のガイドスロットから延びていることを特徴とする請求項１記載のプラグコネクタ。
【請求項４】
前記電線ガイドは、その対向する両側面に仕切りブロックを有し、
前記電線ガイド上の隣接するガイドスロットは、前記仕切りブロックにより分離されていることを特徴とする請求項１記載のプラグコネクタ。
【請求項５】
前記電線ガイドは電線仕切りを具備し、
該電線仕切りは、前記少なくとも１個のガイドスロット内に延びて前記少なくとも１個のガイドスロットを複数の前記電線整線溝に分割することを特徴とする請求項１記載のプラグコネクタ。
【請求項６】
前記電線ガイドは縦軸に沿って形成され、
前記チャンネルは、前記縦軸の両側に配置されたチャンネルの差動対に隣接して前記縦軸の共通側に配置された第１及び第２のチャンネルを有する差動対にグループ化されていることを特徴とする請求項１記載のプラグコネクタ。
【請求項７】
前記プラグ本体は、前記垂直軸に沿って貫通するコンタクトスロットを有し、
前記電線ガイドの前記チャンネルは、前記垂直軸に沿って且つ前記コンタクトスロットに直交して貫通し、
前記チャンネルは差動対に整列され、
前記コンタクトスロットは差動対に整列され、
前記チャンネル及び前記コンタクトスロットは互いに整列して差動対内の前記コンタクトを受容することを特徴とする請求項１記載のプラグコネクタ。
【請求項８】
前記プラグコネクタは、該プラグコネクタに保持される前記コンタクトと係合するブロックコンタクトを担持するブロックコネクタに実装され、
該ブロックコネクタは、前記ブロックコンタクトを取り囲む電気的に共通のシールドを形成する相互接続された導電性物質でめっきされていることを特徴とする請求項１記載のプラグコネクタ。
【請求項９】
縦軸に沿って形成されたハウジングを具備するコネクタであって、
前記ハウジングは、コンタクトを受容するために前記ハウジングの第１端に開口するチャンネルを有し、
前記チャンネルは、前記縦軸の両側に配置されたチャンネルの差動対に隣接して前記縦軸の共通側に配置された第１及び第２のチャンネルを有する差動対にグループ化されていることを特徴とするコネクタ。
【請求項１０】
１個の差動対の前記第１及び第２のチャンネルは前記縦軸から異なる距離で離間することを特徴とする請求項９記載のコネクタ。
【請求項１１】
前記差動対の各々の前記チャンネルは互いに関して千鳥配列されていることを特徴とする請求項９記載のコネクタ。
【請求項１２】
前記コネクタは、垂直軸に沿って貫通するコンタクトスロットを有するプラグ本体をさらに具備し、
前記ハウジングは前記プラグ本体に実装され、
前記ハウジングの前記チャンネルは、前記垂直軸に沿って且つ前記コンタクトスロットに直交して貫通し、
前記チャンネルは差動対に整列され、
前記コンタクトスロットは差動対に整列され、
前記チャンネル及び前記コンタクトスロットは互いに整列して差動対内の前記コンタクトを受容することを特徴とする請求項９記載のコネクタ。
【請求項１３】
前記ハウジングは、該ハウジングに保持される前記コンタクトと係合するブロックコンタクトを担持するブロックコネクタに実装され、
該ブロックコネクタは、前記ブロックコンタクトを取り囲む電気的に共通のシールドを形成する相互接続された導電性物質でめっきされていることを特徴とする請求項９記載のコネクタ。
【請求項１４】
前記ハウジングは、ケーブルを受容するよう構成されて隣接する電線の少なくとも１個の差動対を含む第２端を有し、
前記ハウジングは複数のガイドスロットを有し、
該ガイドスロットの各々は電線の対応する差動対を担持し、
前記ハウジングの前記第１端は、前記ガイドスロットから前記チャンネルまで延びる複数の電線整線溝を有し、
該電線整線溝の各々は１本の電線を受容することを特徴とする請求項９記載のコネクタ。
【請求項１５】
少なくとも２個の差動対に配列されたコンタクトスロット内に複数のコンタクトを保持するプラグ本体であって、前記コンタクトスロット及び前記コンタクトがプラグコネクタの垂直軸に沿って延びるプラグ本体と、
該プラグ本体の一端に結合するよう構成された第１端を有する電線ガイドとを具備するプラグコネクタであって、
前記第１端は、少なくとも２個の差動対に配列され前記垂直軸に沿って前記コンタクトスロットに直交して延びるコンタクトチャンネルを具備し、
前記コンタクトチャンネル及び前記コンタクトスロットは互いに整列して差動対の前記コンタクトを受容し、
前記電線ガイドは、ケーブルを受容するよう構成されて隣接する電線の差動対を含む第２端を有し、
前記電線ガイドは複数のガイドスロットを有し、
該ガイドスロットの各々は電線の対応する差動対を担持し、
前記第１端は、前記ガイドスロットから前記チャンネルまで延びる複数の電線整線溝を有し、
該電線整線溝の各々は、前記コンタクトチャンネル内に受容された前記コンタクトが前記電線と係合するために１本の電線を受容することを特徴とするプラグコネクタ。
【請求項１６】
前記プラグコネクタは縦軸に沿って延びており、
前記プラグ本体は、互いに平行に且つ前記縦軸に沿って整列された前記コンタクトスロット内の前記コンタクトを担持するインサートを具備することを特徴とする請求項１５記載のプラグコネクタ。
【請求項１７】
