(57)【要約】      本発明は、直鎖ポリエンポリケチドの新規な類(Class)と、薬学的に許容されるそれらの塩及び誘導体、並びにそれらの調製方法に関する。前記化合物は、ストレプトマイセス・メラノスポラファシエンス菌種（Streptomyces melanosporafaciens species）を培養し、ポリエンポリケチドを単離した後、かかる単離されたポリエンポリケチドの任意の化学的調製を実施することにより得ることができる。前記化合物はまた、他の既知の細菌により調製することもできる。本発明はさらに、真菌細胞の増殖抑制物質、及びがん細胞増殖抑制物質としてのこれらの化合物の使用法も含む。最後に本発明は、これらの新規ポリケチド化合物、又は薬学的に許容されるそれらの塩又はそれらの誘導体を含有する医薬組成物をも包含する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
【化１】
2006528664.tif 000080
［式Ｉ］
式中、ＡがＮＨＣ（Ｏ）Ｒ１、Ｎ＝ＣＲ２Ｒ３、又はＮＨＲ３から選択され、かつＲ１、Ｒ２及びＲ３が、独立してＨ、Ｃ１‐６アルキル、Ｃ２‐６アルケニル、Ｃ３‐６シクロアルキル、Ｃ３‐６ヘテロシクロアルキル、アリール及びヘテロアリールからなる群から選択され、かつ前記アルキル、アルケニル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール及びヘテロアリールが、ハロゲン、オキソ、ＯＨ、Ｃ２‐６アルケニル、ＮＯ２、ＮＨ２、シクロアルキル、ヘテロアリール又はアリールから選択される基により任意に置換され、前記Ｃ２‐６アルケニル、ヘテロアリール及びアリールが、さらにハロゲン、ＯＨ、Ｃ１‐３アルキルＮＯ２又はＮＨ２から独立して選択される１又は２以上の基により任意に置換され；
Ｂが
【化２】
2006528664.tif 000081
又は
【化３】
2006528664.tif 000082
から選択され；かつＲ１０がＯＨ、‐ＯＳ（Ｏ）２ＯＨであるか、又は点線が結合手である場合にはＲ１０がオキソであり；
ＤがＯＨ又は１〜２のフェニル基によって任意に置換されたＣ１‐６アルコキシから選択され、かつ前記フェニル基がＣ１‐６アルキル又はハロにより任意に置換され；
Ｗ１及びＷ２が
【化４】
2006528664.tif 000083
であり；
Ｗ３が
【化５】
2006528664.tif 000084
であり；
Ｗ４が
【化６】
2006528664.tif 000085
であり；
Ｗ５が
【化７】
2006528664.tif 000086
であり；
かつＸ１、Ｘ２、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２及びＸ１３のうち、隣り合う２つのいずれかが結合手である場合には、その隣り合う２つの酸素原子とそれらに結合する炭素原子とが共に、式：
【化８】
2006528664.tif 000087
の６員環アセタールを形成するように、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２、及びＸ１３が、各々独立してＨ、‐Ｃ（Ｏ）‐Ｒ７及び結合手から選択され、Ｒ５、Ｒ６及びＲ７が、各々独立してＨ、Ｃ１‐６アルキル、Ｃ２‐７アルケニルから選択され；
Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４、Ｙ５、Ｙ６、Ｙ７、Ｙ８、Ｙ９、Ｙ１０、Ｙ１１、Ｙ１２、Ｙ１３、及びＹ１４が、各々独立して‐ＣＨ２‐ＣＨ２‐、‐ＣＨ＝ＣＨ‐、
【化９】
2006528664.tif 000088
又は‐ＣＨ（ＯＨ）‐ＣＨ（ＯＨ）‐から選択され、かつ、この選択からの炭素はすべてメチル基で任意に置換され；
Ｚが、ＯＨ、Ｃ３‐６シクロアルキル、Ｃ３‐６ヘテロシクロアルキル、ＮＨＲ８、
【化１０】
2006528664.tif 000089
から選択され、点線が結合手の場合には、Ｚがオキソ又はＮＣ１‐６アルキルであり；
Ｒ８がＨ、Ｃ１‐６アルキル、Ｃ２‐６アルケニル又はＣ３‐６シクロアルキルから選択され；
Ｒ１５、Ｒ１６及びＲ１７が、各々独立してＨまたはＣＨ３から選択される；
ことを特徴とする、式Ｉの化合物、又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項２】
Ｚがオキソであることを特徴とする、請求項１記載の化合物。
【請求項３】
Ａが
【化１１】
2006528664.tif 000090
であり、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３が、請求項１に定義された通りであることを特徴とする、請求項１又は２記載の化合物。
【請求項４】
Ｄが、‐ＯＨであることを特徴とする、請求項１、２、又は３記載の化合物。
【請求項５】
【化１２】
2006528664.tif 000091
[式II]
Ａ、Ｂ、Ｄ、及びＺが、請求項１に定義されていることを特徴とする、式IIの化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項６】
Ｚがオキソであることを特徴とする、請求項５記載の化合物。
【請求項７】
Ａが
【化１３】
2006528664.tif 000092
であり、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３が、請求項１に定義された通りであることを特徴とする、請求項５又は６記載の化合物。
【請求項８】
Ｄが‐ＯＨであることを特徴とする、請求項５、６、又は７記載の化合物。
【請求項９】
【化１４】
2006528664.tif 000093
2006528664.tif 000094
2006528664.tif 000095
2006528664.tif 000096
2006528664.tif 000097
2006528664.tif 000098
2006528664.tif 000099
からなる群から選択される化合物。
【請求項１０】
【化１５】
2006528664.tif 000100
からなる群から選択される化合物又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項１１】
ストレプトマイセス・メラノスポラファシエンス菌株に由来する細胞を培養し；該培養細胞を、少なくとも１つの炭素原子源と、少なくとも１つの窒素原子源とを含有する増殖培地中で、請求項１０記載の前記化合物の製造に要する期間、好気的にインキュベートし；前記培地を溶媒とともに抽出し；該粗抽出物から請求項１０記載の化合物を精製する手順を含む、請求項１〜１０のいずれか記載の化合物の製造方法。
【請求項１２】
前記ストレプトマイセス・メラノスポラファシエンス菌株が、ＮＲＲＬ  Ｂ−１２２３４又はそのミュータントであることを特徴とする、請求項１１記載の方法。
【請求項１３】
治療上有効な量の、請求項１〜１０のいずれか記載の化合物及び薬学的に許容される担体を含有する医薬組成物。
【請求項１４】
治療上有効な量の化合物
【化１６】
2006528664.tif 000101
又は薬学的に許容されるその塩、及び薬学的に許容される担体を含有する医薬組成物。
【請求項１５】
治療上有効な量の化合物
【化１７】
2006528664.tif 000102
又は薬学的に許容されるその塩、及び薬学的に許容される担体を含有する医薬組成物。
【請求項１６】
腫瘍増殖に罹患した対象に、治療上有効な量の請求項１〜１０のいずれか記載の化合物を投与することを含む、対象の腫瘍増殖の治療方法。
【請求項１７】
前記腫瘍増殖が、白血病、非小細胞肺がん、直腸がん、中枢神経系（ＣＮＳ）がん、黒色腫、卵巣がん、腎臓がん、前立腺がん、及び乳がんを含む群から選択されることを特徴とする、請求項１６記載の方法。
【請求項１８】
真菌感染症に罹患した哺乳動物に、治療上有効な量の請求項１〜１０のいずれか記載の化合物を投与することを含む、哺乳動物の真菌感染症の治療方法。
【請求項１９】
前記真菌感染症が、カンジダ・アルビカンス（C. albicans）により引き起こされることを特徴とする、請求項１８記載の方法。
【請求項２０】
前記真菌感染症が、カンジダ菌種（Candida sp.）により引き起こされ、かつ該カンジダ菌種が、カンジダ・グラブラタ(C. glabrata)；カンジダ・ルシタニエ(C. lusitaniae)；カンジダ・パラプシロシス(C. parapsilosis)；カンジダ・クルセイ(C. krusei)；及びカンジダ・トロピカリス(C. tropicalis)からなる群から選択されることを特徴とする、請求項１８記載の方法。
【請求項２１】
前記真菌感染症が、フサリウム属菌(Fusarium spp.)；セドスポリウム属菌(Scedosporium spp.)；クリプトコッカス属菌(Cryptococcus spp.)；ムコール亜種(Mucor ssp.)；ヒストプラズマ属菌(Histoplasma spp.)、トリコスポロン属菌(Trichosporon spp.)；ブラストミセス属菌(Blastomyces spp.)又はサッカロミセス・セレビシエ(S. cerevisiae)によって引き起こされることを特徴とする、請求項２０記載の方法。
【請求項２２】
真菌感染症に罹患した対象に、治療上有効な量の請求項１〜１０のいずれか記載の化合物を投与することを含む、対象の真菌感染症の治療方法。
【請求項２３】
前記真菌感染症が、カンジダ・アルビカンス；カンジダ菌種；アスペルギルス菌種(Aspergillus sp.)；フサリウム属菌；セドスポリウム属菌；クリプトコッカス属菌；ムコール亜種；ヒストプラズマ属菌；トリコスポロン属菌；ブラストミセス属菌；及びサッカロミセス・セレビシエからなる群から選択される真菌によって引き起こされることを特徴とする、請求項２２記載の方法。
【請求項２４】
前記カンジダ菌種が、カンジダ・グラブラタ；カンジダ・ルシタニエ；カンジダ・パラプシロシス；カンジダ・クルセイ；及びカンジダ・トロピカリスからなる群から選択されることを特徴とする、請求項２２記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願］
本出願は、２００３年５月１３日に提出された米国仮出願ＵＳＳＮ６０／４６９，８１０号及び、２００３年８月１日に提出された米国仮出願ＵＳＳＮ６０／４９１，５１６号の優先権を主張する。上記仮出願は、参照によりその内容すべてが本出願に含まれる。
【０００２】
本発明は、直鎖ポリエンポリケチドの新規な類(Class)と、薬学的に許容されるそれらの塩及び誘導体、並びにそれらの調製方法に関する。かかる化合物は、ストレプトマイセス菌種（Streptomyces species）を培養し、ポリエンポリケチドを単離した後、かかる単離されたポリエンポリケチドの任意の化学的調製を実施することにより得ることができる。前記化合物はまた、他の既知の細菌により調製することもできる。本発明はさらに、真菌及び細菌細胞の増殖抑制物質、並びにがん細胞増殖抑制物質としてのこれらの化合物の使用法も含む。最後に本発明は、これらの新規ポリケチド化合物、又は薬学的に許容されるそれらの塩又はそれらの誘導体を含有する医薬組成物をも包含する。
【背景技術】
【０００３】
ポリケチドは、典型的には真菌及び菌糸体細菌を含む様々な有機体、特にアクチノミセテス(actinomycetes)によって産生される、多様性のある天然由来分子のクラス（Class）である。ポリケチドは、広く多様な構造を有しているが、ケチドと呼ばれる２つの炭素原子又は置換された２つの炭素原子の単位が、連続的、段階的に追加されることよってこれらの分子の炭素主鎖が組み立てられる、共通の生合成経路を有しているため、一緒に分類されている。ポリエンポリケチドはケチド単位の鎖から構成され、鎖は複数のモジュール部分からなるポリケチドの合成酵素タンパク質による、一連の酵素反応で連鎖している。
【０００４】
