(57)【要約】本発明は、無段変速機に関する。上述した種類の既知の変速機は、速度伝達比を修正するために、油圧によって設定されるピストンに作用する、圧力による力に反応して、ローラがこの中で回転するトロイダル変速装置を備える。スライドは、４つの制御エッジを備え、油圧媒体を用いてピストンに作用するよう使用される。本発明によれば、２つのロータリスライド弁が使用され、それぞれのロータリスライド弁が、２つの制御エッジのみを有する１つのスライドを備える。ロータリスライド弁は、それぞれ、１つのソレノイド制御弁により制御圧力で作用される。本発明はまた、自動車のための連続可変トロイダル駆動装置に関する。
2006501411.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動トロイダルディスクと被駆動トロイダルディスクとの間のドライブトルクを伝達するローラを備えた変速機であって、
前記駆動トロイダルディスクと前記被駆動トロイダルディスクとの間の速度伝達比が、前記ローラの位置により連続的に変化し、
前記ローラの位置が、少なくとも１つのピストン（１０）によって働く調整力を介して保持され、
前記少なくとも１つのピストン（１０）が、２つの圧力空間（１４、１５）を介して作用し、
前記圧力空間（１４、１５）に対する前記作用が、調整スライド弁に供給される油圧制御圧力に従って、少なくとも１つの圧力空間（１４、１５）に供給される調整圧力を生成する調整スライド弁を介して起こり、
それぞれの圧力空間（１４、１５）に、調整スライド弁（１７、２２）又は調整スライド（２６）が割り当てられる変速機。
【請求項２】
前記調整スライド（２６）の少なくとも１つが、正確に２つの制御エッジ（３８、７０）を有することを特徴とする請求項１に記載の変速機。
【請求項３】
前記調整スライド（２６）が、異なる制御圧力で作用することを特徴とする請求項１あるいは２に記載の変速機。
【請求項４】
負荷状況により、前記２つの圧力室（１４、１５）の１つのための前記調整圧力が、低い圧力で一定に保たれることを特徴とする請求項３に記載の変速機。
【請求項５】
前記調整スライド（２６）が、共通の制御圧力によって作用することを特徴とする請求項１あるいは２に記載の変速機。
【請求項６】
１つの調整スライド弁（２２ｂ；２２ｄ）が、別の調整スライド弁（１７ａ；１７ｃ）に対して逆になるよう設計されることを特徴とする請求項５に記載の変速機。
【請求項７】
前記２つの調整スライド弁（１７ａ、２２ｂ；１７ｃ、２２ｄ）が、共通の制御ライン（１９ａ、６０、２４ｂ）を介して互いに連結されることを特徴とする請求項６に記載の変速機。
【請求項８】
一方の調整スライド弁（１７ａ、１７ｃ又は２２ｂ、２２ｄ）が他方の調整スライド弁（２２ｂ、２２ｄ又は１７ａ、１７ｃ）に反応することを回避するために、吸収要素が、前記共通の制御ライン（６０）内に配置されることを特徴とする請求項７に記載の変速機。
【請求項９】
前記２つの調整スライド弁（１７ｃ、２２ｄ）が、前記制御圧力の異なる圧力範囲について設計されることを特徴とする請求項５、６、７、あるいは８のいずれか一項に記載の変速機。
【請求項１０】
前記調整スライド弁（１７ｅ、２２ｆ）の前記調整スライド（２６ｅ、ｆ）が、それぞれ、バネ（４５ｅ、ｆ）を介して、前記調整スライド弁（１７ｅ、２２ｆ）のハウジングに対して保持されることを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の変速機。
【請求項１１】
前記バネ、前記調整スライドの端面、及び前記制御エッジの相対位置が、定義された動作範囲内において、前記調整スライド弁が、それぞれ、ゼロから線形に上昇する調整圧力を生成するよう設計され、前記調整スライド弁の前記動作範囲が、互いに部分的に重なることを特徴とする請求項９あるいは１０に記載の変速機。
【請求項１２】
前記バネ、前記調整スライドの端面、及び前記制御エッジの相対位置が、定義された動作範囲内において、前記調整スライド弁が、それぞれ、ゼロから線形に上昇する調整圧力を生成するよう設計され、前記調整スライド弁の前記動作範囲が、互いに重なることなく、互いに直接連続することを特徴とする請求項９あるいは１０に記載の変速機。
【請求項１３】
制御圧力が、第１の調整スライド弁（１７ｇ）に供給され、前記第１の調整スライド弁（１７ｇ）の前記調整圧力が、制御圧力として第２の調整スライド弁（２２ｈ）に供給されることを特徴とする請求項１あるいは２に記載の変速機。
【請求項１４】
調整スライド弁（２２ｈ）の少なくとも１つの調整スライド（２６ｈ）が、保持圧力により圧力空間に対して移動可能であることを特徴とする請求項１３に記載の変速機。
【請求項１５】
前記保持圧力が可変であることを特徴とする請求項１４に記載の変速機。
【請求項１６】
前記保持圧力が、ソレノイド調整弁によって提供されることを特徴とする請求項１５に記載の変速機。
【請求項１７】
前記保持圧力が、負荷が低い場合及びアイドリング中には、低いレベルに低下することを特徴とする請求項１５あるいは１６に記載の変速機。
【請求項１８】
少なくとも１つの調整スライドの前記制御圧力が、ソレノイド調整弁によって提供されることを特徴とする請求項１〜１７のいずれか一項に記載の変速機。
【請求項１９】
両方の調整スライド弁の前記制御圧力が、共通のソレノイド調整弁（２０）によって提供されることを特徴とする請求項１８に記載の変速機。
【請求項２０】
駆動トロイダルディスクと被駆動トロイダルディスクとの間でドライブトルクを伝達するローラを備えた変速機であって、