前記ガイドスロットは前記垂直軸に沿って延びており、
前記電線整線溝は、前記電線ガイドの前記第１端で横軸に沿って前記ガイドスロットから延びていることを特徴とする請求項１５記載のプラグコネクタ。
【請求項１８】
前記プラグコネクタは、該プラグコネクタに保持される前記コンタクトと係合するブロックコンタクトを担持するブロックコネクタに実装され、
該ブロックコネクタ及び前記プラグ本体は、前記ブロックコンタクトを取り囲む電気的に共通のシールドを形成する相互接続された導電性物質でめっきされていることを特徴とする請求項１５記載のプラグコネクタ。
【請求項１９】
前記電線ガイドは電線仕切りを具備し、
該電線仕切りは、前記ガイドスロット内に延びて前記ガイドスロットを複数の前記電線整線溝に分割することを特徴とする請求項１５記載のプラグコネクタ。
【請求項２０】
前記電線ガイドは縦軸に沿って形成され、
前記コンタクトチャンネルは、前記縦軸の両側に配置されたコンタクトチャンネルの差動対に隣接して前記縦軸の共通側に配置された第１及び第２のコンタクトチャンネルを有する差動対にグループ化されていることを特徴とする請求項１５記載のプラグコネクタ。
【請求項２１】
ハウジングの第１端及び第２端間を貫通するチャンネルを有する前記ハウジングと、
差動対に配列されたコンタクトを担持するインサートとを具備し、
前記チャンネルは、前記インサートを受容すると共に所定の方向に前記コンタクトを配置し、
前記ハウジングは、導電性物質で少なくとも部分的に覆われて前記コンタクトの差動対をシールドすることを特徴とするコネクタ。
【請求項２２】
前記ハウジングは、両側壁、両端壁及び仕切り壁を具備し、
該両側壁、両端壁及び仕切り壁は、前記導電性物質でめっきされて前記チャンネル内の前記コンタクトの差動対の周囲を電気的にシールドすることを特徴とする請求項２１記載のコネクタ。
【請求項２３】
前記ハウジングは、複数の前記チャンネルを分離する仕切り壁を具備し、
前記チャンネルは複数の前記インサートを受容し、
前記インサートの各々は、対応するコンタクトの差動対を担持し、
前記ハウジングは、前記導電性物質でめっきされて前記コンタクトの差動対を互いに電気的にシールドすることを特徴とする請求項２１記載のコネクタ。
【請求項２４】
前記導電性物質は金属めっきであることを特徴とする請求項２１記載のコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、全般的には部品を互いに電気的に接続するコネクタシステムに関し、より特定すると、差動対に配列されたコンタクトを接続するプラグ及びブロックコネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
電気通信業界で信号を伝送するために使用される電子システム等の種々の電子システムは、電線の差動対を互いに電気的に接続するコネクタシステムを具備する。電気通信氷解は、各差動対の一方の電線が正の信号を搬送し、他方の電線が逆の信号を搬送する、ツイスト線の差動対を使用する。差動対は接地を具備しないが、代わりに同一の絶対振幅であって逆符号を有するよう意図された信号を搬送する。コネクタシステムは、電子部品から延びる２つの分離した電線組を接続する、絶縁プラグコネクタ及び絶縁ブロックコネクタを具備する。プラグコネクタは、電線の差動対を搬送するケーブルを受容する。ケーブルはプラグコネクタ内に保持される。電線はケーブルから分離されており、各差動対はプラグコネクタの首部で撚りが解かれている。次に各電線は、終端点までチャンネルに搬送されている。
【０００３】
ブロックコネクタは、分離した電線の差動対を受容する下端を有する。ブロックコネクタはブロックコンタクトの差動対を搬送するのに対し、プラグコネクタはプラグコンタクトの差動対を搬送する。プラグコンタクトは、終端点で電線と係合するよう構成された第１端を有する。ブロックコンタクトは、下端で電線と係合するよう構成された第１端を有する。ブロックコンタクトは、電線又は他のコンタクトと係合するよう構成された捕捉部を有する第２端を有する。プラグコンタクトは第２端で交差する長い横桁を有する。ブロックコンタクトの捕捉部はプラグコンタクトの横桁と係合する。ブロックコネクタ内の差動対のブロックコンタクトは、プラグコネクタ内で対応する差動対のプラグコンタクトと係合する。１個の差動対で互いに係合するプラグコンタクト及びブロックコンタクトの一方の組は、正の信号を搬送する２本の電線を接続する。１差動対で互いに係合するプラグコンタクト及びブロックコンタクトの他方の組は、負の信号を搬送する２本の電線を接続する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、従来のコネクタ組立体はいくつかの欠点を有する。第一に、（ブロックコネクタ又はプラグコネクタのいずれかの内部にある）隣接する差動対コンタクトは互いに近接して配置されるので、不要な電磁（ＥＭ）信号結合すなわちクロストークが隣接する作動対のコンタクト間で成長することである。クロストークは信号伝送の品質を低下させるので、電気信号がその送り先で解読されないおそれがある。
【０００５】
