(57)【要約】ここで示されているのは、高周波発生器１と、この高周波発生器１に接続されかつ少なくとも２つの電極８，９を含むゾンデ装置３と、これらの電極８，９を上記の高周波発生器１に接続する少なくとも２つの線路１１とを有する高周波応用装置であり、上記の線路１１は、共通のケーブル５にまとめられているという特徴を有する。ここではゾンデとして例えばカテーテルまたは電極針のような生体に挿入するために有利なゾンデだけでなく、生体の外部に取り付けるゾンデであると理解すべきである。
2006500186.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
高周波発生器（１）と、該高周波発生器（１）に接続されかつ少なくとも２つの電極（８，９）を含むゾンデ装置（３）と、該電極（８，９）を前記高周波発生器（１）に接続する少なくとも２つの線路（１１；１１０，１１１）とを有する高周波応用装置において、
前記線路（１１；１１０，１１１）は、共通のケーブル（５）にまとめられており、かつ前記ケーブル（５）の少なくとも部分長にわたって、１ｍｍと２５ｍｍとの間の値をとる所定の間隔で互いに平行に延在していることを特徴とする
高周波応用装置。
【請求項２】
エアークッションを有しており、
該エアークッションは、前記線路（１１；１１０，１１１）が平行に延在しているケーブル（５）の前記部分長内で、該ケーブル（５）内の線路（１１，１１０，１１１）間に配置されている、
請求項１に記載の高周波応用装置。
【請求項３】
前記線路（１１；１１０，１１１）は、前記ケーブル（５）の発生器側の端部にて分かれて延在している、
請求項１または２に記載の高周波応用装置。
【請求項４】
線路（１１）は複数の心線（１２）を含む、
請求項１または２に記載の高周波応用装置。
【請求項５】
前記の線路（１１）および／または心線（１２）は撚り合わされている、
請求項１から３までのいずれか１項に高周波応用装置。
【請求項６】
前記線路（１１０，１１１）は互いに共軸に延在している、
請求項１から４までのいずれか１項に記載の高周波応用装置。
【請求項７】
前記ゾンデ装置（３）には電極針（７）が含まれている、
請求項１から５までのいずれか１項に記載の高周波応用装置。
【請求項８】
前記電極針（７）には少なくとも２つのアクティブ電極（８）が含まれている、
請求項６に記載の高周波応用装置。
【請求項９】
前記ゾンデ装置（３）には電極針（７）ならびに生体の外部に取り付ける中性電極（９）が含まれている、
請求項１から６までのいずれか１項に記載の高周波応用装置。
【請求項１０】
前記電極針（７）には少なくとも１つのアクティブ電極（８）が含まれている、
請求項９に記載の高周波応用装置。
【請求項１１】
前記ケーブル（５）に強磁性リングが取り付けられている、
請求項１から１０までのいずれか１項に記載の高周波応用装置。
【請求項１２】
前記ケーブル（５）に導電性シールドまたは外被が設けられている、
請求項１から１１までのいずれか１項に記載の高周波応用装置。
【請求項１３】
前記シールドないしは外被に接続部（１０３）が含まれており、
該接続部を介して前記シールドないしは外被は、核スピントモグラフ（１００）のシールド装置（１０１）に接続されている、
請求項１２に記載の高周波応用装置。
【請求項１４】
高周波発生器（１）と、該高周波発生器（１）に接続されかつ少なくとも２つの電極（８，９）を含むゾンデ装置（３）と、該電極（８，９）を前記高周波発生器（１）に接続する少なくとも２つの線路（１１；１１０，１１１）とを有する高周波応用装置において、
前記線路（１１；１１０，１１１）は、発生器側区間（１０５）とゾンデ側区間（１０７）とを有しており、
当該区間の間に発生器側区間およびゾンデ側区間を切り離すためおよび接続するための切換装置（２００）が配置されていることを特徴とする、
高周波応用装置。
【請求項１５】
請求項１から１４までのいずれか１項に記載の高周波応用装置。
【請求項１６】
前記切換装置（２００）には電気的なスイッチ（２０４）が含まれている、
請求項１４または１５に記載の高周波応用装置。
【請求項１７】
前記電気的なスイッチ（２０４）はリードリレーである、
請求項１６に記載の高周波応用装置。
【請求項１８】
前記切換装置（２００）には機械式スイッチが含まれている、
請求項１４から１７までのいずれか１項に記載の高周波応用装置。
【請求項１９】