前記駆動トロイダルディスクと前記被駆動トロイダルディスクとの間の速度伝達比が、前記ローラの位置により連続的に変化し、
前記ローラの位置が、ピストンの位置の変更によって変化し、
前記ピストンが、該位置を変えるために、２つの圧力空間を介して対向する側に作用することが可能であり、
前記圧力空間に対する前記作用が、レギュレータに供給される制御圧力に従って、少なくとも１つの圧力空間に供給される調整圧力を生成する調整スライド弁を介して起こる変速機であって、
第１の調整スライド弁の調整圧力が、一方の圧力空間に供給され、第２の調整スライド弁の調整圧力が、他方の圧力空間に供給され、前記第２の調整スライド弁が、前記第１の調整スライド弁の、制御圧力及び前記調整圧力によって作用することを特徴とする変速機。
【請求項２１】
前記第１の及び前記第２の調整スライド弁の前記制御圧力が、ソレノイド調整弁を介して提供されることを特徴とする請求項２０に記載の変速機。
【請求項２２】
少なくとも１つの調整スライド弁が、
制御圧力及び作動圧力によって作用し、
前記制御圧力が、調整スライドの１つの端面に永続的に作用し、
前記調整スライドの対向する端面が、バネ要素又は保持室を介してハウジングに対して保持され、
前記調整スライドの制御エッジが、前記制御圧力に従って、前記作動圧力連結を前記調整圧力連結に油圧連結するためのオーバーフロー断面を分離し、
再循環された前記調整圧力が、前記調整スライドの異なる環状の端面に作用し、
前記調整スライドの制御エッジが、前記制御圧力に従って、圧力のない環状ダクトを前記調整圧力空間に油圧連結するためのオーバーフロー断面を分離することを特徴とする請求項１〜２１のいずれか一項に記載の変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、それぞれ、請求項１及び２０の前文による無段変速機に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１では、トロイダルディスクと摩擦接触しているローラを介して、駆動トロイダルディスクと被駆動トロイダルディスクとの間でドライブトルクを伝達する変速機について開示している。ローラの変化により、トロイダルディスクに対するローラの摩擦半径が連続的に変化するので、（回転速度の及びトルクの）速度伝達比は、駆動トロイダルディスクと被駆動トロイダルディスクとの間で連続的に変化し得る。ローラは、少なくとも１つのピストンに対して、トロイダルディスクの回転軸を横切る方向に、かつローラとトロイダルディスクとの間に作用する摩擦力の方向に保持され、これにより調整力が働く。ローラの位置、したがって速度伝達比は、この調整力を介して変化し得る。このため、ピストンは２つの圧力空間を介して作用でき、調整力は、油圧媒体を用いて圧力空間に対する作用によって変化する。圧力空間に対する作用は、調整スライド弁を介して起こる。調整スライド弁には、作動圧力及び制御圧力が供給される。制御圧力により、（特に制御圧力に比例する）調整圧力が、調整スライド弁の出力圧として調整スライド弁によって生成される。調整圧力は、調整力を設定するために、少なくとも１つの圧力空間に供給される。
【０００３】
【特許文献１】独国特許発明第１９７５７０１７Ｃ２号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、製造が簡単であり又は費用対効果が高いだけでなく、ローラの位置をうまく調整できる又は制御できることが確実な無段変速機を提案することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、１つの調整スライドを介して圧力空間内の圧力を制御又は調整（以下、制御と呼ぶ）することには欠点があるという認識に基づく。先行技術に従って使用される調整スライド弁は、この場合、２つの圧力室を有する調整スライドを備える。既知の調整スライドは、４つの制御エッジを有する。調整スライド弁の正確な設計について言えば、これらの４つの制御エッジは、一方では隣接する制御エッジに対して、他方では調整スライドの制御ダクトに対して、高い精度で製造しなければならない複数の嵌め合いを形成する。さらに、ソレノイド調整弁の個々の圧力室の間のオーバーフロー断面の開放条件の設定は、互いに対する制御エッジの相対位置によって予め定められており、（その後）調節することはできない。調整圧力の、許容差によって誘発される変動を個々に均一化することも、同様に不可能である。
【０００６】
本発明によれば、それぞれの圧力空間に、調整スライド弁又は調整スライドが割り当てられる。最も簡単な例においては、調整スライド弁は、調整圧力にはただ１つの出口を有し、作動圧力及び制御圧力には２つの入口を有する。
【０００７】
この種の調整スライド弁は、２つの制御エッジのみを有する調整スライドを備える場合がある。これにより、製造費が削減される。許容差要件が減少することにより、製造コストを減少することができる。同時に、調整弁の、したがって調節可能な調整圧力の信頼性が向上する。他方では、２つの調整スライド弁は、独立して設定され得る別個のシステムを構成する。
【０００８】
変速機のトルクの調整について、圧力空間内の圧力を検出するための圧力センサーが不要となることが好ましい。本発明による改良形態においては、圧力空間内の圧力をうまく制御することができ、したがって所望の速度伝達比によるローラの正確な配向が得られる。さらに、本発明による設計においては、先行技術による類似システムと比べて、特に車両のアイドリング中及び負荷が低い場合に、使用圧力が著しく減少し、したがってエネルギ要件が減少する。
