(57)【要約】本発明は、増殖性疾患を治療するための薬剤を調製する際の、化学式１の化合物、又はその薬学的に許容できる塩の使用に関連する。【化１】2006518361.tif 000008（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４は、各々独立してＨ、ＮＯ２、ＣＦ３、ＳＣＦ３、ＣＮ、ハロ、ＯＨ、ＯＲ６、ＮＨ２、ＮＨＲ６、ＮＲ６Ｒ７、Ｎ＋Ｒ６Ｒ７Ｒ８、ＣＯＯＨ、ＣＯＯＲ６、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ６、ＣＯＮＲ６Ｒ７、ＣＯＨ、ＣＯＲ６、ＳＲ６、ＳＯＲ６，ＳＯ２Ｒ６、ＳＯ２ＯＨ、ＳＯ２ＯＲ６、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ６、ＳＯ２ＮＲ６Ｒ７、アルキル、シクロアルキル、シクロヘテロアルキル、アリール、又はヘテロアリールであり、但し、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４の少なくとも１つは、Ｈ以外である；又はＲ１及びＲ２、Ｒ２及びＲ３、若しくはＲ３及びＲ４は、融合又は未融合で飽和又は不飽和の環系の部分を一緒に形成可能であり、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含む；  Ｒ５はＯＨ、ＯＲ９、ＣＮ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＮＨ２、ＣＯＮＨＯＨ、ＣＯＮＨＲ９、ＣＯＮＲ９Ｒ１０、ＮＨ２、ＮＨＲ９、又はＮＲ９Ｒ１０であり；  Ｒ６、Ｒ７、及びＲ８の各々は独立してヒドロカルビルであるか、又はＲ６、Ｒ７、及びＲ８のうちの２つは、飽和又は不飽和の環系の部分を一緒に形成し、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含む；   Ｒ９及びＲ１０の各々は独立してヒドロカルビルであるか、又はＲ９及びＲ１０は飽和若しくは不飽和の環系の部分を一緒に形成し、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含む。）
2006518361.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
増殖性疾患を治療するための薬剤を調製する際の、化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩の使用。
【化１】
2006518361.tif 000007
Ｉ
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４は、各々独立してＨ、ＮＯ２、ＣＦ３、ＳＣＦ３、ＣＮ、ハロ、ＯＨ、ＯＲ６、ＮＨ２、ＮＨＲ６、ＮＲ６Ｒ７、Ｎ＋Ｒ６Ｒ７Ｒ８、ＣＯＯＨ、ＣＯＯＲ６、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ６、ＣＯＮＲ６Ｒ７、ＣＯＨ、ＣＯＲ６、ＳＲ６、ＳＯＲ６，ＳＯ２Ｒ６、ＳＯ２ＯＨ、ＳＯ２ＯＲ６、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ６、ＳＯ２ＮＲ６Ｒ７、アルキル、シクロアルキル、シクロヘテロアルキル、アリール、又はヘテロアリールであり、但し、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４の少なくとも１つは、Ｈ以外である；又はＲ１及びＲ２、Ｒ２及びＲ３、若しくはＲ３及びＲ４は、融合又は未融合で飽和又は不飽和の環系の部分を一緒に形成可能であり、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含む；
Ｒ５はＯＨ、ＯＲ９、ＣＮ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＮＨ２、ＣＯＮＨＯＨ、ＣＯＮＨＲ９、ＣＯＮＲ９Ｒ１０、ＮＨ２、ＮＨＲ９、又はＮＲ９Ｒ１０であり；
Ｒ６、Ｒ７、及びＲ８の各々は独立してヒドロカルビルであるか、又はＲ６、Ｒ７、及びＲ８のうちの２つは、飽和又は不飽和の環系の部分を一緒に形成し、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含む； 
Ｒ９及びＲ１０の各々は独立してヒドロカルビルであるか、又はＲ９及びＲ１０は飽和若しくは不飽和の環系の部分を一緒に形成し、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含む。）
【請求項２】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４が、各々独立してＨ、ＮＯ２、ＣＦ３、ＳＣＦ３、ＣＮ、ハロ、ＯＨ、ＯＲ６、ＮＨ２、ＮＨＲ６、ＮＲ６Ｒ７、Ｎ＋Ｒ６Ｒ７Ｒ８、ＣＯＯＨ、ＣＯＯＲ６、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ６、ＣＯＮＲ６Ｒ７、ＣＯＨ、ＣＯＲ６、ＳＲ６、ＳＯＲ６，ＳＯ２Ｒ６、ＳＯ２ＯＨ、ＳＯ２ＯＲ６、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ６、ＳＯ２ＮＲ６Ｒ７、アルキル、シクロアルキル、シクロヘテロアルキル、アリール、又はヘテロアリールであることを特徴とする請求項１記載の使用。
【請求項３】
Ｒ６、Ｒ７、及びＲ８の各々は独立してヒドロカルビルであるか、又はＲ６、Ｒ７、及びＲ８のうちの２つは、飽和環系の部分を一緒に形成し、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含むことを特徴とする請求項１又は２記載の使用。
【請求項４】
Ｒ９及びＲ１０の各々は独立してヒドロカルビルであるか、又はＲ９及びＲ１０は、飽和環系の部分を一緒に形成し、Ｎ、Ｏ、及びから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含むことを特徴とする請求項１〜３のいずれか記載の使用。
【請求項５】
ヒドロカルビル基が、アルキル基又はアリール基であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか記載の使用。
【請求項６】
Ｒ５が、ＯＨ、ＣＮ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＮＨ２、ＣＯＮＨＯＨ、又はＣＯＮＲ９Ｒ１０であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか記載の使用。
【請求項７】
Ｒ９及びＲ１０が、飽和環系の部分を一緒に形成することを特徴とする請求項６記載の使用。
【請求項８】
Ｒ５がＣＯＮＨ２、ＣＯ−ピロリジン、ＣＯＮＨＮＨ２、ＣＯＮＨＯＨ、ＣＮ、及びＯＨから選択されることを特徴とする請求項１〜７のいずれか記載の使用。
【請求項９】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４が、各々独立してＨ、ＮＯ２、ＣＦ３、ＳＣＦ３又はハロであることを特徴とする請求項１〜８のいずれか記載の使用。
【請求項１０】
Ｒ２が、ＣＦ３、Ｆ、ＳＣＦ３、及びＨから選択されることを特徴とする請求項１〜９のいずれか記載の使用。
【請求項１１】
Ｒ３及びＲ１が、ともにＨであることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか記載の使用。
【請求項１２】
Ｒ４がＮＯ２であることを特徴とする請求項１〜１１のいずれか記載の使用。
【請求項１３】
前記化学式Ｉの化合物が、以下の
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
（７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−イル）−ピロリジン−１−イル−メタノン；
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸ヒドラジド；
５−シアノ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸ヒドロキシアミド；
５−フルオロ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
５−フルオロ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸
ヒドロキシアミド；
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボニトリル；
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−オール；及び
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチルスルファニル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド
から選択されることを特徴とする請求項１〜１２のいずれか記載の使用。
【請求項１４】
化学式Ｉの化合物が、以下の
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
５−シアノ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボニトリル；及び
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチルスルファニル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド
から選択されることを特徴とする請求項１３記載の使用。
【請求項１５】
化学式Ｉの化合物が、以下の
（７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−イル）−ピロリジン−１−イル−メタノン；
５−シアノ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
５−フルオロ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
５−フルオロ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸
ヒドロキシアミド；
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボニトリル；及び
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチルスルファニル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド
から選択されることを特徴とする請求項１３記載の使用。
【請求項１６】
増殖性疾患が癌であることを特徴とする請求項１〜１５のいずれか記載の使用。
【請求項１７】
増殖性疾患が糸球体腎炎であることを特徴とする請求項１〜１５のいずれか記載の使用。
【請求項１８】
増殖性疾患が関節リウマチであることを特徴とする請求項１〜１５のいずれか記載の使用。
【請求項１９】
増殖性疾患が乾癬であることを特徴とする請求項１〜１５のいずれか記載の使用。
【請求項２０】
増殖性疾患が慢性閉塞性肺疾患であることを特徴とする請求項１〜１５のいずれか記載の使用。
【請求項２１】
前記化学式Ｉの化合物を、少なくとも１つのＰＬＫ酵素を阻害するのに充分な量で投与することを特徴とする請求項１〜２０のいずれか記載の使用。
【請求項２２】
ＰＬＫ酵素がＰＬＫ１であることを特徴とする請求項２１記載の使用。
【請求項２３】
前記化学式Ｉの化合物を、薬学的に許容できる賦形剤、希釈剤、又は担体と組み合せて投与することを特徴とする請求項１〜２２のいずれか記載の使用。
【請求項２４】
前記化学式Ｉの化合物を、更なる抗増殖剤と組み合せて投与することを特徴とする請求項１〜２３のいずれか記載の使用。
【請求項２５】
請求項１〜１５のいずれかで定義した化学式Ｉの化合物を対象に投与することを含む増殖性疾患を治療する方法。
【請求項２６】
増殖性疾患を治療する際に使用する、請求項１〜１５のいずれかで定義した化学式Ｉの化合物、及び薬学的に許容できる希釈剤、賦形剤、又は担体を含む医薬組成物。
【請求項２７】
以下の
（７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−イル）−ピロリジン−１−イル−メタノン；
５−フルオロ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
５−フルオロ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸
ヒドロキシアミド；及び
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチルスルファニル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド
から選択される化合物。
【請求項２８】
薬学的に許容できる希釈剤、賦形剤、又は担体と混合した請求項２７記載の化合物を含む医薬組成物。
【請求項２９】
請求項１〜１５のいずれかで定義した化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩を、ＰＬＫを阻害するのに充分な量で、それを必要とする対象に投与することを含むＰＬＫ依存性疾患を治療する方法。
【請求項３０】
化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩を、ＰＬＫ１を阻害するのに充分な量で投与することを特徴とする請求項２９記載の方法。
【請求項３１】
ＰＬＫ依存性疾患が増殖性疾患であることを特徴とする請求項２９又は３０記載の方法。
【請求項３２】
細胞においてＰＬＫを阻害するように、請求項１〜１５のいずれかで定義した化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩のある量と前記細胞を接触させること含む細胞でＰＬＫを阻害する方法。
【請求項３３】
増殖性疾患の治療が行われるように、請求項１〜１５のいずれかで定義した化学式Iの化合物、又はその薬学的に許容できる塩を、治療的に有効な量で、それを必要とする対象に投与することにより、ＰＬＫを阻害することを含む増殖性疾患を治療する方法。
【請求項３４】
ＰＬＫを阻害することが可能な更なる候補化合物を同定するためのアッセイにおける、請求項１〜１５のいずれかで定義した化学式Ｉの化合物の使用。
【請求項３５】
前記アッセイが競合結合アッセイであることを特徴とする請求項３４記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、増殖性疾患を治療する際に、治療薬として複素環Ｎ−オキシドを使用することに関する。より具体的には、この使用に限定されることはないが、本発明は、ポロ様キナーゼ（ＰＬＫ）を阻害することができる複素環Ｎ−オキシドの使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
薬理学的なＰＬＫ阻害の治療的可能性は、以下の文献に記載されている（Kraker et al., in : Annual Reports in Medicinal Chemistry; Academic Press: San Diego, CA, 1999; pp 247）。しかしながら、薬剤として有用といえる小分子ＰＬＫ阻害剤の報告はほとんどない。
【０００３】
今まで、唯一の特徴づけられた生化学的なＰＬＫ１阻害剤は、シトネミン（Scytonemin）、対称的なインドール海洋天然物（Stevenson et al., J. Pharmacol. Exp. Ther., 2002, 303, 858; Jacobs et al; 国際公開第２００１／０６２９００号パンフレット; University of California）である。シトネミンは、ＩＣ５０値が約２μＭ（１０μＭのＡＴＰ濃度で）の組換えＰＬＫ１により、ＣＤＣ２５Ｃのリン酸化を阻害する。阻害は明らかに可逆的であり、ＡＴＰに関するその機序は混合競合的モードである。同様の効果を、ＭＹＴ１、ＣＨＫ１、ＣＤＫ１／サイクリンＢ、及びＰＫＣを含む、他のＳｅｒ／Ｔｈｒ及びＴｈｒ／Ｔｙｒ細胞周期キナーゼに対し観察した。シトネミンは、インビトロの多様なヒト細胞株で、顕著な抗増殖効果を有することを示した。
【０００４】
特定の２−ベンゾチアゾール尿素誘導体は、プロティンキナーゼ阻害剤として当技術分野で開示されている（Cusack et al., 国際公開第２００１／０５７００８号パンフレット;BASF）。しかしながら、２−ベンゾチアゾール尿素誘導体がＰＬＫを阻害したという証拠はどこにもない。また、抗菌性及び抗真菌性を有するベンゾチアゾール−３−オキシドの文献が報告されている（参照例、Wagner et al., Ger. Offen. 2136923, 36pp.; Bayer A.-G.: Germany, 1973）。しかし、また、ベンゾチアゾール−３−オキシドの生物活性が、一般的に、プロティンキナーゼ阻害を多少なりとも伴うという徴候はなく、ＰＬＫ阻害の文献もない。
【特許文献１】国際公開第２００１／０６２９００号パンフレット
【特許文献２】国際公開第２００１／０５７００８号パンフレット
【非特許文献１】Kraker et al., in : Annual Reports in Medicinal Chemistry; Academic Press: San Diego, CA, 1999; pp 247
【非特許文献２】Stevenson et al., J. Pharmacol. Exp. Ther., 2002, 303, 858
【非特許文献３】Wagner et al., Ger. Offen. 2136923, 36pp.; Bayer A.-G.: Germany, 1973
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の課題は、一連の増殖性疾患を治療するために、治療的応用を有する複素環Ｎ−オキシド化合物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第一の態様は、増殖性疾患を治療するための薬剤を調製する際の、化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩の使用に関しており、
【化１】
2006518361.tif 000003
Ｉ
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４は、各々独立してＨ、ＮＯ２、ＣＦ３、ＳＣＦ３、ＣＮ、ハロ、ＯＨ、ＯＲ６、ＮＨ２、ＮＨＲ６、ＮＲ６Ｒ７、Ｎ＋Ｒ６Ｒ７Ｒ８、ＣＯＯＨ、ＣＯＯＲ６、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ６、ＣＯＮＲ６Ｒ７、ＣＯＨ、ＣＯＲ６、ＳＲ６、ＳＯＲ６，ＳＯ２Ｒ６、ＳＯ２ＯＨ、ＳＯ２ＯＲ６、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ６、ＳＯ２ＮＲ６Ｒ７、アルキル、シクロアルキル、シクロヘテロアルキル、アリール、又はヘテロアリールであり、但し、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４の少なくとも１つは、Ｈ以外である；又はＲ１及びＲ２、Ｒ２及びＲ３、又はＲ３及びＲ４は、融合又は未融合で飽和又は不飽和の環系の部分を一緒に形成可能であり、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含む；
Ｒ５はＯＨ、ＯＲ９、ＣＮ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＮＨ２、ＣＯＮＨＯＨ、ＣＯＮＨＲ９、ＣＯＮＲ９Ｒ１０、ＮＨ２、ＮＨＲ９、又はＮＲ９Ｒ１０であり；
Ｒ６、Ｒ７、及びＲ８の各々は独立してヒドロカルビルであるか、又はＲ６、Ｒ７、及びＲ８のうちの２つは、飽和又は不飽和の環系の部分を一緒に形成し、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含む； 
Ｒ９及びＲ１０の各々は独立してヒドロカルビルであるか、又はＲ９及びＲ１０は飽和若しくは不飽和の環系の部分を一緒に形成し、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含む。
【０００７】
本発明の第二の態様は、上記で定義した化学式Ｉの化合物、及び、薬学的に許容できる希釈剤、賦形剤又は担体を含む医薬組成物に関しており、増殖性疾患を治療する際に使用する。