前記切換装置（２００）には信号線路（２０２）および操作スイッチ（２０６）が含まれており、該信号線路および操作スイッチを配置かつ構成して、前記高周波発生器（１）の設置された部屋で前記の切り離しおよび接続を行えるようにした、
請求項１４から１８までのいずれか１項に記載の高周波応用装置。
【請求項２０】
前記切換装置（２００）には、制御線路（２０２）を核スピントモグラフ（１００）に接続するインタフェースが含まれている、
請求項１４から１９までのいずれか１項に記載の高周波応用装置。
【請求項２１】
前記のゾンデ装置（３）およびケーブル（５）は再殺菌可能に構成されている、
請求項１から２０までのいずれか１項に記載の高周波応用装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高周波発生器と、この高周波発生器に接続されかつ少なくとも２つの電極を含むゾンデ装置と、これらの電極を高周波発生器に接続する少なくとも２つの線路とを有する高周波応用装置に関する。
【０００２】
病変した生体組織を処置する医学的に公知の方法の１つは、関連する組織を電気手術で除去（Veroeden）すること、例えば電熱で除去することである。この方法は、器官腫瘍、例えば肝臓腫瘍の治療に殊に重要である。除去のためには、１つまたは複数の電極が、除去すべき組織、すなわち腫瘍組織またはそのすぐ近くに配置され、１つまたは複数の電極と、生体の外部に固定されたいわゆる中性電極との間に交流電流が流される。電流が上記の電極と中性電極との間に流れる場合（場合によっては複数の電極と、１つまたは複数の中性電極との間であることもある）、モノポーラ式の電極配置構成という。これに対して電流が、組織にある電極それ自体の間で流れる場合（この場合、少なくとも２つの電極をこの組織に入れなければならない）、パイポーラ式の電極配置構成という。組織に入れるための電極は、通例、この組織を穿刺するのに有利な針、いわゆる電極針に配置される。パイポーラ式の配置構成では、並んで配置された少なくとも２つの同軸の電極を有する針を使用することができる。しかしながら択一的には、それぞれ少なくとも１つの電極を有する複数の針を使用することも可能である。
【０００３】
生体組織、殊に病変した組織を除去するためには高周波発生器を用いて、この生体組織に導電的に接触しているいわゆるアクティブ電極と、例えば中性電極との間に電流が誘導される。この際に生体組織の電気抵抗により、交流電流が熱に変換されることになる。５０℃〜１００℃の温度では、生体固有のタンパク質が大量に凝固し、該当する組織領域が壊死することになる。上記のアクティブ電極の領域では電流密度が高いため、組織の加熱はもっぱらつぎの箇所、すなわちアクティブ電極と生体組織とが導電的に接触する箇所において発生する。
【０００４】
効果的な処置のために有利であるのは、処置の進捗をできるかぎり即時にチェックすることである。このために望ましいのは、腫瘍処置の進捗を処置中に核スピントモグラフィによって監視することである。核スピントモグラフィは、殊に生体組織の腫瘍をイメージングするのに、ならびに組織の凝固状態をイメージングするのに有利である。電磁気的なノイズフィールドによる核スピントモグラフの妨害を回避するため、核スピントモグラフは専用にシールドされた空間で作動される。電磁気的なノイズフィールドは当然のことながらイメージ形成を大きく妨害し、またイメージにおけるアーチファクトに結び付いてしまう。極端な場合にはこれによってイメージ形成ができなくなってしまうことがある。
【０００５】
したがって電気手術の処置に使用される交流電流を形成する高周波発生器は、この高周波発生器から発生する電気的および磁気的なノイズフィールドのため、上記のシールドされた部屋の外で作動させなければならないのである。これにより、高周波発生器と、生体ゾンデ、例えば電極針の電極との間に長い間隔および長い線路が生じてしまうことがある。
【０００６】
したがって本発明の課題は、核スピントモグラフと一緒に作動させるのに殊に有利な高周波応用装置を提供することであり、殊に核スピントモグラフが、高周波発生器と、ゾンデ装置との間に大きな間隔を必要とする場合であっても有利な高周波応用装置を提供することである。
【０００７】
この課題は、高周波発生器と、この高周波発生器に接続されかつ少なくとも２つの電極を含むゾンデ装置と、この電極を高周波発生器に接続する少なくとも２つの線路とを有する高周波応用装置によって解決され、ここでこの装置は上記の線路が共通のケーブルにまとめられているという特徴を有する。ここでゾンデとは、例えばカテーテルまたは電極針のように生体に挿入するのに有利なゾンデだけではなく、例えば中性電極のように生体の外部に取り付けるものでもあると理解すべきである。
