(57)【要約】化学式Ｉ及び化学式ＩＩの化合物は、本明細書に記載されるように、Ｍ−ＣＳＦを介した破骨細胞の出現を阻害することによる、過度の骨溶解の治療に有用である。該化合物はまた、ＣＳＦ１Ｒのリン酸化の阻害に有用であり、ＣＳＦ１Ｒを発現する癌の治療に有用である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
患者における過度の骨溶解を治療する方法であって、化学式Ｉ：
【化１】
2006518756.tif 000069
［式中、Ｒは、独立に、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アリール、シクロアルキル、ヘテロアリール、アルコキシ、複素環及びアミノであり；
各Ｒ１は、アルキル、ハロ、アリール、アルコキシ、ハロアルキル、ハロアルコキシ、シクロアルキル、ヘテロアリール、複素環、ヒドロキシ、−Ｃ（Ｏ）−Ｒ８、−ＮＲ９Ｒ１０、−ＮＲ９Ｃ（Ｏ）−Ｒ１２及び−Ｃ（Ｏ）ＮＲ９Ｒ１０からなる群より独立に選択され；
各Ｒ２は、アルキル、アリール、ヘテロアリール、−Ｃ（Ｏ）−Ｒ８及びＳＯ２Ｒ”（Ｒ”は、アルキル、アリール、ヘテロアリール、ＮＲ９Ｎ１０またはアルコキシである）からなる群より独立に選択され；
各Ｒ５は、水素、アルキル、アリール、ハロアルキル、シクロアルキル、ヘテロアリール、複素環、ヒドロキシ、−Ｃ（Ｏ）−Ｒ８及び（ＣＨＲ）ｒＲ１１からなる群より独立に選択され；
Ｘは、ＯまたはＳであり；
ｐは、０〜３であり；
ｑは、０〜２であり；
ｒは、０〜３であり；
Ｒ８は、−ＯＨ、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択され；
Ｒ９及びＲ１０は、独立に、Ｈ、アルキル、アリール、アミノアルキル、ヘテロアリール、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択されるか、あるいは、Ｒ９及びＲ１０は、Ｎと一緒になって、環原子がＣ、Ｎ、Ｏ及びＳからなる群より選択される環を形成してもよく；
Ｒ１１は、−ＯＨ、アミノ、一置換アミノ、二置換アミノ、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択され；
Ｒ１２は、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択され；
Ｚは、ＯＨ、Ｏ−アルキル、または−ＮＲ３Ｒ４、ここでＲ３及びＲ４は、水素、アルキル、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル及び複素環からなる群より独立に選択されるか、あるいは、Ｒ３及びＲ４は、Ｎと結合して、環原子がＣＨ２、Ｎ、Ｏ、Ｓからなる群より選択される環を形成してもよく、または
【化２】
2006518756.tif 000070
（式中、Ｙは、独立に、ＣＨ２、Ｏ、ＮまたはＳであり、
Ｑは、ＣまたはＮであり；
ｎは、独立に、０〜４であり；そして、
ｍは０〜３である）である］
の化合物またはその塩の有効量を、前記患者に投与することを含む方法。
【請求項２】
Ｒ１がハロ、かつｐが１である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
Ｚが−ＮＲ３Ｒ４であって、ここでＲ３及びＲ４はモルホリン環を形成する、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
Ｚが以下：
【化３】
2006518756.tif 000071
であって、ここで各ＹはＣＨ２、各ｎは２、ｍは０、そしてＲ３及びＲ４はモルホリン環を形成する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
Ｒ２がメチル、かつｑが２であって、ここで該メチルは３位及び５位に結合する、請求項１〜３のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
投与される化合物が化学式ＩＩ：
【化４】
2006518756.tif 000072
の化合物である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
Ｒ５がＨである、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
Ｒ２がメチル、ｑが２であって、ここで該メチルは３位及び５位に結合する、請求項６に記載の方法。
【請求項９】
患者が骨に転移している癌を有する、請求項６に記載の方法。
【請求項１０】
患者がＭ−ＣＳＦを分泌する癌を有する、請求項６に記載の方法。
【請求項１１】
患者が骨粗鬆症を有する、請求項６に記載の方法。
【請求項１２】
患者が閉経後である、請求項６に記載の方法。
【請求項１３】
投与される化合物が以下からなる群より選択される、請求項１に記載の方法：
【化５】
2006518756.tif 000073
【請求項１４】
化学式Ｉの化合物が以下からなる群より選択される、請求項１に記載の方法：
【化６】
2006518756.tif 000074
【請求項１５】
ＣＳＦ１Ｒのリン酸化の阻害を必要とする患者において、ＣＳＦ１Ｒのリン酸化を阻害する方法であって、前記患者に化学式Ｉ：
【化７】
2006518756.tif 000075
［式中、Ｒは、独立に、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アリール、シクロアルキル、ヘテロアリール、アルコキシ、複素環及びアミノであり；
各Ｒ１は、アルキル、ハロ、アリール、アルコキシ、ハロアルキル、ハロアルコキシ、シクロアルキル、ヘテロアリール、複素環、ヒドロキシ、−Ｃ（Ｏ）−Ｒ８、−ＮＲ９Ｒ１０、−ＮＲ９Ｃ（Ｏ）−Ｒ１２及び−Ｃ（Ｏ）ＮＲ９Ｒ１０からなる群より独立に選択され；
各Ｒ２は、アルキル、アリール、ヘテロアリール、−Ｃ（Ｏ）−Ｒ８及びＳＯ２Ｒ”（Ｒ”は、アルキル、アリール、ヘテロアリール、ＮＲ９Ｎ１０またはアルコキシである）からなる群より独立に選択され；
各Ｒ５は、水素、アルキル、アリール、ハロアルキル、シクロアルキル、ヘテロアリール、複素環、ヒドロキシ、−Ｃ（Ｏ）−Ｒ８及び（ＣＨＲ）ｒＲ１１からなる群より独立に選択され；
Ｘは、ＯまたはＳであり；
ｐは、０〜３であり；
ｑは、０〜２であり；
ｒは、０〜３であり；
Ｒ８は、−ＯＨ、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択され；
Ｒ９及びＲ１０は、独立に、Ｈ、アルキル、アリール、アミノアルキル、ヘテロアリール、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択されるか、あるいは、Ｒ９及びＲ１０は、Ｎと一緒になって、環原子がＣ、Ｎ、Ｏ及びＳからなる群より選択される環を形成してもよく；
Ｒ１１は、−ＯＨ、アミノ、一置換アミノ、二置換アミノ、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択され；
Ｒ１２は、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択され；
Ｚは、ＯＨ、Ｏ−アルキル、または−ＮＲ３Ｒ４、ここでＲ３及びＲ４は、水素、アルキル、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル及び複素環からなる群より独立に選択されるか、あるいは、Ｒ３及びＲ４は、Ｎと結合して、環原子がＣＨ２、Ｎ、Ｏ、Ｓからなる群より選択される環を形成してもよく、または
【化８】
2006518756.tif 000076
（式中、Ｙは、独立に、ＣＨ２、Ｏ、ＮまたはＳであり、
Ｑは、ＣまたはＮであり；
ｎは、独立に、０〜４であり；そして、
ｍは０〜３である）である］
の化合物の阻害量を投与することを含む方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の開示】
【０００１】
発明の背景
骨は、骨格の強度及び健康を維持するために機能する恒常的なリモデリング過程を受ける、動的な組織である。このリモデリング過程は、二つの期、すなわち、骨溶解期及び骨形成期を伴う。骨溶解では、破骨細胞が骨に侵入し、そしてコラーゲン及び鉱質を溶解する酸及び酵素のカクテル（cocktail）を放出することによって、それを侵食する。これにより、骨に小さな腔（cavity）が生じる。骨形成では、骨芽細胞が新たなコラーゲン及び鉱質を腔に沈着させる。骨溶解と骨形成が平衡にある場合、結果として骨量に純変化は生じない。骨リモデリング過程は、一年で健常な個体の骨格全体の骨のおよそ２０％を置換する。
【０００２】
特定の疾患状態において、骨溶解は骨形成よりも活動的であり、結果として骨の純減少を生じる。このような過度の骨溶解は、骨格の限局部分に、または骨格全体により広く、生じる可能性がある。それにもかかわらず、骨減少は、骨折、高カルシウム血症、神経圧迫症候群、変形及び疼痛を含む、重大な健康上の結論をもたらす。
【０００３】
限局性の過度の骨溶解の特に重大な一つの原因は、骨への癌転移である。癌細胞は、しばしば、破骨細胞の出現及び活動を促進するマクロファージコロニー刺激因子（Ｍ−ＣＳＦ）などの因子を、分泌する。このような癌が自身を骨中に確立する場合、それらはさらに溶骨性の損傷を促進する。このような腫瘍関連の骨溶解は、悪性血液疾患（例えば、骨髄腫及びリンパ腫）及び固形腫瘍（例えば、胸、精巣、肺、腎臓及び甲状腺）を含む様々な悪性疾患と同時に起こる。実際に、乳癌で死にかけている患者の７０％は骨転移を有し、そして、骨は乳癌の最も一般的な最初の遠隔再発部位である。骨転移を有する癌患者は、数年間生き抜く可能性があり、このことは、骨転移の影響を低下させる療法の必要性を強調する。
【０００４】
過度の骨溶解が骨格の幅広い部分全体に起こる場合、それは総称的な表現である骨粗鬆症に該当する。一般的な種類の骨粗鬆症としては、年齢関連性骨粗鬆症、閉経後骨粗鬆症、糖質コルチコイド誘導性骨粗鬆症、糖尿病関連骨粗鬆症、及び廃用性骨粗鬆症が挙げられる。世界的に、骨粗鬆症は驚くほどの問題を提示している。米国のみで、数百万の人々が、該疾患、ならびにそれに付随する疼痛、変形及び消耗性骨折を患う。
【０００５】
過度の骨溶解を媒介する細胞である破骨細胞は、多数のサイトカイン及び成長因子の制御下で機能する（参考文献１、２）。それらは、単球前駆体に由来する多核細胞である（参考文献３、４）。単球前駆体の破骨細胞への分化は、Ｍ−ＣＳＦ及びＲＡＮＫＬ（ＮＦ−κＢリガンドの受容体活性化因子）をともに必要とする複雑な過程である。これらの因子、ならびに、破骨細胞へ分化するための細胞性及び液性のすべての他の必要条件は、骨格転移のミクロ環境中に存在する（参考文献１７）。
【０００６】
マクロファージは、破骨細胞に関連し、癌に対する宿主細胞の応答の主要な要素であり、そして腫瘍の増殖に貢献することがある。具体的には、マクロファージは、腫瘍細胞と同様に、単球前駆体から破骨細胞を出現させるための重要なサイトカインであるＭ−ＣＳＦを、分泌する（参考文献１８〜２２）。マクロファージもまた、単球及びいくつかの腫瘍細胞と同様に、Ｍ−ＣＳＦ受容体を発現する（参考文献２３〜２８）。
【０００７】
破骨細胞の出現及び機能を阻害することは、過度の骨溶解を治療するための望ましいアプローチである。しかしながら、このように働く現在利用可能な物質は、有用性が限定されており、そしてしばしば著しい副作用を引き起こす。
【０００８】
血清中高カルシウムに応答して甲状腺により分泌されるペプチドホルモンであるカルシトニンは、よく分析されている、破骨細胞の形成及び機能の阻害剤である（参考文献５）。しかしながら、カルシトニンへの慢性的な曝露は、カルシトニン受容体ＭＲＮＡ及び破骨細胞表面のカルシトニン受容体のダウンレギュレーションを介して、破骨細胞に対するその阻害効果の減少をもたらす（参考文献６）。さらに、カルシトニンはタンパク質であるため、作用する前に消化されてしまうであろうことから、経口摂取することができない。注射用カルシトニンは、身体の他の器官や系に影響を及ぼさないが、アレルギー反応、ならびに、顔及び手の紅潮、頻尿、悪心及び皮膚発疹を始めとする好ましくない副作用を引き起こす可能性がある。
【０００９】
カルシトニンと同様に、ＴＧＦ−β、及びヘビ毒であるエチスタチンは、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで骨溶解を遮断する（参考文献７）。しかしながら、ＴＧＦ−β及びエチスタチンは特異性を欠き、そしてエチスタチンは血小板粘着を遮断し、その結果として、生命にかかわる出血を潜在的に引き起こす。
【００１０】
破骨細胞上に発現する抗原と結合するモノクローナル抗体もまた、骨溶解を遮断することが可能である（参考文献８〜１０）。しかしながら、このような抗体は、患者において免疫応答を誘導する可能性がある。
【００１１】
ビスフォスフォネート類もまた、破骨細胞の活動を阻害し（参考文献１１）、そしてその使用に関して広範なデータが存在する。その利点にもかかわらず、ビスフォスフォネートは胃腸管から吸収されにくく、そして胃腸の不快をしばしば誘導する。さらに、ビスフォスフォネート類は骨中に何年も残存し、非常に長い間非常に多くが取り込まれるならば、正常な骨修復メカニズムを遮断する可能性が生じる。
【００１２】
インターフェロン−ガンマ（ＩＦＮ−γ）、インターフェロン−アルファ（ＩＦＮ−α）、オンコスタチンＭなどの免疫細胞生成物、ならびに、タキソール、スラミン及び一酸化窒素は、同様に破骨細胞の活動を阻害する（参考文献１２〜１４）。しかしながら、これらの剤のすべては、それらの使用を限定する著しい副作用を有する。インターフェロンはインフルエンザ様の病気を誘導する可能性があり、タキソール及びスラミンは胃腸及び／または造血性の副作用に関連した重度の毒性を高頻度に有し、そして一酸化窒素は血管拡張及び低血圧を誘導する可能性がある。
【００１３】
エストラジオールは、アポトーシスまたはプログラム細胞死を破骨細胞において誘導する、さらに別の、周知の骨溶解阻害剤である（参考文献１５）。同様に、レチノイン酸は、骨溶解を阻害する（参考文献１６）。残念なことに、これらの化合物は、それらの許容性を低下させる全身性の影響も引き起こす。例えば、長期エストロゲン療法は、乳癌、子宮癌及び卵巣癌のリスク増加をもたらす。加えて、エストラジオール療法は、膣出血、乳房圧痛、気分障害及び胆嚢疾患を引き起こす可能性がある。選択的なエストロゲン受容体モジュレーター（ＳＥＲＭＳ）は、ある組織においてはエストロゲンを、そして別の組織においては抗エストロゲンを擬態する。これらは、好ましくない副作用をあまり引き起こさないという利点を有するが、しかしなお、いくらかの患者において、のぼせ及び深部静脈血栓を誘発する。
【００１４】
このように、過度の骨溶解状態に対する効果的かつ実践的な治療に対して、継続的な必要性がある。この継続的な必要性に基づき、本発明者は、化学式ＩまたはＩＩの化合物の有効量を投与することによる、過度の骨溶解状態を治療する方法を開発した。これを以下に記載する。
【００１５】
発明の概要
本発明の一つの態様は、以下の化学式Ｉの化合物またはその塩の有効量を、このような治療を必要とする患者に対して投与することによって、過度の骨溶解を治療する方法に関する：
【００１６】
【化１】
2006518756.tif 000002
【００１７】
［式中、Ｒは、独立に、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アリール、シクロアルキル、ヘテロアリール、アルコキシ、複素環及びアミノであり；
各Ｒ１は、アルキル、ハロ、アリール、アルコキシ、ハロアルキル、ハロアルコキシ、シクロアルキル、ヘテロアリール、複素環、ヒドロキシ、−Ｃ（Ｏ）−Ｒ８、−ＮＲ９Ｒ１０、−ＮＲ９Ｃ（Ｏ）−Ｒ１２及び−Ｃ（Ｏ）ＮＲ９Ｒ１０からなる群より独立に選択され；
各Ｒ２は、アルキル、アリール、ヘテロアリール、−Ｃ（Ｏ）−Ｒ８及びＳＯ２Ｒ”（Ｒ”は、アルキル、アリール、ヘテロアリール、ＮＲ９Ｎ１０またはアルコキシである）からなる群より独立に選択され；
各Ｒ５は、水素、アルキル、アリール、ハロアルキル、シクロアルキル、ヘテロアリール、複素環、ヒドロキシ、−Ｃ（Ｏ）−Ｒ８及び（ＣＨＲ）ｒＲ１１からなる群より独立に選択され；
Ｘは、ＯまたはＳであり；
ｐは、０〜３であり；
ｑは、０〜２であり；
ｒは、０〜３であり；
Ｒ８は、−ＯＨ、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択され；
Ｒ９及びＲ１０は、独立に、Ｈ、アルキル、アリール、アミノアルキル、ヘテロアリール、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択されるか、あるいは、Ｒ９及びＲ１０は、Ｎと一緒になって、環原子がＣ、Ｎ、Ｏ及びＳからなる群より選択される環を形成してもよく；
Ｒ１１は、−ＯＨ、アミノ、一置換アミノ、二置換アミノ、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択され；
Ｒ１２は、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択され；
Ｚは、ＯＨ、Ｏ−アルキルまたは−ＮＲ３Ｒ４、ここで、Ｒ３及びＲ４は、水素、アルキル、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル及び複素環からなる群より独立に選択されるか、あるいは、Ｒ３及びＲ４は、Ｎと結合して、環原子がＣＨ２、Ｎ、Ｏ、Ｓからなる群より選択される環を形成してもよい、または
【００１８】
【化２】
2006518756.tif 000003
【００１９】
（式中、Ｙは、独立に、ＣＨ２、Ｏ、ＮまたはＳであり、
Ｑは、ＣまたはＮであり；
ｎは、独立に、０〜４であり；そして、
ｍは０〜３である）である］
。
【００２０】
好ましい態様において、患者に投与される化合物は、変数が先のように定義される、化学式ＩＩ：
【００２１】
【化３】
2006518756.tif 000004
【００２２】
の化合物である。
本発明の別の態様においては、必要とする患者に投与される化学式Ｉまたは化学式ＩＩにおいて、Ｒ１はハロ（例えば、Ｆ及びＣｌ）であり、そしてＺは−ＮＲ３Ｒ４であって、ここでＲ３及びＲ４はアルキル及び水素から独立に選択される。
【００２３】
別の態様において、化学式ＩまたはＩＩのＺは−ＮＲ３Ｒ４であって、ここで、Ｒ３及びＲ４はモルホリン環を形成する。
別の態様において、化学式ＩまたはＩＩのＺは：
【００２４】
【化４】
2006518756.tif 000005
【００２５】
であって、ここで各ＹはＣＨ２であり、各ｎは２であり、ｍは０であり、そしてＲ３及びＲ４はモルホリン環を形成する。
先に列挙した態様のいずれにおいても、好ましくは、Ｒ２はメチルであり、そしてｑは２であって、ここで、このメチルは化学式ＩまたはＩＩの３位及び５位に結合する。
【００２６】
本発明の特定の態様において、投与される化合物は、以下：
【００２７】
【化５】
2006518756.tif 000006
【００２８】
からなる群より選択され、ここでＸは、Ｆ、Ｃｌ、ＩまたはＢｒである。好ましい態様において、ＸはＦである。
本発明の別の特定の態様において、化学式Ｉの化合物は、以下からなる群より選択される：
【００２９】
【化６】
2006518756.tif 000007