【０００８】
本発明のさらなる態様は、選択した化学式Ｉの化合物、及び、薬学的に許容できる担体、希釈剤、又は賦形剤と混合した前記の化合物を含む医薬組成物に関する。
【０００９】
本発明の他の態様は、上記で定義した化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩を、ＰＬＫを阻害するのに充分な量で、それを必要とする対象に投与することを含むＰＬＫ依存性疾患の治療方法に関する。
【００１０】
本発明の別の態様は、細胞においてＰＬＫを阻害するように、上記で定義した化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩のある量と前記細胞を接触させることを含む細胞でＰＬＫを阻害する方法に関する。
【００１１】
本発明のさらに別の態様は、前記増殖性疾患の治療が行われるように、上記で定義した化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩を、治療的に有効な量で、それを必要とする対象に投与することにより、ＰＬＫを阻害することを含む増殖性疾患を治療する方法に関する。
【００１２】
本発明のさらなる態様は、ＰＬＫを阻害することが可能な更なる候補化合物を同定するためのアッセイにおける、上記で定義した化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩の使用に関する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本明細書で使用した用語「ヒドロカルビル」は、１つ以上の他の適切な置換基を任意に含んでいてもよく、少なくともＣ及びＨを含む飽和若しくは不飽和、直鎖、分鎖、又は環状基に関連する。置換基の例には、ハロ、ヒドロキシ、ＣＦ３、ＣＮ、アミノ及びニトロなどがある。ヒドロカルビル基が２つ以上のＣを含む場合、この炭素が互いに結合することは求められない。例えば、少なくとも２つの炭素が、適切な元素又は基によって結合することもある。ヒドロカルビル基はヘテロ原子を含むこともある。適切なヘテロ原子とは、硫黄、窒素、酸素、リン、及びケイ素などであり、当業者に明らかといえる。ヒドロカルビル基は、アリール基又はアルキル基であることが好ましい。
【００１４】
本明細書で使用した用語「アルキル」には、直鎖及び分鎖アルキル基の両方が含まれる。アルキル基は、置換（モノ−若しくはポリ−）又は非置換のこともある。適切な置換基には、例えば、ＯＨ、ＣＯＯＨ、ハロ、アルコキシ、ニトロ、ＣＮ、ＣＦ３、又は環状基などがある。アルキル基は、Ｃ１〜２０アルキル基であることが好ましく、より好ましくはＣ１〜１５アルキル基、さらにより好ましくはＣ１〜１２アルキル基、さらになお好ましくはＣ１〜６アルキル基、さらになお一層好ましくはＣ１〜３アルキル基である。特に好ましいアルキル基には、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、tert-ブチル、ペンチル、ヘキシルなどがある。
【００１５】
本明細書で使用した用語「ヘテロアルキル」には、１つ以上のヘテロ原子を有する上記で定義したアルキル基を含む。
【００１６】
本明細書で使用した用語「シクロアルキル」は、置換（モノ−若しくはポリ−）又は非置換であってもよい環状アルキル基に関連する。適切な置換基には、ＯＨ、ＣＯＯＨ、ハロ、アルコキシ、ニトロ、ＣＮ、ＣＦ３、又は環状基などがある。
【００１７】
同様に、本明細書で使用した用語「シクロヘテロアルキル」は、置換（モノ−若しくはポリ−）又は非置換であってもよい環状ヘテロアルキル基に関連する。適切な置換基には、ＯＨ、ＣＯＯＨ、ハロ、アルコキシ、ニトロ、ＣＮ、ＣＦ３、又は環状基などがある。
【００１８】
本明細書で使用した用語「アリール」は、Ｃ６〜１０芳香族、置換（モノ−若しくはポリ−）又は非置換基に関連し、例えばフェニル、ナフチルなどを含む。この場合も先と同様に、適切な置換基には、ＯＨ、ＣＯＯＨ、ハロ、アルコキシ、ニトロ、ＣＮ、ＣＦ３、又は環状基などがある。
【００１９】
本明細書で使用した用語「ヘテロアリール」は、１つ以上のヘテロ原子を有するＣ４〜１０芳香族、置換（モノ−若しくはポリ−）又は非置換基に関連する。ヘテロアリール基は、ピロール、ピラゾール、ピリミジン、ピラジン、ピリジン、キノリン、チオフェン、及びフランであることが好ましい。この場合も先と同様に、適切な置換基には、ＯＨ、ＣＯＯＨ、ハロ、アルコキシ、ニトロ、ＣＮ、ＣＦ３、又は環状基などがある。
【００２０】
本明細書で使用した語句「薬剤の調製」には、更なる抗増殖剤に対するスクリーニングプログラムにおける、又はそのような薬剤のいずれかの調製工程におけるその使用に加えて、薬剤として、化学式Ｉの化合物を直接使用することが含まれる。
【００２１】
本発明の好ましい一実施態様では：
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４は、各々独立してＨ、ＮＯ２、ＣＦ３、ＳＣＦ３、ＣＮ、ハロ、ＯＨ、ＯＲ６、ＮＨ２、ＮＨＲ６、ＮＲ６Ｒ７、Ｎ＋Ｒ６Ｒ７Ｒ８、ＣＯＯＨ、ＣＯＯＲ６、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ６、ＣＯＮＲ６Ｒ７、ＣＯＨ、ＣＯＲ６、ＳＲ６、ＳＯＲ６，ＳＯ２Ｒ６、ＳＯ２ＯＨ、ＳＯ２ＯＲ６、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ６、ＳＯ２ＮＲ６Ｒ７、アルキル、シクロアルキル、シクロヘテロアルキル、アリール、又はヘテロアリールであり、但し、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４の少なくとも１つは、Ｈ以外である；又はＲ１及びＲ２、Ｒ２及びＲ３、若しくはＲ３及びＲ４は、融合又は未融合で飽和又は不飽和の環系の部分を一緒に形成可能であり、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含む；
Ｒ５はＯＨ、ＯＲ９、ＣＮ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＮＨ２、ＣＯＮＨＯＨ、ＣＯＮＨＲ９、ＣＯＮＲ９Ｒ１０、ＮＨ２、ＮＨＲ９、又はＮＲ９Ｒ１０であり；
Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、及びＲ１０の各々は独立してヒドロカルビルであるか、又はＲ６、Ｒ７、及びＲ８のうちの２つは、飽和又は不飽和の環系の部分を一緒に形成することもある。
【００２２】
好ましい一実施態様では、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４が、各々独立してＨ、ＮＯ２、ＣＦ３、ＳＣＦ３、ＣＮ、ハロ、ＯＨ、ＯＲ６、ＮＨ２、ＮＨＲ６、ＮＲ６Ｒ７、Ｎ＋Ｒ６Ｒ７Ｒ８、ＣＯＯＨ、ＣＯＯＲ６、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ６、ＣＯＮＲ６Ｒ７、ＣＯＨ、ＣＯＲ６、ＳＲ６、ＳＯＲ６，ＳＯ２Ｒ６、ＳＯ２ＯＨ、ＳＯ２ＯＲ６、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ６、ＳＯ２ＮＲ６Ｒ７、アルキル、シクロアルキル、シクロヘテロアルキル、アリール、又はヘテロアリールである。
【００２３】
好ましい一実施態様では、Ｒ６、Ｒ７、及びＲ８の各々は独立してヒドロカルビルであるか、又はＲ６、Ｒ７、及びＲ８のうちの２つは、飽和環系の部分を一緒に形成し、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含む。 
【００２４】
好ましい一実施態様では、Ｒ９及びＲ１０の各々は独立してヒドロカルビルであるか、又はＲ９及びＲ１０は飽和環系の部分を一緒に形成し、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択されるヘテロ原子を２つまで任意に含む。
【００２５】
特に好ましい一実施態様では、Ｒ６、Ｒ７、及びＲ８の各々は独立してヒドロカルビルであるか、又はＲ６、Ｒ７、及びＲ８のうちの２つは、飽和環系の部分を一緒に形成する。
【００２６】
他の特に好ましい一実施態様では、Ｒ９及びＲ１０の各々は独立してヒドロカルビルであるか、又はＲ９及びＲ１０は飽和環系の部分を一緒に形成する。
【００２７】
Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９及びＲ１０の各々が、独立してヒドロカルビルである場合には、ヒドロカルビル基は、アルキル基又はアリール基であることが好ましく、アルキル基であることはより好ましい。
【００２８】
Ｒ５が、ＯＨ、ＣＮ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＮＨ２、ＣＯＮＨＯＨ、又はＣＯＮＲ９Ｒ１０であることはより好ましい。
【００２９】
好ましくは、Ｒ５がＣＯＮＲ９Ｒ１０である場合には、Ｒ９及びＲ１０は、飽和環系の部分を一緒に形成し、Ｎ、Ｏ、及びＳから選択するヘテロ原子を２つまで任意に含む。より好ましくは、Ｒ９及びＲ１０は、飽和環系の部分を一緒に形成する。さらにより好ましくは、Ｒ９及びＲ１０は、ピロリジン環の部分を一緒に形成する。即ち、Ｒ５はＣＯ−ピロリジンである。
【００３０】
特に好ましい一実施態様では、Ｒ５を、ＣＯＮＨ２、ＣＯ−ピロリジン、ＣＯＮＨＮＨ２、ＣＯＮＨＯＨ、ＣＮ、及びＯＨから選択する。
【００３１】
本発明のより好ましい実施態様では、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４は、各々独立してＨ、ＮＯ２、ＣＦ３、ＳＣＦ３、又はハロである。
【００３２】
特に好ましい一実施態様では、Ｒ２を、ＣＦ３、Ｆ、ＳＣＦ３、及びＨから選択する。
【００３３】
特に好ましい他の実施態様では、Ｒ３及びＲ１は共にＨである。
【００３４】
特に好ましい別の実施態様では、Ｒ４はＮＯ２である。
【００３５】
特に好ましい一実施態様では、化学式Ｉの化合物は以下から選択される：
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
（７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−イル）−ピロリジン−１−イル−メタノン；