【０００８】
本発明はつぎのような考察に基づいている。すなわち、
高周波発生器とゾンデ装置との間のケーブルが長くなればなるほど、このケーブルにおける出力損失が大きくなる。長いケーブルにおける出力損失を補償するため、従来技術における高周波応用装置の高周波発生器は、実際に処置に必要であるよりも大きな出力を送出するように構成されている、という考察に基づいているのである。
【０００９】
本発明は、発生器の出力を高めることによって出力損失を補うというアプローチをとらず、線路それ自体の出力損失を低減することを目指す。ここでは、核スピントモグラフィにおけるイメージ形成の、線路に由来する妨害も同時に低減することができる。出力損失を低減することによって、処置に必要な出力に加えて線路における出力損失を補償するために出力しなければならなかった出力を低減することができる。
【００１０】
これは本発明によるケーブルの構造によって、殊に複数の線路の相互の配置構成によって達成される。つまり従来技術とは異なって、アクティブ電極と高周波発生器との間の接続、ならびに排出側の（パッシブ）電極ないしは中性電極と高周波発生器との間の接続を１つのケーブルにまとめるため、このケーブルは少なくとも２つの線路を有することになる。
【００１１】
この配置構成の利点は、例えば、寄生インダクタンスが、本発明の高周波応用装置のケーブルの往路の線路および復路の線路における逆方向の電流パスによって補償されることである。ここで上記の寄生インダクタンスは、従来技術においてしばしば無思慮にしたがって発生器と患者との間にくねくねした長い線路を敷設することから発生することがあったものである。
【００１２】
線路をまとめることによって、これらの線路の誘導性抵抗と、交流電流が流れる際にケーブルから放射される出力とが低減され、ひいては出力損失および線路の出力減衰が、まとめていないケーブルと比較して低減されるのである。
【００１３】
本発明の高周波応用装置では動作時に高周波発生器を、従来技術による高周波応用装置の場合よりもゾンデ装置から遠く離れて設置することができ、またこのために高周波発生装置の出力送出量を従来技術の高周波応用装置の発生器に比べて大きくする必要がない。
【００１４】
その一方でケーブルにおける出力損失は、同じ長さのケーブルを有する従来技術の高周波応用装置の場合よりも小さいため、この発生器の出力送出量を従来技術の高周波応用装置における発生器に比べて低減することができる。
【００１５】
本発明の高周波応用装置の上記の利点により、例えば、シールドされた大きな部屋に収容される核スピントモグラフと一緒に行われる処置の際に、高周波発生器それ自体をこのシールドされた部屋の外部に設置できることになる。
【００１６】
上記の利点が殊に大きく得られるのは、ケーブルにおける線路が少なくとも、有利にはこのケーブルの全長の半分以上になるこのケーブルの部分長にわたって、所定の間隔で互いに平行に延在する場合である。この所定の間隔は、有利には線路の直径の２〜２０倍である。有利な間隔は１ｍｍ〜２５ｍｍである。上記のケーブルの部分長は、有利には少なくとも４メートルであり、ここでこの部分長にわたってこのケーブルの線路は互いに平行に延在する。
【００１７】
オーム抵抗および誘導性抵抗の他にケーブル容量の値も重要である。このケーブル容量はケーブルにおいて２つの線路が密に延在していればいるほど、大きくなり、ひいてはこのケーブルの容量性抵抗はそれだけ小さくなる。容量が大きすぎると、高周波発生器によってはインピーダンス測定部が機能しなくなってしまう。ここでこのインピーダンス測定部は、中性電極の取り替えを決定するため、または治療の終了を決定するため（例えば組織インピーダンスがあらかじめ定めた所定の増大に達した場合）に必要である。上記のインピーダンス測定部は、ケーブル容量が大きいことに起因して、またこれに結び付いた小さな容量性抵抗に起因して、小さすぎるインピーダンス値を出力するのである。それはこのインピーダンス測定部の交流電流により、このケーブルにおける一方の線路から他方の線路への比較的小さな容量性抵抗に結び付いた電流パスが見つけられるからである。したがって障害のないインピーダンス測定を可能にするために有利であるのは、ケーブルにおいて線路を互いに所定の間隔で案内することである。この所定の間隔を適切に選択することによって、上記の問題を回避することのできる値にケーブル容量を調整することできる。線路間のどの間隔が適切であるかは、これらの線路の断面に依存する。線路断面が大きければ大きいほど線路間の間隔もそれだけ大きくする。通例、高周波応用装置に使用される線路に対して有利な間隔であることが判明したのは、０．５〜２５ｍｍ、有利には１〜１０ｍｍの間隔である。