コンタクトの差動対間に金属製仕切りシールドを設けることにより、ＥＭシールドを提供するコネクタ組立体が提案されてきた。仕切りシールドは、コンタクトの差動対を電気的に隔離すると共に隣接する差動対のコンタクト間の不要なＥＭ信号結合を防止する障壁として作用する。ＥＭ信号は、仕切りシールドに容量性電荷を集めさせる。従来のコネクタ組立体は、仕切りシールドを接地接続することにより、又は仕切りシールドを全て相互接続することにより容量性電荷を放電するので、仕切りシールドに集められた電荷は互いに打ち消しあう。しかし、仕切りシールドはプラグコンタクト及びブロックコンタクトの差動対を部分的に取り囲むだけであるので、プラグコンタクト及びブロックコンタクトの差動対は、プラグコンタクト及びブロックコンタクトの分離した差動対により生成される電荷から十分に隔離されていない。また、仕切りシールドは、プラグコネクタ及びブロックコネクタの内部に挿入されるので、プラグコネクタ及びブロックコネクタ内で特別に空間を占め、接地に接続することが困難である。
【０００６】
さらに、プラグコンタクト及びブロックコンタクトは共に、電線から異なった形状を有する。形状の相違により、電線の差動対のインピーダンスと比較するとプラグコンタクト及びブロックコンタクトの差動対のインピーダンスに差異が生ずる。このインピーダンス不整合により、電気信号の一部がコネクタの背面で反射し電線を伝わって信号源に戻る。インピーダンス不整合により生ずる信号の反射量は反射減衰量と称される。
【０００７】
また、差動対の電線は、プラグコネクタの首部で分離され、すなわち撚りが解かれており、終端点まで個別の平行なチャンネルに沿って延びている。プラグコネクタの首部の平行なチャンネルは、コネクタに過度の空間及び長さを付加してしまう。電線を配線する際に、各電線は、首部から異なる長さで終端され、又は電線をプラグコンタクトに誤って接続する誤配線をするおそれがある。さらに、電線及び用途に依っては、差動対の電線は、電線の所与の長さ内で所定回数撚る必要がある。単位長さあたりの撚りを制御することは、差動対の電線間のＥＭ結合を改善し、１つの差動対の１本の電線が、隣接する差動対から電線にＥＭ結合されることを抑制する。従って、首部から終端点までの距離に対する差動対電線の撚りを解すことは、電線の差動対間のクロストークを増加させる。
【０００８】
或る業界において、信号伝送の帯域幅を含む電気コネクタ組立体の性能要求事項に対して規格が設定されている。新たな規格は帯域幅の最大周波数を増加させてきたので、従来の多くのコネクタ組立体は、より厳しい周波数の要求事項に合致するためにクロストーク及び反射減衰量の容認できない水準を示す。
【０００９】
このため、コンタクトの複数の差動対を保持するコネクタシステムにおいて、クロストーク及び反射減衰量を低減するコネクタ組立体に対するニーズがある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の実施形態は、少なくとも１個の差動対に配列された複数のコンタクトを保持するプラグ本体を有するプラグコネクタを具備する。コンタクトはプラグ本体の垂直軸に沿って延びる。また、プラグコネクタは、プラグ本体の一端に結合するよう構成された第１端を有する電線ガイドを具備する。電線ガイドは、ケーブルを受容するよう構成されて隣接する電線の差動対を含む第２端を有する。電線ガイドは複数のガイドスロットを有し、各ガイドスロットは電線の対応する差動対を担持する。電線ガイドの第１端は、コンタクトを受容するために第２端に開口するチャンネルを有する。第２端は、ガイドスロットからチャンネルまで延びる電線整線溝を有する。各電線整線溝は１本の電線を受容する。
【００１１】
本発明の実施形態は、縦軸に沿って形成されたハウジングガイドを有するプラグコネクタを具備する。ハウジングは、コンタクトを受容するためハウジングの下端に開口するチャンネルを具備する。チャンネルは、縦軸の両側に配置されたチャンネルの差動対に隣接して縦軸の共通側に配置された第１及び第２チャンネルを含む差動対にグループ化されている。
【００１２】
本発明の実施形態は、ハウジングの第１端及び第２端間を貫通するチャンネルを有するハウジングを有するコネクタを具備する。コネクタは、差動対に配列されたコンタクトを担持するインサートを具備する。チャンネルは、インサートを受容すると共に所定の方向にコンタクトを配置する。ハウジングは、導電性物質で少なくとも部分的に覆われてコンタクトの差動対をシールド（遮蔽）する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
図１は、本発明の一実施形態に従って形成されたコネクタシステム１０の部分分解斜視図である。コネクタシステム１０は、データ、音声又は電力伝送用に電気通信業界の稼動システム内で使用されるような、作動対に配列された着信用及び発信用絶縁電線（図示せず）を接続するよう構成されている。ほんの一例として、各差動対の一方の電線は正の信号を搬送し、各差動対の他方の電線は負の信号を搬送する。正負の信号は同一の絶対振幅を有するよう意図されている。
【００１４】