【００３０】
本発明のある態様において、過度の骨溶解を患う患者は、骨粗鬆症、骨に転移した癌、Ｍ−ＣＳＦを分泌する癌を有し、かつ／または閉経後である。
本発明のさらに別の態様は、上記のような化学式Ｉまたは化学式ＩＩの化合物の阻害量を患者に投与することによって、Ｍ−ＣＳＦ受容体であるＣＳＦ１Ｒを発現している癌を治療する方法に関する。一つの態様において、化学式Ｉまたは化学式ＩＩの化合物を投与する前に、癌がＣＳＦ１Ｒを発現することを判定する。
【００３１】
本発明の別の態様は、上記のような化学式Ｉまたは化学式ＩＩの化合物の阻害量を患者に投与することによって、ＣＳＦ１Ｒのリン酸化を阻害する方法に、関連する。
【００３２】
発明の詳細な説明
本発明者は、化学式Ｉ及び化学式ＩＩの構造を有する化合物が、本明細書において説明されるように、Ｍ−ＣＳＦ受容体であるＣＳＦ１Ｒのリン酸化を阻害するという、驚くべき発見をした。さらに、発明者は、該化合物がｉｎ  ｖｉｖｏにおいて破骨細胞の出現を阻害し、そして骨への腫瘍転移に関連する骨溶解を有意に減少させることを、発見した。
【００３３】
したがって、化学式Ｉ及び化学式ＩＩの化合物は、過度の骨溶解を有する患者の治療において有用である。この文脈において、「骨溶解」とは、酸及び／または酵素を分泌する細胞による骨の分解を指す。破骨細胞はこのような細胞の主要な例であるが、しかし本発明は、腫瘍細胞及び破骨細胞前駆体を含む、他の細胞種類によって媒介される骨溶解の阻害も、同様に包含する。「過度の骨溶解」とは、骨の純減少を局所的または全身的にもたらす、骨溶解活性と骨形成活性との間の不均衡を指す。
【００３４】
本発明の一つの態様は、以下の化学式Ｉの化合物またはその塩の有効量を、このような治療を必要とする患者に対して投与することを含む、過度の骨溶解を治療する方法に関する：
【００３５】
【化７】
2006518756.tif 000008
【００３６】
［式中、Ｒは、独立に、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アリール、シクロアルキル、ヘテロアリール、アルコキシ、複素環及びアミノであり；
各Ｒ１は、アルキル、ハロ、アリール、アルコキシ、ハロアルキル、ハロアルコキシ、シクロアルキル、ヘテロアリール、複素環、ヒドロキシ、−Ｃ（Ｏ）−Ｒ８、−ＮＲ９Ｒ１０、−ＮＲ９Ｃ（Ｏ）−Ｒ１２及び−Ｃ（Ｏ）ＮＲ９Ｒ１０からなる群より独立に選択され；
各Ｒ２は、アルキル、アリール、ヘテロアリール、−Ｃ（Ｏ）−Ｒ８及びＳＯ２Ｒ”（Ｒ”は、アルキル、アリール、ヘテロアリール、ＮＲ９Ｎ１０またはアルコキシである）からなる群より独立に選択され；
各Ｒ５は、水素、アルキル、アリール、ハロアルキル、シクロアルキル、ヘテロアリール、複素環、ヒドロキシ、−Ｃ（Ｏ）−Ｒ８及び（ＣＨＲ）ｒＲ１１からなる群より独立に選択され；
Ｘは、ＯまたはＳであり；
ｐは、０〜３であり；
ｑは、０〜２であり；
ｒは、０〜３であり；
Ｒ８は、−ＯＨ、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択され；
Ｒ９及びＲ１０は、独立に、Ｈ、アルキル、アリール、アミノアルキル、ヘテロアリール、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択されるか、あるいは、Ｒ９及びＲ１０は、Ｎと一緒になって、環原子がＣ、Ｎ、Ｏ及びＳからなる群より選択される環を形成してもよく；
Ｒ１１は、−ＯＨ、アミノ、一置換アミノ、二置換アミノ、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択され；
Ｒ１２は、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、シクロアルキル及び複素環からなる群より選択され；
Ｚは、ＯＨ、Ｏ−アルキル、または−ＮＲ３Ｒ４、ここでＲ３及びＲ４は、水素、アルキル、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル及び複素環からなる群より独立に選択されるか、あるいは、Ｒ３及びＲ４は、Ｎと結合して、環原子がＣＨ２、Ｎ、Ｏ、Ｓからなる群より選択される環を形成してもよい、または
【００３７】
【化８】
2006518756.tif 000009
【００３８】
（式中、Ｙは、独立に、ＣＨ２、Ｏ、ＮまたはＳであり、
Ｑは、ＣまたはＮであり；
ｎは、独立に、０〜４であり；そして、
ｍは０〜３である）である］
。
【００３９】
好ましい態様において、患者に投与される化合物は、変数が先のように定義される、化学式ＩＩ：
【００４０】
【化９】
2006518756.tif 000010
【００４１】
の化合物である。
本発明の別の態様において、必要とする患者に投与される化学式Ｉまたは化学式ＩＩにおいて、Ｒ１はハロ（例えば、Ｆ及びＣｌ）であり、そしてＺは−ＮＲ３Ｒ４であって、ここでＲ３及びＲ４は、独立にＨまたはアルキルである。
【００４２】
別の態様において、化学式ＩまたはＩＩのＺは−ＮＲ３Ｒ４であって、ここで、Ｒ３及びＲ４はモルホリン環を形成する。
別の態様において、化学式ＩまたはＩＩのＺは：
【００４３】
【化１０】
2006518756.tif 000011
【００４４】
であって、ここで各ＹはＣＨ２であり、各ｎは２であり、ｍは０であり、そしてＲ３及びＲ４はモルホリン環を形成する。
本発明の特定の態様において、投与される化合物は、以下：
【００４５】
【化１１】
2006518756.tif 000012
【００４６】
からなる群より選択され、ここでＸは、Ｆ、Ｃｌ、ＩまたはＢｒである。好ましい態様において、ＸはＦである。
本発明の別の態様において、治療方法は、以下からなる群より選択される化合物の有効量を、過度の骨溶解を有する患者に投与することを含む：
５−（５−フルオロ−２−オキソ−1，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ジエチルアミノ−エチル）−アミド（化合物１）；
５−（５−フルオロ−２−オキソ−1，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ピロリジン−１−イル−エチル）−アミド（化合物２）；
５−（５−フルオロ−２−オキソ−1，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−モルホリン−４−イル−エチル）−アミド（化合物３）；
（Ｓ）−５−（５−フルオロ−２−オキソ−1，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−プロピル）−アミド（化合物４）；
（Ｒ）−５−（５−フルオロ−２−オキソ−1，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−プロピル）−アミド（化合物５）；
５−（５−フルオロ−２−オキソ−1，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−プロピル）−アミド（化合物６）；
５−（５−クロロ−２−オキソ−1，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−プロピル）−アミド（化合物７）；
５−（５−フルオロ−２−オキソ−1，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−エチルアミノ−エチル）−アミド（化合物８）；及び、
３−［３，５−ジメチル−４−（４−モルホリン−４−イル−ピペリジン−１−カルボニル）−１Ｈ−ピロール−２−メチレン］−５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−インドール−２−オン（化合物９）
。
【００４７】
本発明の方法において有用な化学式Ｉ及びＩＩの化合物を明確に説明するために、以下の定義を設ける。
「アルキル」とは、１〜２０炭素原子の直鎖及び分鎖基を含む、飽和脂肪族炭化水素残基を指す（本明細書において数値範囲（例えば「１〜２０」）が記載される場合、常に、その基（この場合アルキル基）は、１炭素原子、２炭素原子、３炭素原子等、２０までの炭素原子（２０炭素原子を含む）を、含有してもよいことを意味する）。１〜４の炭素原子を含有するアルキル基は、低級アルキル基と称される。前記低級アルキル基が置換基を欠く場合、これらは非置換低級アルキル基と称される。より好ましくは、アルキル基は、１〜１０個の炭素原子を有する中サイズのアルキル、例えば、メチル、エチル、プロピル、２−プロピル、ｎ−ブチル、イソ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチルなどである。最も好ましくは、アルキル基は、１〜４個の炭素原子を有する低級アルキル、例えば、メチル、エチル、プロピル、２−プロピル、ｎ−ブチル、イソ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチルなどである。アルキル基は、置換されても、または置換されなくてもよい。置換される場合、置換基は、以下からなる群より独立して選択される、好ましくは１つ又はそれより多くの置換基、より好ましくは１つ〜３つの置換基、よりさらに好ましくは１つ又は２つの置換基である：
ハロ、ヒドロキシ、非置換低アルコキシ、アリール（互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換低級アルコキシである、１個またはそれより多くの基、好ましくは１、２または３個の基により置換されていてもよい）、アルコキシ（互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換低アルコキシである、１個またはそれより多くの基、好ましくは１、２または３個の基により置換されていてもよい）、１〜３個の窒素原子を環中に有する六員ヘテロアリール（環中の炭素が、互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換低級アルコキシ基である１個またはそれより多くの基、好ましくは１、２または３個の基により置換されていてもよい）、窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択される１〜３個のヘテロ原子を有する五員ヘテロアリール（基中の炭素及び窒素原子が、互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換低アルコキシ基である１個またはそれより多くの基、好ましくは１、２または３個の基により置換されていてもよい）、窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択される１〜３個のヘテロ原子を有する五または六員複素環基（基中の炭素及び窒素原子（存在するならば）が、互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換アルコキシ基である１個またはそれより多くの基、好ましくは１、２または３個の基により置換されていてもよい）、メルカプト、（非置換低級アルキル）チオ、互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくはアルコキシ基である１個またはそれより多くの基、好ましくは１、２または３個の基により置換されたアリールチオ、シアノ、アシル、チオアシル、Ｏ−カルバミル、Ｎ−カルバミル、Ｏ−チオカルバミル、Ｎ−チオカルバミル、Ｃ−アミド、Ｎ−アミド、ニトロ、Ｎ−スルホンアミド、Ｓ−スルホンアミド、ＲＳ（Ｏ）−、ＲＳ（Ｏ）２−、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ、ＲＣ（Ｏ）Ｏ−、ならびに−ＮＲ１３Ｒ１４（ここでＲ１３及びＲ１４は、水素、非置換低級アルキル、トリハロメチル、シクロアルキル、複素環、及び、アリール（互いに独立にハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換低アルコキシ基からなる１個またはそれより多くの基、好ましくは１、２または３個の基により置換されていてもよい）からなる群より、独立に選択される）。
【００４８】
好ましくは、アルキル基は、以下からなる群より独立に選択される１または２個の置換基により置換される：ヒドロキシ；窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択される１〜３個のヘテロ原子を有し、基中の炭素及び窒素原子（存在するならば）が、互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換アルコキシ基からなる１個またはそれより多くの基、好ましくは１、２または３個の基で置換されていてもよい、五または六員複素環基；窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択される１〜３個のヘテロ原子を有し、基中の炭素及び窒素原子が、互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換低アルコキシ基からなる１個またはそれより多くの基、好ましくは１、２または３個の基で置換されれていてもよい五員ヘテロアリール；１〜３個の窒素原子を環中に有し、環中の炭素が、互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換低アルコキシ基からなる１個またはそれより多くの基、好ましくは１、２または３個の基で置換されていてもよい六員ヘテロアリール；あるいは−ＮＲ１３Ｒ１４（ここでＲ１３及びＲ１４は、水素及びアルキルからなる群より独立に選択される）。さらにいっそう好ましくは、アルキル基は、互いに独立にヒドロキシ、ジメチルアミノ、エチルアミノ、ジエチルアミノ、ジプロピルアミノ、ピロリジノ、ピペリジノ、モルホリノ、ピペラジノ、４−低級アルキルピペラジノ、フェニル、イミダゾリル、ピリジニル、ピリダジニル、ピリミジニル、オキサゾリル、トリアジニル等からなる１または２個の置換基で、置換される。
【００４９】
「シクロアルキル」とは、１またはそれより多くの環が１またはそれより多くの二重結合を含有してもよいが、しかしどの環も完全に共役したパイ電子系を持たない、すべて炭素の単環式三〜八員環、すべて炭素の五員／六員もしくは六員／六員の二環式縮合環、または多環式縮合環（「縮合」環系とは、系中の各環が、隣接する炭素対を系中の互いの環と共有することを意味する）の基を指す。
【００５０】
シクロアルキル基の非限定的な例は、シクロプロパン、シクロブタン、シクロペンタン、シクロペンテン、シクロヘキサン、シクロヘキサジエン、アダマンタン、シクロヘプタン、シクロヘプタトリエン等である。シクロアルキル基は、置換されても、または置換されなくてもよい。置換される場合、置換基は、非置換低級アルキル、トリハロアルキル、ハロ、ヒドロキシ、非置換低アルコキシ、アリール（互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換低アルコキシ基からなる１個またはそれより多く、好ましくは１または２個の基で置換されていてもよい）、アリールオキシ（互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換低アルコキシ基からなる１個またはそれより多く、好ましくは１または２個の基で置換されていてもよい）、１〜３個の窒素原子を環中に有し、環中の炭素が、互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換低アルコキシ基からなる１個またはそれより多く、好ましくは１または２個の基により置換されていてもよい六員ヘテロアリール、窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択される１〜３個のヘテロ原子を有し、基の炭素及び窒素原子が、互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換低級アルコキシ基からなる１個またはそれより多く、好ましくは１または２個の基で任意選択で置換された五員ヘテロアリール、窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択される１〜３個のヘテロ原子を有し、基中の炭素及び窒素原子（存在するならば）が、互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換アルコキシ基からなる１個またはそれより多く、好ましくは１または２個の基で任意選択で置換された、五または六員複素環基、メルカプト、（非置換低級アルキル）チオ、アリールチオ（互いに独立してハロ、ヒドロキシ、非置換低級アルキルもしくは非置換アルコキシ基からなる１個またはそれより多く、好ましくは１または２個の基で置換されていてもよい）、シアノ、アシル、チオアシル、Ｏ−カルバミル、Ｎ−カルバミル、Ｏ−チオカルバミル、Ｎ−チオカルバミル、Ｃ−アミド、Ｎ−アミド、ニトロ、Ｎ−スルホンアミド、Ｓ−スルホンアミド、ＲＳ（Ｏ）−、ＲＳ（Ｏ）２−、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ、ＲＣ（Ｏ）Ｏ−、ならびに、上記に定義されるような−ＮＲ１３Ｒ１４からなる群より独立に選択される、好ましくは１個またはそれより多く、さらに好ましくは１または２個の置換基である。
【００５１】
「アルケニル」とは、少なくとも２個の炭素原子及び少なくとも１個の炭素−炭素二重結合からなる、本明細書において定義されるような低級アルキル基を指す。代表的な例には、エテニル、１−プロペニル、２−プロペニル、１−、２−または３−ブテニル等が含まれるが、これに限定されない。
【００５２】
「アルキニル」とは、少なくとも２個の炭素原子及び少なくとも１個の炭素−炭素三重結合からなる、本明細書において定義されるような低級アルキル基を指す。代表的な例には、エチニル、１−プロピニル、２−プロピニル、１−、２−または３−ブチニル等が含まれるが、これに限定されない。
【００５３】
「アリール」とは、完全に共役したパイ電子系を持つ１〜１２個の炭素原子からなる、すべて炭素の単環式または縮合環を持つ多環式（すなわち、隣接する炭素原子対を共有する環）の基を指す。アリール基の例は、非限定的に、フェニル、ナフタレニル及びアントラセニルである。アリール基は、置換されても、または置換されなくてもよい。置換される場合、置換基は、好ましくは１個またはそれ以上、さらに好ましくは１、２または３個、さらにいっそう好ましくは１または２個であって、非置換低級アルキル、トリハロアルキル、ハロ、ヒドロキシ、非置換低アルコキシ、メルカプト、（非置換低級アルキル）チオ、シアノ、アシル、チオアシル、Ｏ−カルバミル、Ｎ−カルバミル、Ｏ−チオカルバミル、Ｎ−チオカルバミル、Ｃ−アミノ、Ｎ−アミノ、ニトロ、Ｎ−スルホンアミド、Ｓ−スルホンアミド、ＲＳ（Ｏ）−、ＲＳ（Ｏ）２−、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ、ＲＣ（Ｏ）Ｏ−、ならびに、Ｒ１３及びＲ１４が上記に定義されるような−ＮＲ１３Ｒ１４からなる群より、独立に選択される。好ましくは、アリール基は、ハロ、非置換低級アルキル、トリハロアルキル、ヒドロキシ、メルカプト、シアノ、Ｎ−アミド、モノもしくはジアルキルアミノ、カルボキシまたはＮ−スルホンアミドから独立に選択される、１または２個の置換基により置換されていてもよい。