自然環境においては普通、ポリケチドは微量でしかみられない。さらにポリケチドは、その構造の複雑さから、化学的に合成するのが難しいことでよく知られている。しかしながら、多くのポリケチドから、細菌性及び真菌性の感染症、がん及び高コレステロールといった症状を治療するための、有効な薬剤が開発されている。アドリアマイシン、ジスロマックス、ゾコール及びニスタチンは、ポリケチド分子から有益な製剤が開発された例の、ほんの一部に過ぎない。抗真菌及び抗細菌活性を持つとの報告がある直鎖ポリエンポリケチドの例としては、６０の炭素鎖を有し、不飽和度が１５のリニアマイシンＡ（Linearmycin A）がある（Sakuda et al., Tetrahedron Letters. Vol. 36, No. 16, 2777‐2870, 1995; Sakuda et al., J. Chem Soc., Perkin Trans. 1,2315‐2319, 1996）。
【０００５】
治療上重要なポリケチドが数多く特定されているが、より強い特性又は全く新規の生物活性を有する、新規ポリケチドを得る必要性が引き続き残る。モジュール式のポリケチド合成酵素（modular polyketide synthases）により生成される複合ポリケチドは、駆虫薬、殺虫薬、免疫抑制剤、細胞毒性薬、抗真菌剤又は抗菌剤として既知の用途がある化合物を含むという点で、得に有益である。このような新規ポリケチドは、その複雑な構造のため、容易に全面的な化学合成によって得ることができない。本発明は、治療活性を有する新しいクラスのポリケチド化合物の提供により、この必要性に対応するものである。
【非特許文献１】Sakuda et al., Tetrahedron Letters. Vol. 36, No. 16, 2777‐2870, 1995
【非特許文献２】Sakuda et al., J. Chem Soc., Perkin Trans. 1, 2315‐2319, 1996
【発明の開示】
【０００６】
本発明の化合物は、式Ｉにより表すことができる：
【化１】
2006528664.tif 000002
［式Ｉ］
【０００７】
式中、ＡがＮＨＣ（Ｏ）Ｒ１、Ｎ＝ＣＲ２Ｒ３、又はＮＨＲ３から選択され、かつＲ１、Ｒ２及びＲ３が、独立してＣ１‐６アルキル、Ｃ２‐６アルケニル、Ｃ３‐６シクロアルキル、Ｃ３‐６ヘテロシクロアルキル、アリール及びヘテロアリールからなる群から選択され、かつかかるアルキル、アルケニル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール及びヘテロアリールが、ハロゲン、オキソ、ＯＨ、Ｃ２‐６アルケニル、ＮＯ２、ＮＨ２、シクロアルキル、ヘテロアリール又はアリールから選択される基により任意に置換され、かかるＣ２‐６アルケニル、ヘテロアリール及びアリールが、さらにハロゲン、ＯＨ、Ｃ１‐３アルキルＮＯ２又はＮＨ２から独立して選択される１又は２以上の基により任意に置換され；
【０００８】
Ｂが
【化２】
2006528664.tif 000003
又は
【化３】
2006528664.tif 000004
から選択され、かつＲ１０がＯＨ、‐ＯＳ（Ｏ）２ＯＨであるか又は、点線が結合手である場合は、Ｒ１０がオキソであり；
【０００９】
ＤがＯＨ又は１〜２のフェニル基によって任意に置換されたＣ１‐６アルコキシから選択され、かつ前記フェニル基がＣ１‐６アルキル又はハロにより任意に置換され；
Ｗ１及びＷ２が各々独立して
【化４】
2006528664.tif 000005
から選択され；
Ｗ３が
【化５】
2006528664.tif 000006
であり；
Ｗ４が
【化６】
2006528664.tif 000007
であり；
Ｗ５が
【化７】
2006528664.tif 000008
であり；
【００１０】
Ｘ１、Ｘ２、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２及びＸ１３のうち、隣り合う２つのいずれかが結合手である場合には、かかる隣り合う２つの酸素原子とそれらに結合する炭素原子が共に、式：
【化８】
2006528664.tif 000009
の６員環アセタールを形成するように、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２、及びＸ１３が、各々独立してＨ、‐Ｃ（Ｏ）‐Ｒ７及び結合手から選択され、かつＲ５、Ｒ６及びＲ７が、各々独立してＨ、Ｃ１‐６アルキル、Ｃ２‐７アルケニルから選択され；
【００１１】
Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４、Ｙ５、Ｙ６、Ｙ７、Ｙ８、Ｙ９、Ｙ１０、Ｙ１１、Ｙ１２、Ｙ１３、及びＹ１４が、各々独立して‐ＣＨ２‐ＣＨ２‐、‐ＣＨ＝ＣＨ‐、
【化９】
2006528664.tif 000010
又は‐ＣＨ（ＯＨ）‐ＣＨ（ＯＨ）‐から選択され、かつ、この選択の炭素がすべてメチル基で任意に置換され；
【００１２】
Ｚが、ＯＨ、Ｃ３‐６シクロアルキル、Ｃ３‐６ヘテロシクロアルキル、ＮＨＲ８、
【化１０】
2006528664.tif 000011
から選択され、点線が結合手の場合には、Ｚがオキソ又はＮＣ１‐６アルキルであり、かつＲ８がＨ、Ｃ１‐６アルキル、Ｃ２‐６アルケニル又はＣ３‐６シクロアルキルから選択され；かつ
【００１３】
Ｒ１５、Ｒ１６及びＲ１７が、各々独立してＨ又はＣＨ３から選択されるか；又は薬学的に許容されるそれらの塩である。
【００１４】
別の側面において本発明は、Ｚがオキソであり；他のすべての基が前述の通りに定義された、式Ｉの化合物を提供する。１つの実施形態において本発明は、Ｚがオキソであり、Ａが
【化１１】
2006528664.tif 000012
であり、他のすべての基が前述の通りに定義された、式Ｉの化合物を提供する。別の実施形態において本発明は、Ｚがオキソであり、Ａが
【化１２】
2006528664.tif 000013
であり、Ｂが
【化１３】
2006528664.tif 000014
であり、他のすべての基が前述の通りに定義されており、この側面においては、Ｒ１０が‐ＯＳ（Ｏ）２ＯＨである、式Ｉの化合物を提供する。この実施形態の別の側面において、Ｒ１５、Ｒ１６及びＲ１７が各々独立してＣＨ３である。この実施形態のさらに別の側面において本発明は、Ｚがオキソであり、Ａが
【化１４】
2006528664.tif 000015
であり、Ｂが
【化１５】
2006528664.tif 000016
であり、その他のすべての基が前述の通りに定義されており、この側面においては、Ｒ１０がＯＨであることを特徴とする、式Ｉの化合物を提供する。この実施形態のさらに別の側面においては、Ｒ１５、Ｒ１６及びＲ１７が各々独立してＣＨ３である。これらの実施形態において薬学的に許容される塩もまた、本発明の範囲に含まれる。
【００１５】
本発明はさらに、ＤがＯＨであり、その他のすべての基が前述の通りに定義されている式Ｉの化合物；又は薬学的に許容されるその塩を提供する。本実施形態の１つの側面において本発明は、ＤがＯＨであり、Ｚがオキソであり；その他のすべての基が前述の通りに定義されている式Ｉの化合物；又は薬学的に許容されるその塩を提供する。この実施形態の別の側面において本発明は、ＤがＯＨであり、Ｚがオキソであり、Ａが
【化１６】
2006528664.tif 000017
であり；その他のすべての基が前述の通りに定義された式Ｉの化合物；又は薬学的に許容されるその塩を提供する。
【００１６】
本発明はさらに、次の式IIのポリエンポリケチドを提供する：
【化１７】
2006528664.tif 000018
[式II]
式中、Ａ、Ｂ、Ｄ及びＺが、前述のいずれかの実施形態に記載されている通りである。
【００１７】
次に本発明の化合物の典型例を挙げる：
【化１８】
2006528664.tif 000019
2006528664.tif 000020
2006528664.tif 000021
2006528664.tif 000022
2006528664.tif 000023
2006528664.tif 000024
2006528664.tif 000025
2006528664.tif 000026
又は化合物１〜４７のいずれかの、薬学的に許容される塩。
【００１８】
１つの実施形態において本発明は、式：
【化１９】
2006528664.tif 000027
の化合物１及び薬学的に許容される担体を提供する。
【００１９】
もう１つの実施形態において本発明は、式：
【化２０】
2006528664.tif 000028
の化合物２及び薬学的に許容される担体を提供する。
【００２０】
本発明は、式Ｉ又はIIのポリエンポリケチド化合物を含有する医薬組成物、又は薬学的に許容されるそれらの塩を、薬学的に許容される担体と共に提供するものである。１つの実施形態において本発明は、治療上有効な量の化合物１、化合物２又は化合物１若しくは２の薬学的に許容される塩と、薬学的に許容される１つの担体とを共に含む医薬組成物に関する。
【００２１】
本発明はさらに、次の手順を含む方法により得られるポリエンポリケチドを提供する：（ａ）少なくとも１つの炭素原子源と少なくとも１つの窒素原子源とを有する栄養培地で、ストレプトマイセス菌株を好気条件下で培養する。（ｂ）（ａ）で培養された細菌から、式Ｉ又はIIの化合物を単離する。１つの実施形態において前記菌株は、ストレプトマイセス・メラノスポラファシエンス(Streptomyces melanosporafaciens)ＮＲＲＬ  Ｂ−１２２３４又はそのミュータントである。もう１つの実施形態において、ポリエンポリケチドは、化合物１又は２である。さらにもう１つの実施形態において、栄養培地は表１の培地から選択される。さらに別の実施形態において、ポリエンポリケチドは原則的に、図３に示す１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを生じる。さらにまた別の実施形態において、ポリエンポリケチドは原則的に、図１０に示す１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを生じる。
【００２２】
本発明はさらに、少なくとも１つの炭素原子源と、少なくとも１つの窒素原子源とを有する栄養培地でストレプトマイセス菌種株を培養し、ポリエンポリケチドを単離し精製することを含む、ポリエンポリケチドの調製方法を提供する。１つの実施形態において、ポリエンポリケチドは、式Ｉ又はIIの化合物である。もう１つの実施形態において、ポリエンポリケチドは、化合物１又は化合物２である。さらにもう１つの実施形態において、ポリエンポリケチドは、化合物１又は化合物２の合成後の化学修飾によって得られる、化合物１又は化合物２の誘導体又は構造アナログである。別の実施形態においては、前記菌株は、ストレプトマイセス・メラノスポラファシエンスである。また別の実施形態においては、前記菌株はストレプトマイセス・メラノスポラファシエンスＮＲＲＬ  Ｂ−１２２３４又はそのミュータントである。さらに別の実施形態においては、炭素源および窒素源は、表１の組成分から選択される。さらにまた別の実施形態においては、栄養培地は表１の培地から選択される。さらに別の実施形態においては、培養は約１８℃〜約４０℃の範囲、好ましくは１８℃〜３０℃の範囲の温度で実施される。また他の実施形態では、培養はｐＨ約６〜約９の範囲で実施される。さらに他の実施形態では、培養は好気条件下で実施される。さらにまた他の実施形態では、ポリエンポリケチドは、原則的に図３に示す１Ｈ ＮＭＲスペクトルを生じ、さらにまた他の実施形態では、ポリエンポリケチドは、原則的に図１０に示す１Ｈ ＮＭＲスペクトルを生じる。
【００２３】
さらに本発明は、真菌細胞の増殖を抑制する方法を提供し、かかる方法には、真菌細胞の増殖を抑制するように、式Ｉ若しくはIIの化合物又はそれらの誘導体又は塩と、真菌細胞とを接触させることが含まれる。１つの実施形態において化合物は、式Ｉ若しくはII又はそれらの誘導体又はそれらの塩と、薬学的に許容される１つの担体とを共に含む、医薬組成物の一部である。別の実施形態においてかかる化合物は、化合物１若しくは化合物２、又は化合物１若しくは化合物２の塩である。また本発明は、哺乳動物における真菌細胞の増殖又は感染症を抑制する方法を提供し、かかる方法には、哺乳動物における真菌細胞の増殖又は感染症を抑制するように、そのような真菌細胞の増殖又は感染症を有する哺乳動物に、治療上有効な量の式Ｉ若しくはIIの化合物又はそれらの塩を投与することが含まれる。１つの実施形態において前記化合物は、式Ｉ若しくはII又はそれらの塩と、薬学的に許容される１つの担体とを共に含む、医薬組成物の一部である。別の実施例においてかかる医薬組成物は、薬学的に許容される１つの担体を伴う、化合物１又は化合物２である。
【００２４】