【００１８】
有利には上記の線路は、ケーブルの発生器側の端部において互いに分かれて延在しており、これにより、通例、従来技術による高周波応用装置に使用されているような高周波発生器の端子に接続可能である。これらのふつうの高周波発生器は、通例、線路に対して別個の２つの端子を有する。
【００１９】
モノポーラ式の適用の場合、ケーブルのゾンデ側端部においても線路をわけて、電極針と中性電極とを別個に接続することができる。
【００２０】
オーム抵抗を低減するため、線路はそれぞれ複数の心線を含むことができる。１線路に含まれる心線が多ければ多いほど、電流が通るのに有効な線路の断面が大きくなるため、そのオーム抵抗が下がる。しかしながら１線路当たりによりたくさんの心線で構成することは線路のオーム抵抗を低減するだけでなく、例えば２つの電極間の電流路のインピーダンス測定または温度測定などの測定を行うための心線を提供することを可能にするのである。
【００２１】
本発明の高周波応用装置の１実施形態では、線路および／または心線は撚り合わされている。すなわち互いにツイストされている。撚り合わせることにより、ケーブルから放射される出力はさらに低減され、ひいては出力減衰も低減される。このように撚り合わせることにより、付加的にノイズに対する線路の感度が低減される。
【００２２】
高周波応用装置の択一的な１実施形態では線路は互いに共軸に延在している。
【００２３】
１実施形態ではゾンデ装置に電極針が含まれている。パイポーラモードでゾンデを使用するため、電極針は少なくとも２つのアクティブな電極を有しており、これらの電極はケーブルの心線または線路にそれぞれ接続されている。モノポーラモードでゾンデを使用するための択一的な実施形態ではゾンデ装置に電極針と、生体の外部に取り付ける電極とが含まれている。この場合、電極針は少なくとも１つのアクティブ電極を有しており、このアクティブ電極および中性電極はケーブルの心線または線路にそれぞれ接続されている。
【００２４】
線路特性（オーム抵抗、容量性抵抗および誘導性抵抗）を改善することの他に核スピントモグラフィでは、線路によるノイズ信号の伝送を抑圧すること重要である。これが重要であるのは、高周波発生器が測定室の外部にあり、ひいてはノイズ除去が行われない環境において作動されるからである。これらのノイズは基本的に接続ケーブルによって受信されて（アンテナ）、測定室に伝送される。ケーブルによって受信されるこのような電磁気的なノイズフィールドは、核スピントモグラフにおけるイメージ形成を大きく妨害してしまい得るのである。
【００２５】
したがって高周波応用装置の別の実施形態では、核スピントモグラフの設置された部屋の外部においてこのケーブルを、高周波チョークである強磁性リング、例えばファライトコアによって包囲することができる。ここではリングとして幾何学的にリングをした対象物だけであると理解すべきでなく、楕円、角張ったまたは不規則な形状を有し、またケーブル引き込み部を有するものすべてと理解することができる。
【００２６】
この高周波チョークにより、ケーブルの容量を増大させることなくノイズをフィルタリングして除去することができる。
【００２７】
本発明の別の実施形態では、ケーブルを包囲しかつ導電性を有するシールドまたは外被によって電磁的なノイズフィールドをシールドする。このシールドないしは外被は、少なくとも発生器から、ケーブルがシールドされた核スピントモグラフの部屋に導き入れられているこのケーブルの箇所まで延在している。有利にはこのシールドないしは外被を構成して、これが、核スピントモグラフのファラデーケージによって構成されたシールド装置に電気的に接続できるようにする。
【００２８】
複数の線路を１つのケーブルにまとめることおよび強磁性リングとは無関係に有利である、ノイズ信号抑圧のための択一的な選択肢は、切換装置を設けることである。この切換装置によって、ケーブルないしは線路の発生器側区間を、ケーブルないしは線路のゾンデ側区間から切り離したり、接続できるようにする。この切換装置を操作することにより、発生器側区間を、ゾンデ側区間から切り離して、ケーブルを介して核スピントモグラフの部屋にノイズが伝送されないようにする。これが殊に有利であるのは、核スピントモグラフによって高感度で測定したい場合である。この高感度の測定は、最小のノイズ信号だけで大きく妨害され得るのである。