【００５４】
「ヘテロアリール」とは、Ｎ、ＯもしくはＳから選択される１、２または３個の環ヘテロ原子を含有し、残りの環原子がＣであり、加えて、完全に共役したパイ電子系を持つ、５〜１２個の環原子からなる単環式または縮合環（すなわち、隣接する原子対を共有する環）の基を指す。非置換ヘテロアルキル基の例は、非限定的に、ピロール、フラン、チオフェン、イミダゾール、オキサゾール、チアゾール、ピラゾール、ピリジン、ピリミジン、キノリン、イソキノリン、プリン及びカルバゾールである。ヘテロアリール基は、置換されても、または置換されなくてもよい。置換される場合、置換基は、好ましくは１個またはそれ以上、さらに好ましくは１、２または３個、さらにいっそう好ましくは１または２個であって、非置換低級アルキル、トリハロアルキル、ハロ、ヒドロキシ、非置換低アルコキシ、メルカプト、（非置換低級アルキル）チオ、シアノ、アシル、チオアシル、Ｏ−カルバミル、Ｎ−カルバミル、Ｏ−チオカルバミル、Ｎ−チオカルバミル、Ｃ−アミノ、Ｎ−アミノ、ニトロ、Ｎ−スルホンアミド、Ｓ−スルホンアミド、ＲＳ（Ｏ）−、ＲＳ（Ｏ）２−、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ、ＲＣ（Ｏ）Ｏ−、ならびに、Ｒ１３及びＲ１４が上記に定義されるような−ＮＲ１３Ｒ１４からなる群より、独立に選択される。好ましくは、ヘテロアリール基は、ハロ、非置換低級アルキル、トリハロアルキル、ヒドロキシ、メルカプト、シアノ、Ｎ−アミド、モノもしくはジアルキルアミノ、カルボキシまたはＮ−スルホンアミドから独立に選択される、１または２個の置換基で、任意選択で置換される。
【００５５】
「複素環」とは、１または２個の環原子がＮ、ＯまたはＳ（Ｏ）ｎ（ｎは、０〜２の整数）から選択されるヘテロ原子であって、残りの環原子がＣである、５〜９個の環原子からなる環を有する、単環式または縮合環の基を指す。環はまた、１またはそれより多くの二重結合を有してもよい。しかしながら、環は、完全に共役したパイ電子系を持たない。非置換複素環基の例は、非限定的に、ピロリジノ、ピペリジノ、ピペラジノ、モルホリノ、チオモルホリノ、ホモピペラジノ等である。複素環は、置換されても、または置換されなくてもよい。置換される場合、置換基は、好ましくは１個またはそれ以上、さらに好ましくは１、２または３個、さらにいっそう好ましくは１または２個であって、非置換低級アルキル、トリハロアルキル、ハロ、ヒドロキシ、非置換低アルコキシ、メルカプト、（非置換低級アルキル）チオ、シアノ、アシル、チオアシル、Ｏ−カルバミル、Ｎ−カルバミル、Ｏ−チオカルバミル、Ｎ−チオカルバミル、Ｃ−アミノ、Ｎ−アミノ、ニトロ、Ｎ−スルホンアミド、Ｓ−スルホンアミド、ＲＳ（Ｏ）−、ＲＳ（Ｏ）２−、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ、ＲＣ（Ｏ）Ｏ−、ならびに、Ｒ１３及びＲ１４が上記に定義されるような−ＮＲ１３Ｒ１４からなる群より、独立に選択される。好ましくは、複素環基は、ハロ、非置換低級アルキル、トリハロアルキル、ヒドロキシ、メルカプト、シアノ、Ｎ−アミド、モノもしくはジアルキルアミノ、カルボキシまたはＮ−スルホンアミドから独立に選択される、１または２個の置換基で、任意選択で置換される。
【００５６】
好ましくは、複素環基は、ハロ、非置換低級アルキル、トリハロアルキル、ヒドロキシ、メルカプト、シアノ、Ｎ−アミド、モノもしくはジアルキルアミノ、カルボキシまたはＮ−スルホンアミドから独立に選択される、１または２個の置換基で、任意選択で置換される。
【００５７】
「ヒドロキシ」とは、−ＯＨ基を指す。
「アルコキシ」とは、−Ｏ−（非置換アルキル）及び−Ｏ−（非置換シクロアルキル）基の双方を指す。代表的な例には、例えば、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、ブトキシ、シクロプロピルオキシ、シクロブチルオキシ、シクロペンチルオキシ、シクロヘキシルオキシ等が含まれるが、これに限定されない。
【００５８】
「アリールオキシ」とは、本明細書において定義されるような−Ｏ−アリール及び−Ｏ−ヘテロアリール基の双方を指す。代表的な例には、フェノキシ、ピリジニルオキシ、フラニルオキシ、チエニルオキシ、ピリミジニルオキシ、ピラジニルオキシ等、及びその誘導体が含まれるが、これに限定されない。
【００５９】
「メルカプト」とは、−ＳＨ基を指す。
「アルキルチオ」とは、−Ｓ−（非置換アルキル）及び−Ｓ−（非置換シクロアルキル）基の双方を指す。代表的な例には、例えば、メチルチオ、エチルチオ、プロピルチオ、ブチルチオ、シクロプロピルチオ、シクロブチルチオ、シクロペンチルチオ、シクロヘキシルチオ等が含まれるが、これに限定されない。
【００６０】
「アリールチオ」とは、本明細書において定義されるような−Ｓ−アリール及び−Ｓ−ヘテロアリール基の双方を指す。代表的な例には、フェニルチオ、ピリジニルチオ、フラニルチオ、チエンチルチオ、ピリミジニルチオ等、ならびにその誘導体が含まれるが、これに限定されない。
【００６１】
「アシル」とは、−Ｃ（Ｏ）−Ｒ”基を指し、ここでＲ”は、水素、非置換低級アルキル、トリハロメチル、非置換シクロアルキル、ならびに、アリール（非置換低級アルキル、トリハロメチル、非置換低アルコキシ、ハロ及び−ＮＲ１３Ｒ１４基からなる群より選択される１個またはそれより多く、好ましくは１、２または３個の置換基により置換されていてもよい）、ならびに、ヘテロアリール（非置換低級アルキル、トリハロアルキル、非置換低アルコキシ、ハロ及び−ＮＲ１３Ｒ１４基からなる群より選択される１個またはそれより多く、好ましくは１、２または３個の置換基により置換されていてもよい（環炭素を介して結合））、ならびに、複素環（非置換低級アルキル、トリハロアルキル、非置換低アルコキシ、ハロ及び−ＮＲ１３Ｒ１４基からなる群より選択される１個またはそれより多く、好ましくは１、２または３個の置換基により置換されていてもよい（環炭素を介して結合））からなる群より、選択される。
【００６２】
「アルデヒド」とは、Ｒ”が水素であるアシル基を指す。
「チオアシル」とは、Ｒ”が本明細書において定義されるような−Ｃ（Ｓ）−Ｒ”基を指す。
【００６３】
「エステル」とは、Ｒ”が水素となり得ないことを除けば、Ｒ”が本明細書において定義されるような−Ｃ（Ｏ）Ｏ−Ｒ基を指す。
「アセチル」基とは、−Ｃ（Ｏ）ＣＨ３基を指す。
【００６４】
「ハロ」基は、フッ素、塩素、臭素またはヨウ素を、好ましくはフッ素または塩素を指す。
「トリハロメチル」基とは、−ＣＸ３基を指し、ここでＸは本明細書において定義されるようなハロ基である。
【００６５】
「メチレンジオキシ」とは、２個の酸素原子が隣接する炭素原子と結合する、−ＯＣＨ２Ｏ−基である。
「エチレンジオキシ」とは、２個の酸素原子が隣接する炭素原子と結合する、−ＯＣＨ２ＣＨ２Ｏ−基である。
【００６６】
「Ｓ−スルホンアミド」とは、Ｒ１３及びＲ１４が本明細書において定義されるような−Ｓ（Ｏ）２ＮＲ１３Ｒ１４基を指す。
「Ｎ−スルホンアミド」とは、Ｒ１３及びＲが本明細書において定義されるような−ＮＲ１３Ｓ（Ｏ）２Ｒ基を指す。
【００６７】
「Ｏ−カルバミル」基とは、Ｒ１３及びＲ１４が本明細書において定義されるような−ＯＣ（Ｏ）ＮＲ１３Ｒ１４基を指す。
「Ｎ−カルバミル」とは、Ｒ及びＲ１４が本明細書において定義されるようなＲＯＣ（Ｏ）ＮＲ１４−基を指す。
【００６８】
「Ｏ−チオカルバミル」とは、Ｒ１３及びＲ１４が本明細書において定義されるような−ＯＣ（Ｓ）ＮＲ１３Ｒ１４基を指す。
「Ｎ−チオカルバミル」とは、Ｒ及びＲ１４が本明細書において定義されるようなＲＯＣ（Ｓ）ＮＲ１４−基を指す。
【００６９】
「アミノ」とは、Ｒ１３及びＲ１４がともに水素である−ＮＲ１３Ｒ１４基を指す。
「Ｃ−アミド」とは、Ｒ１３及びＲ１４が本明細書において定義されるような−Ｃ（Ｏ）ＮＲ１３Ｒ１４基を指す。
【００７０】
「Ｎ−アミド」とは、Ｒ及びＲ１４が本明細書において定義されるようなＲＣ（Ｏ）ＮＲ１４基を指す。
「ニトロ」とは、−ＮＯ２基を指す。
【００７１】
「ハロアルキル」は、１個またはそれ以上の、同一または異なるハロ原子で置換された、上記に定義されるような非置換アルキル、好ましくは非置換低級アルキルを意味し、例えば、−ＣＨ２Ｃｌ、−ＣＦ３、−ＣＨ２ＣＦ３、−ＣＨ２ＣＣｌ３等である。
【００７２】
「アラルキル」は、上記に定義されるようなアリール基で置換された、上記に定義されるような非置換アルキル、好ましくは非置換低級アルキルを意味し、例えば、−ＣＨ２フェニル、−（ＣＨ２）２フェニル、−（ＣＨ２）３フェニル、ＣＨ３ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２フェニル等ならびにその誘導体である。
【００７３】
「ヘテロアラルキル」基は、ヘテロアリール基で置換された、上記に定義されるような非置換アルキル、好ましくは非置換低級アルキルを意味し、例えば、−ＣＨ２ピリジニル、−（ＣＨ２）２ピリミジニル、−（ＣＨ２）３イミダゾリル等ならびにその誘導体である。
【００７４】
「モノアルキルアミノ」は、Ｒ’が上記に定義されるような非置換アルキルまたは非置換シクロアルキル基である残基−ＮＨＲ’を意味し、例えば、メチルアミノ、（１−メチルエチル）アミノ、シクロヘキシルアミノ等である。
【００７５】
「ジアルキルアミノ」は、各Ｒ’が独立に上記に定義されるような非置換アルキルまたは非置換シクロアルキル基である残基−ＮＲ’Ｒ’を意味し、例えば、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、（１−メチルエチル）−エチルアミノ、シクロヘキシルメチルアミノ、シクロペンチルメチルアミノ等である。
【００７６】
「シアノアルキル」は、１または２個のシアノ基で置換された、上記に定義されるような非置換アルキル、好ましくは非置換低級アルキルを意味する。
「任意選択の」または「されていてもよい」は、それに続いて記載される事象または状況が起こってもよいが、しかし起こる必要がないこと、かつ、該記載に、事象または状況が起こる事例及びそれが起こらない事例が含まれることを、意味する。例えば、「アルキル基で任意選択で置換された複素環基」は、アルキルが存在してもよいが、しかし存在する必要がないこと、かつ、該記載には、複素環基がアルキル基で置換される状態、及び複素環基がアルキル基で置換されない状態が含まれることを、意味する。
【００７７】
「医薬組成物」とは、本明細書において記載される１またはそれより多くの化合物、あるいは生理学的／医薬的に許容可能なその塩またはプロドラッグと、生理学的／医薬的に許容可能なキャリアー及び賦形剤などの他の化学成分との混合物を指す。医薬組成物の目的は、化合物を生物体への投与を容易にすることである。
【００７８】
化学式Ｉまたは化学式ＩＩの化合物のプロドラッグは、本発明の範囲内にある。加えて、化学式Ｉまたは化学式ＩＩの化合物自体が、プロドラッグとして作用してもよい。「プロドラッグ」とは、ｉｎ  ｖｉｖｏにおいて親薬物に変換される薬剤を指す。プロドラッグは、しばしば有用であり、これは、いくらかの状態においてこれらが親薬物よりも投与しやすい可能性があるためである。例えば、これらは、親化合物が生物的に利用可能でないのに対して、経口投与によって生物的に利用可能である可能性がある。プロドラッグはまた、医薬組成物中の溶解性が、親化合物を超えて改善されている可能性がある。プロドラッグの非限定的な例は、水溶性が移動性の弊害となる細胞膜を介する送達を容易にするために、エステル（「プロドラッグ」）として投与されるが、しかし次いで、ひとたび水溶性が有利である細胞内に入ると、代謝的に加水分解されて活性本体であるカルボン酸を生じる、本発明の化合物であろう。
【００７９】
プロドラッグのさらなる例は、本発明の化合物のカルボキシル基と末端アミノ基を介して結合した、例えば、非限定的に２〜１０アミノ酸のポリペプチドなどの、短いポリペプチドあって、ここで該ポリペプチドは、ｉｎ  ｖｉｖｏにおいて加水分解または代謝されて、活性分子を放出する。
【００８０】
加えて、化学式Ｉまたは化学式ＩＩの化合物は、ヒトなどの生物体の体内で酵素によって代謝されて、プロテインキナーゼ活性を調節することが可能な代謝産物を生成するであろうと考えられる。このような代謝産物は、本発明の範囲内である。
【００８１】
本明細書では、「生理学的／医薬的に許容可能なキャリアー」とは、生物体に対する著しい刺激を引き起こさず、かつ、投与される化合物の生物活性及び特性を抑制しない、キャリアーまたは希釈剤を指す。
【００８２】
「医薬的に許容可能な賦形剤」は、化合物の投与をさらに容易にするために医薬組成物に加えられる不活性物質を指す。賦形剤の例には、非限定的に、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、種々の糖類及び各種デンプン、セルロース誘導体、ゼラチン、植物油、ならびにポリエチレングリコール類が含まれる。
【００８３】
本明細書では、「医薬的に許容可能な塩」の語とは、親化合物の生物学的有効性及び特性を保持するこれらの塩を指す。このような塩には、以下が含まれる：
（ｉ）  塩酸、臭化水素酸、硝酸、リン酸、硫酸及び過塩素酸等などの無機酸、あるいは、酢酸、シュウ酸、（Ｄ）もしくは（Ｌ）リンゴ酸、マレイン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、サリチル酸、酒石酸、クエン酸、コハク酸またはマロン酸等の有機酸、好ましくは塩酸または（Ｌ）−リンゴ酸と、親化合物の遊離塩基との反応によって得られる、５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロインドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ジエチルアミノエチル）アミドのＬ−リンゴ酸塩などの、酸付加塩；あるいは、
（ｉｉ）  親化合物中に存在する酸性プロトンが、例えばアルカリ金属イオン、アルカリ土類イオンまたはアルミニウムイオンなどの金属イオンによって置換されるか；あるいは、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、トロメタミン、Ｎ−メチルグルカミン等などの有機塩基と配位結合する場合に形成される塩。
【００８４】
「方法」とは、化学、薬学、生物学、生化学及び医学的技術の当業者によって、公知であるかまたは、公知の様式、手段、技術及び手順から容易に開発される、これらの様式、手段、技術及び手順を非限定的に含む所与の課題を遂行するための、様式、手段、技術及び手順を指す。
【００８５】
「ｉｎ  ｖｉｖｏ」とは、非限定的にマウス、ラットまたはウサギなどの、生きている生物体の中で行われる手順を指す。
「治療する」、「治療している」及び「治療」とは、疾患症状及び／またはそれに付随する任意の症候を、緩和、改善、抑制または軽減する方法を指す。
【００８６】
「患者」とは、少なくとも１細胞から構成される、生きている本体を指す。生きている生物体は、例えば、最も単純なもので１個の真核細胞、または、最も複雑なものでヒトを含む哺乳動物であってもよい。
【００８７】
「治療有効量」とは、１またはそれより多くの、治療中の障害の徴候または症候を、ある程度予防、緩和、改善または軽減するであろう、投与されている化合物の量を指す。
「ＣＳＦ１Ｒ」は、マクロファージコロニー刺激因子受容体を意味し、かつ、特定のＣＳＦ−１受容体である可能性のあるもの、すなわちＭ−ＣＳＦ受容体及び／またはｃ−ｆｉｎｓ遺伝子産物を含む。マクロファージコロニー刺激因子受容体の任意の構成部分または要素もまた、含まれる。
【００８８】
本発明にしたがって治療されることが可能な骨溶解状態には、骨粗鬆症として知られる全身症状が含まれる。骨粗鬆症は、（１）女性における閉経、（２）男性または女性における加齢、（３）最高の骨量に達することができないとの結果をもたらす、幼児期及び青年期中の不十分な骨成長、ならびに／あるいは、（４）他の疾患症状、摂食障害、投薬及び／または医療による骨減少、による可能性がある。治療されることが可能な別の全身症状は、ページェット病であり、これは過度の骨溶解を含む。
【００８９】
本発明にしたがって治療されることが可能な他の骨溶解疾患は、より限局化される。特有の例は、転移性腫瘍によって誘導される骨溶解である。この症状において、骨癌または骨転移は、疼痛、骨の脆弱性及び骨折の原因となる限局性の骨溶解を誘導する。このような限局性の骨溶解はまた、腫瘍のために骨中により大きな空間を作り出しそして骨基質から増殖因子を放出することによって、腫瘍がより増殖することを可能にする。腫瘍によって誘導される骨溶解を引き起こすことが現在知られている癌には、悪性血液疾患（例えば、骨髄腫及びリンパ腫）及び固形腫瘍（例えば、胸部、精巣、肺、腎臓及び甲状腺）が含まれ、本発明はそのすべてを治療することを企図する。
【００９０】
上記のように、本発明者は、化学式Ｉ及び化学式ＩＩの化合物がＭ−ＣＳＦ受容体のリン酸化を阻害することを、発見した。したがって、本発明には、化学式Ｉまたは化学式ＩＩの化合物を患者に投与することによってＭ−ＣＳＦ受容体のリン酸化を阻害する方法が、含まれる。
【００９１】
加えて、本発明には、ＣＳＦ１Ｒを発現する癌の治療方法が含まれる。このような癌の例には、乳癌、ならびに、卵巣癌及び子宮内膜癌などの女性生殖器官の癌が含まれるが、これに限定されない。他の癌には、骨髄異形成症候群（ＭＤＳ）、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）及び急性前骨髄球性白血病（ＡＰＭＬ）が含まれる。したがって、化学式Ｉ及び化学式ＩＩの化合物は、Ｍ−ＣＳＦ受容体陽性癌の患者を治療するために投与されてもよい。
【００９２】
化学式Ｉまたは化学式ＩＩの化合物を癌患者に投与する前に、癌がＣＳＦ１Ｒを発現するかどうか決定するために、癌を検査してもよい。このような検査は、ＣＳＦ１Ｒタンパク質を直接的に検出してもよいし（例えば、ＥＬＩＳＡ、ＲＩＰＡ、ＩＨＣ染色などの免疫アッセイ）、あるいは、間接的に検出してもよい（例えば、ＩＳＨなどのハイブリダイゼーション法によって遺伝子転写物を検出）。このような手順は、一般に当業者に公知であり、そしてＫａｃｉｎｓｋｉら（参考文献２３、２６〜２７）、Ｔａｎｇら（参考文献３４）及びＴｏｙら（参考文献２８）によって、ＣＳＦ１Ｒについて行うことに成功している。癌がＣＳＦ１Ｒを発現するということは、化学式Ｉまたは化学式ＩＩの化合物での治療が有用であろうということを示唆する。
【００９３】
投与及び医薬組成物
特許請求の範囲に記載された方法は、化学式Ｉもしくは化学式ＩＩの化合物またはその医薬的に許容可能な塩をヒト患者に投与することを含む。あるいは、化学式Ｉまたは化学式ＩＩの化合物を、前述の物質を適切なキャリアーまたは賦形剤と混合した医薬組成物の形で、投与することが可能である。薬物を処方及び投与するための技術は、「Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ」（マック（Mack）・パブリッシング・Ｃｏ．、イーストン、ペンシルバニア州、最新版）において、見出すことができる。
【００９４】
本明細書では、「投与する」または「投与」とは、本発明の、化学式Ｉもしくは化学式ＩＩの化合物またはその医薬的に許容可能な塩、あるいは、化学式Ｉもしくは化学式ＩＩの化合物を含有する医薬組成物またはその医薬的に許容可能な塩を、過度の骨溶解または癌を治療する目的で、生物体へ送達することを指す。