【０００９】
負荷の状況により、つまりローラに作用する（ドライブ）トルクの両方向について、２つの圧力室の１つの調整圧力は、低い圧力で、特にゼロ圧力で、一定に保たれることが好ましい。調整力は、圧力空間内に及ぼされる、ピストンに対する、圧力による力の差から導き出される。本発明による形態により、圧力室内で反対方向に作用し、かつ互いに打ち消し合う成分を確実に回避するための配慮がなされる。これにより、本発明による無段変速機の効率が向上し得る。
【００１０】
無段変速機の発展形態は、調整スライドが共通の制御圧力によって作用することを特徴とする。このことは、一方では、制御圧力を提供するための共通の装置を使用できるという利点を有し、これにより、必要な構成部品の数が減少する。その上、制御圧力の所望の圧力からの偏差が、ピストンの両側に対する反応を導くので、制御圧力の変動の影響が減少し得る。
【００１１】
無段変速機の特定の改良形態によれば、一方の調整スライド弁が、他方の調整スライド弁に対して逆となるよう設計される。つまり、一方の圧力室内の制御圧力が増加すると、調整圧力が増加し、制御圧力が増加するにつれて、他方の圧力室内の調整圧力が減少する。したがって、制御圧力の変化が、調整力が二倍に作用する変化となり、これにより、特に効果的な制御が可能となる。
【００１２】
本発明のさらなる提案によれば、調整スライドを保持する圧縮バネ、調整スライドのアクティブな端面、及び制御エッジの位置は、定義された動作範囲内において、調整スライド弁が、それぞれ、ゼロから線形に上昇する調整圧力を生成するよう設計される。動作範囲が互いに部分的に重なっている場合には、３つの動作領域が得られ、つまり、２つの部分動作範囲が、第１の及び第３の動作領域に対応し、このそれぞれにおいて、１つの圧力空間のみが、この動作範囲内に配置された調整スライド弁の調整圧力によって作用する。これらの動作領域においては、効率の高い制御が可能となる。重なっている領域（第２の動作領域）においては、両方の圧力空間が、調整圧力によって作用する。したがって、調整力は、圧力空間内で生成される調整力の成分が重なり合うことから導き出される。調整力又は制御圧力／複数の制御圧力の依存関係は、第１の動作領域から第２の動作領域への及び第２の動作領域から第３の動作領域への（この逆も同様）移行領域において、突然の勾配変更を伴うものの、連続する。より高い勾配を有する第２の動作領域により、より大きい圧力変更が生じ、これにより、低いトルク変更が生じる。第２の動作領域が、駆動範囲の切り換わる領域内に延在し、かつトルクの方向が逆となる場合には、圧力／調整力特性の勾配の変更により、特に鋭敏な制御が行われ得る。
【００１３】
本発明の別の実施形態によれば、調整スライド弁の動作範囲は、互いに重なり合うことなく、互いに直接連続する。このことにより、第２の動作領域が不要となるので、すべての動作領域について、高い効率が得られる。
【００１４】
さらに、本発明により、調整スライド弁の少なくとも１つの調整スライドが、保持圧力により、圧力空間に対して移動可能となる。圧縮バネを介して調整スライドを保持する代わりに又はこれに加えて、このことが行われる場合がある。圧力の作用により、油圧システムの可変性が、圧力の（可変）設定によって向上し得る。
【００１５】
本発明の発展形態によれば、制御圧力が第１の調整スライド弁に供給され、第１の調整スライド弁の調整圧力が、第２の調整スライド弁の制御圧力として供給される。したがって、たとえば、第１の調整スライド弁の製造誤差により或いは制御圧力又は作動圧力の故障により、第１の調整スライド弁の所望の圧力からの、調整圧力のいかなる偏差も、第２の調整スライド弁に供給される。しかし、上述の偏差は、結果的に、両方の圧力空間に作用する。これにより、偏差の調整を自動的に（少なくとも部分的に）相互に平均化することが可能となる。
【００１６】
上述の圧力室内の保持のための圧力は、負荷が低い場合及びアイドリング中には、低いレベルに低下することが好ましい。これにより、所望の動作及び制御圧力のレベルも低下でき、したがって、効率がさらに向上する。
【００１７】
本発明の目的を達成するためのさらなる解決方法は、第１の調整スライド弁の調整圧力は一方の圧力空間に供給され、第２の調整スライド弁の調整圧力は他方の圧力空間に供給され、第２の調整スライド弁が、第１の調整スライド弁の制御圧力及び調整圧力によって作用することを特徴とする。このため、たとえば第１の調整スライド弁の製造誤差により、或いは制御又は作動圧力の故障により、第１の調整スライド弁の所望の圧力からの、調整圧力のいかなる偏差も、第２の調整スライド弁に供給される。この場合、第１の調整スライド弁の再循環された調整圧力、及び第１の調整スライド弁の制御圧力とは無関係な又はこれに対応する制御圧力の両方が、第２の調整スライド弁の調整スライドに対する力の均衡に影響を及ぼす。
【００１８】
従属請求項、以下の記述、及び図面から、好ましい発展形態が得られよう。以下、図面を参照しながら、本発明による変速機の好ましい例示的実施形態について、より詳細に説明する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