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸ヒドラジド；
５−シアノ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸ヒドロキシアミド；
５−フルオロ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
５−フルオロ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸
ヒドロキシアミド；
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボニトリル；
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−オール；及び
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチルスルファニル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド。
【００３６】
より一層好ましくは、化学式Ｉの化合物はＰＬＫの阻害を可能とする。この化合物により、適切なキナーゼアッセイで測定されるようにＰＬＫ１を阻害できることは好ましい。適切なアッセイの詳細は、付随の実施例にて見出すことができる。化学式Ｉの化合物のＩＣ５０値を、好ましくは１００μＭ未満の、より好ましくは５０μＭ未満の、さらにより好ましくは２５μＭ未満のＰＬＫ１キナーゼアッセイで示す。さらに好ましくは、化学式Ｉの化合物は、以下から選択される：
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
５−シアノ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボニトリル；及び
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチルスルファニル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド。
【００３７】
化学式Ｉの化合物のＩＣ５０値を、より好ましくは１０μＭ未満の、さらに好ましくは５μＭ未満のＰＬＫ１キナーゼアッセイで示す。極めて好ましい実施態様では、化学式Ｉの化合物は、以下から選択される：
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；及び
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチルスルファニル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド。
【００３８】
さらになお好ましくは、化学式Ｉの化合物のＩＣ５０値を１μＭ未満のＰＬＫ１キナーゼアッセイで示す。極めて好ましい一実施態様では、化学式Ｉの化合物は、ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチルスルファニル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミドである。
【００３９】
化学式Ｉの化合物により、適切なアッセイで測定されるように抗増殖効果を提示可能であることはさらに一層好ましい。適切なアッセイの詳細は、付随の実施例にて見出すことができる。好ましくは、化学式Ｉの化合物のＩＣ５０値を、Ａ５４９、ＨＥＬＡ、ＭＣＦ−７、又はＵ２ＯＳの細胞株を使用する１００μＭ未満の、より好ましくは５０μＭ未満の、さらにより好ましくは２５μＭ未満の、さらに一層好ましくは１０μＭ未満のＭＴＴアッセイで示す。好ましくは、化合物は以下から選択される：
（７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−イル）−ピロリジン−１−イル−メタノン；
５−シアノ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
５−フルオロ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
５−フルオロ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸
ヒドロキシアミド；
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボニトリル；及び
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチルスルファニル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド。
【００４０】
治療的な応用
化学式Ｉの化合物は、抗増殖活性を有することが発見されたことにより、癌、白血病、及び、乾癬や再狭窄のような制御不能な細胞増殖を伴う他の疾患など、増殖性疾患の治療に使用できると考えられている。本明細書で定義するように、本発明の範囲内での抗増殖効果は、例えば、細胞株Ａ５４９、ＨＥＬＡ、ＭＣＦ−７、又はＵ２ＯＳのいずれかを使用して、インビトロ全細胞アッセイにおける細胞増殖を阻害する能力により提示されることもある。実施の方法を含むこれらのアッセイは、付随の実施例においてより詳細に述べられる。このようなアッセイを使用することで、化合物が抗増殖であるかどうかを本発明との関連で決定することもできる。
【００４１】
本発明の一態様は、ゆえに、増殖性疾患を治療する際における化学式Ｉで表わされる１つ以上の化合物の使用に関連する。増殖性疾患は癌又は白血病であることが好ましい。増殖性疾患という用語は、本明細書では広い意味で使用され、細胞周期の制御が必要とされる任意の疾患、例えば、再狭窄や心筋症などの心血管疾患、糸球体腎炎や関節リウマチなどの自己免疫疾患、乾癬などの皮膚疾患、マラリア、気腫、及び脱毛症などの抗炎症、抗真菌、抗寄生虫疾患が含まれる。これらの疾患では、本発明の化合物は、必要に応じて目的とする細胞内で、アポトーシスを誘発するか、又は静止状態を維持することもある。
【００４２】
本発明の好ましい一実施態様では、増殖性疾患は癌である。
【００４３】
他の好ましい実施態様では、増殖性疾患は糸球体腎炎である。
【００４４】
さらに他の好ましい実施態様では、増殖性疾患は関節リウマチである。
【００４５】
別の好ましい実施態様では、増殖性疾患は乾癬である。
【００４６】
別の好ましい実施態様では、増殖性疾患は慢性閉塞性肺疾患である。
【００４７】
本発明の化合物は、細胞周期における任意のステップ又は段階、例えば、核膜の形成、細胞周期の休止期（Ｇ０）からの脱却、Ｇ１進行、染色体脱凝縮、核膜の破壊、ＳＴＡＲＴ、ＤＮＡ複製の開始、ＤＮＡ複製の進行、ＤＮＡ複製の終止、中心体の複製、Ｇ２進行、有糸分裂や減数分裂機能の活性化、染色体凝縮、中心体の分離、微小管の核形成、紡錘糸の形成と紡錘体機能、微小管モータータンパク質との相互作用、染色分体の分裂及び分離、有糸分裂機能の不活化、収縮環の形成、及び細胞質分裂機能を阻害することもある。特に、本発明の化合物は、染色質結合、複製複合体の形成、複製ライセンシング、リン酸化又は他の二次修飾活性、タンパク質分解、微小管結合、アクチン結合、セプチン結合、微小管組織化中心核形成活性、及び細胞周期信号伝達経路の要素との結合などの一定の遺伝子機能に影響を及ぼすこともある。
【００４８】
本発明の一実施態様では、化学式Ｉの化合物は、少なくとも１つのＰＬＫ酵素を阻害するのに充分な量で投与する。
【００４９】
ポロ様キナーゼ（ＰＬＫｓ）は、セリン／トレオニンプロティンキナーゼのファミリーを構成する。ポロ遺伝子座での有糸分裂のキイロショウジョウバエ変異体は、紡錘体の異常を示し（Sunkel et al., J. Cell Sci., 1988,89,25）、ポロは、有糸分裂キナーゼをコードすることが判明している（Llamazares et al., Genes Dev., 1991, 5, 2153）。ヒトでは、３つの緊密に関連するＰＬＫが存在する（Glover et al., Genes Dev., 1998, 12, 3777）。これらは、高度に相同のアミノ末端基触媒キナーゼドメインを有し、そのカルボキシル末端は、２つ又は３つの保存領域、ポロボックスを含む。ポロボックスの機能は、いまだに完全に理解されてはいないが、これらは、細胞内コンパートメントへのＰＬＫのターゲッティング（Lee et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 1998, 95, 9301; Leung et al., Nat. Struct. Biol., 2002, 9, 719）、他のタンパク質との相互作用の仲介（Kauselmann et al., EMBO J., 1999, 18, 5528）に関与しているか、又は自己制御ドメインの一部分を構成することもある（Nigg, Curr. Opin. Cell Biol., 1998, 10, 776）。さらには、ポロボックス依存性ＰＬＫ１活性は、適正な中期／後期遷移及び細胞質分裂に必要とされる（Yuan et al., Cancer Res., 2002, 62, 4186; Seong et al., J. Biol. Chem., 2002, 277, 32282）。
【００５０】
研究により、ヒトＰＬＫは、有糸分裂のいくつかの基本的な局面を制御することが判明している（Lane et al., J. Cell. Biol., 1996, 135, 1701; Cogswell et al., Cell Growth Differ., 2000, 11, 615）。特に、ＰＬＫ１活性は、後期Ｇ２／前期の早い時期における中心体の機能的成熟、及び続いて起こる双極性紡錘体の形成に必要であると考えられている。細胞ＰＬＫｓの減少により、低分子干渉ＲＮＡ（ｓｉＲＮＡ）技術を介して、このタンパク質が多くの有糸分裂のプロセス及び細胞質分裂の完了に必要であるということもまた確認されている（Liu et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 2002, 99, 8672）。
【００５１】
本発明のさらに好ましい実施態様では、化学式Ｉの化合物はＰＬＫ１を阻害するのに充分な量で投与する。
【００５２】