本発明は、抗真菌剤に用いられる、式Ｉ若しくはIIの化合物又はそれらの塩を提供するものである。１つの実施形態においてかかる化合物は、抗真菌剤に用いられる、化合物１若しくは化合物２、又は化合物１若しくは化合物２の塩である。また本発明は、抗真菌剤に用いられる、式Ｉ又はIIの化合物を含有する組成物を提供する。１つの実施形態において、抗真菌剤に用いられるかかる組成物は、薬学的に許容される１つの担体を伴う化合物１又は化合物２である。
【００２５】
本発明の方法は、カンジダ・アルビカンス(C. albicans)によって起きる、哺乳動物の真菌感染症の治療又は真菌細胞の増殖の抑制に役立つ。また本発明は、対象における他の型の真菌感染症を治療又は抑制する方法をも包含し、かつ、かかる真菌感染症には、カンジダ・グラブラタ(C. glabrata)、カンジダ・ルシタニエ(C. lusitaniae)、カンジダ・パラプシロシス(C. parapsilosis)、カンジダ・クルセイ(C. kurusei)、カンジダ・トロピカリス(C. tropicalis)、サッカロミセス・セレビシエ(S. cerevisiae)のようなカンジダ菌種(Candida sp.)；アスペルギルス・フミガタス(A. fumigatus)、アスペルギルス・ニガー(A. niger)、アスペルギルス・テレウス(A. terreus)、アスペルギウス・フラブス(A. flavus)のようなアスペルギルス菌種(Aspergillus sp.)；フサリウム属菌(Fusarium spp.)；セドスポリウム属菌(Scedosporium spp.)；クリプトコッカス属菌(Cryptococcus spp.)；ムコール亜種(Mucor ssp.)；ヒストプラズマ属菌(Histoplasma spp.)、トリコスポロン属菌(Trichosporon spp.)；及びブラストミセス属菌(Blastomyces spp.)によって起きるものが含まれる。このような方法には、かかる真菌感染症に罹患した対象に対し、治療上有効な量の式Ｉ若しくはIIの化合物、化合物１若しくは化合物２、又は薬学的に許容されるそれらの塩を投与することが含まれる。１つの実施形態において本発明は、抗真菌剤としての、又は真菌感染症の治療における、化合物１又は化合物２の用途を提供し、別の実施形態においては、真菌感染症治療に用いるための薬物の調製における、化合物１又は化合物２の用途を提供する。
【００２６】
本発明はまた、がん細胞の増殖を抑制する方法を提供し、かかる方法には、がん細胞と、式Ｉの化合物、化合物１若しくは化合物２、又は薬学的に許容されるそれらの塩とを接触させることが含まれる。本発明はさらに、対象のがんを治療する方法を包含し、この方法には、かかるがんに罹患した対象に、治療上有効な量の式Ｉ、式IIの化合物、化合物１若しくは化合物２、又は薬学的に許容されるそれらの塩を投与することが含まれる。本発明の方法に従って治療または抑制できるがんには、白血病、非小細胞肺がん、直腸がん、中枢神経（ＣＮＳ）がん、黒色腫、卵巣がん、腎臓がん、前立腺がん及び乳がんが挙げられる。本発明の１つの実施形態は、抗腫瘍剤としての化合物１又は化合物２の用途を提供し、別の実施形態は、抗腫瘍薬物の調製に際する、化合物１又は２の用途を提供するものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
本発明は、ストレプトマイセス菌種の、アクチノミセテス菌株（strains of actinomycetes）から単離され、本明細書中で化合物１及び化合物２と称される、新規ポリケチド化合物に関する。本発明はさらに、化合物１及び化合物２の薬学的に許容される塩及び誘導体、並びにそのような化合物を得る方法に関する。かかる化合物を得る方法の１つは、ストレプトマイセス菌種の培養に適した条件下で、好ましくは本明細書に記載される発酵手順を用い、ストレプトマイセス菌種株ＮＲＲＬ  Ｂ−１２２３４又はそのミュータント又はバリアントを培養することである。
【００２８】
本発明はまた、化合物１及び化合物２並びに薬学的に許容されるそれらの塩及び誘導体とを含む医薬組成物に関する。化合物１及び化合物２は各々、真菌細胞の増殖抑制剤、又は細胞毒性剤に用いられる医薬品として役立つ。
【００２９】
下記の詳細な説明は、化合物１及び化合物２、並びにこれらの化合物を含有する組成物の調製方法と、真菌の増殖及び／又は特定の疾患媒介物の抑制のための、その利用方法とを開示する。
【００３０】
従って、本発明の特定の側面は、本発明のポリエンポリケチドを含有する医薬組成物に関するとともに、薬学的に許容される担体と、かかる組成物を用いて真菌の増殖を抑制する方法と、かかる医薬組成物を用いて、真菌感染症を含む疾患を治療する方法とに関する。
Ｉ.   定義
【００３１】
本出願において使用される一定の用語は、特定されない場合、それぞれ一般的な意味を有している。便宜上、本明細書、実施例及び添付されている特許請求の範囲の中で使用されているいくつかの用語や語句の意味を、以下に説明する。
【００３２】
アルキルなる用語は、直鎖、分岐、又は環状の炭化水素基を表す。アルキル基の例としては、限定するものではないが、メチル、エチル、ｎ‐プロピル、イソプロピル、ｎ‐ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘキシメチル（Cyclohexymethyl）等が挙げられる。アルキル基は、アシル、アミノ、アシルアミノ、アシルオキシ、カルボアルコキシ、カルボキシ、カルボキシアミド、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、チオ、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヘテロシクリル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、アリールオキシ、スルフィニル、スルフォニル、オキソ、グアニジノ、及びフォルミルから選択される置換基で、任意に置換することができる。
【００３３】
アルケニルなる用語は、少なくとも１つの炭素‐炭素の二重結合を有する、直鎖、分岐、又は環状の炭化水素基を表す。アルキル基の例としては、限定するものではないが、ビニル、１‐プロペン‐２‐イル、１‐ブテン‐４‐イル、２‐ブテン‐４‐イル、１‐ペンテン‐５‐イル等が挙げられる。アルケニル基は、アシル、アミノ、アシルアミノ、アシルオキシ、カルボアルコキシ、カルボキシ、カルボキシアミド、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、チオ、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヘテロシクリル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、アリールオキシ、スルフィニル、スルフォニル、フォルミル、オキソ、及びグアニジノから選択される置換基で、任意に置換することができる。不飽和炭化水素鎖の二重結合の部分（または複数の部分）は、シス又はトランス構造の、どちらかの中にあってよい。
【００３４】
シクロアルキル又はシクロアルキル環なる用語は、３〜１５員を有する単一又は融合した炭素環式の環系の中にある、飽和又は部分的に不飽和の炭素環式の環を表す。シクロアルキル基の例としては、限定するものではないが、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル及びシクロヘプチルが挙げられる。シクロアルキル基は、アシル、アミノ、アシルアミノ、アシルオキシ、カルボアルコキシ、カルボキシ、カルボキシアミド、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、チオ、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヘテロシクリル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、アリールオキシ、スルフィニル、スルフォニル及びフォルミルから選択される置換基で、任意に置換することができる。
【００３５】
ヘテロシクリル、ヘテロ環式、又はヘテロシクリル環なる用語は、３〜１５員を有する単一又は融合したヘテロ環式の環系の中に、Ｏ、Ｎ、ＮＨ，ＮＲＸ、ＰＯ２、Ｓ、ＳＯ又はＳＯ２から選択される１〜４のヘテロ原子又はヘテロ基を有する、飽和又は部分的に不飽和の環を表す。ヘテロシクリル、ヘテロ環式又はヘテロシクリル環の例としては、限定するものではないが、モルフォリニル、ピペリジニル、及びピロリジニルが挙げられる。ヘテロシクリル、ヘテロ環式又はヘテロシクリル環は、アシル、アミノ、アシルアミノ、アシルオキシ、オキソ、チオカルボニル、イミノ、カルボアルコキシ、カルボキシ、カルボキシアミド、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、チオ、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヘテロシクリル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、アリールオキシ、スルフィニル、スルフォニル及びフォルミルから選択される置換基で、任意に置換することができる。
【００３６】
アミノ酸なる用語は、天然アミノ酸、合成アミノ酸又は天然アミノ酸の合成誘導体を表す。天然アミノ酸の例としては、限定するものではないが、アラニン、アルギニン、アスパラギン、アスパラギン酸、システイン、グルタミン酸、グルタミン、グリシン、ヒスチジン、イソロイシン、ロイシン、リジン、メチオニン、フェニルアラニン、プロリン、セリン、スレオニン、トリプトファン、チロシン及びバリンが挙げられる。
【００３７】
ハロなる用語は、ブロミン、クロリン、フルオリン、又はイオディンと定義される。
【００３８】
アリール又はアリール環なる用語は、５〜１５員を有する単一又は融合した環系の中の、芳香族基を表す。アリールの例としては、限定するものではないが、フェニル、ナフチル、ビフェニル、テルフェニルが挙げられる。アリールは、アシル、アミノ、アシルアミノ、アシルオキシ、アジド、アルキチオ（alkythio）、カルボアルコキシ、カルボキシ、カルボキシアミド、シアノ、ハロ、ヒドロキシ、ニトロ、チオ、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヘテロシクリル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、アリールオキシ、スルフィニル、スルフォニル及びフォルミルから選択される１又は２以上の置換基により任意に置換することができる。
【００３９】
ヘテロアリール又はヘテロアリール環なる用語は、Ｏ、Ｎ、Ｓ、ＳＯ、ＳＯ２といったヘテロ原子を少なくとも１つ有する、５〜１５員を有する、単一又は融合した環系の中の芳香族基を表す。ヘテロアリール基の例としては、限定するものではないが、ピリジニル、チアゾリル、チアジアゾイル（thiadiazoyl）、イソキノリニル、ピラゾリル、オキサゾリル、オキサジアゾイル（oxadiazoyl）、トリアゾリル、及びピロリル基が挙げられる。ヘテロアリール基は、アシル、アミノ、アシルアミノ、アシルオキシ、カルボアルコキシ、カルボキシ、アルボキシアミド、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、チオ、チオカルボニル、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヘテロシクリル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、アリールオキシ、スルフィニル、スルフォニル及びフォルミルから選択される１又は２以上の置換基で、任意に置換することができる。
【００４０】
「アラルキル」及び「ヘテロアラルキル」なる用語は、ベンジルのようなアルキル基を通して各々直接結合しているアリール基またはヘテロアリール基を表す。アラルキル及びヘテロアラルキルは、アリール又はヘテロアリール基として任意に置換されてもよい。
【００４１】
同様に、「アラルケニル」及び「ヘテロアラルケニル」なる用語は、ベンジルのようなアルケン基を通して各々直接結合しているアリール基又はヘテロアリール基を表す。アラルケニル及びヘテロアラルケニルは、アリール又はヘテロアリール基として任意に置換されてもよい。