コネクタシステム１０は、レーシングストリップ（lacing strip）１８に接続されたブロックコネクタ１４とプラグコネクタ２２とを具備する。レーシングストリップ１８は、第１電子部品（図示せず）に接続された電線（図示せず）の差動対を担持する。各差動対の電線は互いに隣接する。例えば電線は互いに撚られている。電線はレーシングストリップ１８を通って延びており、レーシングストリップ１８に形成されたスリット２６内で終端する。電線は、ブロックコネクタ１４内の圧接コンタクト３０（図８参照）に接続されている。ブロックコネクタ１４は、電線の露出端がブロックコネクタ１４と接触しないように、終端された電線の周囲に延びる解放切欠３０５を有する。また、レーシングストリップ１８も、ブロックコネクタ１４を受容するポストスロット２７を有する。プラグコネクタ２２は、第２電子部品（図示せず）に接続される共に電線開口３４でプラグコネクタ２２内に延びる電線（図示せず）の差動対を担持する。各差動対の電線は互いに隣接する。例えば電線は互いに撚られている。電線は、プラグコネクタ２２内で圧接コンタクト３８に接続されている。プラグコネクタ２２は、コンタクト３０，３８が互いに係合してプラグコネクタ２２まで延びる電線をレーシングストリップ１８まで延びる電線に電気的に接続するように、ブロックコネクタ１４に接続されている。
【００１５】
図２は、本発明の一実施形態に従って形成されたプラグコネクタ２２の分解斜視図である。プラグコネクタ２２は、プラグ電線ガイド４２及びプラグ本体４６を具備する。プラグ本体４６は図１１に関連してより詳細に説明され、プラグ電線ガイド４２は図４に関連してより詳細に説明される。
【００１６】
図１１は、本発明の一実施形態に従って形成されたプラグ本体４６及びインサート６６の部分分解斜視図である。プラグ本体４６は絶縁材料で形成され、平行な端壁５８で形成された平行な両側壁５４を有する。平行な仕切り壁６２は両側壁５４間を延びてチャンネル５０を画定する。
【００１７】
図１３は、図１１の１３−１３線に沿った図１１のプラグ本体４６の断面図である。側壁５４、端壁５８（図１１参照）及び仕切り壁６２の全てを有するプラグ本体４６は、導電性物質３０４で覆われている。ほんの一例として、導電性物質３０４は銅又はニッケル等の金属めっきであってもよい。或いは、プラグ本体４６全体でなく、部分的に導電性物質３０４で覆われてもよい。例えば、側壁５４及び仕切り壁６２のみが導電性物質３０４で覆われてもよい。
【００１８】
図１１に戻ると、チャンネル５０は箱型の絶縁インサート６６を受容する。各インサート６６は、コンタクト支持壁２１４で形成された上側トレー２１０を具備する。各インサート６６は、垂直軸１５０と平行なコンタクト支持壁２１４に沿って上側トレー２１０を貫通する１対のコンタクトスロット７０を有する。コンタクトスロット７０はコンタクト３８の差動対７４を担持する。作動対７４の各コンタクト３８はコンタクト支持壁２１４内に担持される。
【００１９】
図３は、本発明の一実施形態に従って形成されたコンタクト３８の斜視図である。コンタクト３８は導電性を有し、矩形バー８２とは垂直に形成された捕捉部７８を有する。捕捉部７８は、間隙９０により分離される突起８６により画定される。
【００２０】
図１１に戻ると、コンタクト３８のバー８２はコンタクトスロット７０を貫通し、捕捉部７８はインサート６６を超えて上方に延びる。バー８２は全て、インサート６６内に保持されて縦軸１０２に沿って整列され、互いに平行である。隣接するインサート６６は、縦軸１０２のオフセット側に捕捉部７８の分離した差動対７４を担持し、作動対７４の千鳥配列パターンを形成する。すなわち、隣接する差動対７４の隣接する捕捉部７８は、同一の差動対７４内で捕捉部７８よりも大きな距離で縦軸１０２及び横軸１０６に沿って分離されている。
【００２１】
例えば図１２に示されるように、捕捉部７８の差動対７４は、縦軸１０２の一側に差動対７４の両捕捉部７８でインサート６６内に保持される。プラグ本体４６（図１１参照）の隣接するインサート６６は縦軸１０２の反対側に捕捉部７８の差動対７４を担持するので、プラグ本体４６内の捕捉部７８の隣接する差動対７４は、縦軸１０２の対向する両側壁上に位置する。捕捉部７８の差動対は、コンタクトチャンネル１５４（図４参照）の差動対１５８内に受容される。差動対１５８は、縦軸１０２の対向する両側上で同様に互いからオフセットしている。
【００２２】
図１１に戻ると、インサート６６は、互いから離れる外方へ延びる、対向する両側面の矩形保持梁９８を具備する。インサート６６がチャンネル５０内へ矢印Ａ方向に下方へ押圧されると、保持梁９８は、プラグ本体４６の両側壁５４の上縁でインサート６６と係合すると共にインサート６６を吊る。ラッチ捕捉部１１０は、両側壁５４上に形成されると共に両側壁５４から上方へ延びる。ラッチ捕捉部１１０は仕切り壁６２に対して直交する方向を向く。ラッチ捕捉部１１０は、プラグ電線ガイド４２（図２参照）から延びるラッチ１１４（図２参照）を受容してプラグ本体４６に対してプラグ電線ガイド４２を保持する。
【００２３】