３つのヒトＰＬＫのうち、ＰＬＫ１は最もよく特徴づけられており、これは、有糸分裂の開始（Toyoshima-Morimoto et al., Nature, 2001, 410, 215; Roshak et al., Cell. Signalling, 2000, 112, 405）、ＤＮＡ−損傷チェックポイント活性化（Smits et al., Nat. Cell Biol., 2000, 2, 672; van Vugt et al., J. Biol. Chem., 2001, 276, 41656）、後期促進複合体の調節（Sumara et al., Mol. Cell, 2002, 9,515; Golan et al., J. Biol. Chem., 2002, 277, 15552; Kotani et al., Mol. Cell, 1998, 1, 371）、プロテアソームのリン酸化（Feng et al., Cell Growth Differ., 2001, 12, 29）、中心体の複製及び成熟（Dai et al., Oncogene, 2002, 21, 6195）を含む多くの細胞分裂周期の作用を制御する。
【００５３】
特に、有糸分裂の開始には、Ｍ期促進因子（ＭＰＦ）、サイクリン依存性キナーゼＣＤＫ１及びＢ型サイクリンとの複合体（Nurse, Nature, 1990,344, 503）の活性化を必要とする。後者は細胞周期のＳ期及びＧ２期に蓄積され、ＷＥＥ１、ＭＩＫ１、及びＭＹＴ１キナーゼによるＭＰＦ複合体のリン酸化阻害を促進する。Ｇ２期の最終時には、二重特異性のホスファターゼＣＤＣ２５Ｃによる脱リン酸化に応答して、ＭＰＦを活性化する（Nigg, Nat. Rev. Mol. Cell Biol., 2001, 2. 21）。分裂間期では、サイクリンＢは細胞質に局在し、（Hagting et al., EMBO J., 1998, 17, 4127）、その後、前期においてリン酸化され、この事象により核転座が誘発される（Hagting et al., Curr. Biol., 1999, 9, 680; Yang et al., j. Biol. Chem., 2001, 276, 3604）。前期での活性ＭＰＦの核内蓄積は、Ｍ期事象を開始するために重要であると考えられる（Takizawa et al., Curr. Opin. Cell Biol., 2000, 12, 658）。しかしながら、核のＭＰＦは、ＣＤＣ２５Ｃが妨げない限りにおいて、ＷＥＥ１により不活性に保たれる。ホスファターゼＣＤＣ２５Ｃ自体も、分裂間期に細胞質に局在し、前期では核中に蓄積している（Seki et al., Mol. Biol. Cell, 1992, 3, 1373; Heald et al., Cell, 1993, 74, 463; Dalal et al., Mol. Cell. Biol., 1999, 19, 4465）。サイクリンＢ（Toyoshima-Morimoto et al., Nature, 2001, 410, 215）及びＣＤＣ２５Ｃ（Toyoshima-Morimoto et al., EMBO Rep., 2002, 3, 341）の両方の核への侵入は、ＰＬＫ１（Roshak et al., Cell. Singnalling, 2000, 12, 405）によるリン酸化を介して促進される。このキナーゼはＭ期開始の重要な調節因子である。
【００５４】
特に好ましい一実施態様では、化学式Ｉの化合物は、ＰＬＫ１のＡＴＰ拮抗性阻害剤である。
【００５５】
本内容でのＡＴＰ拮抗作用とは、ＰＬＫ触媒作用、即ち、ＡＴＰ結合を損傷するか、又は破壊するように、酵素活性部位で可逆的又は不可逆的に結合することにより、ＡＴＰから高分子ＰＬＫ基質へのリン酸転移を弱めるか、又は妨げる阻害化合物の効果に関連する。
【００５６】
他の好ましい実施態様では、化学式Ｉの化合物を、ＰＬＫ２及び／又はＰＬＫ３を阻害するのに充分な量で投与する。
【００５７】
哺乳類のＰＬＫ２（ＳＮＫとしても知られている）並びにＰＬＫ３（ＰＲＫ及びＦＮＫとしても知られている）は、前初期遺伝子産物であることをもともと示している。ＰＬＫ３キナーゼ活性は、後期Ｓ期及びＧ２期に現れてピークに達する。さらに、ＤＮＡ損傷チェックポイント活性、及び重度の酸化ストレスのときにも活性化する。ＰＬＫ３はまた、細胞内の微小管動力及び中心体機能の調節において重要な役割を担う。脱調節ＰＬＫ３の発現は、結果として細胞周期の停止及びアポト−シスを誘発する（Wang et al., Mol. Cell. Biol., 2002, 22, 3450）。ＰＬＫ２は、３つのＰＬＫのうちでほとんど理解されていない相同物である。ＰＬＫ２及びＰＬＫ３の両方は、付加的で重要な有糸分裂後機能を有することもある（Kauselmann et al., EMBO J., 1999, 18, 5528）。
【００５８】
本発明の別の態様は、上記で定義した化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩を、ＰＬＫを阻害するのに充分な量で、それを必要とする対象に投与することを含むＰＬＫ依存性疾患を治療する方法を提供する。
【００５９】
好ましくは、本発明のこの態様では、化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩を、ＰＬＫ１阻害するのに充分な量で投与する。
【００６０】
ＰＬＫ依存性疾患は増殖性疾患であることが好ましい。
【００６１】
本発明の更なる態様は、細胞においてＰＬＫを阻害するように、化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩のある量と前記細胞を接触させることを含む、細胞中でＰＬＫを阻害する方法に関連する。
【００６２】
本発明のさらに別の態様は、前記増殖性疾患の治療が行われるように、化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩を、治療的に有効な量で、それを必要とする対象に投与することにより、ＰＬＫを阻害することを含む増殖性疾患を治療する方法に関連する。
【００６３】
医薬組成物
本発明の好ましい一実施態様では、化学式Ｉの化合物を、薬学的に許容できる賦形剤、希釈剤、又は担体と組み合せて投与する。
【００６４】
本発明の化合物（薬学的に許容できる塩、エステル、及び薬学的に許容できる溶媒和物を含む）を、単体で投与することもできるが、これらは通常、特にヒトの治療に対しては、薬学的な担体、賦形剤、又は希釈剤と混合して投与する。医薬組成物は、ヒト及び動物薬におけるヒト又は動物の使用のためにあるといえる。
【００６５】
本明細書に記載される様々な異なる形態の医薬組成物に対する適切な賦形剤の例は、「Handbook of Pharmaceutical Excipients, 2nd Edition, (1994), Edited by A Wade and PJ Weller」で見出すことができる。
【００６６】
治療的使用のために許容できる担体又は希釈剤は、薬学分野ではよく知られており、例えば、Remington’s Pharmaceutical Sciences, Mack Publishing Co. （A. R. Gennaro edit. 1985）に記載されている。
【００６７】
適切な担体の例には、ラクトース、デンプン、グルコース、メチルセルロース、ステアリン酸マグネシウム、マンニトール、及びソルビトールなどが含まれる。適切な希釈剤の例には、エタノール、グリセロール及び水が含まれる。
【００６８】
薬学的な担体、賦形剤、又は希釈剤の選択については、所定の投薬方法及び薬務基準を考慮して選ぶことができる。医薬組成物には、担体、賦形剤、又は希釈剤として、又はそれらに添加して、任意の適切な結合剤、滑剤、懸濁剤、コーティング剤、可溶化剤が含まれることもある。
【００６９】
適切な結合剤の例には、デンプン；ゼラチン；グルコースなどの天然の糖；無水ラクトース；フリーフローラクトース；βラクトース；コーン甘味剤；アカシア、トラガカント、又はアルギン酸ナトリウムなどの天然及び合成ゴム；カルボキシメチルセルロース；及びポリエチレン・グリコールが含まれる。
【００７０】
適切な滑剤の例には、オレイン酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、ステアリン酸マグネシウム、安息香酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、及び塩化ナトリウムなどが含まれる。
【００７１】
保存料、安定剤、染料、及び着香料でさえも、医薬組成物として提供されることがある。保存料には、例えば、安息香酸ナトリウム、ソルビン酸、及びｐ−ヒドロキシ安息香酸のエステルがある。酸化防止剤及び懸濁剤も医薬組成物として使用されることもある。
【００７２】
塩／エステル
化学式Ｉの化合物は、塩又はエステル、特には、薬学的に許容できる塩又はエステルとして存在することができる。
【００７３】
本発明の化合物の薬学的に許容できる塩には、適切な酸付加塩又は塩基塩が含まれる。適切な薬学的な塩の総説はBerge et al, J Pharm Sci, 66, 1-19 (1977)で見出すことができる。例えば、塩は、例として硫酸、リン酸、又はハロゲン化水素酸が挙げられる鉱酸などの強無機酸により；酢酸のような非置換若しくは置換（例えばハロゲンによる）である１〜４個の炭素原子を有するアルカンカルボン酸などの強有機カルボン酸により；飽和若しくは不飽和ジカルボン酸、例えば、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、マレイン酸、フマル酸、フタル酸、若しくはテトラフタル酸により；ヒドロキシカルボン酸、例えば、アスコルビン酸、グリコール酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、又はクエン酸により；アミノ酸、例えば、アスパラギン酸若しくはグルタミン酸により；安息香酸により；又は、メタン−、若しくはｐ−トルエンスルホン酸のような非置換若しくは置換（例えば、ハロゲンによる）である（Ｃ１〜Ｃ４）−アルキル−、又はアリール−スルホン酸などの有機スルホン酸により、形成される。
【００７４】