【００４２】
本発明の化合物は、１又は２以上の不斉炭素原子を有していてもよく、かつラセミ又は非ラセミ化合物の混合物を形成する光学異性体として存在していてもよい。本発明の化合物は、単一異性体又は立体化学異性体の混合物の形態で、有用である。ジアステレオ異性体、即ち重ね合わせることができない立体化学異性体は、クロマトグラフィー、蒸留、結晶化又は昇華のような従来の手段により分離することができる。かかる光学異性体は、従来の手順により、ラセミ混合物を分割することにより得ることができる。
【００４３】
本発明は、単離又は精製された化合物をも包含する。「単離された」又は「精製された」化合物とは、１つの混合物の中に存在する本発明の化合物の、少なくとも１０％、２０％、５０％、８０％又は９０％を占める化合物を表し、本発明の化合物を含有する前記混合物は、当業者に知られた従来の生物学的アッセイで試験した場合、抗細菌性、抗真菌性及び抗がん性を含む、明白な（即ち統計的に顕著な）生物活性を有していることが前提である。
【００４４】
本明細書中で用いられる「治療」なる用語は、病気即ち疾患、疾患の症状又は疾患の素因を有する患者の治療、回復、軽減、緩和、修復、治癒、改善、好転のため、又は疾患、疾病の症状、又は疾病の素因に作用するために、患者に治療薬を使用又は投与すること、あるいは疾患を有する患者から単離された組織又は細胞壁に治療薬を使用又は投与することを表す。
【００４５】
本明細書中で用いられている「医薬組成物」は、薬理学的に有効な量のポリケチド化合物及び薬学的に許容される担体を含有する。本明細書中で用いられている「薬理学的に有効な量の」「治療上有効な分量の」又は単に「有効な量の」とは、意図する薬理学的な、治療上の、又は予防的な結果を生むのに有効な量のポリケチド化合物を表す。例えば、疾病又は疾患に関連する測定可能な指数に少なくとも２５％の減少がみられるときに、任意の臨床治療が有効であると考えられる場合、その疾病又は疾患の治療をするための治療上有効な量の薬剤とは、その指数を少なくとも２５％減少させるのに必要な量のことである。
【００４６】
「薬学的に許容される担体」なる用語は、治療薬の投与のための担体を表す。そのような担体には、限定するものではないが、生理食塩水、緩衝生理食塩水、ブドウ糖、水、グリセリン、エタノール及びそれらの併用が挙げられる。細胞培地は特に、前記用語から除外される。経口投与される薬剤の場合、薬学的に許容される担体には、限定するものではないが、不活性な希釈剤、崩壊剤、結合剤、平滑剤、甘味剤、香料添加剤、着色剤、及び保存料のような、薬学的に許容される賦形剤が挙げられる。適切な不活性希釈剤には、ナトリウム、炭酸カルシウム、リン酸ナトリウム、リン酸カルシウム及び乳糖が挙げられ、またコーンスターチやアルギン酸は適切な崩壊剤である。結合剤にはデンプンやゼラチンを挙げることができ、また平滑剤は、含有するとすれば一般的に、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸、又はタルクである。錠剤は、胃腸管での吸収を遅らせるため、必要に応じてモノステアリン酸グリセリル、又はジステアリン酸グリセリルのような物質でコートすることができる。
【００４７】
「薬学的に許容される塩」なる用語は、酸付加塩と塩基付加塩との両方を表す。薬学的に許容されるものであれば、塩の性質は重要ではない。典型的な酸付加塩には、限定するものではないが、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硝酸、炭酸、硫酸、リン酸、ギ酸、酢酸、クエン酸、酒石酸、コハク酸、シュウ酸、リンゴ酸、グルタミン酸、プロピオン酸、グリコール酸、グルコン酸、マレイン酸、エンボン酸（パモン酸）、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、2 ‐ヒドロキシエタンスルホン酸、パントテン酸、ベンゼンスルホン酸、トルエンスルホン酸、スルファニル酸、メシル酸、シクロヘキシルアミノスルホン酸、ステアリン酸、アルゲン酸、β‐ヒドロキシブチル酸、マロン酸、ガラクタル酸、ガラクツロン酸等が挙げられる。薬学的に許容される適切な塩基付加塩には、限定するものではないが、アルミニウム、カルシウム、リチウム、マグネシウム、カリウム、ナトリウム、亜鉛から作られる金属塩、又はＮ，Ｎ’‐ジベンジルエチレンジアミン、クロロプロカイン、コリン、ジエタノールアミン、エチレンジアミン、Ｎ‐メチルグルカミン、リシン、プロカイン等から作られる有機塩が挙げられる。その他の薬学的に許容される塩は、Journal of Pharmaceutical Science   66:2, 1977に記載されている。慣用的な方法を用い、適切な酸または塩基で処理すれば、これらの塩はすべて、本発明のポリケチド化合物から調製することができる。
【００４８】
特に指示がない限り、本明細書及び特許請求の範囲の中で用いられている、分子量、反応条件、ＩＣ５０その他のような、成分の量や特性を表す数字はすべて、あらゆる場面で「約」なる用語で修飾されるものとする。従って、これに相反する指示がない限り、本明細書及び付随する特許請求の範囲に記載されている数値パラメータは、近似値である。少なくとも、本件特許請求の範囲の相等物の原理の適用を狭めることがないよう、各々の数値パラメータは、重要な図表の数値を踏まえて通常の四捨五入の手法を用いたものと理解されるべきである。本発明の広い範囲を示す数値の範囲やパラメータは近似値であるが、実施例、表及び図面に記載されている数値は、可能な限り正確に記録されている。数値はすべて本質的に、実験における偏差、検査測定法、統計分析等から生じる一定の誤差を有する可能性がある。
・  本発明のポリケチド化合物
【００４９】
本発明の化合物は、式Ｉにより表すことができるもの又は薬学的に許容されるその塩である：
【化２１】
2006528664.tif 000029
［式Ｉ］
【００５０】
式中、ＡがＮＨＣ（Ｏ）Ｒ１、Ｎ＝ＣＲ２Ｒ３、又はＮＨＲ３から選択され、かつＲ１、Ｒ２及びＲ３が、独立してＨ、Ｃ１‐６アルキル、Ｃ２‐６アルケニル、Ｃ３‐６シクロアルキル、Ｃ３‐６ヘテロシクロアルキル、アリール及びヘテロアリールからなる群から選択され、かつかかるアルキル、アルケニル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール及びヘテロアリールが、ハロゲン、オキソ、ＯＨ、Ｃ３‐６アルキル、Ｃ１‐６アルキル、ＮＯ２、ＮＨ２、シクロアルキル、ヘテロアリール又はアリールから選択される基によって任意に置換され、かかるＣ３‐６アルキル、Ｃ１‐６アルキル、ヘテロアリール及びアリールが、ハロゲン、ＯＨ、Ｃ１‐３アルキルＮＯ２又はＮＨ２から独立して選択される１又は２以上の基によりさらに任意に置換され；
【００５１】
Ｂは
【化２２】
2006528664.tif 000030
又は
【化２３】
2006528664.tif 000031
から選択され、かつＲ１０がＯＨ、‐ＯＳ（Ｏ）２ＯＨであるか、又は点線が結合手である場合は、Ｒ１０がオキソであり；
【００５２】
ＤがＯＨ又は１から２のフェニル基によって任意に置換されたＣ１‐６アルコキシから選択され、かつ前記フェニル基がＣ１‐６アルキル又はハロにより任意に置換され；
Ｗ１及びＷ２が各々独立して
【化２４】
2006528664.tif 000032
から選択され；
Ｗ３が
【化２５】
2006528664.tif 000033
であり；
Ｗ４が
【化２６】
2006528664.tif 000034
であり；
Ｗ５が
【化２７】
2006528664.tif 000035
であり；
【００５３】
Ｘ１、Ｘ２、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２及びＸ１３のうち、隣り合う２つのいずれかが結合手である場合には、かかる隣り合う２つの酸素原子とそれらに結合する炭素原子が共に、式：
【化２８】
2006528664.tif 000036
の６員環アセタールを形成するように、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２、及びＸ１３が、各々独立してＨ、‐Ｃ（Ｏ）‐Ｒ７及び結合手から選択され、かつＲ５、Ｒ６及びＲ７が、各々独立してＨ、Ｃ１‐６アルキル、Ｃ２‐７アルケニルから選択され；
【００５４】
Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４、Ｙ５、Ｙ６、Ｙ７、Ｙ８、Ｙ９、Ｙ１０、Ｙ１１、Ｙ１２、Ｙ１３、及びＹ１４が、各々独立して‐ＣＨ２‐ＣＨ２‐、‐ＣＨ＝ＣＨ‐、
【化２９】
2006528664.tif 000037
又は‐ＣＨ（ＯＨ）‐ＣＨ（ＯＨ）‐から選択され、かつかかる‐ＣＨ２‐ＣＨ２‐、‐ＣＨ＝ＣＨ‐、又は‐ＣＨ（ＯＨ）‐ＣＨ（ＯＨ）‐がメチル基で任意に置換され；
【００５５】
Ｚが、ＯＨ、Ｃ３‐６シクロアルキル、Ｃ３‐６ヘテロシクロアルキル、ＮＨＲ８、
【化３０】
2006528664.tif 000038
から選択され、点線が結合手の場合には、Ｚがオキソ又はＮＣ１‐６アルキルであり、かつＲ８がＨ、Ｃ１‐６アルキル、Ｃ２‐６アルケニル又はＣ３‐６シクロアルキルから選択され；かつ
【００５６】
Ｒ１５、Ｒ１６及びＲ１７が、各々独立してＨまたはＣＨ３から選択される。
【００５７】
別の側面において本発明は、Ｚがオキソであり、他のすべての基が前述の通りに定義されたものである式Ｉの化合物、又は薬学的に許容されるその塩を提供する。１つの実施形態において本発明は、Ｚがオキソであり、Ａが
【化３１】
2006528664.tif 000039
であり；他のすべての基が前述の通りに定義されたものである；式Ｉの化合物、又は薬学的に許容されるその塩を提供する。別の実施形態において本発明は、Ｚがオキソであり、Ａが
【化３２】
2006528664.tif 000040
であり、Ｂが
【化３３】
2006528664.tif 000041
であり、他のすべての基が前述の通りに定義されたものであり；この側面においては、Ｒ１０が‐ＯＳ（Ｏ）２ＯＨである、式Ｉの化合物を提供する。本実施形態の別の側面において、Ｒ１５、Ｒ１６及びＲ１７は各々独立してＣＨ３である。本実施形態のさらなる側面において本発明は、Ｚがオキソであり、Ａが
【化３４】
2006528664.tif 000042
であり、Ｂが
【化３５】
2006528664.tif 000043
であり、その他のすべての基が前述の通りに定義されたものであり；この側面においては、Ｒ１０がＯＨである、式Ｉの化合物を提供する。本実施形態のさらに別の側面においては、Ｒ１５、Ｒ１６及びＲ１７は各々独立している。
【００５８】
本発明はさらに、ＤがＯＨであり、そのほかのすべての基が前述の通りに定義されたものである式Ｉの化合物、又は薬学的に許容されるその塩を提供する。本実施形態の１つの側面において本発明は、ＤがＯＨであり、Ｚがオキソであり、その他の全ての基が前述の通りに定義されたものである式Ｉの化合物、又は薬学的に許容されるその塩を提供する。本実施形態の別の側面において本発明は、ＤがＯＨであり、Ｚがオキソであり、Ａが
【化３６】
2006528664.tif 000044
であり、その他のすべての基が前述の通りに定義されたものである式Ｉの化合物、又は薬学的に許容されるその塩を提供する。
【００５９】
本発明はさらに、次の式IIのポリエンポリケチド、又は化合物１〜４７のいずれかの薬学的に許容される塩を提供する：
【化３７】
2006528664.tif 000045
[式II]
式中、Ａ、Ｂ、Ｄ及びＺは、前述のいずれかの実施形態に記載されている通りである。
【００６０】
次に典型的な本発明の化合物を挙げる：
【化３８】
2006528664.tif 000046
2006528664.tif 000047
2006528664.tif 000048
2006528664.tif 000049
2006528664.tif 000050
2006528664.tif 000051
2006528664.tif 000052
2006528664.tif 000053
又は化合物１〜４７のいずれかの、薬学的に許容される塩。
【００６１】
前記本発明の化合物は、本明細書に後述されるように、式Ｉ又はIIのポリケチド化合物とともに、薬学的に許容される担体を含有する医薬組成物へと形成することができる。