【００９５】
適切な投与経路には、経口、直腸内、経粘膜または腸内投与、あるいは、筋肉内、皮下、髄内、くも膜下腔内、直接的脳室内、静脈内、硝子体内、腹腔内、鼻腔内または眼内注射が含まれてもよいが、これに限定されない。好ましい投与経路は、経口及び非経口である。
【００９６】
さらに、薬物は、例えば腫瘍特異的抗体で覆われたリポソーム中など、標的化された薬物送達システムにて、投与されてもよい。リポソームは、腫瘍または破骨細胞前駆体によって標的とされ、そして選択的に取り込まれるであろう。
【００９７】
本発明の医薬組成物は、例えば、慣用の混合、溶解、造粒、糖衣、微粒子化、乳化、カプセル化、封入または凍結乾燥の過程によってなど、当該技術分野において周知の過程によって製造されてもよい。
【００９８】
本発明にしたがった使用のための医薬組成物は、賦形剤、及び、活性化合物を医薬的に使用可能な調製物へと処理することを容易にする助剤を含む、１またはそれより多くの生理学的に許容可能なキャリアーを用いた慣用の様式にて、処方されてもよい。適切な処方物は、選択される投与経路によって決まる。
【００９９】
注射用には、本発明の化合物は、水溶液、好ましくはハンクス溶液、リンガー溶液または生理的緩衝塩類溶液などの生理学的に適合した緩衝液の形で、処方されてもよい。経粘膜投与用には、関門を通り抜けるのに適した浸透剤が、処方物中に用いられる。このような浸透剤は、一般的に当該技術分野において公知である。
【０１００】
経口投与用には、化合物は、活性化合物を、当該技術分野において周知の医薬的に許容可能なキャリアーと組み合わせることによって、処方されることが可能である。このようなキャリアーによって、患者が経口摂取するために、本発明の化合物が錠剤、丸剤、トローチ剤、糖衣錠、カプセル、液体、ジェル、シロップ、スラリー、懸濁液等として処方されることが、可能となる。錠剤または糖衣錠の中身を得るには、経口で使用するための医薬調製物を、固形賦形剤を用い、その結果として得られた混合物を任意選択で粉砕し、そして、所望の場合には他の適切な助剤を加えた後に、顆粒の混合物を処理して、作ることが可能である。有用な賦形剤は、具体的には、ラクトース、ショ糖、マンニトールまたはソルビトールを含む糖類などの充填剤、例えばトウモロコシ（maize）デンプン、小麦デンプン、米デンプン及びジャガイモデンプンなどのセルロース調製物、ならびに、ゼラチン、トラガカントゴム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチル−セルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム及び／またはポリビニル−ピロリドン（ＰＶＰ）などの他物質である。所望の場合、架橋ポリビニルピロリドン、寒天またはアルギン酸などの崩壊剤を加えてもよい。アルギン酸ナトリウムなどの塩もまた、使用してよい。
【０１０１】
糖衣錠の中身は、適切なコーティングを備える。この目的のために、アラビアゴム、タルク、ポリビニルピロリドン、カルボポールジェル、ポリエチレングリコール、及び／または二酸化チタン、ラッカー溶液、及び適切な有機溶媒もしくは溶媒混合物を任意選択で含有してもよい濃縮糖溶液を、用いてもよい。染料または顔料を、識別のため、または活性化合物の用量の異なった組み合わせを特徴付けるために、錠剤または糖衣錠のコーティングに加えてもよい。
【０１０２】
経口で使用可能な医薬組成物には、ゼラチンでできた押し込み式カプセル、あるいは、ゼラチン、及びグリセロールまたはソルビトールなどの可塑剤でできた密封された軟カプセルが、含まれる。押し込み式カプセルは、活性成分を、ラクトースなどの充填剤、デンプンなどの結合剤、及び／または、タルクもしくはステアリン酸マグネシウムなどの滑沢剤、及び任意選択で安定剤との混合物中に、含有することが可能である。軟カプセル中では、活性化合物は、脂肪油、液体パラフィンまたは液体ポリエチレングリコール類などの適切な液体中に、溶解または懸濁されていてもよい。安定剤を、これらの処方物に加えてもよい。
【０１０３】
同様に用いてもよい医薬組成物には、硬ゼラチンカプセルが含まれる。限定されない例として、カプセル状の経口製剤処方物中の化合物１は、５０及び２００ｍｇの用量力価としてであってよい。この二つの用量力価は、異なるサイズの、すなわち、５０ｍｇカプセルではサイズ３、及び２００ｍｇカプセルではサイズ０の硬ゼラチンカプセルに充填することによって、同じ顆粒から作られる。
【０１０４】
カプセルは、活性化合物を光から保護するため、茶色いガラスまたはプラスチックのボトルに入れて包装される。活性化合物のカプセル処方物を含有する容器は、調節された室温（１５〜３０℃）にて保管されなければならない。
【０１０５】
吸入投与用には、本発明にしたがった使用のための化合物は、加圧式パックまたは噴霧器、及び、例えば、非限定的にジクロロジフルオロメタン、トリクロロフルオロメタン、ジクロロテトラ−フルオロエタンまたは二酸化炭素などの適切な高圧ガスを用いたエアゾールスプレーの形態で、好都合に送達される。加圧式エアゾールの場合、定量を送達するために、投薬単位を、バルブを設けることによって調節してもよい。吸入器または吸入装置における使用のための、例えばゼラチンから作られたカプセル及びカートリッジは、化合物とラクトースまたはデンプンなどの適切な粉末基剤との粉末混合物を含有して処方されてもよい。
【０１０６】
化合物はまた、例えば、ボーラス注射または持続注入などによる非経口投与用に、処方されてもよい。注射用処方物は、例えばアンプルまたは複数回投薬用の容器などの単位用量の形態にて、加えた保存剤とともに存在してもよい。組成物は、油性もしくは水溶性ビヒクルに溶かした懸濁液、溶液またはエマルジョンなどの形態をとってもよく、そして、懸濁化剤、安定剤及び／または分散剤などの処方用物質を含有してもよい。
【０１０７】
非経口投与用の医薬組成物には、非限定的に塩などの、水に溶ける形態の活性化合物の水溶液が含まれる。加えて、活性化合物の懸濁液を、親油性ビヒクルに溶かして調製してもよい。適切な親油性ビヒクルには、胡麻油、オレイン酸エチル及びトリグリセリド類などの合成脂肪酸エステル類、あるいは、リポソームなどの物質が含まれる。水溶性の注射用懸濁液は、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ソルビトールまたはデキストランなどの、懸濁液の粘度を増加させる物質を含有してもよい。任意選択で、懸濁液はまた、高濃縮溶液の調製を可能にするために、化合物の溶解性を増加させる適切な安定剤及び／または剤を含有してもよい。
【０１０８】
あるいは、活性成分は、例えば無菌で発熱物質を含まない水などの適切なビヒクルで用時構成するための、粉末形態であってもよい。
化合物を、例えば、ココアバターまたは他のグリセリド類などの慣用の座薬基剤を用いた、座薬または保留浣腸剤などの直腸用組成物の形で、処方してもよい。
【０１０９】
先に記載した処方物に加えて、化合物を、徐放性調製物として処方してもよい。このような長期に作用する処方物を、移植（例えば、皮下もしくは筋肉内）または筋肉内注射によって投与してもよい。本発明の化合物を、適切な高分子または疎水性物質（例えば、医薬的に許容可能な油状物質とのエマルジョンにて）とともに、イオン交換樹脂とともに、あるいは、限定されないがやや溶けにくい塩などのやや溶けにくい誘導体として、この投与経路用に処方してもよい。
【０１１０】
本発明の疎水性化合物の医薬キャリアーの非限定的な例は、ベンジルアルコール、非極性界面活性剤、水混和性有機ポリマー、及び、ＶＰＤ共溶媒系などの水相を含む、共溶媒系である。ＶＰＤは、３％  ｗ／ｖベンジルアルコール、８％  ｗ／ｖ非極性界面活性剤ポリソルベート８０、及び６５％  ｗ／ｖポリエチレングリコール３００の、無水エタノールで容積を調整した溶液である。ＶＰＤ共溶媒系（ＶＰＤ：Ｄ５Ｗ）は、５％グルコース水溶液で１：１に希釈したＶＰＤからなる。この共溶媒系は、疎水性化合物を十分に溶解し、そしてそれ自体が全身投与に際して低毒性をもたらす。当然ながら、このような共溶媒系の比率は、その溶解性及び毒性の特徴を損なわなければ、かなり変えてもよい。さらに、共溶媒成分の本体を変えてもよい：例えば、他の低毒性の非極性界面活性剤を、ポリソルベート８０の代わりに用いてもよく、ポリエチレングリコールの画分サイズを変えてもよく、他の生体適合性ポリマーを、例えばポリビニルピロリドンなどのポリエチレングリコールと替えてもよく、そして、他の糖類または多糖類をブドウ糖の代わりとしてもよい。
【０１１１】
あるいは、疎水性医薬化合物のための他の送達システムを使用してもよい。リポソーム及びエマルジョンは、疎水性薬物のための送達ビヒクルまたはキャリアーの周知の例である。加えて、ジメチルスルホキシドなどの特定の有機溶媒もまた、しばしばより大きな毒性という犠牲を払うが、使用してもよい。
【０１１２】
加えて、化合物を、治療剤を含有する疎水性固体ポリマーの半透性マトリックスなどの徐放性システムを用いて、送達してもよい。種々の徐放性物質が確立されており、そして当業者によって周知である。徐放性カプセルは、その化学的性質によるが、化合物を数週間から１００日を超えるまで放出する。治療用薬剤の化学的性質及び生物学的安定性によっては、タンパク質を安定化させるための追加のストラテジーを使用してもよい。
【０１１３】
本明細書における医薬組成物はまた、適切な固相もしくはゲル相または賦形剤を含んでもよい。このようなキャリアーまたは賦形剤の例には、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、種々の糖類、デンプン類、セルロース誘導体、ゼラチン、及びポリエチレングリコール類などのポリマー類が含まれるが、これに限定されない。
【０１１４】
本発明における使用のための処方物の例は、表１〜３（以下）中にあり、これは、２００２年９月１０日に出願され、現在仮出願である、米国特許出願第１０／２３７，９６６において見つけることが可能であり、そのすべてを参照によって明示的に本明細書に記載されているものとする。
【０１１５】
【表１】
2006518756.tif 000013
【０１１６】
【表２】
2006518756.tif 000014
【０１１７】
【表３】
2006518756.tif 000015
【０１１８】
化学式Ｉ及び化学式ＩＩの化合物の多くは、化合物が負もしくは正に帯電した種を形成してもよい生理学的に許容可能な塩として、提供されてもよい。化合物が正に帯電した部分を形成している塩の例としては、非限定的に、第四級アンモニウム、塩（塩酸塩、硫酸塩、炭酸塩、乳酸塩、酒石酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、コハク酸塩など）が挙げられ、ここで、この第四級アンモニウム基の窒素原子は、適切な酸と反応した本発明の選択された化合物の窒素である。本発明の化合物が負に帯電した種を形成している塩としては、非限定的に、化合物中のカルボン酸基と適切な塩基（例えば、水酸化ナトリウム（ＮａＯＨ）、水酸化カルシウム（ＫＯＨ）、水酸化カルシウム（Ｃａ（ＯＨ）２）など）との反応によって形成されるナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩及びマグネシウム塩が挙げられる。
【０１１９】
本発明における使用に適した医薬組成物には、活性成分を、意図する目的を達成するのに十分な量、すなわち治療有効量で含有する組成物が、含まれる。
治療有効量の決定は、特に本明細書にて提供される詳細な開示を踏まえ、十分に当業者の能力の範囲内である。
【０１２０】
本発明の方法において用いられる任意の化合物について、治療有効量もしくは用量を、まず細胞培養アッセイから推定することが可能である。次いで、投与量を、細胞培養にて測定されたＩＣ５０（すなわち、ＣＳＦ１Ｒのリン酸化の最大阻害の半分を達成する、試験化合物の濃度）を含む循環濃度範囲に達するように、動物モデルにおける使用のために処方することが可能である。次いで、このような情報を、ヒトにおける有用な用量をより正確に決定するのに用いることが可能である。
【０１２１】
本明細書において記載される化合物の毒性及び治療有効性を、細胞培養または実験動物における標準的な医薬的手順、例えば被験化合物についてＩＣ５０及びＬＤ５０を測定することによって、判定することが可能である。ここでＬＤ５０は、致死性の最大阻害の半分を達成する試験化合物の濃度である。これらの細胞培養アッセイ及び動物試験から得られたデータを、ヒトにおいて用いるための一連の投与量を処方するのに用いることが可能である。投与量は、使用される剤形及び利用される投与経路によって変わってもよい。的確な処方物、投与経路及び投与量を、個々の医師が患者の症状を考慮して選択することが可能である（例えば、Ｆｉｎｇｌら、１９７５年、「Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ」中の第１章１頁を参照されたい）。
【０１２２】
キナーゼの調節作用を維持するのに十分な活性種の血漿中レベルを提供するために、投与量及び間隔を、個々に調整してもよい。これらの血漿中レベルは、最小有効濃度（ＭＥＣ）と称される。ＭＥＣは、各化合物について様々であろうが、ｉｎ  ｖｉｔｒｏデータから推定することが可能であり、例えば、５０〜９０％のキナーゼ阻害に達するのに必要な濃度を、本明細書において記載されるアッセイを用いて確かめてもよい。ＭＥＣに達するのに必要な投与量は、個体の特徴及び投与経路によって決まるであろう。ＨＰＬＣアッセイまたはバイオアッセイを、血漿中濃度を測定するのに用いてもよい。
【０１２３】
投与間隔もまた、ＭＥＣ値を用いて決定することが可能である。化合物は、ＭＥＣを超える血漿中レベルを時間の１０〜９０％、好ましくは３０〜９０％の間、最も好ましくは５０〜９０％の間、維持するレジメンを用いて、投与されるべきである。
【０１２４】
現在、化学式Ｉまたは化学式ＩＩの化合物の治療有効量は、１日につきおよそ２５ｍｇ／ｍ２〜１５００ｍｇ／ｍ２の範囲であってもよく；好ましくは約３ｍｇ／ｍ２／日である。さらにいっそう好ましくは、５０ｍｇ／ｑｍ  ｑｄから４００ｍｇ／ｑｄまでである。
【０１２５】
局所投与または選択的取り込みの場合、薬物の局所有効濃度は血漿中濃度に関連しなくてもよく、そして、当該技術分野において公知の他の手順を、的確な投与量及び間隔を決定するのに使用してもよい。
【０１２６】
投与される組成物の量は、もちろん、治療中の個体、苦痛の重症度、投与様式、処方医の判断等によって決まるであろう。
本発明の方法は、癌に対する化学療法、放射線療法及び外科的療法を含む他の療法と併用して、用いることが可能であろうと考えられる。本明細書に記載される併用療法及び医薬組成物に関して、本発明の化合物及び他剤の有効量を、本明細書において記載される化合物についての有効量、ならびに他剤について公知であるかまたは記載される有効量に基づき、当業者が決定することが可能である。このような療法に対する処方物及び投与経路、ならびに組成は、本発明の化合物を唯一の活性剤として含む組成物及び療法について本明細書において記載される情報、ならびに、それとともに併用される化学療法剤及び他剤について提供される情報に基づくことが、可能である。
【０１２７】
特に、記載される化合物を、乳癌における骨分解を予防するために、ビスフォスフォネートまたはホルモン療法（例えば、アロマトース阻害剤）と併用してもよいと考えられる。さらに、化合物を、ＡＭＬ及び他の癌の治療において、全トランスレチノイン酸（ＡＴＲＡ）と併用してもよいと考えられる。
【０１２８】
一般的な合成手順
以下の一般的な方法論を用いて、本発明の化合物を調製してもよい：
適切に置換された２−オキシインドール（１等量）、適切に置換されたアルデヒド（１．２等量）及び塩基（０．１等量）を、溶媒（１〜２ｍｌ／ｍｍｏｌ  ２−オキシインドール）中で混合し、次いで、混合物を約２〜約１２時間加熱する。冷却後、形成された沈澱物をろ過し、冷エタノールまたはエーテルで洗浄し、そして真空乾燥すると、固形生成物が得られる。沈澱物が形成されない場合、反応混合物を濃縮し、そして残留物をジクロロメタン／エーテルを用いて粉末にし、その結果として得られた固体をろ過によって集め、次いで乾燥させる。生成物を、任意で、クロマトグラフィによってさらに精製してもよい。
【０１２９】
塩基は、有機塩基であっても、または無機塩基であってもよい。有機塩基を用いるならば、好ましくは窒素塩基である。有機窒素塩基の例には、ジイソプロピルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、アニリン、ピリジン、１，８−ジアザビシクロ［５．４．１］ウンデカ−７−エン、ピロリジン及びピペリジンが含まれるが、これに限定されない。
【０１３０】
無機塩基の例は、非限定的に、アンモニア、アルカリ金属またはアルカリ土類の水酸化物、リン酸塩、炭酸塩、重炭酸塩、重硫酸塩及びアミドである。アルカリ金属類には、リチウム、ナトリウム及びカリウムが含まれ、一方、アルカリ土類にはカルシウム、マグネシウム及びバリウムが含まれる。
【０１３１】
現在のところ好ましい本発明の態様において、溶媒が、水またはアルコールなどのプロトン性溶媒である場合、塩基は、アルカリ金属またはアルカリ土の無機塩基、好ましくはアルカリ金属またはアルカリ土の水酸化物である。
【０１３２】
有機合成についての公知の一般原理及び本明細書における開示に基づき、どの塩基が考えられる反応に最も適するであろうかは、当業者に明白であろう。
反応を行う溶媒は、プロトン性溶媒であっても、または非プロトン性溶媒であってもよく、好ましくはプロトン性溶媒である。「プロトン性溶媒」は、酸素または窒素原子と共有結合した水素原子を有する溶媒であって、水素原子をかなり酸性にし、それゆえに水素結合を介して溶質と「共有（shared）」されることを可能とする。プロトン性溶媒の例には、非限定的に、水及びアルコールが含まれる。
【０１３３】
「非プロトン性溶媒」は、極性であっても、または非極性であってもよいが、しかしいずれの場合においても酸性水素を含有せず、したがって溶質と水素結合することができない。非極性の非プロトン性溶媒の例は、非限定的に、ペンタン、ヘキサン、ベンゼン、トルエン、塩化メチレン及び四塩化炭素である。極性の非プロトン性溶媒の例は、クロロホルム、テトラヒドロ−フラン、ジメチルスルホキシド及びジメチルホルムアミドである。
【０１３４】
現在のところ好ましい本発明の態様は、溶媒がプロトン性溶媒、好ましくは水、またはエタノールなどのアルコールである。
反応は、室温よりも高い温度で行う。温度は、一般的には約３０℃〜約１５０℃、好ましくは約８０℃〜約１００℃、最も好ましくは約７５℃〜約８５℃であって、これはおおよそエタノールの沸点である。「約」とは、温度範囲が、好ましくは示される温度の摂氏１０℃以内、さらに好ましくは示される温度の摂氏５℃以内、そして最も好ましくは示される温度の摂氏２℃以内であることを、意味する。したがって、例えば、「約７５℃」とは、７５℃±１０℃、好ましくは７５℃±５℃、そして最も好ましくは７５℃±２℃を意味する。
【０１３５】
２−オキシインドール類及びアルデヒド類は、化学技術分野において周知の技術を用いて、容易に合成してもよい。本発明の化合物を形成するための他の合成経路が利用可能であり、そして、以下のことが、一例として、かつ非限定的に提示されることを、当業者は理解するであろう。