エステルは、エステル化される官能基に応じて、有機酸又はアルコール／水酸化物のどちらかを使用して形成される。有機酸には、酢酸のような非置換又は置換（例えば、ハロゲンによる）である１〜１２個の炭素原子を有するアルカンカルボン酸などのカルボン酸；飽和若しくは不飽和ジカルボン酸、例えば、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、マレイン酸、フマル酸、フタル酸、若しくはテトラフタル酸；ヒドロキシカルボン酸、例えば、アスコルビン酸、グリコール酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、若しくはクエン酸；アミノ酸、例えば、アスパラギン酸若しくはグルタミン酸；安息香酸；又は、メタン−、若しくはｐ−トルエンスルホン酸のような非置換若しくは置換（例えば、ハロゲンによる）である（Ｃ１〜Ｃ４）−アルキル−、若しくはアリール−スルホン酸などの有機スルホン酸、が含まれる。適切な水酸化物には、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム、水酸化アルミニウムなどの無機水酸化物が含まれる。アルコールには、非置換又は置換（例えば、ハロゲンによる）であってもよい１〜１２個の炭素原子を有するアルカンアルコールが含まれる。
【００７５】
光学異性体／互変異性体
本発明のこれまで述べてきたすべての態様において、本発明には、それが適切な場合において、化学式Ｉの化合物の光学異性体及び互変異性体がすべて含まれる。当業者であれば、光学的性質（１つ以上のキラル炭素原子）又は互変異性体の特性を有する化合物を認知するはずである。対応する光学異性体及び／又は互変異性体は、当技術分野で公知の方法により単離／調製することができる。
【００７６】
立体及び幾何異性体
化学式Ｉで表わされる特定の化合物のいくつかは、立体異性体及び／又は幾何異性体として存在することもある。例えば、１つ以上の不斉及び／又は幾何学的中心を有することがあるため、２つ以上の立体異性体及び／又は幾何学的形態で存在することがある。本発明は、阻害剤における個々の立体異性体及び幾何異性体、並びにその混合物のすべての使用を意図している。特許請求の範囲で使用した用語にはこれらの形態が含まれ、提供される前記形態は（同じ程度である必要性はないが）適切な機能活性を保持する。
【００７７】
また、本発明には、化合物又はその薬学的に許容できる塩の適切な同位体変形物がすべて含まれる。本発明の薬剤又はその薬学的に許容できる塩の同位体変形物は、少なくとも１つの原子が同じ原子番号を有するが原子量が天然で通常見られる原子量とは異なる原子により置換されている変形物として定義される。薬剤及びその薬学的に許容できる塩に組入れ可能な同位体の例には、２Ｈ、３Ｈ、１３Ｃ、１４Ｃ、１５Ｎ、１７Ｏ、１８Ｏ、３１Ｐ、３２Ｐ、３５Ｓ、１８Ｆ、及び３６Ｃｌのように水素、炭素、窒素、酸素、リン、イオウ、フッ素、及び塩素の同位体が含まれる。薬剤及びその薬学的に許容できる塩の特定の同位体変形物には、例えば、３Ｈ又は１４Ｃなどの放射性同位体が組み込まれており、薬剤及び／又は基質の組織分布研究において有用である。トリチウム化した同位体即ち３Ｈ、及び炭素１４同位体即ち１４Ｃの同位体は、調製及び検出が容易であるために特に好ましい。さらに、重水素化同位体即ち２Ｈのような同位体による置換は、より大きな代謝安定性、例えば、インビボ半減期の増加又は投与量の減少に伴う特定の治療的な利点を提供するため、ある環境下において好ましいこともある。本発明の薬剤及びその薬学的に許容できる塩の同位体変形物は、通常、適切な試薬の適切な同位体変形物を使用して、従来の方法により調製することができる。
【００７８】
溶媒和物
本発明は、また、本発明における化合物の溶媒和物形態の使用を含む。特許請求の範囲で使用した用語にはこれらの形態が含まれる。
【００７９】
多形体
さらに本発明は、様々な結晶形態、多形形態、及び無水や含水形態における本発明の化合物に関する。化学合成物は、そのような化合物の合成的調製で使用する溶媒から精製及び／又は単離する方法を少し変えることによりこのような形態のいずれかの形態で、単離可能であることは、医薬品産業界において確立されている。
【００８０】
プロドラッグ
本発明はさらに、プロドラッグ形態での本発明化合物を含む。そのようなプロドラッグとは、通常、ヒト又は哺乳動物である対象に投与すると修飾が逆戻り可能となるように、１つ以上の適切な基を修飾している化学式Ｉの化合物である。このような逆戻りは、一般的に、このような対象に生来存在する酵素により行われるが、第２の薬剤をこのようなプロドラッグと一緒に投与して、インビボで逆戻りを行うことは可能である。そのような修飾の例には、エステル（例えば、上記のいずれか）が含まれ、逆戻りは、エステラーゼなどで行われこともある。他のこのようなシステムは当業者によく知られているはずである。
【００８１】
投与
本発明の医薬組成物は、経口、直腸、経膣、非経口、筋肉内、腹腔内、動脈内、髄腔内、気管支内、皮下、皮内、静脈内、経鼻、口腔内、又は舌下の投与経路で適用されることもある。
【００８２】
経口投与では、圧縮錠剤、丸薬、錠剤、ゲル剤（gellues）、点滴剤、及びカプセル剤が特に使用される。これらの組成物には、一用量当り１〜２５０ｍｇ、より好ましくは１０〜１００ｍｇの活性成分が含まれることが好ましい。
【００８３】
他の投与形態には、静脈内、動脈内、髄腔内、皮下、皮内、腹腔内、又は筋肉内に注射が可能で、滅菌又は滅菌可能な溶液で調製される液剤又は乳剤が含まれる。本発明の医薬組成物は、坐剤、膣座剤、懸濁剤、乳剤、ローション剤、軟膏剤、クリーム剤、ゲル剤、スプレー剤、液剤、又は粉剤の形態のこともある。
【００８４】
経皮投与の別の方法は、皮膚用パッチ剤の使用による。例えば、活性成分をポリエチレングリコール又は流動パラフィンの水性乳剤からなるクリ−ムに組み入れることができる。活性成分は、また、１〜１０重量％濃度で、白色ワックス又は白色軟性パラフィン基剤からなる軟膏に、必要に応じて安定剤及び保存料などと一緒に組み入れることができる。
【００８５】
注射剤形態には、一用量当り１０〜１０００ｍｇ、好ましくは１０〜２５０ｍｇの活性成分が含まれる。
【００８６】
組成物は、単位用量形態、即ち、一単位投与量、又は多単位若しくは副次的単位の単位投与量からなる個別量の形態で調製されることもある。
【００８７】
用量
当技術分野において通常の技術を有する者は、過度の実験を行うことなく、本組成物のひとつに適切な投与量を容易に決めて、対象に対して投与することができる。一般には、医師が、個々の患者に最適な実際の用量を決めることになり、その用量は、用いられる特定の化合物の活性、その化合物の代謝安定性及び作用時間、年齢、体重、一般的健康状態、性別、食事、投与方法及び時期、排泄の程度、薬剤の組合せ、特定の病状の重症度、並びに個々の受けている治療などの様々な要因により異なる。本明細書に記載される用量は一般的な平均例である。当然のことながら、高い用量又は低い用量の範囲で有利となる個々の例も有り、そのような用量は本発明の範囲内である。
【００８８】
必要に応じて薬剤を、０．１〜１０ｍｇ／体重ｋｇ、より好ましくは０．１〜１ｍｇ／体重ｋｇなどの０．０１〜３０ｍｇ／体重ｋｇの用量で投与できる。
【００８９】
一般的な実施態様では、１０〜１５０ｍｇ／日で、悪性腫瘍の患者に１回以上投与する。
【００９０】
組合せ
特に好ましい実施形態では、化学式Ｉで表わされる１つ以上の化合物を、１つ以上の他の抗増殖剤、例えば市販の抗癌剤があるが、それらと併用して投与する。そのような場合は、本発明の化合物を、連続して、同時に、又は順次１つ以上の抗癌剤と一緒に投与することができる。
【００９１】
一般的に抗癌剤は、組み合せて使用する場合に、より効果的となる。特に併用療法は、主要な毒性、作用機序、及び耐性機序の重複を避けるために望ましい。さらにまた、ほとんどの薬剤は、最短投薬間隔で、最大耐量で、投与することが望ましい。化学療法薬を併用することの主な利点は、生化学的相互作用を介して、付加的効果又は可能な相乗効果を促進し、また、他の場合では、単独剤による初回化学療法に反応したであろう初期腫瘍細胞における耐性の出現が減少することでもある。薬剤の組合せを選択する際に生化学的相互作用を利用する一例は、ロイコボリンの投与により示され、５−フルオウラシルの活性細胞内代謝物とその標的であるチミジル酸生成酵素との結合を増大させて、その細胞毒性効果を増大させる。
【００９２】
癌や白血病の現在の治療では、多くの組合せが使用されている。医療行為のより広範な論評は、E. E. Vokes 及び H. M. Golomb編、Springer出版の“Oncologic Therapies”で見出すことができる。
【００９３】
有益な組合せは、最初に特定の癌又はその癌に由来する細胞株を治療する際に、有用であると知られているか、有用であると思われる薬剤と共に被検化合物の増殖阻害活性を研究することにより提示されることもある。この方法は、投薬順序即ち、その前に、それと同時に、又はその後に、を決定するために使用することもできる。このようなスケジューリングは、本明細書で定義されるすべての周期作用薬の特徴であるといえる。
【００９４】
化合物
本発明は化学式Ｉの化合物にも関する。
【００９５】
さらに詳細には、本発明は、以下から選択される化学式Ｉの化合物に関する：
（７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−イル）−ピロリジン−１−イル−メタノン；
５−フルオロ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド；
５−フルオロ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸
ヒドロキシアミド；及び
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチルスルファニル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド。
【００９６】
化学合成