図２に戻ると、プラグ電線ガイド４２は非導電性であり、ケーブル支持ポスト１９８が上端１９９から延びた形状の三角形である。ケーブル支持ポスト１９８は電線間隙２０２により分離されている。プラグ電線ガイド４２は、その対向する両側面に傾斜した側壁１２２を有する。ラッチ１１４が両側壁１２２から延びており、プラグ本体４６（図１１参照）のラッチ捕捉部１１０（図１１参照）に係止する。各側壁１２２はその中で切り込まれたガイドスロット１１８を有する。任意であるが、対向する両側壁１２２のガイドスロット１１８は、縦軸１０２に沿って互いにオフセットしてもよい。各側壁１２２のガイドスロット１１８は仕切りブロック１２６により分離されている。各ガイドスロット１１８は、プラグコネクタ２２の電線開口３４（図１参照）内に挿入されるケーブル（図示せず）から延びる電線の差動対を受容する。各差動対内の電線は、ガイドスロット１１８内で互いの回りに撚られたままである。
【００２４】
図４は、本発明の一実施形態に従って形成されたプラグ電線ガイド４２を下方から見た斜視図である。各ガイドスロット１１８は、プラグ電線ガイド４２の下端２０１で電線仕切り１３４により電線整線溝１３０に分割される。ガイドスロット１１８は、電線の差動対を互いに隔離すると共に各差動対の電線を電線仕切り１３４まで撚られた状態に維持する。各差動対の電線は撚られていないと共に電線仕切り１３４で互いに分離されているので、各電線整線溝１３０は単一の電線を保持する。このため、各電線は短い長さだけ撚られておらず、配線のために作業者がアクセスできる。仕切りブロック１２６は、プラグ本体４６（図１１参照）がプラグ電線ガイド４２に接続される際にプラグ本体４６の仕切り壁６２（図１１参照）を受容する開放端矩形キャビティ１３８を含む。プラグ電線ガイド４２の両端は、プラグ本体４６がプラグ電線ガイド４２に接続される際にプラグ本体４６の両端壁５８（図１１参照）を受容するよう構成された壁間隙１４６を含む端壁１４２を具備する。
【００２５】
コンタクトチャンネル１５４の差動対１５８は、垂直軸１５０と平行にプラグ電線ガイド４２を貫通する。各差動対１５８は、縦軸１０２の各側で隣接する差動対１５８からオフセットしており、差動対１５８の第１列３１８及び第２列３２２を形成する。また、隣接する差動対１５８の隣接するコンタクトチャンネル１５４も横軸１０６に沿って距離Ｄ７だけ互いに分離される。各個別の差動対１５８のコンタクトチャンネル１５４は、縦軸１０２及び横軸１０６に沿って互いにオフセットしている。コンタクトチャンネル１５４の差動対１５８は、インサート６６（図１１参照）から延びる捕捉部７８（図１１参照）の対応する差動対７４（図１１参照）と整列するよう配置されると共に差動対７４を受容する。コンタクトチャンネル１５４は、プラグ電線ガイド４２がプラグ本体４６（図２参照）に接続される際に捕捉部７８を受容する。差動対１５８のコンタクトチャンネル１５４及び差動対７４の捕捉部７８は、チャンネル間距離Ｄ１により横軸１０６に沿って互いに分離されている。さらに、差動対１５８のコンタクトチャンネル１５４は、異なる距離で縦軸１０２から分離されている。距離Ｄ１はコンタクトチャンネル１５４の差動対１５８内で保持される捕捉部７８の互いに所定の近接状態を維持するので、電気信号はコンタクト３８（図１１参照）を通って電線から通過する際に比較的一様なインピーダンスを経験する。従って、コンタクトチャンネル１５４の差動対１５８内の捕捉部７８の整列により、反射減衰量が減少する。
【００２６】
差動対１５８のコンタクトチャンネル１５４は、距離Ｄ２で分離した中心線３２６Ａ，３２６Ｂを有する。隣接した差動対１５８の隣接したコンタクトチャンネル１５４は、距離Ｄ３で分離した中心線３２６Ｂ，３２６Ｃを有する。距離Ｄ３は距離Ｄ２より大きい。従って、距離Ｄ３，Ｄ７は捕捉部７８（図１１参照）を分離するので、コンタクトチャンネル１５４の差動対１５８内で担持されるコンタクト３８（図１１参照）は、コンタクトチャンネル１５４の隣接する差動対１５８内で担持されるコンタクト３８に対してよりも互いにより電磁結合する。このため、隣接する差動対１５８のコンタクト３８間で減少する。
【００２７】
電線整線溝１３０は、プラグ電線ガイド４２がプラグ本体４６（図２参照）に接続される際に、電線整線溝１３０に保持される電線がコンタクト３８（図３参照）の間隙９０（図３参照）に受容されるように、コンタクトチャンネル１５４を交差する。コンタクト３８の突起８６は、電線に係合すると共に電線と電気的に接続される。
【００２８】
図２に戻ると、プラグコネクタ２２はまた、嵌合プラグカバー１６２を有する。プラグカバー１６２は三角形形状をなし、プラグ電線ガイド４２上の互いにスナップ係合できるよう接続可能である。プラグカバー１６２は、両側壁２９６及び上壁１９４が形成された外壁１６６を有する。外壁１６６の下端は、プラグ本体４６上にラッチ捕捉部１１０（図１１参照）を受容する間隙１７０を有する。各外壁１６６は正方形切欠１７４及び矩形ラッチ１７８を有する。また、外壁１６６は互いに向かって内方へ延びる捕捉部１９０を有する。プラグカバー１６２は共にプラグ電線ガイド４２上に配置されるので、捕捉部１９０はプラグ電線ガイド４２の両側壁１２２の下に摺動し、上壁１９４はプラグ電線ガイド４２のケーブル支持ポスト１９８上に載る。ラッチ１７８は切欠１７４内にスナップ係合可能に受容される。上壁１９４は、プラグカバー１６２がプラグ電線ガイド４２に接続される際に電線開口３４（図１参照）を画定する半円形切欠を有する。