【０１３６】
本発明の化合物は、以下の方法論にしたがって、ならびに、例えば米国特許出願第０９／７８３，２６４及びＷＯ  ０１／６０８１４、ＷＯ  ００／０８２０２、２００１年８月１５日に出願された米国仮出願第６０／３１２，３５３であって現在は２００２年８月１３日に出願された米国特許出願第１０／２８１，９８５、２００２年９月１８日に出願された米国仮出願第６０／４１１，７３２、２００１年１０月１０日に出願された米国仮出願第６０／３２８，２２６であって現在は２００２年１０月１０日に出願された米国特許出願第１０／２６８，０８２、ならびに２００２年２月１５日に出願された米国特許出願第１０／０７６，１４０などにおいて記載されるように、調製される。これらすべては、その全体が本明細書に記載されているものとする。加えて、２００３年２月２４日に出願された米国仮出願第６０／４４８，８７４及び第６０／４４８，９２２を、本明細書に記載されているものとする。
【０１３７】
合成方法
方法Ａ：ピロール類のホルミル化
ＰＯＣｌ３（１．１等量）を、−１０℃にてジメチルホルムアミド（３等量）に滴加した後、続いて、ジメチルホルムアミドに溶解した適切なピロールを加える。２時間撹拌した後、反応混合物をＨ２Ｏで希釈し、そして１０Ｎ  ＫＯＨでｐＨ１１に塩基性化する。形成された沈殿物をろ過によって集め、Ｈ２Ｏで洗浄し、そして真空オーブン中で乾燥させると、所望のアルデヒドが得られる。
【０１３８】
方法Ｂ：ピロールカルボン酸エステル類の鹸化
ＥｔＯＨに溶かしたピロールカルボン酸エステル及びＫＯＨ（２〜４等量）の混合物を、反応の完結が薄層クロマトグラフィ（ＴＬＣ）によって示されるまで、還流する。冷ました反応混合物を、１Ｎ  ＨＣｌでｐＨ３に酸性化する。形成された沈殿物をろ過によって集め、Ｈ２Ｏで洗浄し、そして真空オーブン中で乾燥させると、所望のピロールカルボン酸が得られる。
【０１３９】
方法Ｃ：アミド化
ジメチルホルムアミドに溶解したピロールカルボン酸の撹拌溶液（０．３Ｍ）に、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノ−プロピル）カルボジイミド（１．２等量）、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（１．２等量）及びトリエチルアミン（２等量）を加える。適切なアミンを加え（１等量）、そして、完結がＴＬＣによって示されるまで、反応混合物を撹拌する。次いで、酢酸エチルを反応混合物に加え、そして溶液を飽和ＮａＨＣＯ３及びブライン（過剰な塩を伴う）で洗浄し、無水ＭｇＳＯ４で乾燥させそして濃縮すると、所望のアミドが得られる。
【０１４０】
方法Ｄ：アルデヒド類とカルボン酸置換基を含有するオキシインドール類との縮合
オキシインドール（１等量）、１等量のアルデヒド及び１〜３等量のピペリジン（もしくはピロリジン）の混合物のエタノール溶液（０．４Ｍ）を、反応の完結がＴＬＣによって示されるまで、９０〜１００℃にて撹拌する。次いで、混合物を濃縮し、そして残留物を２Ｎ  ＨＣｌで酸性化する。形成された沈殿物を、Ｈ２Ｏ及びＥｔＯＨで洗浄し、次いで真空オーブン中で乾燥させると、生成物が得られる。
【０１４１】
方法Ｅ：アルデヒド類とカルボン酸置換基を含有しないオキシインドール類との縮合
オキシインドール（１等量）、１等量のアルデヒド及び１〜３等量のピペリジン（もしくはピロリジン）の混合物のエタノール溶液（０．４Ｍ）を、反応の完結がＴＬＣによって示されるまで、９０〜１００℃にて撹拌する。混合物を室温に冷まし、そして形成された固体を、真空ろ過によって集め、エタノールで洗浄し、そして乾燥させると、生成物が得られる。反応混合物を冷ましているときに沈澱が形成されなければ、混合物を濃縮し、そしてカラムクロマトグラフィによって精製する。
【０１４２】
以下の実施例を、本発明を例証するために供する。しかしながら、本発明は、これらの実施例において記載される特定の条件または特定の詳細に限定されるものではない。明細書全体を通して、公に利用可能な書類に対する任意及びすべての参照を、参照によって本特許出願中に明確に記載されているものとする。
【０１４３】
合成の実施例
（実施例１）
（３Ｚ）−３−｛［３，５−ジメチル−４−（モルホリン−４−イル）ピペリジン−１−イルカルボニル］−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン｝−５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オン（化合物９）の合成
【０１４４】
【化１２】
2006518756.tif 000016
【０１４５】
工程１
５０℃に加熱した、４−アミノ−１−ベンジルピペリジン（アルドリッチ社、１．５３ｍＬ、７．５ｍｍｏｌ）とＫ２ＣＯ３（２．２８ｇ、１６．５ｍｍｏｌ）とＤＭＦ（１５ｍＬ）との撹拌混合物に、ビス（２−ブロモエチル）エーテル（アルドリッチ・ｔｅｃｈ社、９０％、０．９６２ｍＬ、７．６５ｍｍｏｌ）を６０分間かけて滴加した。８０℃にて６時間撹拌した後、ＴＬＣ（９０：１０：１  クロロホルム／ＭｅＯＨ／濃縮ＮＨ４ＯＨ水溶液）が、新たなスポットの形成を示した。溶媒を、２時間かけて窒素気流吹き付けによって蒸発させながら、加熱を続けた。粗物質は比較的純粋であったが、しかし比較的短いシリカゲルカラム（クロロホルム中で１％〜６％勾配の９：１  ＭｅＯＨ／ＮＨ４ＯＨ水溶液）にかけた。純粋な画分を蒸発させると、〜１．７ｇのジアミン４−（モルホリン−４−イル）−１−ベンジルピペリジンが、ワックス状固体として得られた。
【０１４６】
【数１】
2006518756.tif 000017
【０１４７】
工程２
窒素下にあるＰｄ（ＯＨ）２（カーボン中に２０％（＜５０％含水）、３９０ｍｇ、２５重量％）、メタノール（５０ｍＬ）と≦１．７Ｍ  ＨＣｌ（３等量、〜１０．６ｍＬ−沈澱がみられた場合は、後で水を加えることを含む）との撹拌混合物を、窒素バルーンを用いて容器に流し入れそしてオイルバブラーを介して外に流す（２０秒）ことによって、１ａｔｍの水素雰囲気に交換した。２０分後に、水素下にある反応混合物を５０℃に加熱し、そしてメタノール（８ｍＬ）に溶かした４−（モルホリン−４−イル）−１−ベンジルピペリジン（１．５６ｇ、６．０ｍｍｏｌ）を、３０分間かけて滴加した。１０時間後に、ｔｌｃは、すべての出発アミンがより極性のスポット（ニンヒドリン活性）に消費されたことを示した。次いで、反応混合物を、セライトに通してろ過し、そして蒸発させると、４−（モルホリン−４−イル）ピペリジン二塩酸塩が、灰色がかった白色の固体として得られた。この物質は、過剰の塩基性樹脂（＞１６ｇ、バイオ−ラッド・ラボラトリーズ、ＡＧ  １−Ｘ８、２０〜５０メッシュ、水酸化型、メタノールで２回洗浄）及び塩酸アミンのメタノール混合物を用いて、塩基の遊離を受けた。３０分間樹脂とともに回転させた後、メタノール溶液をデカントし、そして蒸発させると、９３２ｍｇの４−（モルホリン−４−イル）ピペリジン遊離塩基が、ワックス状結晶固体として得られた。
【０１４８】
【数２】
2006518756.tif 000018
【０１４９】
工程３
ＰＣＴ公報第０１／６０８１４に記載されるように調製した（３Ｚ）−３−（３，５−ジメチル−４−カルボキシ−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン）−５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オン（１２０ｍｇ、０．４０ｍｍｏｌ）、及びＢＯＰ（２２１ｍｇ、０．５０ｍｍｏｌ）を、室温にてよく撹拌しながらＤＭＦ（５ｍＬ）中に懸濁し、そしてトリエチルアミン（１３４μＬ、０．９６ｍｍｏｌ）を加えた。１０〜１５分後に、均質な反応混合物に、４−（モルホリン−４−イル）ピペリジン（８５ｍｇ、０．５０ｍｍｏｌ）を一度にすべて加えた。反応混合物を、４８時間撹拌し（もっと早く終わる可能性がある）、次いで、クロロホルム−イソプロパノール（５／１）及び５％ＬｉＣｌ水溶液を含有する漏斗に移した。濁ったオレンジ色の有機相を分離し、追加の５％ＬｉＣＬ水溶液（２Ｘ）、１Ｍ  ＮａＯＨ水溶液（３Ｘ）、飽和ＮａＣｌ水溶液（１Ｘ）で洗浄し、次いで、乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、そして蒸発させると、粗生成物（９６．３％純度；１ＨＮＭＲによってＨＭＰＡを追跡）が得られた。次いで、この粗生成物を、より迅速に移動する３Ｅ−異性体を取り除く非常に短いシリカゲルのカラム（３ｃｍ）（ＤＣＭ中で５〜１５％勾配のＭｅＯＨ）に通すことによって、さらに精製した。純粋な画分を蒸発させ、そして、Ｅｔ２Ｏで希釈し（〜３倍）そして０℃にて冷却した飽和ＥｔＯＡｃ溶液から、一晩かけて再結晶化した。母液をデカントすると、完全真空化後に、所望の化合物（１５３ｍｇ  ８５％）が、オレンジ色の結晶として得られた。
【０１５０】
【数３】
2006518756.tif 000019
【０１５１】
上記の実施例１に記載されるように進めるが、しかし、（３Ｚ）−３−（３，５−ジメチル−４−カルボキシ−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン）−５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンを（３Ｚ）−３−（３，５−ジメチル−４−カルボキシ−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン）−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンに置き換えることで、（３Ｚ）−３−｛［３，５−ジメチル−４−（モルホリン−４−イル）ピペリジン−１−イルカルボニル］−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン｝−，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンが得られた。
【０１５２】
【数４】
2006518756.tif 000020
【０１５３】
上記の実施例１に記載されるように進めるが、しかし、（３Ｚ）−３−（３，５−ジメチル−４−カルボキシ−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン）−５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンを（３Ｚ）−３−（３，５−ジメチル−４−カルボキシ−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン）−５−クロロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンに置き換えることで、（３Ｚ）−３−｛［３，５−ジメチル−４−（モルホリン−４−イル）ピペリジン−１−イルカルボニル］−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン｝−５−クロロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンが得られた。
【０１５４】
【数５】
2006518756.tif 000021
【０１５５】
上記の実施例１に記載されるように進めるが、しかし、４−（モルホリン−４−イル）−ピペリジンを市販の４−（１−ピロリジニル）−ピペリジンに置き換えることで、（３Ｚ）−３−｛［３，５−ジメチル−４−［４−（ピロリジン−１−イル）ピペリジン−１−イルカルボニル］−１Ｈ−ピロール−２−イル）メチリデン］−５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンが得られた。
【０１５６】
【数６】
2006518756.tif 000022
【０１５７】
上記の実施例の合成は、２００１年１０月１０日に出願された米国仮出願第６０／３２８，２２６、及び、２００２年１０月１０日に出願された米国特許出願第１０／２６８，０８２の手順にしたがって進めることが可能であり、その全体は、参照により本明細書に記載されているものとする。
【０１５８】
（実施例２）
（３Ｚ）−３−｛［３，５−ジメチル−４−（モルホリン−４−イル）アゼチジン−１−イルカルボニル］−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン｝−５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンの合成
工程１
２，３−ジブロモプロピルアミン臭化水素酸塩（５８．８ｍｍｏｌ）から、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ４０（１９９９年）３７６１−６４に記載される公知の手順にしたがって調製された、１−アザビシクロ［１．１．０］ブタン溶液を、モルホリン溶液（１５．７ｍｌ；１８０ｍｍｏｌ）、及び非変性無水エタノール（２５０ｍｌ）に溶かした硫酸（９６％溶液を３．３ｇ）に、０℃にて徐々に加えた。反応混合物を氷浴上で３０分間、次いで室温にて８時間、撹拌した。水酸化カルシウム（５．５ｇ）及び水１００ｍｌを加え、そして得られたスラリーを１時間撹拌し、次いでセライトパッドを通してろ過した。ろ液を濃縮し、そして減圧（２０ｍｍＨｇ）にて蒸留して、水及び過剰のモルホリンを除去した。蒸留残留物を、クーゲルロール装置を用いて高真空にて再蒸留して、無色の油状液体として、純粋な４−（アゼチジン−３−イル）モルホリンを３３％の収率（２．７５９ｇ）で得た。
【０１５９】
【数７】
2006518756.tif 000023
【０１６０】
工程２
（３Ｚ）−３−（｛３，５−ジメチル−４−カルボキシ］１−Ｈ−ピロール−２−イル｝メチレン）−５−フルオロ−１．３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オン（０．５ｍｍｏｌ、２１０ｍｇ）の１−（８−アザベンズトリアゾリル）−エステル（４８０ｍｇ；１．６ｍｍｏｌ）［これは、（３Ｚ）−３−（３，３−ジメチル−４−カルボキシ−１−Ｈ−ピロール−２−イルメチレン）−５−フルオロ−１．３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンを、ＨＡＴＵ試薬（５７０ｍｇ、１．５ｍｍｏｌ）を用いて、ＤＭＦ（５ｍｌ）に溶かしたヒューニッヒ塩基（３．０ｍｍｏｌ、０．５２５ｍｌ）存在下で活性化することによって調製し、そして、クロロホルム（５ｍｌ）を用いて沈澱させそして高真空にて乾燥させることによって、９２％の収率（５７９ｍｇ）にて純粋な形で単離した］を、無水ＤＭＡ（１．０ｍｌ）中に懸濁した。無水ＤＭＡ（１．０ｍｌ）に溶かした４−（アゼチジン−３−イル）−モルホリン；（１４２．５ｍｇ、１ｍｍｏｌ）の溶液を一度に加え、そして得られた溶液を室温にて２０分間撹拌した。反応混合物を、オイルポンプを用いて室温にて蒸発させ、濃い残留物をメタノールとジエチルアミンとの混合物（２０：１；ｖ／ｖ）６ｍｌで希釈し、機械で接種し、そして冷蔵室（＋３℃）に８時間入れた。沈殿物を（氷冷メタノールで軽く洗浄しながら）ろ過し、そして高真空にて乾燥させると、所望の生成物が得られた。７１．５％の収率（１５２ｍｇのオレンジ色の固体）。
【０１６１】
【数８】
2006518756.tif 000024
【０１６２】
上記の実施例２に記載されるように進めるが、しかし、（３Ｚ）−３−（３，５−ジメチル−４−カルボキシ−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン）−５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンを（３Ｚ）−３−（３，５−ジメチル−４−カルボキシ−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン）−５−クロロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンに置き換えることで、（３Ｚ）−３−｛［３，５−ジメチル−４−（モルホリン−４−イル）アゼチジン−１−イルカルボニル］−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン｝−５−クロロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンが得られた。
【０１６３】
【数９】
2006518756.tif 000025
【０１６４】
上記の実施例２に記載されるように進めるが、しかし、４−（アゼチジン−３−イル）モルホリンを４−（アゼチジン−３−イル）−ｃｉｓ−３，５−ジメチルモルホリン（４−（アゼチジン−３−イル）−モルホリンの調製に類似するが、しかしモルホリンの代わりにｃｉｓ−３，５−ジメチルモルホリン（２０．７ｇ；１８０ｍｍｏｌ）を用いる手順にて、調製）に置き換えることで、（３Ｚ）−３−｛［３，５−ジメチル−４−（２，５−ジメチルモルホリン−４−イル）アゼチジン−１−イルカルボニル］−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン｝−５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンが、オレンジ色の固体として得られた。
【０１６５】
【数１０】
2006518756.tif 000026
【０１６６】
上記の実施例２に記載されるように進めるが、しかし、（３Ｚ）−３−（３，５−ジメチル−４−カルボキシ−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン）−５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンを（３Ｚ）−３−（３，５−ジメチル−４−カルボキシ−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン）−５−クロロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンに、そして、４−（アゼチジン−３−イル）モルホリンを４−（アゼチジン−３−イル）−ｃｉｓ−３，５−ジメチルモルホリンに置き換えることで、（３Ｚ）−３−｛［３，５−ジメチル−４−（３，５−ジメチルモルホリン−４−イル）アゼチジン−１−イルカルボニル］−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン｝−５−クロロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンが、オレンジ色の固体として得られた。
【０１６７】
【数１１】
2006518756.tif 000027
【０１６８】
上記の実施例１に記載されるように進めるがしかし、４−（モルホリン−４−イル）−ピペリジンを以下に記載するように調製した２（Ｒ）−ピロリジン−１−イルメチルピロリジンに置き換えることで、（３Ｚ）−３−｛［３，５−ジメチル−２Ｒ−（ピロリジン−１−イルメチル）ピロリジン−１−イルカルボニル］−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン｝−５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンが得られた。