本発明による変速機は、好ましくは前進駆動のための複数の駆動範囲を有する、無段変速機である。これは、特に、少なくとも２つの平行なパワー経路、即ち、一定の速度伝達比を有する少なくとも１つのパワー経路と、少なくとも１つの駆動トロイダルディスク、少なくとも１つの被駆動トロイダルディスク、及び少なくとも１つのローラによって形成された変速装置によって調節可能な可変速度伝達比を有するさらなるパワー経路とを有する、パワースプリット変速機である。駆動範囲は、シフト要素が同期回転速度で作動した場合に、速度伝達比が急上昇したり、変速装置の比率が変更したりすることなく、駆動範囲の変更ができるような形で設計されることが好ましい。この結果、駆動範囲の変更中、可変パワー経路に対する、したがって変速装置を介するパワーの流れは、逆方向とならなければならない。この結果、変速装置で伝達されるトルクの方向が逆となる。
【００２０】
少なくとも１つのローラは、枢軸を中心として回動可能に取り付けられ、トロイダルディスクの間の速度伝達比は、回動することにより可変となる。ローラは、両側に作用する１つのピストン又は一方の側だけに作用する２つのピストンを介して、適宜、機械的な担持及び案内要素が挿入されて、枢軸の方向に保持される。保持力は、準定常動作状態おいて一定であり、かつたとえばローラに作用する摩擦力の重なりを含む部分と、たとえば、動作条件が変更したこと、及び／又は枢軸の方向にローラが並進移動することによるローラとトロイダルディスクとの間の転がり接触において動きが傾斜したことによって生じる変更部分からなる。その上、好適なギア要素を介して、枢軸を中心としたローラの回転運動をピストンの並進運動に変換することもできる。
【００２１】
伝達を行い、かつピストンをローラに結合するために、ローラとピストンとの間に挿入されたギア要素について、たとえば、ＥＰ０  ９３７  ９１３号明細書、米国特許第６  １３２  ３３３号明細書、特開平０９−２０３４５０号公報、特開平０９−２１０１６４号公報、特開平０８−２３３０８５号公報、特開平０７−１５１２１８号公報、独国特許発明第１９７  ５７  ０１７  Ｃ２号明細書、及び独国非公開出願第１０２  ０６  ２００．５号明細書における、対応する装置について言及する。さらなる関連装置については、以下に記載した参考文献を参照されたい。
【００２２】
Ｈ  Ｋｕｍｕｒａ、日産自動車株式会社。Ｄｕａｌ  Ｃａｖｉｔｙ  Ｈａｌｆ−トロイダルＣＶＴの開発。連続可変パワー変速機ＣＶＴ’９９に関する国際会議、アイントホーフェン（Ｅｉｎｄｈｏｖｅｎ）、１９９９年９月１６〜１７日。
【００２３】
Ｈ．  Ｓａｋａｉ、日産自動車株式会社。トロイダル型の無段変速機の速度制御装置。
【００２４】
Ｋ．Ａｂｏ、日産自動車株式会社。２リットルクラスのエンジンと共に使用するためのトルクコンバータを組み込んだ金属ベルト駆動ＣＶＴの開発。変速機及び動力伝達システムに関するシンポジウム、１９９８年、ＳＡＥ（自動車技術者協会）論文９８０８２３、１９９８年。
【００２５】
ピストンを介するローラの調節のさらなる実施形態が、現在の変速機のシリーズから見出されよう（自動車メーカー日産の「エクストロイド（Ｅｘｔｒｏｉｄ）」）。
【００２６】
ローラの位置、したがって速度伝達比を調整するための調整力を働かせるために、ピストンをローラに連携させることについての、上述した既知の実施形態は、本明細書の主題に容易に統合され得る。上述した明細書は、ピストンとローラとの間に挿入されるギア要素について、本明細書の主題となる。
【００２７】
図１に例示されている例示的実施形態によれば、ピストンは、両側に作用するピストン１０として設計される。ピストン１０は、シリンダ１１内に収容され、それぞれ、油圧媒体により圧力空間１４、１５を介して、対向する端面１２、１３において作用し得る。端面１２、１３は、同一の又は異なる直径を有する。ピストン１０で生成され、かつローラに作用する調整力は、適宜、好適な速度伝達比が挿入されて、圧力空間１４内の圧力と端面１２との積と、圧力空間１５内の圧力と端面１３との積との間の差から導き出される。
【００２８】
図１に例示されている例示的実施形態によれば、圧力空間１４は、第１の調整圧力ライン１６を介して調整圧力によって作用する。調整圧力は、作動圧力ライン１８を介する一定又は可変の作動圧力により、かつ制御圧力ライン１９を介する制御圧力により、入力量として作用する調整スライド弁１７の出力である。制御圧力は、電気信号に従って、特に電気信号に比例する、制御圧力を生成するソレノイド調整弁２０の出力である。
【００２９】
ソレノイド調整弁２０は、電気信号などの、入力量に依存する制御圧力を生成する、一般に知られているソレノイド調整弁により構築される。この種のソレノイド調整弁２０の例示的実施形態について、出願時に公開されていない明細書ＤＥ１０２  ０７  ９９１．９号明細書又はＤＥ１０２  １４  ２９２号明細書、及び、ＤＥ１０１  １８  １０４．３号明細書又は独国特許出願公開第１９７  ３３  ６６０  Ａ１号明細書が言及している。
【００３０】
圧力空間１５は、調整圧力ライン２１を介して調整圧力によって作用する。調整圧力ライン２１は、油圧媒体と共に調整スライド弁２２を介して作用する。調整スライド弁２２には、作動圧力ライン２３を介する作動圧力及び制御圧力ライン２４を介する制御圧力が供給される。制御圧力ライン２４内の制御圧力は、少なくとも機能に関して、ソレノイド調整弁２０に従って設計されたソレノイド調整弁２５の出力量である。
【００３１】
調整スライド弁１７は、ハウジング２７内の軸２８−２８に沿って軸方向に移動可能な調整スライド２６を備える。調整スライド２６は、第１の部分領域２９と、第２の部分領域３０と、第３の部分領域３１と、第４の部分領域３２と、第５の部分領域３３と、第６の部分領域３４とを含む。
【００３２】