【００６２】
１つの側面において本発明は、式：
【化３９】
2006528664.tif 000054
の化合物１及び薬学的に許容される担体を含有する組成物を提供する。
【００６３】
別の実施形態において本発明は、式：
【化４０】
2006528664.tif 000055
の化合物２を含む組成物及び薬学的に許容される担体を含有する組成物を提供する。
III. 発酵によるポリエンポリケチドの調製方法
【００６４】
１つの実施形態において、化合物１及び化合物２は、ストプトレマイセス菌種株、即ちストレプトマイセス・メラノプポラファシエンス株ＮＲＲＬ  Ｂ−１２２３４を培養することにより得ることができる。ストレプトマイセス・メラノスポラファシエンス株ＮＲＲＬ  Ｂ−１２２３４は、Agricultural Research Service Culture Collection, National Center for Agricultural Utilization Research, 1815 N. University Street, Peoria IL 61604, USAから入手できる。しかし当然のことながら、本発明はＮＲＲＬ  Ｂ−１２２３４という特定の菌株の使用に限定されるものではない。むしろ本発明は、化合物１又は化合物２を生成する他の有機体の使用を意図するものである。Ｘ線照射、紫外線照射、ナイトロジェンマスタードのような化学的突然変異誘発要因での処理、ファージ曝露、抗生物質耐性菌選択等の既知の方法により、ＮＲＲＬ  Ｂ−１２２３４という有機体に由来するミュータント又はバリアントも使用することがきる。
【００６５】
本発明のポリエンポリケチド化合物は、様々な微生物から生合成することができる。本発明のポリエンポリケチドを合成する微生物には、限定するものではないが、放線菌アクチノマイセス目(order Actinomycetales)、又はアクチノミセテス(Actinomycetes)とも呼ばれる細菌が挙げられる。限定はされないが、アクチノミセテス属を構成するものとして、ノカルディア（Nocardia）、ゲオデルマトフィルス(Geodermatophilus)、アクチノプラネス(Actinoplanes)、ミクロモノスポラ(Micromonospora)、ノカルディオイデス(Nocardioides)、サッカロスリックス(Saccharothrix)、アミコラトプシス(Amycolatopsis)、クツネリア(Kutzneria)、サッカロモノスポラ(Saccharomonospora)、サッカロポリスポラ(Saccharopolyspora)、キタサトスポラ(Kitasatospora)、ストレプトマイセス(Streptomyces)、ミクロビスポラ(Microbispora)、ストレプトスポランギウム(Streptosporangium)、及びアクチノマドゥラ(Actinomadura)が挙げられる。アクチノミセテスの分類法は複雑であり、次の文献を参照している：Goodfellow, Suprageneric Classification of Actinomycetes, 1989; Bergey’s Manual of Systematic Bacteriology, Vol. 4 (Williams and Wilkins, Baltimore, pp.2322‐2339);及びEmbley and Stackebrandt, “The molecular phylogeny and systematics of the actinomycetes,” Annu. Rev. Microbiol. 48, 257‐289, 1994。本発明の化合物を合成し得る属について参照することにより、これらの文献は、各々その全体が本明細書の一部を構成するものとする。
【００６６】
アクチノミセテス菌株を選択し、アクチノミセテスに適した既知の栄養源を有する培地で培養する。かかる培地は、同化可能な炭素源及び窒素源に加え、選択的な無機塩及びｐＨが約６〜約９の既知の増殖要素を含有する。適切な培地組成分には、限定するものではないが、グルコース、ショ糖、マンニトール、乳糖、サトウキビ液、可溶性デンプン、コーンスターチ、コーン・デキストリン、ポテト・デキストリン、アマニ粕、コーン・スティープ固形物、コーン・スティープ・リカー、ディスティラーズソリュブル(商標名Distiller’s Solubles）、乾燥酵母、酵母エキス、麦芽エキス、ファーマメディア(商標名）、グリセロール、N‐ZアミンＡ、大豆パウダー、大豆粉、大豆ミール、牛肉エキス、肉エキス、魚エキス、バクトペプトン、バクトトリプトン、カザミノ酸、チアミン、Ｌ‐グルタミン、Ｌ‐アルギニン、トマトペースト、オートミール、ＭｇＳＯ４．７Ｈ２Ｏ、ＭｇＳＯ４、ＭｇＣＬ２、６Ｈ２Ｏ、ＣａＣＯ３、ＮａＣｌ、Ｎａアセテ‐ト、ＫＨ２ＰＯ４、Ｋ２ＨＰＯ４、Ｋ２ＳＯ４、Ｎａ２ＨＰＯ４、ＦｅＳＯ４．７Ｈ２Ｏ、ＦｅＣｌ２．４Ｈ２Ｏ、クエン酸鉄アンモニウム（ferric ammonium citrate）、Ｋｌ、Ｎａｌ、（ＮＨ４）２ＳＯ４、ＮＨ４Ｈ２ＰＯ４、ＮＨ４ＮＯ３、Ｋ２ＳＯ４、ＺｎＣｌ２、ＺｎＳＯ４．７Ｈ２Ｏ、ＺｎＳＯ４．５Ｈ２Ｏ、ＭｎＣｌ２．４Ｈ２Ｏ、ＭｎＳＯ４、ＣｕＳＯ４．５Ｈ２Ｏ、ＣｏＣｌ２．２Ｈ２Ｏ、フィト酸、カザミノ酸、プロフロオイル（proflo oil）及びモルホリノプロパンスルホン酸（ＭＯＰＳ）が挙げられる。
【００６７】
微生物を産生するポリエンポリケチドを植菌した培地は、例えば回転式振とう機上、又は振とう浴槽などで振とうし、攪拌してインキュベートすることにより、通気できる。通気はまた、空気、酸素又は適切な混合気体を、インキュベーション中の植菌培地に注入することでも実現できる。培養後、例えば遠心分離、クロマトグラフィー、吸収、ろ過を含めた当業者に知られた技術及び／又は、本明細書中に開示されている技術により、培養された培地からポリエンポリケチド化合物を抽出し、単離することができる。例えば前記培養培地は、ｎ‐ブタノール、ｎ‐ブチルアセテート又は４‐メチル‐２‐ペンタノンのような適切な有機溶媒と混合し、例えば遠心分離機にかけた後、溶媒を蒸発させ乾燥させるか、又は真空下で蒸発させ乾燥させて除去し、有機層を分離することができる。その残留物は、例えば水、エタノール、酢酸エチル、メタノール又はそれらの混合物で任意に還元することができ、ヘキサン、四塩化炭素、塩化メチレン、又はそれらの混合物のような、適切な有機溶媒で再抽出できる。溶媒の除去後、クロマトグラフィーのような標準技術を用い、化合物をさらに精製することができる。
【００６８】
微生物により生合成されたポリエンポリケチドは、状況に応じ、無作為の及び／又は定められた化学修飾を任意に受け、式Ｉ又は式IIの範囲に含まれる化合物１又は２の誘導体又は構造アナログを形成することができる。同様の機能活性を有するそのような誘導体又は構造アナログも、本発明の範囲に含まれる。本技術分野で既知であり、本明細書中に記載されている方法は、例えば化合物１及び化合物２のような生合成から生成するポリエンポリケチドを化学修飾することにより、式Ｉ又は式IIのポリエンポリケチド化合物を製造するのに用いられる。
VI. 化学修飾によるポリエンポリケチドの調製
【００６９】
式Ｉ又は式IIのポリエンポリケチド化合物は、生成されたポリエンポリケチドの生発酵とその後の標準的な有機化学修飾によりもたらされる。化学修飾をするのに好ましいポリエンポリケチドには、化合物１及び化合物２が挙げられる。式Ｉ及びIIの化合物の製造と操作に必要な有機化学の一般原理は、官能基、反応度及び共通プロトコルも含み、例えば ”Advanced Organic Chemistry”, 3rd Edition by Jerry March, 1985 に記載されており、参照により本文献はその全体が、本明細書の一部を構成するものとする。さらに当業者であれば、本明細書に記載されている合成方法は、明記されているかどうかにかかわらず、多種の保護基を使用するということが理解できる。本明細書で用いられる「保護基」とは、多官能化合物の別の反応位置で反応を選択的に行うため、酸素、硫黄、又は窒素を含む反応基のような、１又は２以上の官能基を封鎖するために用いる基を表す。保護基の使用、特定の官能基に対する保護基の適用、及びその使用とに関する一般原理は、例えばT.H. Greene and P.G.M. Wuts, Protective Groups in Organic Synthesis, 3rd Edition, John Wiley & Sons, New York, 1999に記載されている。
【００７０】
当業者であれば、化合物１又は化合物２に基づいたポリケチドの生成に、多くの合成化学的製法が用いられることは、容易に理解できる。次に記載する理論体系は、式Ｉ又はIIの化合物を製造するために用いられる所定の化学修飾の典型である。本明細書に記載されている構成を提供するものならば、当業者に知られたどのような化学合成の製法を用いてもよく、従ってそれらは本発明に含まれる。
【００７１】
理論体系１：アシル化反応
【化４１】
2006528664.tif 000056
式中、ＲＸは、Ｃ１‐１６アルキル、Ｃ２‐６アルケン、アリール又はヘテロアリールを表し、かつＲＸＣ（Ｏ）ＯＨは天然アミノ酸（Ｎは、Ｎ‐ベンジルオキシカルボニル(CBZ)、Ｎ‐ｔ‐ブトキシカルボニル（ｔ‐ＢＯＣ）、又はＮ‐フルオレン‐９‐イルメトキシカルボニル（ＦＭＯＣ）のような適切な保護基で保護されている）。
【００７２】
［理論体系１］
理論体系１において、ＤＩＰＥＡ（Ｎ,Ｎ‐ジソプロピルエチルアミン）のような塩基の存在下で、適切な溶媒（例えばＮ,Ｎ‐ジイメチルフォルマミド）に、ＥＤＣ（１‐（３‐ジメチルアミノプロピル）‐３‐ジイソプロピルエチルカルボジイミド塩酸塩）のような結合試薬を用い、カルボン酸ＲＸＣ（Ｏ）ＯＨをグアニジン残基に連結する。理論体系１を用い、化合物１から化合物３、４、５、及び１０が、化合物２から化合物２０、２１、２２、及び２７が得られる。
【００７３】
化合物１から化合物１７、１８、及び１９を得るため、理論体系１の後に例えば木炭に水素とパラジウム触媒を用いてＣＢＺを除去する、トリフルオロ酢酸を用いてｔ‐ＢＯＣ基を除去する、又はピペリジンを用いてＦＭＯＣ基を除去するといった、アミノ基の適切な脱保護を実施する。
【００７４】
理論体系２：末端窒素のアミノ化／還元アミノ化
【化４２】
2006528664.tif 000057
式中、Ｒ１は前記に定義されている通りである。
【００７５】
［理論体系２］
理論体系２において、アルデヒドＲ１ＣＨＯにグアニジン残基を加えることにより、イミン（シッフ塩基）中間体が得られる。この中間体は、適切な溶媒を用いたシアノボロ水酸化ナトリウム（ＮａＢＨ３ＣＮ）溶液のような還元剤により、第２級アミンに変換される。理論体系２を用い、化合物１から化合物６、７、８及び９が、化合物２から化合物２３、２４、２５及び２６が得られる。
【００７６】
理論体系３：オレフィン反応
【化４３】
2006528664.tif 000058
【００７７】
[理論体系３]
理論体系３において、ｍＣＰＢＡ（３‐クロロ過安息香酸）のような酸化剤でオレフィン基をエポキシ化することにより、エポキシドが得られる。また、かかるエポキシドを塩基性又は酸性の水性状態において開環させると、ジオールが得られる。水素下のパラジウム触媒作用で、水素化されたオレフィンからは、飽和アルキルが得られる。理論体系３を用い、化合物１から化合物１２及び３３を、化合物２から化合物２８及び３４が得られる。さらに理論体系３を用い、化合物３３から化合物３５を、化合物３４から化合物３６が得られる。
【００７８】
理論体系４：ケトン反応
【化４４】
2006528664.tif 000059
式中、Ｒ１及びＲ８は前記に定義されている通りである。
【００７９】
［理論体系４]
理論体系４において、ＮａＢＨ３ＣＮのような還元剤でケトン基を還元することにより、第２級アルコールが得られ；ケトン残基の標準的な還元アミノ化によりアミン化合物が得られ；沸騰ベンゼン中にｐ‐トルエンスルホン酸を溶解したもののような、適切な酸性触媒作用条件において、ケトンにアルコール又はジオールを加え、ディーン・スターク（Dean‐Stark）装置を用いて生成された水を除去することにより、ケタールが得られる。理論体系４を用い、化合物１から化合物１３及び１４を、化合物１２から化合物１５及び１６が得られる。さらに理論体系４を用い、化合物２から化合物２９及び３０を、化合物２８から化合物３１及び３２が得られる。またさらに理論体系４を用い、化合物３５から化合物３９、４１、４３及び４５を、化合物３６から化合物４０、４２、４４、及び４６が得られる。