【０１６９】
２（Ｒ）−ピロリジン−１−イルメチルピロリジンの合成
工程１
ＤＭＦ（２０ｍｌ）に溶かした、（＋）−カルボベンジルオキシ−Ｄ−プロリン（１．５ｇ、６．０ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ（２．３ｇ、１２．０ｍｍｏｌ）及びＨＯＢｔ（８００ｍｇ、１２．９ｍｍｏｌ）の溶液に、トリエチルアミン（１．５ｍｌ）及びピロリジン（１．０ｍｌ、１２．０ｍｍｏｌ）を加えた。これを、室温にて１８時間撹拌した。飽和ＮａＨＣＯ３を加え、これをＣＨ２ＣＬ２で抽出した（３回）。有機層を分離し、そしてＮａ２ＳＯ４上で乾燥させた。溶媒を除去し、そして残留物をシリカゲルクロマトグラフィ（ＥｔＯＡｃ）によって精製すると、１−（Ｒ）−［Ｎ−（ベンジルオキシカルボニル）−ピロリル］ピロリジンが、白色の固体として得られた（９４％）。
【０１７０】
【数１２】
2006518756.tif 000028
【０１７１】
工程２
メタノール（１５ｍｌ）に溶かした、１−（Ｒ）−［Ｎ−（ベンジルオキシカルボニル）プロリル］ピロリジン（２．７ｇ、８．９ｍｍｏｌ）及び５％  Ｐｄ−Ｃ触媒（２７０ｍｇ）の混合物を、水素雰囲気下で２０時間撹拌した。反応混合物をセライトに通してろ過し、そして溶媒を除去すると、粘性油として２（Ｒ）−プロリルピロリジンが得られ（８０％）、これをさらに精製することなく次工程に用いた。
【０１７２】
【数１３】
2006518756.tif 000029
【０１７３】
工程３
２−（Ｒ）−プロリルピロリジン（１．２ｇ、７．１ｍｍｏｌ）を、ＴＨＦ（１０ｍｌ）中に溶解した。反応混合物を０℃に冷却し、そしてＢＨ３のＴＨＦ溶液、１Ｍ（１０ｍｌ、１０ｍｍｏｌ）を０℃にて滴加した。反応混合物を、３Ｍ  ＨＣｌ（４．７ｍｌ）で１６時間還流した。２Ｍ  ＮａＯＨ溶液を、ｐＨ１０に達するまで加えた。生成物を５％ＭｅＯＨのＣＨ２Ｃｌ２溶液で抽出した（３回）。有機層をＮａ２ＳＯ４上で乾燥させそして溶媒を除去すると、わずかに黄色の液体として表題化合物が得られ（７３％）、これをさらに精製することなく次工程に用いた。
【０１７４】
【数１４】
2006518756.tif 000030
【０１７５】
上記の実施例１に記載されるように進めるがしかし、４−（モルホリン−４−イル）−ピペリジンを２−（Ｓ）−ピロリジン−１−イルメチルピロリジン（（＋）−カルボベンジルオキシ−Ｄ−プロリンをカルボベンジルオキシ−Ｌ−ピロリンに置き換えることによって、上記のように調製）に置き換えることで、（３Ｚ）−３−｛［３，５−ジメチル−２Ｓ−（ピロリジン−１−イルメチル）ピロリジン−１−イルカルボニル］−１Ｈ−ピロール−２−イルメチリデン｝−５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−インドール−２−オンが得られた。
【０１７６】
（実施例３）
５−［５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデン−メチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸の合成
工程１
ジメチルホルムアミド（２５ｍＬ、３等量）を、氷浴中で撹拌しながら冷ました。これにＰＯＣｌ３（１．１等量、１０．８ｍｍｏｌ）を加えた。３０分後に、ＤＭＦ（２Ｍ、４０ｍＬ）に溶かした３，５−ジメチル−４−エチルエステルピロール（１７．７ｇ、１０５．８ｍｍｏｌ）の溶液を反応液に加え、そして撹拌を続けた。２時間後に、反応液を水（２５０ｍＬ）で希釈し、そして１Ｎ  ＮａＯＨ水溶液でｐＨ＝１１に塩基性化した。白色の固体をろ過によって取り出し、水、次いでヘキサンですすぎ、そして乾燥させると、５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチルエステル（１９．７５ｇ、９５％）が、黄褐色の固体として得られた。
【０１７７】
【数１５】
2006518756.tif 000031
【０１７８】
工程２
５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチルエステル（２ｇ、１０ｍｍｏｌ）を、メタノール（３ｍＬ）及び水（１０ｍＬ）中に溶解した水酸化カリウム（３ｇ、５３ｍｍｏｌ）の溶液に加えた。混合物を３時間還流し、室温に冷まし、そして６Ｎ塩酸でｐＨ３に酸性化した。固体をろ過によって集め、水で洗浄し、そして真空オーブン中で一晩乾燥させると、５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１．６ｇ、９３％）が得られた。
【０１７９】
【数１６】
2006518756.tif 000032
【０１８０】
工程３
５−フルオロイサチン（８．２ｇ、４９．７ｍｍｏｌ）を、５０ｍＬのヒドラジン水和物中に溶解し、そして１時間還流した。次いで、反応混合物を氷水中に注いだ。次いで、沈殿物をろ過し、水で洗浄し、そして真空オーブン下で乾燥させると、５−フルオロ−２−オキシインドール（７．５ｇ）が得られた。
【０１８１】
工程４
エタノール（３ｍＬ）中に溶解した、５−フルオロオキシインドール（１００ｍｇ、０．６６ｍｍｏｌ）、５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１３３ｍｇ、０．７９ｍｍｏｌ）及びピペリジン１０滴の反応混合物を、６０℃にて一晩撹拌し、そしてろ過した。固体を１Ｍ塩酸水溶液、水で洗浄し、そして乾燥させると、５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２０１ｍｇ量）が、黄色固体として得られた。
【０１８２】
【数１７】
2006518756.tif 000033
【０１８３】
（実施例４）
５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデン−メチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（３−ジエチルアミノ−２−ヒドロキシ−プロピル）−アミドの合成
工程１
２−クロロメチルオキシラン（９５ｇ、１．０３ｍｏｌｅ）に、水（３．０８ｇ、０．１７ｍｏｌｅ）及びジエチルアミン（１０６．２ｍＬ、１．０３ｍｏｌｅ）の混合物を３０℃にて加えた。次いで、反応混合物を２８〜３５℃にて６時間撹拌し、そして２０〜２５℃に冷ますと、１−クロロ−３−ジエチルアミノ−プロパン−２−オールが得られた。
【０１８４】
工程２
７８ｍＬの水に溶解した水酸化ナトリウム（４７．９ｇ、１．２ｍｏｌｅ）の溶液に、１−クロロ−３−ジエチルアミノ−プロパン−２−オールを加えた。その結果として生じたものを２０〜２５℃にて１時間撹拌し、１７８ｍＬの水で希釈し、そしてエーテルで２回抽出した。合わせたエーテル溶液を固形水酸化カリウムで乾燥させ、そして蒸発させると、１３５ｇの粗生成物が得られ、これを分留することによって精製すると、純粋なグリシジルジエチルアミン（９８ｇ、７６％）が、油状物質として得られた。
【０１８５】
工程３
２５％（ｗ／ｗ）の水酸化アンモニウムの氷冷溶液（２５ｍＬ、１５９ｍｍｏｌ）に、グリシジルジエチルアミン（３．２ｇ、２４．８ｍｍｏｌ）を１０分間かけて滴加した。反応混合物を、０〜５℃にて１時間、次いで室温にて１４時間撹拌した。その結果として得られた反応混合物を蒸発させ、そして蒸留すると（５００〜６００ｍＴにて８４〜９０℃）、１−アミノ−３−ジエチルアミノ−プロパン−２−オール（３．３ｇ、９２％）が得られた。
【０１８６】
【数１８】
2006518756.tif 000034
【０１８７】
工程４
１ｍＬのＤＭＦに溶かした、５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１００ｍｇ、０．４３ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ（１２２．７ｍｇ、０．６４ｍｍｏｌ）及びＨＯＢｔ（８６．５ｍｇ、０．６４ｍｍｏｌ）の溶液に、１−アミノ−３ジエチルアミノ−プロパン−２−オール（９３．２ｍｇ、０．６４ｍｍｏｌ）を加えた。その結果として得られた反応溶液を、室温にて一晩撹拌し、そして蒸発させた。残留物を１０ｍＬの水に懸濁し、そしてろ過した。固体を飽和重炭酸ナトリウム及び水で洗浄し、そして高真空オーブン中で一晩乾燥させると、粗生成物が得られ、これをトリエチルアミン（２滴／１００ｍＬの６％メタノール−ジクロロメタン）を含有する６％メタノール−ジクロロメタンで溶出して、カラムクロマトグラフィで精製すると、５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（３−ジエチルアミノ−２−ヒドロキシ−プロピル）−アミド（６２ｍｇ、３４％）が、黄色の固体として得られた。
【０１８８】
【数１９】
2006518756.tif 000035
【０１８９】
（実施例５）
５−［５−フルオロ−２−オキソ−１，２ージヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデン−メチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−プロピル）−アミド（Ｒ）、（Ｓ）及び（Ｒ／Ｓ）（化合物４、５及び６）の合成
工程１
エタノール（５０ｍＬ）に溶かした、モルホリン（２．６ｍＬ、３０ｍｍｏｌ）及びエピクロロヒドリン（２．３５ｍｌ、３０ｍｍｏｌ）の混合物を、７０℃にて一晩撹拌した。溶媒を除去した後、残留物を塩化メチレン（５０ｍＬ）で希釈した。沈澱した透明な固体を真空ろ過によって集めると、１−クロロ−３−モルホリン−４−イル−プロパン−２−オール（２．０ｇ、３７％）が得られた。
【０１９０】
【数２０】
2006518756.tif 000036
【０１９１】
工程２
１−クロロ−３−モルホリン−４−イル−プロパン−２−オール（２．０ｇ、１１ｍｍｏｌ）を、ＮＨ３のメタノール溶液（２５重量％、２０ｍＬ）で室温にて処理した。窒素の泡を反応混合物に送り入れ、アンモニアを除去した。溶媒を蒸発させると、１−アミノ−３−モルホリン−４−イル−プロパン−２−オールの塩酸塩（２．０ｇ、９１％）が得られた。
【０１９２】
【数２１】
2006518756.tif 000037
【０１９３】
工程３
５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１２０ｍｇ、０．４ｍｍｏｌ）を、１−アミノ−３−モルホリン−４−イル−プロパン−２−オール（７４ｍｇ、０．４８ｍｍｏｌ）と縮合させ、５−［５−フルオロ−２−オキソ−１，２ージヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデン−メチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−プロピル）−アミド（６５ｍｇ、３６％）を沈澱させた。母液を蒸発乾固させ、そして残留物をフラッシュクロマトグラフィによって精製すると、さらに２Ｎ（７０ｍｇ、３９％）が得られた。
【０１９４】
【数２２】
2006518756.tif 000038
【０１９５】
２−ヒドロキシ−７−オキサ−４−アゾニアスピロ［３．５］塩化ノナンの合成
【０１９６】
【化１３】
2006518756.tif 000039
【０１９７】
熱電対、窒素注入口及び２５０ｍｌの添加用漏斗を取り付けた１Ｌの３口丸底フラスコに、モルホリン（９１．５ｇ、９１．５ｍｌ、１．０５ｍｏｌｅ、１等量）及び１００ｍｌのエタノールを入れた。エピクロロヒドリン（１００ｇ、８４．５ｍｌ、１．０８ｍｏｌｅ、１．０３等量）を添加用漏斗から約３０分間かけて加えながら、溶液を急速に撹拌した。温度をモニターし、そしてポットの温度が２７℃に達すると、反応物を氷水浴で冷ました。透明な溶液を、１８時間撹拌した。反応物を、ガスクロマトグラフィ（５滴の反応混合物を１ｍｌのエタノール中に希釈し、そして以下の実行パラメータで、１５ｍ  ＤＢ−５キャピラリーガスクロマトグラフィカラムに注入した；注入器２５０℃、検出器２５０℃、初期オーブン温度２８℃を１分間につき１０℃で２５０℃まで温める）によってアッセイした。反応物を、３％未満の残ったモルホリンで完結させた。反応物を、蒸留液がそれ以上凝縮できなくなるまで、回転エバポレーターで、５０℃、完全ハウス真空にて濃縮した。その結果として得られた油状物質を、室温にて２４〜４８時間、または著しい結晶塊が観察されるまで（核を播くと、過程が加速されるであろう）、保管した。スラリーを、２５０ｍｌのアセトンで希釈し、そしてろ過した。固体を、真空オーブン中で６０℃にて１８〜２４時間乾燥させた。これによって、８４ｇの結晶状生成物が得られた。収率を上げるには、母液を濃縮し、そして結晶化の過程を繰り返すことが可能であった。
【０１９８】
【数２３】
2006518756.tif 000040
【０１９９】
１−アミノ−３−（４−モルホリニル）−２−プロパノール（ラセミ体）の合成
【０２００】
【化１４】
2006518756.tif 000041
【０２０１】
磁気撹拌子を入れた３Ｌの１口丸底フラスコに、２−ヒドロキシ−７−オキサ−４−アゾニアスピロ［３．５］塩化ノナン（１５０ｍｇ、８３５ｍｍｏｌｅ）を、続いて、２３重量％無水アンモニアのメタノール溶液（２１２０ｍｌ）を入れた。フラスコに栓をし、そしてその結果として得られた透明な溶液を、２０〜２３℃にて１８時間撹拌した。上記条件下でのガスクロマトグラフィで、出発物質が残っていないことが示された。栓を除去し、そしてアンモニアを溶液から３０分間泡立たせた。次いで、フラスコを回転エバポレーターに移し、そして、４５℃浴及び完全ハウス真空にて濃縮し、白色の固体を得た。
【０２０２】
【数２４】
2006518756.tif 000042
【０２０３】
上記の実施例３に記載されるが、しかし、２−（ＲＳ）−１−アミノ−３−モルホリン−４−イル−プロパン−２−オールを、以下に記載されるように調製した２−（Ｓ）−１−アミノ−３−モルホリン−４−イル−プロパン−２−オールに置き換えた手順にしたがって、所望の化合物である５−［５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデンメチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−（Ｓ）−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−プロピル）−アミドが得られた。
【０２０４】
１−アミノ−３−（４−モルホリニル）−２−プロパノール（非ラセミ体）の合成
【０２０５】
【化１５】
2006518756.tif 000043
【０２０６】
機械撹拌器、熱電対及び添加用漏斗を取り付けた１Ｌの３口丸底フラスコに、モルホリン（９１．５ｇ、９１．５ｍｌ、１．０５ｍｏｌｅ、１等量）及び４５ｍｌのｔ−ブタノールを入れた。Ｒ−エピクロロヒドリン（１００ｇ、８４．５ｍｌ、１．０８ｍｏｌｅ、１．０３等量）を添加用漏斗から約３０分間かけて加えながら、溶液を急速に撹拌した。温度をモニターし、そしてポットの温度が２７℃に達すると、反応物を氷水浴で冷ました。透明な溶液を、１８時間撹拌した。反応物を、ガスクロマトグラフィ（５滴の反応混合物を１ｍｌのエタノール中に希釈し、そして以下の実行パラメータで、１５ｍ  ＤＢ−５キャピラリーガスクロマトグラフィカラムに注入した；注入器２５０℃、検出器２５０℃、初期オーブン温度２８℃を１分間につき１０℃で２５０℃まで温める）によってアッセイした。反応物を、３％未満の残ったモルホリンで完結させた。溶液を１０℃に冷まし、そして、２０重量％  ｔ−ブトキシドカリウムのＴＨＦ溶液（５７６ｇ）を、温度を１５℃未満に保ちながら滴加した。その結果として得られた白色のスラリーを、１０〜１５℃にて２時間撹拌し、そして上記条件を用いてガスクロマトグラフィにより確かめた。クロロヒドリンを全く認めることはできなかった。混合物を、回転エバポレーターで、５０℃浴及び完全ハウス真空を用いて濃縮した。その結果として得られた混合物を、水（５００ｍｌ）及び塩化メチレンで希釈した。相を分離し、そして水相を塩化メチレン（５００ｍｌ）で洗浄した。合わせた有機層を硫酸ナトリウム上で乾燥させ、そして濃縮して、無色透明な油状物質を得た。これによって、１４５ｇのエポキシドが、９７％の収率で得られた。
【０２０７】
【数２５】
2006518756.tif 000044
【０２０８】
磁気撹拌子を入れた３Ｌの１口丸底フラスコに、上記の粗エポキシドを入れた。無水アンモニアのメタノール溶液（２４％  ｗ／ｗ  ２．５Ｌ）を加え、フラスコに栓をし、そして混合物を室温にて２４時間撹拌した。上記条件下でのガスクロマトグラフィで、出発物質が残っていないことが示された。栓を除去し、そしてアンモニアを溶液から３０分間泡立たせた。次いで、フラスコを回転エバポレーターに移し、そして、４５℃浴及び完全ハウス真空にて濃縮し、無色透明な油状物質を得た。これによって、１２４ｇの生成物が得られた。
【０２０９】
【数２６】
2006518756.tif 000045
【０２１０】
１−アミノ−３−（４−モルホリニル）−２−（Ｓ）−プロパノールの合成
機械撹拌器、熱電対及び添加用漏斗を取り付けた１Ｌの３口丸底フラスコに、モルホリン（９１．５ｇ、９１．５ｍｌ、１．０５ｍｏｌｅ、１等量）及び２００ｍｌのメタノールを入れた。Ｒ−エピクロロヒドリン（１００ｇ、８４．５ｍｌ、１．０８ｍｏｌｅ、１．０３等量）を添加用漏斗から約３０分間かけて加えながら、溶液を急速に撹拌した。温度をモニターし、そしてポットの温度が２７℃に達すると、反応物を氷水浴で冷ました。透明な溶液を、１８時間撹拌した。反応物を、ガスクロマトグラフィ（５滴の反応混合物を１ｍｌのエタノール中に希釈し、そして以下の実行パラメータで、１５ｍ  ＤＢ−５キャピラリーガスクロマトグラフィカラムに注入した；注入器２５０℃、検出器２５０℃、初期オーブン温度２８℃を１分間につき１０℃で２５０℃まで温める）によってアッセイした。反応物を、３％未満の残ったモルホリンで完結させた。溶液を１０℃に冷まし、そして２５重量％ナトリウムメトキシドのメタノール溶液（２３３ｇ、１．０８ｍｏｌｅ、２４７ｍｌ）を、温度を１５℃未満に保ちながら滴加した。その結果として得られた白色のスラリーを、１０〜１５℃にて２時間撹拌し、そしてガスクロマトグラフィによって上記条件を用いて確かめた。クロロヒドリンを全く認めることはできなかった。混合物を、回転エバポレーターで、５０℃浴及び完全ハウス真空を用いて濃縮した。その結果として得られた混合物を、水（５００ｍｌ）及び塩化メチレンで希釈した。層を分離し、そして水層を塩化メチレン（５００ｍｌ）で洗浄した。合わせた有機層を硫酸ナトリウム上で乾燥させ、そして濃縮して、無色透明な油状物質を得た。これにより、１４５ｇの１，２−エポキシ−３−モルホリン−４−イルプロパンが、９７％の収率で得られた。
【０２１１】
【数２７】
2006518756.tif 000046
【０２１２】
上記の粗1，２−エポキシ−３−モルホリン−４−イルプロパンを、磁気撹拌子を入れた３Ｌの１口丸底フラスコに入れた。無水アンモニアのメタノール溶液（２４％  ｗ／ｗ  ２．５Ｌ）を加え、フラスコに栓をし、そして混合物を室温にて２４時間撹拌した。上記条件下でのガスクロマトグラフィで、出発物質が残っていないことが示された。栓を除去し、そしてアンモニアを溶液から３０分間泡立たせた。次いで、フラスコを回転エバポレーターに移し、そして、４５℃浴及び完全ハウス真空にて濃縮し、無色透明な油状物質を得た。これによって、１２４ｇの１−アミノ−３−（４−モルホリニル）−２−（Ｓ）−プロパノールが得られた。