【００２９】
この回路装置は、１つまたは複数のリレー、例えばリードリレーを含むことができる。択一的には少なくとも１つの機械式スイッチ、例えば空気作動式スイッチを有する回路装置の実施形態も可能である。
【００３０】
この切換装置は有利にはつぎのように構成される。すなわち、この装置が通常状態において閉じられているように、つまりこのケーブルの発生器側区間と、ゾンデ側区間との間に導電的な接続があるように構成されるのである。
【００３１】
この切換装置を起動するためにこの装置は信号線路を含むことができ、この信号線路の端部に操作スイッチが配置されており、この操作スイッチによって切換装置を、高周波発生器が設置されている部屋の外から切り換えることができる。
【００３２】
択一的にはつぎのようにすることも可能である。すなわち、この切換装置にインタフェースを設けて、これに核スピントモグラフの制御線路を接続できるようにし、この核スピントモグラフが自発的にケーブルの発生器側区間をゾンデ側区間から切り離すことができるようにすることも可能である。これは例えば高感度の測定を行う場合である。
【００３３】
別の有利な実施形態ではケーブルおよびゾンデ装置は再殺菌可能に構成して、この高周波応用装置が、殺菌された環境における患者の処置に有利であるようにする。
【００３４】
本発明の別の特徴および利点を以下、実施例に基づき、添付の図面を参照して説明する。
【００３５】
図１は、本発明の高周波応用装置の第１実施例を示しており、
図２は、高周波発生器とゾンデ装置との間のケーブルの第１実施形態を示しており、
図３は、高周波発生器とゾンデ装置との間のケーブルの第２実施形態を示しており、
図４は、高周波発生器とゾンデ装置との間のケーブルの第３実施形態を示しており、
図３ａおよび４ａは、線路間に付加的なエアクッションを有する、図３および４に示したケーブルの実施形態とは択一的な実施形態を示しており、
図５は、高周波発生器とゾンデ装置との間のケーブルの第４実施形態を示しており、
図６は、高周波発生器とゾンデ装置との間のケーブルの第５実施形態を示しており、
図７は、本発明の高周波応用装置の第２実施例を示しており、
図８は、適用における本発明の高周波応用装置のセットアップを示しており、
図９は、高周波応用装置のケーブルに配置された切換装置を示している。
【００３６】
図１は、本発明の高周波応用装置の第１実施例を示している。この高周波応用装置には、高周波発生器１、ゾンデ装置３、ならびに高周波発生器１をゾンデ装置３に接続するケーブル５が含まれている。
【００３７】
第１実施例のゾンデ装置３にはパイポーラ式の適用に対して構成された電極針７を含んでおり、この電極針は、生体組織に挿入するために設けられた区間を有し、この区間の遠くの端部に２つのアクティブ電極８が設けられている。当然のことながら２つ以上のアクティブ電極８を設けることも可能である。電極針７は、生体への挿入のために設けられた区間の他に、この針を操作するためのグリップ区間も有する（図では明示的に示されていない）。
【００３８】
高周波応用装置のケーブル５のさまざまな実施形態が図２〜６に詳しく示されている。
【００３９】
図２および３に示したケーブル５の内部には、軸が平行な２つの線路１１が延在しており、これらの線路は互いに所定の間隔で配置されている。この間隔は十分に小さく、出力損失ならびにノイズが所望のように低減されるようになされているが、少なくともつぎのような大きさを有するようにされている。すなわち、２つの線路の容量結合によって高周波応用装置の動作が障害を受けないような大きさを有するようにされているのである。２つの線路１１の有利な相互間隔は０．５〜２５ｍｍの範囲であり、１〜１０ｍｍの間隔が殊に有利であることが判明している。
【００４０】
図４に示したケーブル５の実施形態では線路１１に複数の心線１２が含まれており、これによって例えば、線路１１のオーム抵抗が低減されるか、または測定用の心線が得られる。
【００４１】
図３ａおよび４ａのケーブルは、線路１１間にそれぞれ配置されたエアークッション６を除いて図３および４のケーブルに相応する。エアークッション６により、線路１２間の誘電率εｒが最適化されて、単位長さ当たりのケーブルの容量が低減される。