【００２９】
図５は、本発明の一実施形態に従って形成されたプラグコネクタ２２の斜視図である。プラグコネクタ２２は組立が完了している。コンタクト３８の差動対７４は、プラグコネクタ２２の両側壁５４間を延びて図示されている。
【００３０】
図６は、本発明の一実施形態に従って形成されたブロックコネクタ１４及びレーシングストリップ１８の分解斜視図である。ブロックコネクタ１４は、上端２２２付近で上方へ延びる端壁２１６及びポスト２１８を具備する。ポスト２１８はブロックコネクタ１４の両端近傍に配置され、両側壁２５０間に延びてチャンネル２７８を画定する。各チャンネル２７８は、コンタクト３０の差動対２８６を担持するプラスチック製インサート２８２を受容する。各インダクタ２８２は、上方へ交互に延びる第１傾斜絶縁体２２６及び第２傾斜絶縁体２２８を具備する。第１及び第２傾斜絶縁体２２６，２２８は互いにオフセットしている。また、各インサート２８２もその対向する両側面にラッチ捕捉部２９０を具備する。インサート２８２はチャンネル２７８内に配置されるので、ラッチ捕捉部２９０はブロックコネクタ１４の両側壁２５０から延びるラッチ２９４を受容する。
【００３１】
図７は、本発明の一実施形態に従って形成されたブロックコネクタ１４の斜視図である。第１及び第２の傾斜絶縁体２２６，２２８は、ブロックコネクタ１４の上端２２２で上方へ延びる。隣接するインサート２８２の第１及び第２傾斜絶縁体２２６，２２８はポスト２１８により分離されている。共通のインサート２８２上の第１及び第２の傾斜絶縁体２２６，２２８は対外に一体に形成されている。保持スロット２４６及びコンタクトチャンネル２３０は、第１及び第２の傾斜絶縁体２２６，２２８間で垂直軸１５０と平行にブロックコネクタ１４を貫通する。コンタクトチャンネル２３０は差動対２３４に配列されたコンタクト３０を保持する。コンタクト３０は、垂直軸１５０と平行にブロックコネクタ１４を貫通する。
【００３２】
ブロックコネクタ１４は、上端２２２にプラグコネクタ２２（図５参照）のコンタクト３８（図３参照）を、下端２４２に電線を受容する。コンタクト３８は差動対７４（図５参照）に配列され、電線は同様に差動対に配列される。差動対７４に配列されたコンタクト３８は、対応する保持スロット２４６内に挿入されて上端２２２近傍の対応するコンタクト３０と係合する。同様に、差動対に配列された電線は、下端２４２で対応するコンタクト３０と係合する。
【００３３】
図８は、本発明の一実施形態に従って形成されたコンタクト３０の斜視図である。コンタクト３０は、上部分２５４及び下部分２３８を有する薄い金属片で形成されている。２個の捕捉脚２５８は下部分２３８から延びており、それらの間に対応する電線を受容するＶ形状電線捕捉部２６２を画定する。下部分２３８は、ブロックコネクタ１４の下端２４２（図７参照）から延びている。また、２本の捕捉脚２６６は、上部分２５４から延びて別のＶ形状電線捕捉部２７０を画定する。コンタクト３０は、上部分２５４が保持スロット２４６（図７参照）内に配置されて電線捕捉部２７０内にコンタクト３８のバー８２（図３参照）を受容するように、ブロックコネクタ１４内に保持される。逆に、電線は、細く脚２５８が電線の絶縁被覆を破って電線と電気的に係合するまで、下端２４２で電線捕捉部２６２内に押圧される。
【００３４】
図７に戻ると、第１及び第２の傾斜絶縁体２２６，２２８は、ブロックコネクタ１４の中心平面を貫通する縦軸１０２に対して横方向に互いにオフセットしている。第１及び第２の傾斜絶縁体２２６，２２８は、コンタクトチャンネル２３０を画定する凹部１９８を具備する。凹部２９８は、第１列３０２内で互いに１列に縦軸１０２の一側で離間して配列された第１グループのコンタクトチャンネル２３０を画定する。凹部２９８は、第２列３０６内で互いに１列に縦軸１０２の他側で離間して配列された第２グループのコンタクトチャンネル２３０を画定する。
【００３５】
図９は、図７のブロックコネクタ１４の平面図である。インサート２８２のコンタクトチャンネル２３０はコンタクト３０の差動対２８６を担持する。インサート２８２のコンタクトチャンネル２３０は、Ｄ４のチャンネル間距離により互いに分離されている。距離Ｄ４は差動対２８６のコンタクト３０を互いに近接した状態に維持するので、電気信号は、コンタクト３０を通って電線間を通過する際に、比較的一様なインピーダンスを経験する。従って、差動対２８６内でのコンタクト３０の整列は反射減衰量を最適化する。
【００３６】
差動対２８６のコンタクト３０は距離Ｄ５により分離された中心線３１０Ａ，３１０Ｂを有するが、隣接する差動対２８６の近接するコンタクト３０は距離Ｄ６により分離された中心線３１０Ｂ，３１０Ｃを有する。距離Ｄ６は距離Ｄ５より大きい。Ｄ６はＤ５より大きいので、差動対２８６内のコンタクト３０は、隣接する差動対２８６のコンタクト３０よりも互いにより電磁結合される。このため、隣接する差動対２８６のコンタクト３０間のクロストークが減少する。
【００３７】