【０２１３】
【数２８】
2006518756.tif 000047
【０２１４】
【化１６】
2006518756.tif 000048
【０２１５】
イミダゾールアミド(７．０ｇ、３２．３ｍｍｏｌ）、アミン（１５．０ｇ、６４．６ｍｍｏｌ）、５−フルオロオキシインドール（４．９３ｇ、３２．６ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（９．７９ｇ、９６．９ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ（８８ｍｌ）を混合し、そして６０℃に加熱した。茶色の溶液が形成された。６０℃にて２４時間撹拌した後、黄色のスラリーを室温に冷まし、そしてろ過した。ケークを８０ｍｌのＴＨＦで洗浄し、そしてハウス真空下で５０℃にて一晩乾燥させた。茶色の固体（２３．２ｇ）が得られた。固体を、室温にて５時間、３５０ｍｌの水中でスラリーにし、そしてろ過した。ケークを１００ｍｌの水で洗浄し、そしてハウス真空で５０℃にて一晩乾燥させた。８．３１ｇが、５６％の化学収率で得られた。
【０２１６】
【化１７】
2006518756.tif 000049
【０２１７】
熱電対、凝縮器、磁気撹拌器及び窒素注入口を取り付けた０．２５Ｌフラスコに、４．９２ｇの５−フルオロオキシインドール、７．０ｇのイミダゾールアミド、１５．５ｇの（Ｒ）−１−アミノ−３−（４−モルホリニル）−２−プロパノール、９．７８ｇのトリエチルアミン及び８８ｍｌのテトラヒドロフランを入れた。混合物を、１６．５時間、６０℃に加熱した。反応物を外界温度に冷まし、そしてろ過した。得られた固体を、アセトニトリル中に（３）三回連続して１１ｍｌ／ｇにてスラリーにし、真空にて乾燥させて３．６ｇ（２５．２５％）を得た。
【０２１８】
【数２９】
2006518756.tif 000050
【０２１９】
（実施例６）
２，４−ジメチル−５−［２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデンメチル］−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−プロピル）−アミドの合成
５−（２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１１３ｍｇ、０．４ｍｍｏｌ）を、１−アミノ−３−モルホリン−４−イル−プロパン−２−オール（７４ｍｇ、０．４８ｍｍｏｌ）と縮合させて、２，４−ジメチル−５−［２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデンメチル］−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−プロピル）−アミド（７７ｍｇ、４５．３％）を沈澱させた。
【０２２０】
【数３０】
2006518756.tif 000051
【０２２１】
（実施例７）
５−［５−クロロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデン−メチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−プロピル）−アミド（化合物７）の合成
５−（５−クロロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１２６．６ｍｇ、０．４ｍｍｏｌ）を、１−アミノ−３−モルホリン−４−イル−プロパン−２−オール（７４ｍｇ、０．４８ｍｍｏｌ）と縮合させて、５−［５−クロロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデン−メチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−プロピル）−アミド（１０７ｍｇ、５８％）を沈澱させた。
【０２２２】
【数３１】
2006518756.tif 000052
【０２２３】
（実施例８）
５−［５−ブロモ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデン−メチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−プロピル）−アミドの合成
５−（５−ブロモ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（７２．２ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）を、１−アミノ−３−モルホリン−４−イル−プロパン−２−オール（３８ｍｇ、０．２４ｍｍｏｌ）と縮合させて、５−［５−ブロモ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデン−メチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−モルホリン−４−イル−プロピル）−アミド（５５ｍｇ、５５％）を沈澱させた。
【０２２４】
【数３２】
2006518756.tif 000053
【０２２５】
（実施例９）
２，４−ジメチル−５−［２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデン−メチル］−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−［１，２，３］トリアゾール−１−イル−プロピル）−アミドの合成
工程１
エタノール（５０ｍＬ）に溶かした、３−［１，２，３］トリアゾール（２．０ｇ、２９ｍｍｏｌ）、エピクロロヒドリン（３．４ｍｌ、４３．５ｍｍｏｌ）及びＮ，Ｎ−ジイソプロピルーエチルアミン（２．６ｍＬ、１５ｍｍｏｌ）の溶液を、室温にて一晩撹拌した。溶媒を除去した後、残留物を、フラッシュクロマトグラフィ（ＣＨ２Ｃｌ２／ＣＨ３ＯＨ＝１００／１−１００／２−１００／４）によって精製すると、１−クロロ−３−（１，２，３）−トリアゾール−２−イルプロパン−２−オール（２．１ｇ、４５％）、
【０２２６】
【数３３】
2006518756.tif 000054
【０２２７】
及び、１−クロロ−３−（１，２，３）−トリアゾール−１−イルプロパン−２−オール（２．３ｇ、４９％）
【０２２８】
【数３４】
2006518756.tif 000055
【０２２９】
が得られた。
工程２
１−クロロ−３（１，２，３）トリアゾール−１−イルプロパン−２−オール（２．３ｇ、１３ｍｍｏｌ）を、ＮＨ３のメタノール溶液（２５重量％、２０ｍＬ）で、密閉した圧力容器中で６０℃にて一晩処理した。室温に冷ました後、窒素を反応混合物中に泡立たせて、アンモニアを除去した。溶媒を蒸発させると、１−アミノ−３−（１，２，３）トリアゾール−１−イルプロパン−２−オールの塩酸塩（２．５７ｇ、１００％）が得られた。
【０２３０】
【数３５】
2006518756.tif 000056
【０２３１】
工程３
５−（２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１１３ｍｇ、０．４ｍｍｏｌ）を、１−アミノ−３（１，２，３）トリアゾール−１−イル−プロパン−２−オール（８５ｍｇ、０．４８ｍｍｏｌ）と縮合させて、２，４−ジメチル−５−［２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデンメチル］−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−［１，２，３］トリアゾール−１−イル−プロピル）−アミド（７０ｍｇ、４１％）を沈澱させた。
【０２３２】
【数３６】
2006518756.tif 000057
【０２３３】
（実施例１０）
５−［５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデン−メチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−［１，２，３］トリアゾール−１−イル−プロピル）−アミドの合成
５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１２０ｍｇ、０．４ｍｍｏｌ）を、１−アミノ−３（１，２，３）トリアゾール−１−イル−プロパン−２−オール（８５ｍｇ、０．４８ｍｍｏｌ）と縮合させて、５−［５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデンメチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−［１，２，３］トリアゾール−１−イル−プロピル）−アミド（１００ｍｇ、６２％）を沈澱させた。
【０２３４】
【数３７】
2006518756.tif 000058
【０２３５】
（実施例１１）
５−［５−クロロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデン−メチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−［１，２，３］トリアゾール−１−イル−プロピル）−アミドの合成
５−（５−クロロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１２６．６ｍｇ、０．４ｍｍｏｌ）を、１−アミノ−３（１，２，３）トリアゾール−１−イル−プロパン−２−オール（８５ｍｇ、０．４８ｍｍｏｌ）と縮合させて、５−［５−クロロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデンメチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−［１，２，３］トリアゾール−１−イル−プロピル）−アミド（４８ｍｇ、２７％）を沈澱させた。
【０２３６】
【数３８】
2006518756.tif 000059
【０２３７】
（実施例１２）
５−［５−ブロモ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデン−メチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−［１，２，３］トリアゾール−１−イル−プロピル）−アミドの合成
５−（５−ブロモ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１４４．４ｍｇ、０．４ｍｍｏｌ）を、１−アミノ−３（１，２，３）トリアゾール−１−イル−プロパン−２−オール（８５ｍｇ、０．４８ｍｍｏｌ）と縮合させて、５−［５−ブロモ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデンメチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−３−［１，２，３］トリアゾール−１−イル−プロピル）−アミド（１３０ｍｇ、６７％）を沈澱させた。
【０２３８】
【数３９】
2006518756.tif 000060
【０２３９】
（実施例１３）
５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロインドール−３−イリデン−メチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ジエチルアミノ−エチル）アミド（化合物１）の合成
５−フルオロ−１，３−ジヒドロインドール−２−オン（０．５４ｇ、３．８ｍｍｏｌ）を、５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ジエチルアミノエチル）アミドと縮合させると、０．８３ｇ（５５％）の表題化合物が、黄緑色の固体として得られた。
【０２４０】
別の方法による、５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロインドール−３−イリデン−メチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ジエチルアミノ−エチル）アミドの合成
ヒドラジン水和物（５５％、３０００ｍＬ）及び５−フルオロ−イサチン（３００ｇ）を、１００℃に加熱した。追加の５−フルオロ−イサチン（５００ｇ）を、撹拌しながら１２０分かけて、分けて（１００ｇ）加えた。混合物を１１０℃に加熱し、そして４時間撹拌した。混合物を室温に冷まし、そして固体を真空ろ過によって集めると、粗（２−アミノ−５−フルオロ−フェニル）−酢酸ヒドラジド（７８４ｇ）が得られた。ヒドラジドを水（７００ｍＬ）中に懸濁し、そして混合物のｐＨを、１２Ｎ塩酸で＜ｐＨ３に調整した。混合物を、室温にて１２時間撹拌した。固体を真空ろ過によって集め、そして水で２回洗浄した。生成物を真空下で乾燥させると、５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−インドール−２−オン（６００ｇ、収率７３％）が茶色の粉末として得られた。
【０２４１】
【数４０】
2006518756.tif 000061
【０２４２】
３，５−ジメチル−１Ｈ−ピロール−２，４−ジカルボン酸  ２−ｔｅｒｔ−ブチルエステル  ４−エチルエステル（２６００ｇ）及びエタノール（７８００ｍＬ）を、１０Ｎ塩酸（３６５０ｍＬ）を徐々に加えながら、激しく撹拌した。温度を２５℃から３５℃に上昇させ、そしてガス発生が始まった。混合物を５４℃に温め、そしてさらに加熱しながら１時間撹拌し、そのときの温度は６７℃であった。混合物を５℃に冷まし、そして３２Ｌの氷水を、撹拌しながら徐々に加えた。固体を真空ろ過によって集め、そして水で３回洗浄した。固体を一定の重量になるまで空気乾燥させると、２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチルエステル（１４１８ｇ、収率８７％）が、ピンク色の固体として得られた。
【０２４３】
【数４１】
2006518756.tif 000062
【０２４４】
ジメチルホルムアミド（３２２ｇ）及びジクロロメタン（３７００ｍＬ）を、氷浴中で４℃に冷やし、そしてオキシ塩化リン（６８４ｇ）を撹拌しながら加えた。固形の２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチルエステル（６７０ｇ）を、１５分間かけて水溶液中に徐々に加えた。達した最高温度は、１８℃であった。混合物を加熱して１時間還流し、氷浴中で１０℃に冷まし、そして１．６Ｌの氷水を、激しく撹拌しながら素早く加えた。温度は１５℃に上昇した。１０Ｎ塩酸（１．６Ｌ）を、激しく撹拌しながら加えた。温度は２２℃に上昇した。混合物を３０分間静置させ、そして層を分離させた。温度は、最高で４０℃に達した。水層を、１０Ｎ水酸化カリウム（３．８Ｌ）を用いて、添加中に温度を５５℃に到達させそして維持する速度にて、ｐＨ１２〜１３に調整した。添加が完了した後、混合物を１０℃に冷まし、そして１時間撹拌した。固体を真空ろ過によって集め、そして水で４回洗浄すると、５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチルエステル（７７８ｇ、収率１００％）が、黄色の固体として得られた。
【０２４５】
【数４２】
2006518756.tif 000063
【０２４６】
５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸エチルエステル（８０６ｇ）、水酸化カリウム（５４８ｇ）、水（２４００ｍＬ）及びメタノール（３００ｍＬ）を、撹拌しながら２時間還流し、次いで８℃に冷ました。混合物を、ジクロロメタンで２回抽出した。水層を、１０００ｍＬの１０Ｎ塩酸で、温度を１５℃未満に保ちながら、ｐＨ４に調整した。撹拌を容易にするために、水を加えた。固体を真空ろ過によって集め、水で３回洗浄し、そして５０℃にて真空下で乾燥させると、５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（６４５ｇ、収率９３．５％）が、黄色の固体として得られた。
【０２４７】
【数４３】
2006518756.tif 000064
【０２４８】
５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１２０４ｇ）及び６０２０ｍＬのジメチルホルムアミドを、１−（３−ジメチル−アミノプロピル−３−エチルカルボジイミド塩酸塩（２０７１ｇ）、ヒドロキシベンゾトリアゾール（１４６０ｇ）、トリエチルアミン（２０１６ｍＬ）及びジエチルエチレンジアミン（１２１５ｍＬ）を加えながら、室温にて撹拌した。混合物を、室温にて２０時間撹拌した。混合物を、３０００ｍＬの水、２０００ｍＬのブライン及び３０００ｍＬの飽和重炭酸ナトリウム溶液で希釈し、そして、１０Ｎ水酸化ナトリウムでｐＨを１０より大きく調整した。混合物を、各回５０００ｍＬの１０％メタノールのジクロロメタン溶液で２回抽出し、そして抽出物を合わせ、無水硫酸マグネシウム上で乾燥させ、そして回転蒸発乾固させた。混合物を、１９５０ｍＬのトルエンで希釈し、そして再び回転蒸発乾固させた。残留物を、３：１のヘキサン：ジエチルエーテル（４０００ｍＬ）で、粉末にした。固体を真空ろ過によって集め、４００ｍＬの酢酸エチルで２回洗浄し、そして真空下で３４℃にて２１時間乾燥させると、５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ジエチルアミノ−エチル）−アミド（８１９ｇ、収率４３％）が、淡褐色の固体として得られた。
【０２４９】
【数４４】
2006518756.tif 000065
【０２５０】
５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ジエチルアミノエチル）−アミド（８０９ｇ）、５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−インドール−２−オン（４３８ｇ）、エタノール（８０００ｍＬ）及びピロリジン（１３ｍＬ）を、７８℃にて３時間加熱した。混合物を室温に冷まし、そして固体を真空ろ過によって集め、そしてエタノールで洗浄した。固体を、エタノールとともに、７２℃にて３０分間撹拌した。混合物を、室温に冷ました。固体を真空ろ過によって集め、エタノールで洗浄し、そして真空下で５４℃にて１３０時間乾燥させると、５−［５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデンメチル］−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ジエチルアミノ−エチル）−アミド（１０１３ｇ、収率８８％）が、オレンジ色の固体として得られた。
【０２５１】
【数４５】
2006518756.tif 000066
【０２５２】