【００８０】
理論体系５：Ｏ‐反応
【化４５】
2006528664.tif 000060
式中、Ｒ１、Ｒ５及びＲ６は前記に定義されている通りである。
【００８１】
［理論体系５］
理論体系５において、塩基の存在下でＲ１Ｃ（Ｏ）ハロ（ハロは、Ｃｌ及びＢｒのような、適切な脱離基）を加えるといった標準的な手順により、アルコールがエステル化され、また酸性触媒作用下で適切なケトン又はアルデヒドとジオールとを反応させ、生成された水を除去することにより、５又は６員の環状ケタ‐ル又はアセタールが得られる。
【００８２】
理論体系６：加水分解／エステル化
【化４６】
2006528664.tif 000061
【化４７】
2006528664.tif 000062
【００８３】
［理論体系６］
理論体系６において、末端カルボン酸（例えばアルゴン下の乾燥ＴＨＦ中のジアゾメタン）の標準的なエステル化によりカルボン酸エステルが得られ；酸性水溶液中の硫酸塩残基を加水分解することにより、第２級アルコールが得られる。理論体系６を用い、化合物２から化合物１１が、化合物３６から化合物４７が、化合物１から化合物２が得られる。
VII. ポリエンポリケチドを含む医薬組成物
【００８４】
別の実施形態において本発明は、先のセクションに記載されているように、ポリエンポリケチドを含有する医薬組成物と、次に記載する薬学的に許容される１つの担体に関する。前記ポリエンポリケチドを含有する医薬組成物は、真菌感染症や腫瘍増殖を含む、様々な病気や疾患の治療に役立つ。
【００８５】
本発明の化合物又は薬学的に許容されるそれらの塩は、特に細菌性及び真菌性の病気の治療又は予防ため、経口、静脈内、筋肉内、皮下、眼内、局所又は非経口の経路による投与に対応した処方とすることができる。経口又は非経口投与では、本発明の化合物は、通常の製剤担体及び賦形剤と混合することができ、錠剤、カプセル、エリキシル剤、懸濁剤、シロップ剤、ウエハース等の剤形で用いることができる。本発明の化合物を含有する組成物は、重量の約０．１％から約９９．９％、約５％から約９５％、約１０％から約８０％、又は約１５％から６０％の割合で、本発明の活性化合物を含有する。
【００８６】
本明細書中で開示されている医薬製剤は、標準的な手順に従って調製し、真菌性感染症又は腫瘍増殖を軽減、予防、又は除去するために選択された薬量を投与する（参照例：Remington’s Pharmaceutical Sciences, Mack Publishing Company, Easton, PA and Goodman and Gilman’s the Pharmaceuticals Basis of Therapeutics, Pergamon Press, New York, NY、かかる文献の内容は、ヒトの治療に用いる多種の抗菌薬投与法を概略的に記載したものとして参照したことにより、本明細書の一部を構成する）。本発明の組成物は、制御性の（例えばカプセル）又は徐放性の（例えば生分解性マトリックス）送達システムを用いて送達することができる。本発明の組成物の（好ましくは式Ｉの）投与に適した薬剤送達のための、遅延放出性の送達システムの典型例は、米国特許第４４５２７７５号（Kentに付与）、米国特許第５２３９６６０号（Leonardに付与）、米国特許第３８５４４８０号（Zaffaroniに付与）に記載されている。
【００８７】
本発明の薬学的に許容される組成物は、１又は２以上の本発明の化合物を含有するのに伴い、本明細書中で集合的に「担体」物質と称される１又は２以上の無毒性の薬学的に許容される担体、又は／及び希釈剤、又は／及びアジュバント、又は／及び賦形剤、並びに必要に応じてその他の活性成分を含有する。前記組成物は、コーンスターチ、又はゼラチン、乳糖、ショ糖、微結晶セルロース、カオリン、マンニトール、ジカルシウムリン酸塩、塩化ナトリウム及びアルギン酸のような、一般的な担体及び賦形剤を含んでもよい。前記組成物はまた、クロスカメロースナトリウム、微結晶セルロース、グリコールデンプンナトリウム及びアルギン酸を含んでもよい。
【００８８】
含有できる錠剤結合剤は、アカシア、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ポリビニルピロリドン（ポビドン）、ヒドロキシプロピル、メチルセルロース、ショ糖、デンプン及びエチルセルロースである。
【００８９】
使用できる潤沢剤には、ステアリン酸マグネシウム又はその他のステアリン酸金属、ステアリン酸、シリコーン液、タルク、ワックス、オイル及びコロイドシリカが挙げられる。
【００９０】
また、ペパーミント、ウインターグリーンオイル、チェリー香料等の着香料も用いることができる。また見た目により美しい剤形となるよう、又は本発明の化合物を含有する製品を識別しやすくするよう、着色料を添加するのが望ましい。
【００９１】
経口的に用いるものとしては、錠剤及びカプセルなどの固体剤形が特に実用的である。徐放性又は腸溶コーティングを施した製剤を考案してもよい。小児又は高齢者に使用する場合、懸濁剤、シロップ剤、及びチュアブル錠が特に適する。経口投与の場合、前記医薬組成物の剤形には、例えば錠剤、カプセル、懸濁剤、又は液剤が挙げられる。前記医薬組成物は、治療上有効な分量の活性成分を含有する、投与量単位という形で製剤されるのが好ましい。そのような投与量単位の例として、錠剤及びカプセルが挙げられる。治療に用いる場合、かかる錠剤及びカプセルは、活性成分の他に従来の担体を含有することがき、例えばアカシアガム、ゼラチン、ポリビニルピロリドン、ソルビトール、又はトラガカントのような結合剤；例えばリン酸カルシウム、グリシン、乳糖、トウモロコシデンプン、ソルビトール、又はショ糖のような賦形剤；ステアリン酸マグネシウム、ポリエチレングリコール、シリカ、又はタルクのような滑沢剤；トウモロコシデンンプン、着香料又は着色料、又は許容される湿潤剤のような錠剤分解物質が挙げられる。経口液体製剤は、一般的に水性溶液又は油性溶液の剤形であり、懸濁剤、乳剤、シロップ剤、又はエリキシル剤は、懸濁化剤、乳化剤、非水溶媒、保存料、着色料、及び着香料のような、従来の添加物を含有してよい。液体製剤への添加物としては、アカシア、アーモンドオイル、エチルアルコール、分画したココナッツオイル、ゼラチン、グルコースシロップ、グリセリン、水添食用脂、レシチン、メチルセルロース、メチル又はプロピルパラヒドロキシベンゾアート、プロピレングリコール、ソルビトール、又はソルビン酸が挙げられる。
【００９２】
静脈内（ＩＶ）に用いる場合、本発明の化合物は、一般的に用いられている静脈内輸液であれば、どのようなものにでも溶解又は懸濁させることができ、注入により投与できる。静脈内輸液には、限定するものではないが、生理食塩水又はリンゲル(商標名Ringer’s）液が挙げられる。
【００９３】
非経口的投与製剤は、水性又は非水性の等張性（アイソトニック）の無菌注射液剤又は懸濁剤の剤形をとることができる。これらの液剤や懸濁剤は、経口投与の剤形に用いられるとして記載されている担体を1つ又は２つ以上有する無菌散剤、又は顆粒剤から調製することができる。前記化合物は、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、エタノール、トウモロコシ油、ベンジルアルコール、塩化ナトリウム、及び／又は多種の緩衝剤に溶解させることができる。
【００９４】
筋肉内に用いる製剤の場合、本発明の化合物である無菌製剤、又は前記化合物を形成する適切な可溶性の塩を、注射用水（WFI）、生理食塩水、又は５％グルコース溶液のような医薬用希釈剤に溶解し、投与することができる。適切な不溶性の形態をとる前記化合物は、水性基剤又は薬学的に許容される油性基剤による懸濁剤として調製し、投与することができ、そのような油性基剤には、エチルオレートのような長鎖脂肪酸エステルがある。
【００９５】
局所に用いる本発明の化合物は、皮膚又は、鼻及びのどの粘膜に塗布するのに適切な剤形に調製することができ、クリーム、軟膏、液体スプレー、吸入剤、トローチ剤、又はのど塗布剤といった形態をとることができる。このような局所用製剤にはさらに、ジメチルスルホキシド（DMSO）のような化合物を含有させ、表皮からの活性成分の浸透を促進させることができる。
【００９６】
眼や耳に用いる場合、本発明の化合物は、液体又は半流動体の剤形とすることができ、軟膏、クリーム、ローション剤、塗布剤、散剤のような、疎水性又は親水性の基剤中に処方できる。
【００９７】
直腸に用いる場合、本発明の化合物は、ココアバター、ワックス又はその他のグリセリドのような一般的な担体と混合し、座薬の剤形で投与することができる。
【００９８】
また別の方法として、本発明の化合物は散剤の剤形にし、送達の時に薬学的に許容される適切な担体中に再構成することができる。別の実施形態においては、前記化合物の溶液又はその塩を適切な希釈剤に溶解したものをアンプル中に無菌状態で密封し、前記化合物の単位処方量とすることができる。
【００９９】
本発明の化合物の１単位処方量は、治療上有効な量の、少なくとも１つの本発明の活性化合物を含むが、その量はレシピエント対象、投与経路、投与頻度によって異なる。レシピエント対象とは、植物、細胞培養物又はヒツジのような動物、又はヒトを含む哺乳動物を表す。
【０１００】
本発明のこの側面によれば、本明細書中に開示されている新規化合物は、薬学的に許容される担体中に配置され、既知の薬剤送達法に基づいて、（ヒト対象を含む）レシピエント対象に送達される。一般的に、本発明の組成物をインビボ（in vivo）で送達するための、本発明の方法は、当該技術分野において承認されている薬剤送達のプロトコルを用い、実質的な手順の変更点は、当該技術分野において承認されているプロトコルにおける薬剤の代わりに、本発明の化合物を使用することだけである。
【０１０１】
同様に、例えば細胞培地の真菌汚染を除去又はその度合いを軽減させるため、培地中の細胞の処理に用いる、特許請求の範囲に記載されている組成物の使用法は、抗菌又は抗真菌剤を使用した細胞培養処理法として当該技術分野で承認されているプロトコルを用い、実質的な手順の変更は、当該技術分野において承認されているプロトコルで使用される薬剤の代わりに、本発明の化合物を使用することだけである。
【０１０２】
本発明の化合物は、真菌感染症及び前がん状態、又はがん状態の治療方法を提供するものである。本明細書中で使用されている、「単位処方量」なる用語は、治療上の望ましい反応を引き出す、治療上有効な量の本発明の化合物量を表す。本明細書中で使用されている、「治療上有効な量の」なる用語は、真菌性感染症又は前がん状態又はがん状態の発症を予防、症状を軽減、又は進行を止める、本発明の化合物の量を意味する。「治療」なる用語は、真菌性感染症、前がん状態、又はがん状態の発現を予防するか、又は細菌性又は真菌性感染症、前がん状態又はがん状態を抑制又は除去するという、両方の目的のために、治療上有効な量の、少なくとも１つの本発明の化合物を、対象に投与することと定義される。「治療上の望ましい反応」なる用語は、レシピエント対象において、真菌性感染症、前がん状態、又はがん状態が軽快、抑制又は予防されるよう、本発明の化合物でレシピエント対象を治療することを表す。
【０１０３】
本発明の化合物は、一日に一回の処方として、又は一日に複数回の処方として投与することができる。治療計画では、例えば数日か、又は２週間から４週間の長期間の投与を要する場合がある。一回の投与あたりの処方量又は総投与量は、感染症の性質と重症度、レシピエント対象の年齢と全般的な健康状態、前記化合物に対するレシピエント対象の耐性及び真菌性感染症の型又はがんの型といった要因によって異なる。
【０１０４】
本発明による化合物にはまた、食事や飼料に入れて患者又は動物に投与できるものがある。動物の飼料は、本化合物を加えることのできる通常の食品でよく、又は予混済みとしてもよい。
【０１０５】
本発明の化合物は、治療の必要なレシピエント対象のために、臨床的に承認され既知であるすべての抗生物質、抗真菌剤又は抗がん剤と組み合わせ、それらと同時又は別々に摂取することができる。
【実施例１】
【０１０６】
発酵