【００４２】
ケーブル５の別の変形実施例が図５に示されている。このケーブル５にも同様に２つの線路１１が含まれているが、これは撚り合わされている（ツイストされている）。１つの線路１１に複数の心線１２が含まれる場合、１線路１１のこれらの心線１２も撚り合わせることができる。
【００４３】
図６にはケーブル５の１変形実施例が示されており、この図では線路１１０および１１１は所定の間隔で互いに共軸に延在しており、一方の線路１１０が他方の線路１１１を包囲している。これらの２つの線路１１間の間隔についても、軸が平行な線路を有するケーブルと同じ考察が当てはまる。
【００４４】
さらにケーブル５は、ノイズ放射をシールドするシールド部を含むことができ、ここでこのシールド部は、例えば電磁的なノイズ放射に対する核スピントモグラフ１００のシールド部（図８の１０１）に接続可能であり（例えば接続線路１０３を用いて）、これによって２つのシールド部が同じ電位にあるようにする。ケーブルの各線路に固有のシールド部を設けることも可能である。
【００４５】
図２〜６に示したケーブル５は、線路１１，１１０，１１１および／または心線１１２を埋め込む材料として、ケーブル形成における通常のどの材料も含むことができる。これらのケーブルが殺菌できることまたは部分的に相対的に低い誘電率を有することに起因して、例えばポリエチレン（ＰＥ＝Polyethlen）、テフロン、−例えばポリテトラフルオルエチレン（ＰＴＦＥ＝Polytetrafluorethylen）またはポリフルオルポリプレン（ＦＥＰ＝Polyfluorethlen-Propylen）−、シリコーン、ネオプレン（Styrol Budadien Kautschuk，ＳＢＲ）およびポリ塩化ビニル（ＰＶＣ＝Polyvinylchlorid）が有利である。このような材料により、ケーブル５全体を再殺菌可能に作製し、ひいては高周波応用装置を殺菌された環境で作動させることができる。
【００４６】
ケーブル５の心線１２および線路１１は、第１実施例において例えば、電極針７の１つずつのアクティブ電極８に接続されている。動作時、アクティブ電極８には線路１１によって高周波電圧が供給され、この高周波電圧により、電極８間で生体組織を通して高周波電流が流れ、この高周波電流によって生体組織の除去が行われる。
【００４７】
本発明の高周波応用装置の第２実施例が図７に示されている。この実施形態は、図１の実施形態とつぎの点だけが異なる。すなわちゾンデ装置３はパイポーラ式の適用に対してではなくモノポーラ式の適用に対して構成されている点だけが異なるのである。このためにゾンデ装置３は、生体組織に挿入するためのアクティブ電極８を有する電極針７と、生体表面に取り付けるための中性電極９とを含む。アクティブ電極８も中性電極９も共にケーブル５の心線１２または線路１１にそれぞれ接続されている。ここで線路１１および心線１２はできる限り長く所定の間隔でまとめられている。
【００４８】
図７に示された実施例ではケーブル５の線路１１は、電極針の前ですでに分かれているが、２つの線路を電極針に、例えばそのグリップ区間に導き入れて、そこではじめて分かれるようにすることも可能である。この場合、電極針、殊に電極針のグリップ区間は端子を有し、この端子を介して中性電極を線路によって電極針７に接続することができ、電極針７によってこの中性電極に電流が供給されるのである。
【００４９】
高周波応用装置のこの適用では線路１１によって電極８，９に高周波電圧が供給され、アクティブ電極８と中性電極９との間で生体組織を通って高周波電流が流れる。この電流によって腫瘍組織が除去される。
【００５０】
本発明の高周波応用装置の適用に対する１セットアップが図８に示されている。図８には核スピントモグラフ１００が示されており、この核スピントモグラフは、電磁的なノイズ放射に対するシールド装置としてのファラデーケージ１０１を有する処置室４０に設置されている。処置室４０にはその他にケーブル５のゾンデ側区間１０７の最大限の部分と、高周波応用装置のゾンデ装置３とがある。これに対してこの高周波応用装置の残りのコンポーネント、例えば高周波発生器１およびケーブル５の発生器側区間１０５は、処置室４０に隣接する操作室３０にある。
【００５１】