部分領域２９〜３４は、上述の順序で前後に軸２８−２８と同軸に配置され、実質的に円柱形の断面を有する。部分領域２９、３１及び３３は、ハウジングに対して放射状に封止されるよう案内される。
【００３３】
調整スライド弁１７は、制御圧力ライン１９を介して制御圧力が供給される制御圧力空間３５を有する。制御圧力空間３５内においては、第１の部分領域２９の１つの界面３６が、制御圧力によって作用する。制御圧力は、調整スライド２６の位置とは関係なく、調整スライド２６に作用する。
【００３４】
第２の部分領域３０は、部分領域２９、３１の間の減少した断面と共に配置され、調整スライド弁１７のハウジングと共に、部分領域３０から外部に向かって放射状に、常に調整圧力ライン１６に油圧連結されている調整圧力室３７を形成する。調整圧力室３７内の調整圧力は、部分領域３１、２９の相互に対面し合う端面に作用するので、調整圧力によって及ぼされる力は、断面積３１、２９が同じ場合には互いに打ち消し合い、異なる断面積を有する異なる形態の場合には、合力が残る。
【００３５】
部分領域２９に対面する部分領域３１の端面は、制御エッジ３８を形成する。作動圧力ライン１８は環状ダクト３９に連結される。制御エッジ３８の移動により、環状ダクト３９から調整圧力空間３７への、特に環状のオーバーフロー断面が分離され、分離された断面の大きさは、軸２８−２８に沿って移動することにより可変である。図１に例示されている位置においては、オーバーフロー断面は（なおも）閉じられている。調整スライド２６が右に動くと、オーバーフロー断面は開放される。
【００３６】
調整圧力ライン１６の調整圧力は、バイパスライン４０を介して、適宜、オリフィス又はダイアフラム４１が挿入されて、バイパス空間４２内に再循環される。バイパス空間４２内において、バイパス圧力は、制御エッジ３８に対向して配置された第３の部分領域の端面４３に、及び端面４３に対面する部分領域３３の端面４４に作用する。端面４３の断面積は端面４４の断面積より大きいので、バイパス空間４２内のバイパス圧力は、調整スライド弁１７の閉位置の方向に、調整スライド２６に対して合力を及ぼす。
【００３７】
調整スライド２６は、端面４４に対向して配置された部分領域３３の端面上に、圧縮バネ４５を介してハウジングに対して保持される。圧縮バネ４５は、部分領域３４の外側の表面積を取り囲むことが好ましい。これに代えて又はこれに加えて、上述の圧力又は別個に調節可能な圧力の１つが、部分領域３３、３４の外側の端面に作用することがある。
【００３８】
部分領域２９のさらなる制御エッジ７０が、調整圧力空間３７の範囲を定める。図１に例示されている位置において、制御エッジ７０は、調整圧力空間３７から、たとえばタンクに連結された、圧力のない環状ダクト７１へのオーバーフロー断面を丁度閉じる。例示されている位置において、制御エッジ３８、７０のために割り当てられたオーバーフロー断面が丁度閉じられる。調整スライドが、例示されている位置から右に動くと、制御エッジ３８が開放され、表されている位置から左に動くと、制御エッジ７０が開放される。
【００３９】
以下の力は、軸２８−２８の方向に調整スライドに作用する。即ち、
−端面３６に対する制御圧力１９の、圧力による力、
−端面４３、４４に対するバイパス圧力の、結果として生じる、圧力による力、
−バネ力４５、
−部分領域３３、３４の外側の端面に対する、任意の圧力による力である。
【００４０】
調整スライド弁は、制御圧力ライン１９内にゆきわたっている制御圧力が増加すると、図１に例示されている位置から右に移動するので、制御エッジ３８は、ダクト３９と調整圧力空間３７との間の連結を分離する。これにより、調整圧力ライン１６内の調整圧力が上昇する。同様に、バイパス空間４２内の圧力も、バイパスライン４０によって上昇する。端面４４、４３の異なる断面積により、調整圧力ライン１６内の調整圧力が上昇すると、制御エッジ３８の閉方向に上昇する力が生成され、したがって、均衡が自動的に確立される。
【００４１】
圧力空間１４内の調整圧力の低下が動作誘発された場合には、調整スライド２６に作用する力の合力は、バイパス空間４２内の圧力が降下することによって減少する。調整スライドは、右に動く。この結果、作動圧力ライン１８から調整圧力ライン１６へのオーバーフロー断面が、制御エッジ３８を介して（より大きく）開放される。調整圧力ライン１６内、したがってバイパス空間４２内の圧力は、力の均衡が回復されるまで上昇する。
【００４２】
調整スライド弁２２は、実質的に調整スライド弁１７に従って設計される。
【００４３】
図２では、圧力４７は、調整力４６又は調整力４６と相互に関連するトルクの関数としてプロットされる。制御圧力４９は、図１に表されている位置から右に、調整スライド弁１７の調整スライド２６が動くことにつれて線形に増加する。調整スライドが比例して拡大することにより、調整スライド１７の調整圧力５１、したがって圧力室１４内の圧力が、より急激に線形に上昇する。調整スライド弁１７、２２のこのような動作範囲内において、割り当てられたソレノイド調整弁に対する好適な作用により、調整スライド弁２２の制御圧力４８は、ゼロに保たれるか、又は調整スライド弁２２の調整圧力空間が圧力のない環状ダクトに油圧連結されている範囲内に保たれる。したがって、圧力空間１４内にゆきわたっている調整スライド弁１７の調整圧力のみが、ピストン１０に作用するので、結果として生じる調整力５２は、線形に上昇する。
【００４４】
調整スライド２６が、図１に表されている位置から左に動く場合は、上述の圧力条件は逆となる。
【００４５】