ストレプトマイセス・メラノスポラファシエンスＮＲＲＬ  Ｂ−１２２３４の凍結胞子を含むバイアルを冷凍庫から取り出し、ドライアイス上に保持した。無菌条件下で、１ループ分の凍結胞子を取り出し、トマトペースト‐オートミール寒天（ATCC培地1360）皿の表面に筋状に塗布し、胞子形成が起きるまで、２８℃で５〜７日間インキュベートした。
【０１０７】
植物性培地を作るため、３０ｇのトリプチケース大豆ブロス（BD）、３ｇの酵母エキス（Difco）、２ｇのＭｇＳＯ４、５ｇのグルコース、及び４ｇのマルトースに蒸留水を加え、１リットルとしたＩＴＳＢ無菌培地２５ｍｌを入れた１２５ｍｌフラスコに、トマトペースト‐オートミール寒天皿の表面から得た１〜２ループ分の胞子を移した。かかる植物性培地を、２５０ｒｐｍに設定した振とう機上で、２８℃で約６０時間インキュベートした。
【０１０８】
表１から選択した無菌増殖培地５００ｍｌ含むそれぞれの２リットルのバッフルドフラスコに、前記植物性培地１０ｍｌを用いて植菌した。前記発酵の回分を２８℃で４日間、攪拌（２５０ｒｐｍ）しつつ好気的にインキュベートした。
【０１０９】
次の表１に記載の、それぞれＡＡ、ＡＢ、ＥＴ、ＦＡ、ＪＡ及びＶＢと定められている、各々の増殖培地を用い、前記発酵プロトコルを繰り返した。表１中、ＥＴ培地中のＮａｌがｍｇ／Ｌの単位で表記されている以外は、すべての成分はｇ／Ｌの単位で表記され、かつｐＨはＣａＣＯ３を加える前に、記載されているように調整されている。
【０１１０】
【表１】
2006528664.tif 000063
表１中、微量要素は、０．１ｇのＦｅＳＯ４．７Ｈ２Ｏ；０．０１ｇのＭｎＳＯ４．Ｈ２Ｏ；０．０１ｇのＣｕＳＯ４．Ｈ２Ｏ；０．０１ｇのＺｎＳＯ４．７Ｈ２Ｏ；Ｈ２ＳＯ４濃縮液１滴を、脱イオン化蒸留水１００ｍｌ溶解した溶液である。
【０１１１】
ＡＡ、ＡＢ、ＥＴ、ＦＡ、ＪＡ、及びＶＢの各培地組成物上で微生物を増殖させたところ、化合物１が生成された。化合物１の生成に好ましい培地はＪＡであった。ＡＡ、ＡＢ、ＥＴ、ＦＡ、ＪＡ、及びＶＢのいずれかの培地組成物上で微生物を増殖させたところ、化合物２が生成された。化合物２の生成に好ましい培地は、ＡＢである。
【実施例２】
【０１１２】
単離
実施例１のバッフルドフラスコの発酵ブロスから前記化合物を集菌する３０分前に、実施例１の全部の発酵ブロスに、再生し、水で洗浄したDiaion HP‐20(登録商標)を、ウェットパック体積（wet‐packed volume）で当初の発酵ビール体積の１２％に相等する量だけ加え、３０分間緩やかに攪拌し続けた。集菌に際し、実施例１の各々の発酵ブロスを遠心分離にかけ、その上清を前記樹脂及びペレット状の菌糸体からデカントした。かかるペレットを、水中（もとの発酵ビール体積の半分）に再懸濁し、緩やかに攪拌し、再度遠心分離にかけ、残留物から上清をデカントした。かかる残留物を、２度目も水を用いて同様の方法で、３度目は水とメタノール（３：１Ｖ／Ｖ）で、それぞれ最初の発酵液体積の５０％の体積で、同様の方法で洗浄し、再洗浄された残留物を得た。かかる再洗浄された残留物をさらに３回同様の方法で、当初の発酵ビール体積の２０％の体積で洗浄し、続いてメタノールと水（１：１Ｖ／Ｖ）でさらに２回洗浄し、最後の１回は、メタノールと水（７：３Ｖ／Ｖ）で洗浄し、十分に洗浄された残留物を得た。かかる十分に洗浄された菌糸体と樹脂との残留物を、１００％のメタノールで３回抽出したところ、各々のエキスは最初のビールの体積の２０％であった。かかる３つのエキスを混合し、回転式蒸発装置上で、乾燥するまで真空濃縮した。かかる半固体の残留物である粗化合物１及び２は、それぞれ生成化合物に対する割合が、９０％を上回り、これら２つの化合物は、総残留物の約２５％を占めた。
【０１１３】
前記半固体の残留物である粗化合物を、表２に従い５ｍＭの重炭酸アンモニウム水溶液からアセトニトリルへの勾配で、直径１９ｍｍ、長さ１５０ｍｍの寸法で、充填剤サイズが１０mｍの、Waters Xterra（登録商標）ＭＳ Ｃ‐１８分取カラムを用いて精製した。
【０１１４】
【表２】
2006528664.tif 000064
【０１１５】
溶出を３９０ｎｍでモニターした。化合物１及び化合物２の各々につき、一回に１ｍｌのメタノール中に約５２ｍｇの粗残留物を溶解したものを注入し、流速９ｍｌ／分で１０．１分経過した溶出のピークで従来通りに区切ると、約９５％の純度で、各化合物の生成物がそれぞれ１２ｍｇずつ回収できた。
【実施例３】
【０１１６】
化合物１の構造データ
化合物１の構造を、ＮＭＲ質量分析を含む分光学的データにより決定した。図１の質量スペクトルに示されているように、エレクトロスプレー質量分析法により、分子量は、１２１７であると決定された。エレクトロスプレー法（ＥＳＩ）及び大気圧化学イオン化法（ＡＰＣＩ）の機能を備えた、Finnigan（商標名）社製のTSQ7000トリプルステージ４重極型質量分析機上において、陽イオンモードで、図１の質量スペクトルを測定した。陰イオンモードで測定したスペクトルを裏付けとし、質量／電荷比が１２４０．６４８６のピークを、Ｍ＋Ｎａ＋イオンと同定できる。Waters（商標名）社製の９９６ダイオードアレイ検出器を使用して、化合物１のエタノール溶液について測定したＵＶスペクトル（図２）は、２９５、３０７、３２４、３４２、３５９及び３８０ｎｍのあたりで、lmaxを示した。最後の３つの強いピークは、直鎖共役ヘキサエンの特徴的な発色団である。化合物１の１Ｈ ＮＭＲスペクトル（図３）及び多次元パルスシーケンスの実験、ｇＤＱＣＯＳＹ（図５）、ｇＨＳＱＣ（図６）及びｇＨＭＢＣ（図７）について、ＭｅＯＨ‐ｄ４に溶解した試料をおよそ５００ＭＨｚで測定した。１３Ｃ ＮＭＲスペクトル（図４）については、ＭｅＯＨ‐ｄ４に溶解した試料を、１２５ＭＨｚで測定した。図１５ａ及び１５ｂは、化合物１の選択された１Ｈ ＮＭＲ及び１３Ｃ ＮＭＲの割り当てを示すものである。
【０１１７】
化合物１の構造は、ストレプトマイセス・メラノスポラファシエンス菌株（ＮＲＲＬ  Ｂ−１２２３４）における、化合物１及び化合物２の製造に際する生合成の座位をゲノム分析することにより完成、確認された。かかる生合成の座位は、米国特許出願第１０／２３２，３７０号に詳細に記載されているゲノム走査技術を用いて得られた。
【０１１８】
化合物１及び化合物２の生合成には、９つの１型ポリケチド合成酵素（ＰＫＳ）遺伝子により形成される複数モジュール式の１型ポリケチド合成酵素システムの作用が関係している。１型ＰＫＳは大きなモジュール式のタンパク質で、連続的な形でアシルチオエステルの単位を縮合する。ＰＫＳシステムは、各々複数のモジュールで構成される１又は２以上の、多機能のポリペプチドからなる。各１型ＰＫＳモジュールは、３つの領域：b‐ケトアシルタンパク合成酵素（ＫＳ）、アシルトランスフェラーゼ（ＡＴ）、及びアシル担体タンパク質（ＡＣＰ）を有している。またＰＫＳのモジュールには、ケトリダクターゼ（ＫＲ）、ジハイドラターゼ（ＤＨ）及びエノイルリダクダーゼ（ＥＲ）といった、付加的な酵素活性を付与する領域も認めることができる。これらの付加的な領域により、増殖するポリケチド鎖のb‐ケト基の、様々な程度の還元がもたらされる。各モジュールはb‐ケトアシル単位の一続きの縮合及び還元を担っている。その結果、モジュールの領域組成とポリケチド産生物の還元の程度のとの間の相関関係に加え、モジュールの数とポリケチド鎖の長さとの間にも、直接的な相関関係が存在する。
【０１１９】
各モジュール中の触媒領域の数と型だけではなく、ＰＫＳシステム中の生合成モジュールの順序もまた、もたらされるポリケチド分子の中の構成及び機能的要素の順序と型とを決定する。従って、ＰＫＳの構造とそれによって生成されるポリケチドとの間には直接的な関連性があることから、ＰＫＳからポリケチドの主鎖構造を決定することが可能となる。当業者であれば、ポリケチドの核構造が、ＰＫＳのモジュール及び任意の生合成経路に見られる領域の構造に基づいて決定できることが理解できる（Staunton and Weissman, Nat. Prod. Rep., 2001 18, 380‐416, 2001; Hopwood, Chem. Rev., 97, 2465‐2497, 1997）。
【０１２０】
９つのＰＫＳ遺伝子の中に存在する、２８のモジュールの領域構造について決定した。負荷モジュール（loading module）は、ＡＣＰ領域しか有していなかったが（モジュール０）、残りの２７のモジュールは各々、ＫＲ、ＤＨ、ＥＲの領域と様々に組み合わさった、ＫＳ、ＡＴ、及びＡＣＰの領域を有していた。２７番目のモジュールにはチオエステラーゼ（ＴＥ）が存在し、それによりこれがポリケチド鎖の生合成における最後のモジュールであると同定できた。複数アミノ酸配列比較を実施し、関連する領域が全体的に類似していたこと、及びタンパク質領域と触媒活性に重要なアミノ酸残留物とが高保存性であったことから、機能領域であるＫＳ、ＡＴ、ＤＨ、ＥＲ、ＫＲ、ＡＣＰ及びＴＥを同定した。ＰＫＳ系に一回のみ存在したＴＥ領域を、ニスタチン１型ポリケチド系からの原型的領域と比較した（上記Brautaset）。
【０１２１】
ポリケチドの鎖に組み込まれているb‐ケトアシル単位の性質を評価するため、ＰＫＳ系のＡＴ領域の系統分析を実施した。ＰＫＳ系のかかるＡＴ領域と、ニスタチンＰＫＳ系（上記Brautaset）から得られ、それぞれメチルマロニル‐ＣｏＡ及びマロニル‐ＣｏＡの組み込みを担っている２つの領域、ＡＡＦ７１７７５ｍｏｄ １及びＡＡＦ７１７７６ｍｏｄ３ (National Center for Biotechnology Information (NCBI) nonredundant protein database)とを比較した。
【０１２２】
化合物１及び２の構造的差異、即ち化合物１の中に硫酸基が存在することが、生合成の座位の中の、硫酸トランスフェラーゼの存在により立証された。硫酸基の位置は、化合物１の１Ｈ ＮＭＲスペクトルにおけるカルビノール陽子信号の位置４．６７ｐｐｍと、１３Ｃ ＮＭＲスペクトルにおける炭素信号の位置７９．１ｐｐｍとにより決定され、どちらの位置もこの炭素が修飾された酸素によって置換されていることを示している。化合物１のｇＨＭＢＣの実験（図７）から、４．６７ｐｐｍの位置の陽子に、各々３６．２及び４９．９ｐｐｍの位置の２つのb‐炭素が、また各々１０．８、１３６．０、及び２１１．５ｐｐｍの位置の３つのg‐炭素が、長い範囲に及んで結合していることが明確に確認できる。エステル・カルボニルへの明確な結合がないことで、この酸素が他のヘテロ原子に結合しているに違いないことが強く示唆される。
【実施例４】
【０１２３】
化合物２の構造データ
化合物２の構造を、ＮＭＲ質量分析を含む分光学的データにより決定した。図８の質量スペクトルに示されているように、エレクトロスプレー質量分析により、分子量は、約１１３７であると決定された。図８の質量スペクトルは、エレクトロスプレー（ＥＳＩ）及び大気圧化学イオン化法（ＡＰＣＩ）を装備するトリプルステージ四重極型Fennigan（商標名）社製TSQ7000質量分析器上において、陽イオンモードで測定した。図９のUVスペクトルに示されるように、化合物２のＵＶ lmaxは、約２９６、約３０７、約３２５、約３４１、約３５８及び約３８０であると決定された。化合物２のＵＶスペクトルは、Waters（商標名）社製996ダイオードアレイ検出器上において、アセトニトリル水溶液中で測定した。化合物２の１Ｈ ＮＭＲスペクトル（図１０）及び多次元パルスシーケンスの実験、ｇＣＯＳＹ（図１２）、ｇＨＳＱＣ（図１３）及びｇＨＭＢＣ（図１４）について、ＭｅＯＨ‐ｄ４に溶解した試料を５００ＭＨｚで測定した。１３Ｃ ＮＭＲスペクトル（図１４ｂ）については、ＭｅＯＨ‐ｄ４に溶解した試料を、１２５ＭＨｚで測定した。図１６ａ及び１６ｂは、化合物２の選択された１Ｈ ＮＭＲ及び１３Ｃ ＮＭＲの割り当てを示すものである。
【０１２４】
化合物２の構造は、ストレプトマイセス・メラノスポラファシエンス菌株（ＮＲＲＬ  Ｂ−１２２３４）において、化合物２の製造の生合成の座位をゲノム分析することにより完成、確認された。上記の実施例３に記載されているように、かかる生合成の座位は、１型ＰＫＳ系を有している。これらの領域及びこれらが実行する反応については、文献（Staunton and Weissman（上記）及びHopwood（上記）を参照）に詳細に記載されており、当業者ならば、上記の実施例３に記載されているように、ＰＫＳシステムの構造と、生合成の座位に存在するタンパク質の分析とにより、化合物２の構造の確認が可能であったことは、容易に理解できる。