ケーブル５が電磁的なノイズ放射に対するシールド部を有する場合、このシールド部は接続ケーブル１０３を有しており、この接続ケーブルにより、このシールド部は処置室４０のファラデーケージ１０１に接続され、これによってこのファラデーケージ１０１もシールド部も共に同電位になる。ケーブル５のシールド部は、少なくとも発生器１から引き込み部まで延在しており、この引き込み部を通ってケーブル５は処置室４０に入る。しかしながら通例、このシールド部はケーブル５全体にわたって延在している。それはこの方が簡単に作製できるからである。
【００５２】
さらにケーブル５には少なくとも１つの高周波チョーク、例えばフェライトコア１０９が設けられており、線路１１におけるノイズ信号が抑圧される。
【００５３】
さらにケーブル５のゾンデ側区間１０７と、発生器側区間１０５との間に切換装置２００を配置することができ、この切換装置よって２つの区間を電気的に互いに切り離すことができる。この切換装置は、処置室４０または操作室３０のいずれかに配置することができる。しかしながら有利にはケーブルを引き込むための、２つの部屋を互いに接続する引き込み開口部の近くにあるとよい。
【００５４】
切換装置２００は図９に詳しく示されている。ここにはケーブル５のゾンデ側区間１０７ならびに発生器側区間１０５が示されている。これらの２つの区間の各線路間にスイッチ２０４が設けられており、このスイッチによって２つの区間の線路を互いに切り離すか、または互いに接続することができる。
【００５５】
スイッチ２０４の操作は、操作スイッチ２０６を介して行われ、この操作スイッチは、信号線路２０２を介して、バッテリ２０８を含む回路に接続されており、またその操作によってスイッチ２０４が開かれる。
【００５６】
オプションでは図９に示したすべての線路ないしは線路区間に、強磁性リング、例えばフェライトコアを装備してノイズ信号を抑圧することができる。
【００５７】
スイッチ２０４としてはリレー、例えばリードリレーを使用することができる。しかしながら択一的には機械式スイッチ、例えば空気作動式スイッチを使用することも可能である。
【００５８】
信号線路２０２は、図９に示したように操作スイッチ２０６に導くことができ、このスイッチによってオペレータは操作室３０においてゾンデ装置３への高周波電流の供給を中断することができる。これは例えば、極めてノイズ放射に敏感に反応する測定を核スピントモグラフ１００で行いたい場合である。
【００５９】
択一的には接続ケーブル２０２を核スピントモグラフ１００のインタフェースに接続するのに有利であるように構成することもでき、これによって殊に敏感な測定が行われる場合にこの核スピントモグラフはそれ自体でゾンデ装置３への高周波電流の供給を中断することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本発明の高周波応用装置の第１実施例を示す図である。
【図２】高周波発生器とゾンデ装置との間のケーブルの第１実施形態を示す図である。
【図３】高周波発生器とゾンデ装置との間のケーブルの第２実施形態を示す図である。
【図３ａ】線路間に付加的なエアクッションを有する、図３に示したケーブルの実施形態とは択一的な実施形態を示す図である。
【図４】高周波発生器とゾンデ装置との間のケーブルの第３実施形態を示す図である。
【図４ａ】線路間に付加的なエアクッションを有する、図４に示したケーブルの実施形態とは択一的な実施形態を示す図である。
【図５】高周波発生器とゾンデ装置との間のケーブルの第４実施形態を示す図である。
【図６】高周波発生器とゾンデ装置との間のケーブルの第５実施形態を示す図である。
【図７】本発明の高周波応用装置の第２実施例を示す図である。
【図８】適用における本発明の高周波応用装置のセットアップを示す図である。
【図９】高周波応用装置のケーブルに配置された切換装置を示す図である。
【図１】
2006500186.tif 000003
【図２】
2006500186.tif 000004
【図３】
2006500186.tif 000005
【図４】
2006500186.tif 000006
2006500186.tif 000007
2006500186.tif 000008
【図５】
2006500186.tif 000009
【図６】
2006500186.tif 000010
【図７】
2006500186.tif 000011
【図８】
2006500186.tif 000012
【図９】
2006500186.tif 000013
【国際調査報告】
2006500186.tif 000014
2006500186.tif 000015
2006500186.tif 000016
2006500186.tif 000017