この動作範囲内において、割り当てられたソレノイド調整弁に対する好適な作用により、ソレノイド調整弁１７の制御圧力４９は、ゼロに保たれるか、又は調整スライド弁１７の調整圧力空間が圧力のない環状ダクト７１に油圧連結されている範囲内に保たれる。したがって、圧力空間１４は、この動作範囲内においては圧力がない。これに対して、圧力空間１５は、ゼロでない、ソレノイド調整弁２２の調整圧力４８によって作用する。ピストン１０に対する圧力の作用を逆方向にすることにより、負の調整力５２が生じる。調整力５２の、常に線形のプロファイルが、両方の動作範囲に渡って得られる。
【００４６】
図２から、けん引作業において及びより低い部分負荷範囲内においては、非常に低い圧力レベルしか必要でないことが明らかである。作動圧力は、負荷に応じて（自動的に）設定され、したがって、特により低い部分負荷範囲内において、使用圧力が低くなり、したがってエネルギ要件が低くなる。
【００４７】
本発明の第２の実施形態が、図３に例示されている。他の、実質的に図１に対応する形態については、調整スライド弁１７ａ、２２ｂは、互いに対して逆になるよう設計される。共通のソレノイド調整弁２０の同じ制御圧力が、調整スライド弁１７ａ、２２ｂに供給される。このため、制御圧力ライン１９ａは、バイパスライン６０を介して制御圧力ライン２４ｂに連結される。
【００４８】
調整スライド２６ａ、ｂのアクティブな端面の好適な形態、及び制御エッジ３８ａ、ｂ及び７０ａ、ｂの配置により、図４に例示されている、以下の調整力／圧力の依存関係が得られる。
【００４９】
共通のソレノイド調整弁２０の制御圧力４８、４９は、ソレノイド調整弁２０に好適に電流を印加することにより、ゼロと最大圧力との間で変化し、制御圧力は、最大量の負の調整力としてはゼロに達し、最大調整力としては最大となる。この結果、ソレノイド調整弁１７ａについては、調整圧力ライン１６ａ内の調整圧力５１ａの比例圧力プロファイルが生じる。逆ソレノイド調整弁２２ｂについては、ゼロ制御圧力のために、調整圧力ライン２２ｂ内に最大調整圧力５２ｂが得られ、これは、制御圧力４８、４９が増加するにつれて線形に降下し、最大制御圧力４８、４９についてゼロに達する。予め定められた０バールの制御圧力を用いて、２つの調整スライド１７ａ、２２ｂは、圧縮バネ４５ａ、４５ｂの優勢なバネ力により、止めに対して左に押圧される。調整スライド弁１７ａの制御エッジ３８は、環状ダクト３９ａから調整圧力空間３７ａへのオーバーフロー断面を完全に閉じるが、環状ダクト３９ｂから調整圧力空間３７ｂへのオーバーフロー断面は、調整スライド弁２２ｂの制御エッジ３８ｂにより完全に開放される。ソレノイド調整弁２０の制御圧力が上昇すると、２つの調整スライド２６ａ、２６ｂは、右に移動する。制御エッジ３８ａは、制御圧力が増加するにつれて次第に開放されるが、制御エッジ３９ａは、制御圧力が増加するにつれて次第に閉じる。
【００５０】
調整圧力５１ａ、５２ｂの最大量は同一である。最大制御圧力４８、４９の半分について、調整圧力５１ａ、５２ｂは等しい。この場合、ピストン１０に作用する、圧力による力が互いに均一化するので、ゼロの調整力が得られる。異なる動作範囲について、調整力５２は、一定かつ線形のプロファイルを有する。
【００５１】
たとえばバネ特性の広がりによる、逆の調整スライド２２ｂのいかなる許容差も、プレストレスを極めて小さい値に設定することによって減少し得る。
【００５２】
本発明のこの第２の実施形態においては、制御圧力空間３５ａ及び３５ｂ内の制御圧力がこの共通のラインを介して互いに影響を及ぼし得るので、バイパスライン６０の形態には特に注意が払われる。（他のライン１９、２４、１６、２１、４０と同様に）ここでも、オリフィス、ダイアフラム、又はピストンアキュームレータ要素などの吸収要素が使用される場合がある。
【００５３】
本発明の第３の実施形態が、図５に例示されている。特により低い部分負荷範囲内において、圧力要件を下げるために、第２の実施形態の調整スライド１７ｃ、２２ｄは、両方の調整スライド弁１７ｃ、２２ｄのためのソレノイド調整弁２０の制御圧力の異なる圧力範囲について設計される。したがって、第２の実施形態と比較すると、その構造は実質的に変わらず、圧縮バネ４５ｃ、ｄのバネ剛性及び調整スライド２６ｃ、ｄのアクティブな端面３６ｃ、ｄのみを、好適に適合させれば良いであろう。
【００５４】
制御圧力ライン１９ｃ内で次第に消滅する制御圧力については、調整スライド２６ｃは、調整スライド弁１７ｃの左の止めに対して当接する。バネ４５ｃのプレストレスは、制御圧力ライン１９ｃ内の制御圧力の圧力上昇につれて、調整スライド２６ｃが、最大制御圧力の半分に達するまで、止めに対してさらに当接するよう選択される。最大制御圧力の半分に渡る制御圧力が増加するにつれて、調整スライド６ｃが右に動き、制御エッジ３８ｃは、調整スライド２６ｃが動いている間、環状ダクト３９ｃから調整圧力空間３７ｃへのオーバーフロー断面を次第に分離する。
【００５５】
逆の調整スライド弁２２ｄについては、最大制御圧力の半分に達すると、制御エッジ３８ｄは、環状ダクト３９ｄから調整圧力空間３７ｄへのオーバーフロー断面を閉じる。同時に、さらなる制御エッジ７０ｄが、たとえばタンクに連結された、圧力のない環状ダクト７１ｄから調整圧力空間３７ｄへのオーバーフロー断面を分離するので、調整圧力ライン２１ｄ内の調整圧力はゼロに達する。
【００５６】
図６は、第３の例示的実施形態についての、図２の調整力／圧力の依存関係を示す図である。制御圧力４８、４９は、調整力が上昇するにつれて、最大の負の調整力について０から線形に上昇する。断面の設計及びバネ剛性又はバネのプレストレスにより、調整圧力プロファイル５０ｄ、５１ｃ及び結果として生じる差圧５２は、図２に例示されているプロファイルに従って形成される。