【実施例５】
【０１２５】
最小発育阻止濃度（ＭＩＣ）判定
真菌生物のＭＩＣ判定は、承認基準ガイドラインＭ２７‐Ａ；酵母のブロス希釈抗真菌感受性試験の標準的方法である、米国臨床検査標準化委員会（ＮＣＣＬＳ）Ｍ２７‐Ａ（vol. 17 No. 9, 1997）に準じたブロス微量希釈分析法を用いて実施した。
【０１２６】
試験化合物の微量希釈：試験化合物の初期ストック溶液を、１００倍希釈濃度（100×）のＤＭＳＯ溶液として調製した。かかるアッセイで用いられた最も高い濃度は３．２ｍｇ／ｍｌであった。この溶液を用い、１００倍希釈濃度のＤＭＳＯ溶液の２倍希釈系列を１１ポイント（over 11 points）にわたり調製した。これらの溶液を試験培地（ＲＰＭＩ‐１６４０倍地）で５０倍（50×）に希釈し、１１の２倍希釈濃度（2×）の培地／化合物の溶液を１セット得た（１２番目の希釈溶液は、コントロールとして培地／溶媒のみで調製）。１１の各２倍希釈濃度溶液１００マイクロリットル（１００mｌ）を、１２ウェル列の対応するウェルに分注し、最終ウェルは、培地／溶媒のみのコントロール用に留保した。
【０１２７】
接種菌液の調製：ポリプロピレンのスクリューキャップチューブ中の無菌生理食塩水５ｍｌに、一晩培養した培養物を、視覚的にマックファーランド０．５標準比濁液に等しい濁度を得るのに十分な量加えた。これにより、１ｍｌあたり１×１０６〜５×１０６の細胞を含む酵母懸濁液を得た。かかる酵母懸濁液を１５秒間ボルテックスし、試験培地を用い１：５０に希釈し、これをさらに試験培地を用い１：２０に希釈し、２倍希釈濃度の試験接種菌液を得た（１×１０３〜５×１０３ＣＦＵ／ｍｌ）。この２倍希釈濃度接種菌液を最後の試験プレート中で１：１に希釈し、０．５×１０３〜２．５×１０３ＣＦＵ／ｍｌの最終接種菌液を得た。
【０１２８】
ＭＩＣ判定：１２ウェルが１セットの各セットに２倍希釈濃度に調製した接種菌液１００mｌを分注した。これらのプレートを３５℃で４８時間インキュベートした。各指示菌のＭＩＣの計測値は、増殖が起きなかった最低の化合物濃度である。かかる真菌ＭＩＣのアッセイの結果を表３にまとめる。
【０１２９】
最小発育阻止濃度
【表３】
2006528664.tif 000065
【実施例６】
【０１３０】
がん細胞壁上のインビトロ（in vitro）細胞毒性効果
表４に一覧とした細胞壁は、化合物１及び２の細胞毒性効果を特徴づけるために用いた。これらの細胞壁が、マイコプラズマに感染していないことを確認し、図４に示す適切な培地上に維持し、５％のＣＯ２で３７℃という条件下において、１０％の熱不活性化ウシ胎児血清と、１％のペニシリン‐ストレプトマイシンとを追加した。細胞を、１週あたり２〜３回継代した。トリパンブルーで染色して細胞生存率を調べ、生存度が９５％よりも高かった唯一のフラスコを、化合物１及び２の細胞毒性効果を判定するために用いた。
【０１３１】
【表４】
2006528664.tif 000066
【０１３２】
インビトロ（in vitro）細胞毒性効果判定
急激に増殖している細胞（１００mｌあたり１‐３×１０３の細胞）を、９６ウェルプレートに植菌し、１６時間インキュベートした。続いて細胞を、血清添加培地の中で様々な濃度の化合物１に連続して曝露した。９６時間後、前記培地に代えてｐＨ７．４の、4 - (2 - ヒドロキシエチル) - 1 - ピペラジンエタンスルホン酸の緩衝液１０ｍＭを含有する新鮮な培地１５０mｌを用い、細胞生存率を評価した。次に、ｐＨ７．４の、２．５ｍｇ／ｍｌの濃度の3 - (4,5 - ジメチルチアゾ - 2 - イル) - 2, 5 - ジフェニルテトラゾリウムブロミド（MTT; Sigma, St. Louis, MO）のリン酸緩衝溶液５０mｌを加えた。３７℃で３〜４時間インキュベートした後、前記培地とＭＴＴを取り除き、ジメチルスルホキシド２００mｌを加えて還元されたＭＴＴの沈殿物を溶解し、続いてグリシン緩衝液（０．１Ｍのグリシンと０．１Ｍの塩化ナトリウム、ｐＨ１０．５）を加えた。吸光度は、マイクロプレートリーダー（BIO‐RAD社製）で、５７０nmと判定された。細胞生存率は、溶媒のみで処理された細胞の百分率（％）で評価した。化合物１及び化合物２の、細胞毒性効果の結果を、それぞれ表５及び６に示す。
【０１３３】
化合物１の細胞毒性効果
【表５】
2006528664.tif 000067
【０１３４】
化合物２の細胞毒性効果
【表６】
2006528664.tif 000068
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【実施例７】
【０１３５】
化合物３３及び３４の合成
【化４８】
2006528664.tif 000070
【化４９】
2006528664.tif 000071
【０１３６】
化合物１又は化合物２のテトラヒドロフラン（THF）溶液に、１．１当量の
メタ‐クロロ過安息香酸を加える。反応物を、氷浴で冷却し、０℃で１〜２時間攪拌する。次に反応混合物を蒸発、乾燥させ、メタノール中に再溶解し、Sephadex LH - 20カラム上で液体クロマトグラフィーにかけ、化合物３３又は化合物３４をそれぞれ単離した。
【実施例８】
【０１３７】
化合物３３及び化合物３４のエポキシドの開環による、化合物３５及び３６の合成
【化５０】
2006528664.tif 000072
【０１３８】
少量の塩化水素水溶液（１．０Ｎ）で化合物３３及び３４を処理することにより、化合物３３及び３４のエポキシド基を加水分解し、それにより式３５又は３６の、対応するジオールがそれぞれ形成される。
【実施例９】
【０１３９】
２９‐オキソ基の還元による化合物３７及び３８の合成
【化５６】
2006528664.tif 000073
【０１４０】
化合物３５又は３６のアセトニトリル溶液を、１．５当量のＮａＣＮＢＨ３で処理する。かかる反応物を室温で１時間攪拌する。次に反応混合物を乾燥するまで濃縮し、メタノールに溶解する。混合物を濾過し、濾液をSephadex LH - 20カラム上で液体クロマトグラフィーにかけ、化合物３７又は化合物３８をそれぞれ単離する。別の方法として、２９位のオキソ基の還元を、リチウムブロヒドライド（ＬｉＢＨ４）を用いて実施することもできる。
【実施例１０】
【０１４１】
２９位にアセタール環を付加することによる、化合物３９及び４０の合成
【化５７】
2006528664.tif 000074
【０１４２】
化合物３５又は３６のテトラヒドロフラン溶液を、微量のトルエンスルホン酸存在下で、３当量の2, 2 - ジメチル - 1, 3 - ジオクサシクロペンタンで処理する。反応物を一晩室温で攪拌し、乾燥するまで蒸発させてＴＨＦに溶解させ、続いてSephadex LH - 20カラム上で液体クロマトグラフィーにかけて精製する。微量のトルエンスルホン酸の存在下で、分子ふるいにかけて水を除去しながらアセトンをエチレングリコールと反応させると、2, 2 - ジメチル - 1, 3 - ジオクサシクロペンタンを合成することができる。
【０１４３】
別の方法として、微量のトルエンスルホン酸の存在下で、化合物３５又は３６を過剰量のエチレングリコールと反応させることにより、アセタール環を２９位に付加することができる。かかる反応は、分子ふるいを用い、水を除去しながら行う。
【実施例１１】
【０１４４】
化合物４１及び４２の合成
【化５８】
2006528664.tif 000075
【０１４５】
化合物３５及び３６のベンゼン又はトルエン溶液に１０当量のベンジルアミンを加える。かかる反応物を一晩室温で攪拌する。かかる反応は、分子ふるいを用いて水を除去するか、別の方法として、ディーンスタークトラップ（Dean - Stark trap）を用いて還流により、ベンゼン又はトルエンとの共沸混合物として水を除去することもできる。前記反応混合物は真空下で濃縮し、残留試薬は室温で一晩、高真空に置くことにより除去される。
【実施例１２】
【０１４６】
化合物４３及び４４の合成
【化５９】
2006528664.tif 000076
【化６０】
2006528664.tif 000077
【０１４７】
化合物４１又は４２の炭素‐窒素二重結合は、前記化合物とＮａＣＮＢＨ３又はＬｉＢＨ４（１．５当量）のアセトニトリル溶液が反応することにより、アミンに還元され、化合物４３又は４４がそれぞれ生成される。
【実施例１３】
【０１４８】
化合物４５及び４６  
【化６１】
2006528664.tif 000078
【０１４９】
１当量の化合物３５又は３６のアセトニトリル溶液に１０当量のイソブチルアミンを加える。かかる反応物を室温で２時間攪拌する。ベンゼン（１／１０体積）を加え、かかる混合物を真空下の回転式蒸発装置上で、乾燥するまで濃縮する。次にシッフ塩基をＣＮＢＨ３又はＬｉＢＨ４（１．５当量）のアセトニトリル溶液で処理し、イミンの炭素‐窒素の二重結合をアミンに還元すると、化合物４５又は４６がそれぞれ生成される。
【実施例１４】
【０１５０】
化合物４７の合成
【化６２】
2006528664.tif 000079
【０１５１】
０．５当量の化合物３６のメタノール溶液に、０．５当量のジアゾメタンのジエチルエーテル溶液を加える。かかる反応混合物を一晩室温で静置し、真空下で溶媒を蒸発させると、化合物４７が生成される。
【図面の簡単な説明】
【０１５２】
【図１】化合物１の、質量スペクトルである。
【図２】化合物１の、ＵＶスペクトルである。
【図３】化合物１の、１Ｈ ＮＭＲスペクトルである。
【図４】化合物１の、１３Ｃ ＮＭＲスペクトルである。
【図５】化合物１の、１Ｈ‐１ＨｇＤＱＣＯＳＹパルスシーケンスである。
【図６】化合物１の、１Ｈ‐１３ＣｇＨＳＱＣパルスシーケンスである。
【図７】化合物１の、１Ｈ‐１３ＣｇＨＭＢＣパルスシーケンスである。
【図８】化合物２の、質量スペクトルである。
【図９】化合物２の、ＵＶスペクトルである。
【図１０】化合物２の、１Ｈ ＮＭＲスペクトルである。
【図１１】化合物２の、１３Ｃ ＮＭＲスペクトルである。
【図１２】化合物２の、１Ｈ‐１ＨｇＣＯＳＹパルスシーケンスである
【図１３】化合物２の、１Ｈ‐１３ＣｇＨＳＱＣパルスシーケンスである。
【図１４】化合物２の、１Ｈ‐１３ＣｇＨＭＢＣパルスシーケンスである
【図１５】図１５ａ及び１５ｂは、化合物１の１Ｈ ＮＭＲ及び１３Ｃ ＮＭＲの割り当てを示す。
【図１６】図１６ａ及び１６ｂは、化合物２の１Ｈ ＮＭＲ及び１３Ｃ ＮＭＲの割り当てを示す。
【図１】
2006528664.tif 000103
【図２】
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【図３】
2006528664.tif 000105
【図４】
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【図５】
2006528664.tif 000107
【図６】
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【図７】
2006528664.tif 000109
【図８】
2006528664.tif 000110
【図９】
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【図１０】
2006528664.tif 000112
【図１１】
2006528664.tif 000113
【図１２】
2006528664.tif 000114
【図１３】
2006528664.tif 000115
【図１４】
2006528664.tif 000116
【図１５ａ】
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【図１５ｂ】
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【図１６ａ】
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【図１６ｂ】
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【国際調査報告】
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2006528664.tif 000122