図７に戻ると、別の方法では、プラグ電線ガイド４２（図４参照）のチャンネル１５４（図４参照）と同様にコンタクトチャンネル２３０を配列してもよい。例えば、差動対２３４の個々のコンタクトチャンネル２３０が互いに関して千鳥配列された状態で縦軸１０２の両側に、コンタクトチャンネル２３０の隣接する差動対２３４を配置してもよい。プラグコネクタ２２（図５参照）内のコンタクト３８（図５参照）は、コンタクトチャンネル２３０内で受容されるように対応して整列される。
【００３８】
図１４は、図９の１４−１４線に沿ったブロックコネクタ１４の断面図である。両側壁２５０、端壁２１６（図６参照）及びポスト２１８を含むブロックコネクタ１４は導電性物質３００で覆われる。ほんの一例として、導電性物質３００は銅又はニッケル等の金属めっきであってもよい。或いは、ブロックコネクタ１４全体でなく、部分的に導電性物質３００で覆われてもよい。例えば、側壁２５０及びポスト２１８のみが導電性物質３００で覆われてもよい。
【００３９】
図１０は、図７のブロックコネクタ１４を下方から見た斜視図である。インサート２８２は、ポスト２１８間のチャンネル２７８内に差動対２８６のコンタクト３０を保持する。組立の際、ブロックコネクタ１４がレーシングストリップ１８（図１参照）に接続されると、コンタクト３０の捕捉脚２５８は、電線を保持し係合するレーシングストリップ１８内のスロット２６（図１参照）内に摺動し、ポスト２１８はポストスロット２７（図１参照）内に摺動する。
【００４０】
図１に戻ると、作動時に、プラグコネクタ２２はブロックコネクタ１４に接続されるので、コンタクト３８のバー８２は、コンタクト３０（図８参照）に直交してブロックコネクタ１４の保持スロット２４６内に摺動し、コンタクト３０の電線捕捉部２７０（図８参照）内に受容される。導電性物質３０４（図１３参照）で覆われた仕切り壁６２（図１１参照）は、連続した導電性シールドがコンタクト３８，３０の係合した差動対７４（図２参照），２８６（図６参照）をそれぞれ取り囲むために、導電性物質３００（図１４参照）で覆われたポスト２１８と係合する。このため、レーシングストリップ１８まで延びる電線の差動対は、プラグコネクタ２２まで延びる電線の対応する差動対に接続される。
【００４１】
図１１に示されるように、プラグ本体４６の仕切り壁６２、両側壁５４及び端壁５８の導電性物質３０４（図１３参照）は、プラグコネクタ２２のコンタクト３８の差動対７４を分離し、障壁又はシールドとして作用して隣接する差動対７４間のクロストーク及び干渉を防止する。コンタクト３８，３０（図９参照）の接続された差動対７４，２８６（図９参照）を通って電線間を電気信号がそれぞれ進むと、電気信号は、コンタクト３８，３０に近接して配置された側壁５４、端壁５８及び仕切り壁６２上の導電性物質３０４（図１３参照）への容量性電荷を誘導するＥＭ局在場を生成する。例えば、差動対７４内の一方のコンタクト３８は近接した仕切り壁６２（図１１参照）上の正電荷を生成する負信号を搬送し、差動対７４内の他方のコンタクト３８は差動対７４を取り囲む反対側の仕切り壁６２上の負電荷を生成する正信号を搬送する。仕切り壁６２上の導電性物質３０４（図１３参照）及びプラグコネクタ２２全体が接続されると、対向する仕切り壁６２上に正負別々に集められた電荷は、互いに打ち消し合って正味電荷が実質的に零になる。
【００４２】
図６に戻ると、ブロックコネクタ１４のコンタクト３０の差動対２８６を取り囲む導電性物質３００（図１４参照）で覆われたポスト２１８、両側壁２５０及び端壁２１６は、上述の例と同様に作用しブロックコネクタ１４に集められた電荷を打ち消す。さらに、ブロックコネクタ１４の第１差動対２８６の隣接するコンタクト３０によりポスト２１８上に与えられる電荷は、プラグコネクタ２２（図１１参照）の第１差動対７４（図１１参照）の隣接するコンタクト３８（図１１参照）により仕切り壁６２（図１１参照）上に与えられる反対の電荷を打ち消す。
【００４３】
プラグコネクタ２２（図１参照）の導電性物質３０４（図１３参照）及びブロックコネクタ１４の導電性物質（図１４参照）により生成される電気的に共通のシールドは、接地又は他のいかなる固定電位にも接続されてない。任意であるが、係合したプラグコネクタ２２及びブロックコネクタ１４の相互接続されたシールドを、金属めっきされたプラグコネクタ２２又はブロックコネクタ１４の外部の任意の地点に接地電線を接続することにより、接地してもよい。
【００４４】
別の一実施形態において、コンタクト３０，３８が２つの対向する側面のみでそれぞれシールドされるように、ポスト２１８及び仕切り壁６２のみをめっきしてもよい。別の実施形態において、プラグコネクタ２２及びブロックコネクタ１４の一方のみを金属めっきしてもよい。別の実施形態において、プラグコネクタ２２はコンタクト３８を担持しなくてもよく、むしろ、プラグ電線ガイド４２が電線をブロックコネクタ１４内のコンタクト３０に直接接触させる。さらに、プラグコネクタ２２を使用しないで、ブロックコネクタ１４内のコンタクト３０に電線を直接接続してもよい。また、プラグコネクタ２２及びブロックコネクタ１４の構造は、電線のより多い差動対に接続するより多いコンタクト３０，３８を有するよう大きくしてもよい。
【００４５】