【００５７】
本発明の第４の実施形態によれば、制御エッジ３８ｃ、３８ｄは、異なる制御圧力においてその閉位置に到達する。ソレノイド調整弁１７ｃは、トルク８０がゼロより低い場合においても開放され、調整スライド弁２２ｄは、トルク８１がゼロより高い場合にのみ閉じる。トルク８０、８１の量は、等しいことが好ましい。上記に記載した閉点が移動することにより、一部分線形である調整力特性５２ｄが得られる。最大の負のトルクとトルク８０との間の第１の動作範囲内の標準化されたトルクにおいては、圧力５０ｄのみがピストン１０に当接し、圧力５１ｃはゼロに達する。トルク８０及びトルク８１の範囲内のトルクの第２の動作範囲内においては、（低い）圧力５０ｄ及び５１ｃが、ピストン１０に当接する。２つのピストン表面に及ぼす力が重なり合うことにより、トルク８０及び８１の領域内の調整力特性５２ｄの勾配が増加する。トルク８１より上のトルクを有する第３の動作範囲については、調整圧力５０ｄはゼロに達し、調整圧力５１ｃは線形に上昇する。トルク８０及び８１の領域内の、つまり座標軸の原点の領域内の急激な特性により、したがって、特に変速装置に対する負荷変更について、急激な調整力特性５２ｄができ、これにより、調整動作が向上する。
【００５８】
図８に例示されている第５の例示的実施形態は、実質的に第２から第４までの例示的実施形態に対応する。しかし、制御圧力ラインの制御圧力は、調整スライド弁２２ｆには供給されない。この代わりに、調整圧力ライン１６ｅの又はバイパスライン４０ｅの調整圧力が、制御圧力として調整スライド弁２２ｆに供給される。調整スライド弁２２ｆに供給される調整圧力ライン１６ｅの調整圧力は、所望の制御圧力より高いので、これは、調整スライドの自由端空間全体に作用せず、一部の面にのみ作用する。このため、調整スライド２６ｆは、アクティブな端面を減少させるための延在部９０を有する。
【００５９】
図９の第５の例示的実施形態の圧力／調整力の依存関係は、実質的に図４の例示に対応する。バネ特性又はバネのプレストレスの及びアクティブな端面の、異なる形態については、図６又は図７の依存関係も、図８の基本実施形態によって達成され得る。
【００６０】
本発明の第６の実施形態が、図１０に例示されている。制御圧力空間３５ｈ内の制御圧力及びバイパス空間４２ｈ内のバイパス圧力に加えて、特にバネ４５ｈに加えて、制御圧力空間３５ｈに対向して配置された調整スライド２６ｈの端面２００に、圧力が作用する。この圧力は、たとえば、調整スライド２６ｈのさらなる制御エッジによって減少する場合も減少しない場合もあるが、調整スライド２６ｈの端面２００に作用する、作動圧力ライン１８ｈの作動圧力である。これに代えて又はこれに加えて、さらなるソレノイド調整弁を介して端面２００に作用することもできる。この第６の実施形態により、トルクの範囲内の約ゼロの作動圧力のための圧力要件が低くなり得る。この点においては、たとえば、図５の第３の実施形態を参照されたい。
【００６１】
ゼロの差圧、したがって２つの圧力空間１４、１５内で次第に消滅する調整力を生成するために、制御圧力及びバイパス圧力により調整スライド２６ｈに及ぼされる力の和と相互に関連する、調整スライド２６ｈに対する力は、圧縮バネ４５ｈから、かつ調整スライド２６ｈの端面２００に作用する作動圧力（又はこの一部）から導き出される力と均衡していなければならない。
【００６２】
負荷が低い場合及びアイドリング中に、作動圧力がより低いレベルへと低下すると、特に制御圧力ライン１９ｇ内の、制御圧力も減少し、したがって、高い効率が達成され得る。
【００６３】
制御圧力ライン１９ｇ内の制御圧力が、正のトルク範囲において増加すると、制御エッジ３８ｇは、環状ダクト３９ｇを調整圧力室３７ｇに連結し、したがって、調整圧力ライン１６ｇ内の調整圧力の圧力上昇が確実となる。このことにより、制御圧力空間３５ｈ内の、したがって調整スライド２６ｈの左の端面に対する圧力が上昇し、この結果、調整スライド２６ｈは、右に動くよう誘発される。力の状況がこのように変更することは、右の端面２００に送られ、同様に、好適な調整により又はさらなる制御エッジにより上昇する（動作）圧力によって均一化され得る。したがって、調整圧力ライン２１ｈ内及び圧力空間１５内の調整圧力は、その一定の圧力レベルにとどまる（図１１参照）。
【００６４】
同様に、調整スライド２６ｈの右の端面に作用する作動圧力について、調整圧力ライン１６ｇ内の調整圧力に比例する圧力プロファイルを使用しないことも考えられる。この結果、制御装置により、ソレノイド調整弁２０を用いて、調整圧力ライン１６ｇ内の、したがって制御圧力ライン１９ｇ内の圧力を予め設定することが勘案され得る、調整圧力ライン２１ｈ内の圧力の、これに対応して変化するプロファイルが生じる。負のトルク範囲においては、図１１によれば、制御圧力ライン１９ｇ内の制御圧力は、制御圧力ライン１９ｇ内の最大制御圧力の４分の１以下のレベルまで低下する。調整圧力ライン１６ｇ内の調整圧力は、これに比例する範囲全体に延在する。
【００６５】
制御圧力ライン１６ｇ内で次第に消滅する制御圧力から開始する、調整圧力ライン２１ｈ内の圧力は、調整スライド２６ｈの端面２００に作用する作動圧力によって相互判断される。調整圧力ライン１６ｇの調整圧力が上昇すると、調整スライド２２ｈは、この位置で変化し、調整圧力空間３７ｈが、制御エッジ７０ｈを介して、圧力のない環状ダクト７１ｈに連結される。調整圧力ライン内の調整圧力は降下する。制御圧力空間２５ｈ内にゆきわたっている調整圧力ライン１６ｇの調整圧力によって増加した力が、調整圧力ライン２１ｈ内の調整圧力の圧力降下によって均一化されると、新しい力の均衡が、調整スライド２６ｈで確立される。したがって、調整圧力ライン１６ｇ内の調整圧力の助けにより、調整圧力ライン２１ｈ内の調整圧力（したがって差圧又は調整力）を正確に設定することができる。