本発明の化合物は、当技術分野で知られた方法により調製することができる。特に、ベンゾチアゾール−３−オキシド１は、チオグリコール酸エステル３との反応により、Ｚがハロゲンやトシルなど適切な離脱基であるニトロベンゼン２から得ることができる。そのような芳香族求核置換は、Ｒ２及び／又はＲ４が反応を活性化する置換基の場合には、容易に行うことができる。あるいは、パラジウム−触媒置換が行われることがある（Migita et al., Bull. Chem. Soc. Jpn., 1980, 53, 1385）。過剰な第３アミン塩基の影響により、最初に形成されたチオアニソール付加体は、ベンゾチアゾール−３−オキシドカルボン酸エステル４に自然に環化するか、又は熱により環化は誘発される（Wagner et al., Chem. Ber., 1973, 106, 640）。エステル基は様々な方法で変化し、目的とする置換基Ｒ５が得られる。このようにカルボキサミド（１、Ｒ５＝ＣＯＮＲ６Ｒ７）は、ニトリル（１、Ｒ５＝ＣＮ）又はアルコール（１、Ｒ５＝ＯＨ）に順に変化する対応アミンでエステル５を処理することにより調製することができる（Wagner et al., Chem. Ber., 1976, 109, 611）。カルボン酸ヒドロキサミド（１、Ｒ５＝ＣＯＮＨＯＨ）及びヒドラジド（１、Ｒ５＝ＣＯＮＨＮＨ２）は、同様に得ることができる。
【化２】
2006518361.tif 000004
【００９７】
アッセイ
本発明の他の態様は、１つ以上のポロ様キナーゼの活性に影響を及ぼす他の候補化合物を同定するためのアッセイで、前記で定義された化学式Ｉの化合物、又はその薬学的に許容できる塩の使用に関する。
【００９８】
好ましくは、このアッセイにより、１つ以上のポロ様キナーゼを阻害できる候補化合物を同定することができる。
【００９９】
さらに好ましくは、このアッセイは、競合結合アッセイである。
【０１００】
本明細書で使用されるように、「候補化合物（candidate compound）」という用語には、天然であるか否かにかかわらず、任意の適切な源から得られ又は調製可能である化合物が含まれるが、これらに限定されるわけではない。
【０１０１】
候補化合物は、有機小分子又は特に新規のリード化合物のような、他の化合物と同様に、ペプチドを含んでいてもよいライブラリー化合物から設計され又は得られることもある。例として、候補化合物としては、天然物質、生体高分子、あるいは、細菌、真菌類、又は動物（特に哺乳類）の細胞若しくは組織などの生体物質から調製された抽出物のこともあり、有機又は無機の分子、合成候補化合物、半合成候補化合物、構造的又は機能的模倣薬、ペプチド、ペプチド模倣薬、誘導体化された候補化合物、総タンパクから分割したペプチドなどがあり、あるいは、ペプチド合成装置若しくは組換え技術を使用すること又はその組合せのいずれかなどの合成的に合成されたペプチド、組換え候補化合物、天然又は非天然候補化合物、融合タンパク質又はその同等物及び変異体、誘導体、あるいはその組合せのこともある。候補化合物は、例えば、ＤＮＡ組換え技術又は化学合成技術などの方法により修飾されたＰＬＫの公知阻害剤のような、ＰＬＫ調節物質である化合物のこともある。
【０１０２】
一般的に、候補化合物は、ＤＮＡ組換え技術及び／又は化学合成技術により調製される。
【０１０３】
ＰＬＫと相互作用可能な候補化合物がいったん同定されると、ＰＬＫの調節ができるように、候補化合物を選択及び／若しくは修飾するため、並びに／又は既存の化合物を修飾するための、さらなるステップが実施されることもある。
【０１０４】
好ましくは、候補化合物は、本発明における化合物の従来型ＳＡＲ修飾により調製される。
【０１０５】
本明細書で使用されるように、「従来型ＳＡＲ修飾（conventional SAR modification）」という用語は、化学的誘導体化の方法により所定の化合物を変更するための、当技術分野において知られている標準的な方法に関連する。
【０１０６】
このように一態様では、同定された化合物は、他の化合物を開発するためのモデル（例えば、テンプレート）として作用することもある。このような試験で用いられた化合物は溶液中で遊離しているか、固体担体に添付しているか、細胞表面上に位置しているか、又は細胞内に位置していることもある。活性の停止、又は化合物と試験される薬剤の間に結合複合体の形成が測定されることもある。
【０１０７】
本発明のアッセイは、多くの薬剤を試験するスクリーニングであることも可能である。一態様では、本発明のアッセイ方法は高性能のスクリーニングである。
【０１０８】
本発明は、また、化合物を結合可能にする中和抗体が、特異的に候補化合物と競合して化合物と結合する、競合薬スクリーニングアッセイの使用を意図する。
【０１０９】
スクリーニングのための他の技術は、物質への適切な結合親和性を有する薬剤のハイスループット・スクリーニング（ＨＴＳ）を提供し、国際公開第８４／０３５６４号パンフレットで詳細に記載されている方法を基本とする。
【０１１０】
本発明のアッセイ方法は、定量アッセイと同様に、被検化合物の小規模及び大規模のスクリーニングのいずれにおいても適切であろうと期待される。
【０１１１】
本発明の一態様は、以下のステップを含む方法に関する。
（ａ）上記のアッセイ方法を行い；
（ｂ）ポロ様キナーゼに結合することが可能な候補化合物を１つ以上同定し；及び
（ｃ）ある程度の量の前記１つ以上の候補化合物を調製する。
【０１１２】
本発明の他の態様は、以下のステップを含む方法を提供する。
（ａ）上記のアッセイ方法を行い；
（ｂ）ポロ様キナーゼに結合することが可能な候補化合物を１つ以上同定し；及び
（ｃ）前記１つ以上の候補化合物を含む医薬組成物を調製する。
【０１１３】
本発明の別の態様は、以下のステップを含む方法を提供する。
（ａ）上記のアッセイ方法を行い；
（ｂ）ポロ様キナーゼに結合することが可能な候補化合物を１つ以上同定し；
（ｃ）ポロ様キナーゼに結合することが可能な前記候補化合物を１つ以上修飾し；
（ｄ）上記のアッセイ方法を行い；
（ｅ）前記候補化合物を１つ以上含む医薬組成物を選択的に調製する。
【０１１４】
本発明は、また、上記の方法により同定された候補化合物に関する。
【０１１５】
さらに本発明の他の態様は、上記の方法により同定された候補化合物を含む医薬組成物に関する。
【０１１６】
本発明の別の態様は、増殖性疾患を治療する際に使用する医薬組成物を調製する場合の、上記の方法により同定された候補化合物の使用に関する。
【０１１７】
上記の方法を使用して、１つ以上のポロ様キナーゼの阻害剤として有用な候補化合物をスクリーニングすることもできる。
【０１１８】
本発明をさらに、実施例により記載する。
［実施例］
【実施例１】
【０１１９】
本発明の化合物の例は表１に記載されている。構造１の既知化合物は記載されている方法（Wagner et al., Chem. Ber., 1973, 106, 604; ibid. 1974, 107, 305; ibid, 1976, 109, 611）で調製し、新規の化学組成を有する化合物（１ｂ、１ｆ、１ｇ、及び１ｊ）も同様に調製した。
【０１２０】
化合物１ａ〜１ｅ及び１ｈ〜１ｊに対しては、トリエチルアミン（１．１ｅｑ）を、１０〜２０℃で、エタノール（３ｍＬ）中、適切な２−クロロ−１，３−ジニトロ−ベンゼン前駆体（１ｅｑ）及びメルカプト−酢酸エチルエステル（１ｅｑ）の懸濁液に添加した。反応の開始は発熱により示された。混合液をさらに３時間氷浴上で攪拌した。沈殿した７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸エチルエステル生成物を濾過により収集し、メタノールから再結晶させた。
【０１２１】
化合物１ｆ〜１ｇに対しては、４−フルオロ−２，６−ジニトロフェノール（１ｅｑ）を、トルエン（５ｍＬ）中に溶解し、塩化トシル（１．１ｅｑ）を添加し、続いてピリジン（１．１ｅｑ）を添加した。混合液を室温で１２時間攪拌した。濾過後、濾液を真空中で蒸発させ、トルエン−４−スルホン酸４−フルオロ−２，６−ジニトロ−フェニルエステルの残留物を、上記で述べたように、メルカプト−酢酸エチルエステル反応中さらに精製することなしに使用した。
【０１２２】
適切な７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸エチルエステル生成物を、過剰の水酸化アンモニウム（１ａ、１ｄ、１ｆ、及び１ｊに対して）、ピロリジン（１ｂに対して）、ヒドラジン（１ｃに対して）又はヒドロキシルアミン（１ｅ及び１ｇ）と、メタノール中、室温で４時間さらに反応させた。生成物を濾過し、水及びメタノールで洗浄し、乾燥し、メタノールから再結晶させた。
【０１２３】
化合物１ｈを、ピリジン中、数時間にわたる過剰オキシ塩化リン溶液での連続処理により１ａから得た。水で希釈後、生成物を濾過し、水で洗浄し、乾燥し、メタノールから再結晶させた。
【０１２４】
化合物１ｉを、メタノール液中、過剰な水溶性水酸化ナトリウム溶液での処理により１ｈから得た。室温で３時間攪拌後、その澄明な液は酸性であり、沈殿した生成物を濾過し、水及びメタノールで洗浄し、乾燥し、メタノールから再結晶させた。
【０１２５】
表１の化合物の分析データは以下の通りである。融点（ｍｐ）は訂正せず。ＨＰＬＣアッセイを、Vydac 218TP54（４．５×２５０ｍｍ）Ｃ１８逆相シリカカラムを使用して実施した。０．１％トリフルオロ酢酸溶液中、１０〜７０％アセトニトリルの直線勾配を使用して１ｍＬ／ｍｉｎの流速で、２０分かけて溶出した。純度は、クロマトグラフのピーク積分（λ＝２５４ｎｍでモニタリング）で得た。１Ｈ-ＮＭＲスペクトルは電界強度５００ＭＨｚで得られ、化学シフトは内部標準テトラメチルシランに関連してｐ.ｐ.ｍ.で表現した。
【０１２６】
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド（１ａ）
1H-NMR (DMSO-d6) δ. 8.76 (2H, s, Ar-H and NH), 8.96 (1H, s, Ar-H), 9.36 (1H, s, NH); mp 222-223℃; HPLC: tR 13.75 min (100 %)。
【０１２７】
（７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−イル）−ピロリジン−１−イル−メンタノン（１ｂ）
1H-NMR (CDCl3) δ. 2.04 (4H, t, J=3.5 Hz, CH2), 3.76 (4H, dt, J=18.0, 3.5 Hz, CH2), 8.21 (1H, s, Ar-H), 8.84 (1H, s, Ar-H); mp 176-178℃; HPLC: tR 14.17 min (100 %)。
【０１２８】
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸ヒドラジド（１ｃ）