本コネクタシステムは種々の利点を与える。第一に、差動対内の圧接コンタクトを、隣接する差動対の隣接する圧接コンタクトよりも縦軸及び横軸に沿って互いにより接近して配置することは、いかなる１個の差動対内の圧接コンタクト間の電磁結合を増加させ、隣接する差動対の圧接コンタクト間のクロストークを減少させる。また、差動対の圧接コンタクトが縦軸に沿って互いにより接近して配置された状態で圧接コンタクトを平行な列に整列することは、圧接コンタクトを通過する電気信号により形成されるインピーダンスをほぼ整合させ、電気信号の反射損失すなわち反射減衰量を減少させる。
【００４６】
また、プラグコネクタ及びブロックコネクタを金属めっきすることにより、圧接コンタクトは金属シールドにより全側面が囲まれるので、シールドによって２面のみが囲まれる場合よりも互いにより良好に隔離される。相互接続されためっきシールドは、圧接コンタクトによりプラグコネクタ及びブロックコネクタ上の電荷を打ち消し、プラグコネクタ及びブロックコネクタ内の圧接コンタクトの差動対間のクロストークを減少させる。また、プラグコネクタ及びブロックコネクタのめっきは、プラグコネクタ及びブロックコネクタ内に嵩張るシールド構造を挿入する必要を無くし、めっきシールドの容易な接地を可能にする。
【００４７】
さらに、プラグ電線ガイドのガイドチャンネル内に電線の各撚られた差動対を隔離することにより、電線の差動対は撚りが解かれ、電線整線溝内で短距離だけ分離されるのみである。このため、各差動対の電線は互いにより良好に電磁結合され、作業者が潜在的に誤配線する電線長さを短くする。
【００４８】
実施形態を参照して本発明を説明してきたが、本発明の範囲から逸脱することなく、種々の変更が可能であり、等価物に置換可能であることは当業者に理解されよう。さらに、本発明の範囲から逸脱することなく、本発明の教示に特定の条件又は材料を適合させて多くの変形例を作ることができる。従って、本発明は、開示された特定実施形態に限定するものではなく、特許請求の範囲の技術的範囲内の全ての実施形態を含むことを意図されている。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】本発明の一実施形態に従って形成されたコネクタシステムの部分分解斜視図である。
【図２】本発明の一実施形態に従って形成されたプラグコネクタの分解斜視図である。
【図３】本発明の一実施形態に従って形成された圧接コンタクト（ＩＤＣ）の斜視図である。
【図４】本発明の一実施形態に従って形成されたプラグ電線ガイドを下方から見た斜視図である。
【図５】本発明の一実施形態に従って形成されたプラグコネクタの斜視図である。
【図６】本発明の一実施形態に従って形成されたブロックコネクタ及びレーシングストリップの分解斜視図である。
【図７】本発明の一実施形態に従って形成されたブロックコネクタの斜視図である。
【図８】本発明の一実施形態に従って形成された圧接コンタクトの斜視図である。
【図９】図７のブロックコネクタの平面図である。
【図１０】図７のブロックコネクタを下方から見た斜視図である。
【図１１】本発明の一実施形態に従って形成されたハウジング及びインサートの部分分解斜視図である。
【図１２】本発明の一実施形態に従って形成されたインサートを上方から見た斜視図である。
【図１３】図１１の１３−１３線に沿った図１１のプラグ本体の断面図である。
【図１４】図９の１４−１４線に沿った図９のブロックコネクタの断面図である。
【符号の説明】
【００５０】
１４    ブロックコネクタ
２２    プラグコネクタ
４０    プラグ本体
４２    電線ガイド
７０    コンタクトスロット
７４，２８６  差動対
１０２  縦軸
１０６  横軸
１１８  ガイドスロット
１２６  仕切りブロック
１３０  電線整線溝
１３４  電線仕切り
１５４，２３０  コンタクトチャンネル
１５８，２３４  差動対
【図１】
2006510188.tif 000003
【図２】
2006510188.tif 000004
【図３】
2006510188.tif 000005
【図４】
2006510188.tif 000006
【図５】
2006510188.tif 000007
【図６】
2006510188.tif 000008
【図７】
2006510188.tif 000009
【図８】
2006510188.tif 000010
【図９】
2006510188.tif 000011
【図１０】
2006510188.tif 000012
【図１１】
2006510188.tif 000013
【図１２】
2006510188.tif 000014
【図１３】
2006510188.tif 000015
【図１４】
2006510188.tif 000016
【手続補正書】
【提出日】平成17年6月30日(2005.6.30)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１１】
2006510188.tif 000017
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１２】
2006510188.tif 000018
【国際調査報告】
2006510188.tif 000019
2006510188.tif 000020