【００６６】
図１２に例示されている第７の例示的実施形態によれば、調整スライド弁２２ｊは、調整圧力ライン２１ｊ内で、ソレノイド調整弁２５により制御圧力ライン２４ｊ内に提供された制御圧力に比例する調整圧力を生成する。先の例示的実施形態による調整圧力ライン２１ｊ内の調整圧力のフィードバックに加えて、調整スライド弁２２ｊの調整圧力ライン２１ｊの調整圧力は、適宜、オリフィス又はダイアフラムが挿入されて、第１の調整スライドに再循環される。この調整圧力は、図１２に例示されている例示的実施形態に従って、右に、つまり調整スライド弁１７ｉを開放する方向に合力を生成する、２つの対向する端面９０ｉ、９１ｉに作用する。調整スライド弁２２ｊは、実質的に、図１に例示されている調整スライド弁１７に従って設計されるので、制御圧力ライン２４ｊ内にゆきわたっているソレノイド調整弁２５の制御圧力は、調整圧力ライン２１ｊ内の比例調整圧力に変換される。
【００６７】
したがって、調整スライド弁１７ｉ、２２ｊにより、このピストンは、制御圧力ライン２４ｊ内の制御圧力にのみ依存する圧力により圧力空間１５内で作用し、ピストン１０は、圧力空間１５内の圧力に対する圧力により圧力空間１４内で作用する。これを越えて延在し、かつ調整スライド弁１７ｉ、２２ｊから構成されるサブシステムの機能は、第１の実施形態の、これに対応するシステムの機能と同一である（図１参照）。
【００６８】
最大制御圧力の半分である一定の制御圧力が制御圧力空間３５ｉ内にゆきわたっており、かつ制御圧力ライン２４ｊ内の制御圧力が０から次第に増加すると、調整スライド２２ｊにより、圧力空間１５内の圧力が上昇する。圧力空間１５内の圧力が調整スライド２６ｉの端面に再循環されることにより、調整スライド２６ｉの位置が変化するので、制御エッジ３８ｉは、開放され、環状ダクト３９ｉから調整圧力空間３７ｉへのオーバーフロー断面を提供する。圧力空間１４内の圧力は、圧力空間１５内の圧力に設定される。圧力空間１４、１５内の差圧は、圧力空間１４、１５内の圧力が増加しても、一定のままである。
【００６９】
圧力空間１４、１５内の差圧の変化を達成するためには、制御圧力ライン１９ｉ内の制御圧力が変化しなければならない（図１３参照）。制御圧力ライン１９ｉの制御圧力を上げることにより、調整スライド２６ｉでの均衡が乱れるので、調整スライド２６ｉは、優勢な力が均一化されるまで、調整圧力室３７ｉ内の作動圧力と調整圧力との間の制御エッジ３８ｉを開放する。したがって、圧力室１４、１５内の所望の差圧は、ピストンで設定され得るが、以下の条件を満たしていなければならない。
【００７０】
調整スライド弁２２ｊによって設定される調整圧力ライン２１ｊ内の調整圧力は、作動圧力ライン１８ｊ内の作動圧力と、所望の調整力と相互に関連する所望の差圧と、の間の差より低くなければならない。
【００７１】
そうでない場合は、圧力空間１４内の圧力は、作動圧力のレベルに達し、予め定められた所望の差圧を設定することができない。
【００７２】
ピストン１０での差圧を逆にするために、制御圧力ライン１９ｉ内の制御圧力は、０から最大制御圧力の半分までの範囲内になければならない。調整スライド１７ｉでの、これから生じる力の均衡により、制御圧力に比例する、圧力空間１４、１５内の差圧が確実となる。逆の差圧と共に機能するための事前条件は、予め定められた差圧より上にある調整圧力ライン２１ｊ内の調整圧力の圧力レベルである。
【００７３】
１つ又は複数のソレノイド調整弁２０は、所望の調整力、所望のトルク、又は所望の速度伝達比と相互に関連する好適な電流により、制御装置を介して作用する。これらは、運転者又は好適な自動プログラムによって予め定められる。
【図面の簡単な説明】
【００７４】
【図１】第１の例示的実施形態における、本発明による変速機の油圧供給装置を示す図である。
【図２】第１の例示的実施形態による、圧力及び調整力の依存関係を示す図である。
【図３】第２の例示的実施形態における、本発明による変速機の油圧供給装置を示す図である。
【図４】第２の例示的実施形態による、圧力及び調整力の依存関係を示す図である。
【図５】第３の例示的実施形態における、本発明による変速機の油圧供給装置を示す図である。
【図６】第３の例示的実施形態による、圧力及び調整力の依存関係を示す図である。
【図７】第４の例示的実施形態による、圧力及び調整力の依存関係を示す図である。
【図８】第５の例示的実施形態における、本発明による変速機の油圧供給装置を示す図である。
【図９】第５の例示的実施形態による、圧力及び調整力の依存関係を示す図である。
【図１０】第６の例示的実施形態における、本発明による変速機の油圧供給装置を示す図である。
【図１１】第６の例示的実施形態による、圧力及び調整力の依存関係を示す図である。
【図１２】第７の例示的実施形態における、本発明による変速機の油圧供給装置を示す図である。
【図１３】第７の例示的実施形態による、圧力及び調整力の依存関係を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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