1H-NMR (DMSO-d6) δ. 5.20 (2H, s, NH2), 8.88 (1H, s, Ar-H), 8.95 (1H, s, Ar-H), 11.20 (1H, s, NH); mp 229-230℃; HPLC: tR11.96 min (100 %)。
【０１２９】
５−シアノ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド（１ｄ）
1H-NMR (DMSO-d6) δ. 8.86 (1H, s, NH), 9.16 (1H, s, Ar-H), 9.22 (1H, s, Ar-H), 9.33 (1H, s, NH); mp 255-258℃; HPLC: tR9.30 min (78 %)。
【０１３０】
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸ヒドロキシアミド（１ｅ）
1H-NMR (DMSO-d6) δ. 8.86, 8.96 (2H, s, Ar-H), 10.17, 12.13 (2H, s, OH and NH); mp 230-231℃; MS: m/z (%) 346 (MNa+, 100) and 324 (MH+, 63); HPLC: tR 12.33 min (94 %)。
【０１３１】
５−フルオロ−７−ニトロ−３−オキシ−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド（１ｇ）
1H-NMR (DMSO-d6) δ. 8.59, 8.79 (2H, s, Ar-H), 10.16, 12.17(2H, s, OH and NH); mp 224-225℃; HPLC: tR 8.62 min (100 %)。
【０１３２】
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−カルボニトリル（１ｈ）
1H-NMR (DMSO-d6) δ. 8.91 (1H, s, Ar-H), 9.02 (1H, s, Ar-H); mp 188-189℃; HPLC: tR 15.60 min (100 %)。
【０１３３】
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチル−ベンゾチアゾール−２−オール（１ｉ）
1H-NMR (DMSO-d6) δ. 7.88 (1H, s, Ar-H), 8.35 (1H, s, Ar-H); mp 181-183℃; HPLC: tR 16.37 min (85 %)。
【０１３４】
７−ニトロ−３−オキシ−５−トリフルオロメチルスルファニル−ベンゾチアゾール−２−カルボン酸アミド（１ｊ）
1H-NMR (DMSO-d6) δ. 8.82, 8.85, 8.90 (3H, s, Ar-H and NH), 9.35 (1H, s, NH); mp 255-256℃; HPLC: tR 15.79 min (100 %)。
【０１３５】
【表１】
2006518361.tif 000005
【実施例２】
【０１３６】
完全長のヒトＣＤＣ２５Ｃクローンを、ＰＣＲによりＨｅＬａ  ｍＲＮＡから単離して、ＢａｍＨＩ−ＨｉｎｄＩＩＩフラグメント上でｐＲｓｅｔＡに挿入した。ＣＤＣ２５Ｃのアミノ末端断片（残基１−３００をコードしている）を、このベクターから切り取り、ｐＥＴ２８ａ（ＮｃｏＩとＢａｍＨＩの間の部位）に挿入した。発現をＴ７プロモーターで制御し、コードしたタンパク質はカルボキシル基末端においてＨｉｓ６タグを含んでいた。発現実験に際し、ベクターを、大腸菌株ＢＲＬ（ＤＥ３）ｐＬｙｓＳに形質転換した。ＣＤＣ２５Ｃは、ＢＬ２１（ＤＥ３）ＲＩＬ細菌細胞内で発現し、３７℃で、ＬＢ培地において濁度６００ｎｍ（ＯＤ６００ｎｍ）が０．６に到達するまで成長した。発現を１ｍＭのＩＰＴＧで誘導し、細菌培養菌を３時間かけてさらに成長させた。細菌を遠心分離で採取し、細胞ペレットをｐＨ７．５の５０ｍＭトリス及び１０％スクロース中で再浮遊させ、急速冷凍し、使用する時まで−７０℃で保存した。ＣＤＣ２５Ｃプロティンの封入体を大腸菌から精製した。封入体を緩衝液（ｐＨ８．０の５０ｍＭトリス、２ｍＭのＥＤＴＡ、１００ｍＭのＮａＣｌ、０．５％トリトンＸ−１００）中で単離した。６Ｍ尿素の存在下で変性後、尿素をゆっくり透析することで、タンパク質をリフォールディングした。タンパク質は、ｐＨ８．０の２５ｍＭトリス、１００ｍＭのＮａＣｌ、１ｍＭのＤＴＴ、１ｍＭのＥＤＴＡ、及び１０％グリセロール中に、使用する時まで−７０℃で保存した。
【０１３７】
完全長のヒトＰＬＫ１（ＸＭ＿０４７２４０）（アミノ酸１−６０３）クローンを、制限酵素の部位を組み込んでいるプライマーを使用して、胎児肺ｃＤＮＡライブラリーから増幅した。５’プライマー（gccgctagcgacgatgacgataagatgagtgctgcagtgactgcagggaagc）には、ＡＴＧ開始コドンに先立って、Ｎｈｅｌ部位が含まれた。３’プライマー（ggaattcttaggaggccttgagacgg）には、ＥｃｏＲ１部位に先立って終止コドンを組み込んだ。ＰＣＲ産物は、バキュロウイルス発現ベクターｐＳＳＰ１のＮｈｅｌ／ＥｃｏＲ１部位にクローンされた。このベクターへのクローニングは、ＰＬＫ１コンストラクトのアミノ末端でのＨｉｓ６タグ融合をもたらした。継代数２０代未満のＳｆ９細胞を、１．５×１０６個/ｍＭの細胞密度で、培養量が３００ｍＬとなるように分裂して戻した。細胞は対数増殖期の発現のためにのみ使用した。ＰＬＫ１バキュロウイルス（Ｐ２の増殖による）を、感染多重度３になるように添加した。これは各々の昆虫細胞の３ウイルス粒子に相当する。フラスコを、２７℃、回転数１００ｒ．ｐ．ｍ．で４８時間インキュベーションした。収集では、細胞密度と生存度を測定し、培養物を振動数２５００ｒ．ｐ．ｍ．で５分間沈降させ、氷冷リン酸緩衝生理食塩水で洗浄した。洗浄液を先程と同じスピードで再沈降させ、ペレットを即座に冷凍した。ＰＬＫ１プロティンは金属親和性カラムで精製した。昆虫細胞ペレットを、緩衝液（ｐＨ８．０の１０ｍＭトリス、１５０ｍＭのＮａＣｌ、５ｍＭのβ−メルカプトエタノール、１ｍＭのＰＭＳＦ、１ｍＭのベンゾアミジン、２０ｍＭのイミダゾール、及びプロテアーゼ阻害混合物（Ｓｉｇｍａ）中で溶解し、洗浄前の上清をＮｉＮＴＡアガロース（Ｑｉａｇｅｎ）上に乗せた。親和性カラムを溶解緩衝液で洗浄し、結合プロティンを同じ緩衝液中で２５０ｍＭのイミダゾールにより溶出した。ｐＨ７．５の２５ｍＭトリス−塩酸、１００ｍＭのＮａＣｌ、１ｍＭのＤＴＴ、１ｍＭのＰＭＳＦ、１ｍＭのベンゾアミジン、プロテアーゼ阻害混合物（Ｓｉｇｍａ）及び１０％グリセロールでの一晩にわたる透析後、精製したタンパク質を使用する時まで−７０℃で保存した。
【実施例３】
【０１３８】
２５ｍＭのβ−グリセロリン酸、５ｍＭのＥＧＴＡ、１ｍＭのＤＴＴ及び１ｍＭのＮａＶＯ３を補充した、ｐＨ７．５の２０ｍＭトリス−塩酸緩衝液中で、ＣＤＣ２５Ｃ（２μｇ／ウェル）をＰＬＫ１（１μｇ／ウェル）でインキュベーションすることにより、９６ウェルプレートフォーマットを使用して、ＰＬＫ１プロティンキナーゼアッセイを実施した。アッセイ緩衝液中における被検化合物の連続希釈を追加した。１００μＭのＡＴＰ及び０．５μＣｉの［γ−３２Ｐ］−ＡＴＰを添加することで反応を開始した。反応混合液を３０℃で１時間インキュベーションしてから、７５ｍＭのオルトリン酸溶液で停止させ、９６ウェルＰ８１濾板（Whatman）の上に移動して乾燥させた。ＣＤＣ２５Ｃリン酸化の程度は、パッカード・トップカウントのプレート読取機を使用してシンチレーション計数により判断した。
アッセイの生データを非線形回帰分析パラメータにより分析し、ＩＣ５０値は方程式：ｙ＝Ａ＋（（Ｂ−Ａ）／（１＋（（Ｃ／ｘ）＾Ｄ）））、（但し、Ｙは阻害％、Ａは阻害最小値、Ｂは阻害最高値、ＣはＥＣ５０、及びＤは傾斜因子を表す。）を使用して決定した。
【０１３９】
細胞増殖アッセイは、ヒト腫瘍細胞株（the American Type Culture collection, 10801 University Boulevard, Manessas, VA 20110-2209, USAより入手）を使用して行った。標準的な７２時間ＭＴＴ（チアゾリルブルー；３−［４，５−ジメチルチアゾール−２−イル］−２，５−ジフェニルテトラゾリウム  ブロミド）アッセイを行った（Loveland et al, Biochem. Int., 1992, 27, 501; Haselsberger et al,  Anti Cancer Drugs, 1996, 7, 331）。即ち、倍加時間に応じて細胞を９６ウェルプレートに播種し、３７℃で一晩にわたりインキュベーションした。被検化合物をＤＭＳＯ中で調製し、１／３希釈系列を１００μＬの細胞培地で調製し、細胞に添加（３回行った）し、３７℃で７２時間インキュベーションした。ＭＴＴを、細胞培地で５ｍＭ／ｍＬのストックとして調製し、濾過滅菌した。培地を細胞から除去後、２００μＬのＰＢＳで洗浄した。その後、ＭＴＴ溶液を、各ウェルに２０μＬ添加し、３７℃の暗所で４時間インキュベーションした。ＭＴＴ溶液を除去し、細胞を２００μＬのＰＢＳで再洗浄した。ＭＴＴ染料を各ウェルに２００μＬのＤＭＳＯと共に攪拌して可溶化した。吸光度は５４０ｎｍであり、曲線フィッティングソフトウエア（GraphPad Prism version 3.00 for Windows, GraphPad Software, San Diego California USA）を使用してデータを分析し、ＩＣ５０値（細胞成長を５０％阻害する被検化合物の濃度）を決定した。
【０１４０】
本発明の例化合物に対する阻害データを表２にまとめた。
【０１４１】
【表２】
2006518361.tif 000006
【０１４２】
本発明の態様の様々な変更形態及び変形形態は、本発明の範囲及び精神から逸脱することはなく、当業者にとっては明らかであろう。本発明を具体的な好ましい実施態様に関連して記載しているが、請求されているように本発明は、そのような具体的な実施態様に不当に制限されるものではないことを理解されたい。実際、関連分野の当業者には明らかである本発明を実施するための態様の様々な変更は、本発明の特許請求の範囲内に含まれるものである。
【国際調査報告】
2006518361.tif 000009
2006518361.tif 000010
2006518361.tif 000011
2006518361.tif 000012