５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロインドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ジエチルアミノ−エチル）アミドのリンゴ酸塩を、（２００１年８月１５日に出願された米国特許仮出願第６０／３１２，３５３に対して優先権を主張する）２００２年８月１３日に出願された米国特許出願第１０／２８１，９８５の開示にしたがって、調製することが可能である。該出願の全体は、参照により本明細書に記載されているものとする。
【０２５３】
５−（５−ブロモ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸、５−（５−クロロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸、５−（２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸の合成は、２００１年２月１４日に「ＰＹＲＲＯＬＥ  ＳＵＢＳＴＩＴＵＴＥＤ  ２−ＩＮＤＯＬＩＮＯＮＥ  −−  ＰＲＯＴＥＩＮ  ＫＩＮＡＳＥ  ＩＮＨＩＢＩＴＯＲＳ」の表題で出願された、出願第０９／７８３，２６４において記載されている。該出願の開示のすべては、本明細書に記載されているものとする。
【０２５４】
（実施例１４）
５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ピロリジン−１−イル−エチル）−アミド（化合物２）の合成
５−フルオロ−１，３−ジヒドロ−インドリン−２−オンを、５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ピロリジン−１−イル−エチル）−アミドと縮合させると、表題化合物が得られた。
【０２５５】
【数４６】
2006518756.tif 000067
【０２５６】
（実施例１５）
５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−エチルアミノ−エチル）−アミド（化合物８）の合成
５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−エチルアミノ−エチル）−アミド（９９ｇ）、エタノール（４００ｍｌ）、５−フルオロ−２−オキシインドール（３２ｇ）及びピロリジン（１．５ｇ）を、撹拌しながら３時間還流した。混合物を室温に冷まし、そして固体を真空ろ過によって集めた。固体を、６０℃にてエタノール中で撹拌し、室温に冷まし、そして真空ろ過によって集めた。生成物を真空下で乾燥させると、５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−（３Ｚ）−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−エチルアミノ−エチル）−アミド（７５ｇ、収率９５％）が得られた。
【０２５７】
【数４７】
2006518756.tif 000068
【０２５８】
（実施例１６）
５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−モルホリン−４−イル−エチル）−アミド（化合物３）の合成
５−フルオロ−１、３ージヒドロ−インドリン−２−オンを、５−ホルミル−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−モルホリン−１−イル−エチル）−アミドと縮合させると、表題化合物が得られた。
【０２５９】
生物学的な実施例
（実施例１７）
５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ジエチルアミノ−エチル）−アミド（化合物１）による、ＣＳＦ１Ｒのリン酸化の阻害
３Ｔ３−ｈｕＣＳＦ１Ｒ細胞を、一晩飢餓状態にし（ＲＰＭＩ  １６４０／０．１％ＦＢＳ）、次いで、１条件につき２０００万個の細胞を６ウェルプレートにて用いて、０．１％ＦＢＳを含有する新鮮ＲＰＭＩ  １６４０±化合物１中に再懸濁した。細胞を、３７℃にて２時間、化合物１で処理し、次いで、１００ｎｇ／ｍｌのヒトＭ−ＣＳＦ（Ｒ＆Ｄシステムズ社、ミネアポリス、ミネソタ州）で１０分間刺激した。刺激後、直ちに細胞を溶解させ、そして可溶化液を４℃にて２０分間回転させた。上清を、新しいミクロチューブに移した。各試料につき、５００μｇの総タンパク質を、ビーズ結合ヒトＣＳＦ１Ｒ（サンタクルズ・バイオテクノロジー社、カリフォルニア州）に対するウサギポリクローナル抗体を用いて、一晩免疫沈降させた。次いで、抗−ホスホ−ＣＳＦ１Ｒ（Ｔｙｒ７２３）抗体（セルシグナリング・テクノロジー社、ビバリー、マサチューセッツ州）を１：１０００希釈で用いて、ｐ−ＣＳＦ１Ｒウエスタンブロットを行った。ＣＳＦ１Ｒに対する抗体はｐ−ＣＳＦ１Ｒをあまり良く認識しないため、アクチンに対する抗体を、総タンパク質に対する対照として用いた。
【０２６０】
図１に示した結果は、化合物１が、用量依存的にＣＳＦ１Ｒのリン酸化を阻害することを示す。阻害のない陽性対照のレーンが示すように、Ｍ−ＣＳＦは、ＣＳＦ１Ｒのリン酸化を刺激する。しかしながら、化合物１の用量の上昇とともに、ＣＳＦ１Ｒのリン酸化は下降した。化合物１によるＣＳＦ１Ｒの阻害に対するＩＣ５０は、ＮＩＨ３Ｔ３細胞で発現させた場合、５０〜１００ｎＭであった。
【０２６１】
（実施例１８）
５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ジエチルアミノ−エチル）−アミド（化合物１）による、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでの、マウス破骨細胞の出現の阻害
骨髄細胞を、雌性Ｂａｌｂ／ｃマウスから単離し、そして、破骨細胞の出現を誘導するために、培地のみ、または１０ｎｇ／ｍｌのマウスＭ−ＣＳＦ及び１００ｎｇ／ｍｌのマウスＲＡＮＫリガンド（ＲＡＮＫＬ）を添加した培地のいずれかにおいて、第０日より培養した。サイトカインを伴う培養物に、１ｎＭ〜１０μＭの異なる濃度の化合物１を加えた。第７日に、破骨細胞の出現を、酒石酸抵抗性酸ホスファターゼ（ＴＲＡＰ）の比色定量によって、さらに、＞３個の核を有するＴＲＡＰ陽性細胞を計数することによって、評価した。図２ａが示すように、化合物１は、破骨細胞の出現を、１０〜１００ｎＭ濃度で阻害する。
【０２６２】
同様の試験を、サイトカインを第０日に添加するがしかし化合物１を添加する時間を変えて（第０日、第２日または第４日）、行った。ＴＲＡＰ染色及び定量を、第６日に行った。この試験により、作用機序が、Ｍ−ＣＳＦの影響（初期の出現）の阻害であって、かつ、ＲＡＮＫＬの影響（後期の出現）の阻害ではないことが、示された。図２ｂにデータを要約する。図２ｂは、１００ｎＭと１０ｎＭの双方の濃度で、化合物１に前駆細胞を遅れて曝露するほど、化合物は少ない阻害影響を示すことを、示す。
【０２６３】
（実施例１９）
５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ジエチルアミノ−エチル）−アミド（化合物１）による、ｉｎ  ｖｉｖｏにおける乳癌の増殖の阻害
ＭＤＡ−ＭＢ−４３５−ＨＡＬ−ｌｕｃ乳癌異種移植モデルを、乳癌骨転移の増大の有意な阻害を確認するために、用いた。生腫瘍細胞の存在を、ゼノジェンＩＶＩＳ（商標）システムを用いた生物発光画像診断によって、モニターした。化合物１で治療されたマウスは、生腫瘍の有意な低下を示した。
【０２６４】
細胞株
ヒト乳癌細胞株４３５／ＨＡＬを得た（ファルマシア・Ｃｏｒｐ．、セントルイス、ミズーリ州）。この株は、ｉｎ  ｖｉｖｏにおいて原発腫瘍の増殖速度の増加及び肺転移の増大を示すＭＤＡ−ＭＢ−４３５ヒト乳癌細胞の誘導体を同定するためのｉｎ  ｖｉｖｏ選択手順を用いて、単離された（３０）。次いで、４３５／ＨＡＬ細胞に、ルシフェラーゼ（ホタル（Ｐｈｏｔｉｎｕｓ  ｐｙｒａｌｉｓ）の発光酵素）の安定なトランスフェクションを行った。リポフェクタミン２０００（インビトロジェン社、カールスバッド、カリフォルニア州）を用いて、細胞にｐＧＬ３−対照（プロメガ社、マディソン、ウィスコンシン州）及びｐＴＫ−Ｈｙｇｒｏ（クロンテック社、パロアルト、カリフォルニア州）を、１：４の割合で同時トランスフェクションした。細胞をハイグロマイシン（２００μｇ／ｍｌ）（インビトロジェン社）中に維持し、そして耐性コロニーを「リングクローニング」によって単離した。ハイグロ耐性コロニーを、プロメガ社のブライト−グロ試薬を用いて、ルシフェラーゼの発現についてスクリーニングし、ＲＬＵ／μｇタンパク質として標準化した。最も高いルシフェラーゼ活性を持つサブクローンを選択し、これを「４３５／ＨＡＬ−ｌｕｃ」と称した。
【０２６５】
これらの細胞を、１０％胎児ウシ血清、２ｍＭグルタミン、１ｍＭピルビン酸ナトリウム（ライフテクノロジーズ・Ｉｎｃ．、ゲイサースバーグ、メリーランド州）を添加したＲＰＭＩ  １６４０中で培養し、そして、加湿されたチャンバー中で、３７℃及び５％二酸化炭素にて、常に維持した。細胞を、指数増殖中に培養フラスコから回収し、無菌リン酸緩衝生理食塩液（ＰＢＳ）で１回洗浄し、計数し、そしてＰＢＳ中に再懸濁し、移植前に適切な濃度とした。
【０２６６】
マウス
雌性無胸腺ｎｕ／ｎｕマウスを得た（チャールズリバー・ラボラトリーズ社、ウィルミントン、マサチューセッツ州）。マウスを、無菌げっ歯類用固形飼料及び任意に利用可能な水を備えたミクロアイソレータケージ中で、無菌条件下で飼育した。すべての異種移植動物試験を、ＡＡＡＬＡＣによって国際的に認定された動物飼育器中で、かつ、実験動物研究協会のＧｕｉｄｅ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｕｓｅ  ｏｆ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ａｎｉｍａｌｓ（国立衛生研究所、ベセスダ、メリーランド州）にしたがって、行った。マウスは、骨における増殖を評価するために細胞を心臓左心室経由で移植したときに、およそ８週齢であり、そして、正所性の増殖を評価するために腫瘍片を＃２乳房脂肪体に移植したときに、１０〜１１週齢であった。
【０２６７】
ＩＶＩＳ（商標）画像診断システムを用いた、マウスにおける乳癌の検出
マウスに、ルシフェリン（ゼノジェン・Ｃｏｒｐ．、アラメダ、カリフォルニア州）１５０ｍｇ／ｋｇを腹腔内注射し、続いて５分後に、ケタミン／キシラジンで麻酔した。マウスにおける癌の生物発光を評価するため、さらに５分後に、ゼノジェンＩＶＩＳ（登録商標）画像診断システム（ゼノジェン・Ｃｏｒｐ．）におけるインテンシファイアー付電荷結合素子（ＩＣＣＤ）カメラを用いて、マウスを画像診断した。簡潔に言えば、マウスを、画像診断チャンバーの温度調節ベッド上に置き、そしてマウス腹側の全身階調画像を記録し、続いて、ルシフェラーゼを発現する癌細胞中の切断されたルシフェリンから検出される光子の空間的な分布を表す、生物発光マップと重ねた。第４６日に、脊椎における腫瘍の増殖をモニターするため、マウス背側の最終画像を撮った。生物発光シグナルを、リビングイメージ版２．１１（ゼノジェン・コーポレーション、アラメダ、カリフォルニア州）と称される、ＩＧＯＲプロ版４．０ソフトウエア（ウェーブメトリックス・Ｉｎｃ．、レイク・オスウェゴ、オレゴン州）のカスタム版を用いて、光子放出の各部位周辺に描かれた部分内のピクセルを計数することによって、定量した。癌病変全体を含有する目的の領域内における、すべての検出された光子の総数を、測定した。腫瘍増殖の阻害を評価するため、スチューデントのｔ検定を用いて、治療群と対照群との間の光子放出測定値の違いを評価した（ｐ＜０．０５を有意とみなした）。
【０２６８】
（実施例２０）
５−（５−フルオロ−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−インドール−３−イリデンメチル）−２，４−ジメチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（２−ジエチルアミノ−エチル）−アミド（化合物１）による、ｉｎ  ｖｉｖｏにおける乳癌転移によって誘導される骨溶解の阻害
骨転移実験モデルにおける化合物１による治療
無胸腺マウスに、３ｘ１０６個の４３５／ＨＡＬ−ｌｕｃ細胞を、第０日に心臓左心室に接種した。２０日後に、ＩＶＩＳ（登録商標）画像診断システムを用いて、マウスを画像診断し、そして光子の放出、すなわち癌の生物発光測定に基づいて、二つの１６例のマウスの対応群に分けた。翌日に、骨中に確立された４３５／ＨＡＬ−ｌｕｃ腫瘍を生じたマウスに、化合物１  ８０もしくは４０ｍｇ／ｋｇ、またはＣＭＣビヒクルを、試験終了まで１日１回強制投与した（２１日間）。マウスを、およそ週に１回画像診断した。移植後第４１日までに、対照群のマウスは悪液質となり、そして後肢麻痺の徴候を示し、実験終了となった。化合物１またはそのビヒクルで治療されたマウスから、大腿骨、下顎骨及び脊椎を採取し、そして、骨密度スキャン及び組織学的解析に先立ち、ストレックの組織固定剤で固定した。血清もまた、循環中のコラーゲン分解生成物であるピリジノリン（ＰＹＤ）の測定用に採取した。
【０２６９】
化合物１が、４３５／ＨＡＬ−ｌｕｃの骨転移増大を阻害した
この実験では、化合物１が骨中の乳癌転移の増大を有意に阻害することが可能であることが、確認された。長骨及び下顎における腫瘍増殖を解析するため、治療中に、腹側の生物発光全身画像診断を得た。化合物１は、双方の用量にて、マウス骨からの放出光子数を大きく減少させた（図３）。胸部からの光子放出は、心臓内への注射時の心膜腔または胸腔への腫瘍細胞の沈着による可能性がある。終了する前に、脊椎転移も解析するために、背側及び腹側の双方の画像を撮った。異なる部位における腫瘍増殖を記録した関心領域（ＲＯＩ）を、別々に解析した。長骨（大腿骨及び脛骨）及び下顎骨からの光子放出の経時的な変化についての合わせたデータを、図３に示す。骨中での腫瘍増殖は、化合物１によって有意に阻害された（第４１日：８９％阻害、ｐ＝０．００１）。
【０２７０】
血清中ＰＹＤ  ＥＬＩＳＡ：  乳癌親株ＭＤＡ−ＭＢ−４３５は、骨溶解活性を持つものと、非常によく特徴付けられている（参考文献３２）。コラーゲン分解生成物であるピリジノリン（ＰＹＤ）の血清中レベルの測定は、ラットモデルにおける骨転移体積と有意に相関する、骨溶解活性の確立されたアッセイである（参考文献２９、３１、３３）。血清試料を採取し、分注し、そして、解析するまで−８０度にて冷凍した。血清中ＰＹＤを、競合的酵素イムノアッセイキットを用いて、製造業者のプロトコールにしたがって測定した（血清中ＰＹＤ、Ｑｕｉｄｅｌ  ８０１９、サンディエゴ、カリフォルニア州）。試料は、デュプリケートで測定した。１２例のビヒクル治療マウス及び１４例の化合物１治療マウスの結果は、化合物１による治療を受けたマウスにおいて、血清中ＰＹＤレベルが、ビヒクル治療マウスと比較して３０％有意に低下することを、示した（ｐ＝０．０４７）。平均値は、ビヒクル治療マウスにおいて１．８±０．２１ｎｇ／ｍｌに対し、化合物１  ８０ｍｇ／ｋｇで治療されたマウスにおいて１．３±０．１６ｎｇ／ｍｌであった。図４は、本実験のデータポイントの分布を示す。
本発明の精神または範囲から逸脱することなく、種々の変更及び変型を、本発明の方法及び組成物において行うことが可能であることは、当業者に明らかであろう。このような変更及び変型が添付の特許請求の範囲及びその均等物の範囲内に入るならば、本発明はこれらを包含することを、意図する。
【０２７１】
参考文献
先に引用した以下の参考文献の各々の開示は、参照により本明細書に記載されているものとする。
１．  Ｍｕｎｄｙ，  Ｃｌｉｎ．Ｏｒｔｈｏｐ．３２４：２４−２８（１９９６年）
２．  Ｍｕｎｄｙ，Ｊ．  Ｂｏｎｅ  Ｍｉｎｅｒ．Ｒｅｓ．，８：Ｓ５０５−１０（１９９３年）
３．  Ｔａｎａｋａら、Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．，９１：２５７−２６３（１９９３年）
４．  Ｙａｓｕｄａ，Ｈ．，  Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ．，９５：３５９７−３６０２（１９９８年）
５．  Ｆｒｉｅｄｍａｎら、Ｓｃｉｅｎｃｅ，１５０：１４６５−６７（１９６５年）
６．  Ｔａｋａｈａｓｈｉら、Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｉｎｖｅｓｔ，９５：１６７−１７１（１９９５年）
７．  Ｆｉｓｈｅｒら、Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌｏｇｙ，１３２：１４１１−１４１３（１９９３年）
８．  Ｄａｖｉｅｓら、Ｊ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ，１０９：１８１７−１８２６（１９８９年）
９．  Ｈｅｎｔｕｎｅｎら、Ｊ  Ｂｏｎｅ  Ｍｉｎｅｒ  Ｒｅｓ，６：１０９１−１０９７（１９９１年）
１０．  Ｗｅｂｅｒら、Ｊ．Ｂｏｎｅ  Ｍｉｎｅｒ  Ｒｅｓ，５：４０１−４１０（１９９０年）
１１．  Ｃｏｌｅｍａｎら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｒｅｖ，１９：７９−１０３（１９９３年）
１２．  Ｈａｌｌら、Ｃａｌｃｉｆ．Ｔｉｓｓ．Ｉｎｔｌ．，５７：４６３−４６５（１９９５年）
１３．  Ｂｒａｎｄｉら、Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ，９２：２９５４−２９５８（１９９５年）
１４．  Ｙｏｎｅｄａら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ，５５：１９８９−１９９３（１９９５年）
１５．  Ｊｉｌｋａら、Ｓｃｉｅｎｃｅ，２５７：８８−９１（１９９２年）
１６．  Ｏ’Ｎｅｉｌｌら、Ｂｏｎｅ，１３：２３−２７（１９９２年）
１７．  Ｑｕｉｎｎら、Ｊ．Ｐａｔｈｏｌｏｇｙ，１８４：３１−３６（１９９８年）
１８．  Ｃｌｏｈｉｓｙら、Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｏｒｔｈｏｐａｅｄｉｃｓ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｒｅｓ．，３７３：１０４−１４（２０００年）
１９．  Ｍａｎｃｉｎｏら、Ｊ．ｏｆ  Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｒｅｓ．，１００：１８−２４（２００１年）
２０．  Ｐｅｄｅｒｓｏｎら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，５９：５８４９（１９９９年）
２１．  Ｈｕｎｔら、Ｂｒｉｔｉｓｈ  Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ，８５（１）：７８−８４（２００１年）
２２．  Ｙｅｅら、Ａｎｔｉｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，２０（６Ｂ）：４３７９（２０００年）
２３．  Ｋａｃｉｎｓｋｉら、Ｏｎｃｏｇｅｎｅ，６：９４１（１９９１年）
２４．  Ｆｌｉｃｋら、Ｏｎｃｏｇｅｎｅ，１４：２５５３（１９９７年）
２５．  Ｍａｈｅｒら、Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，４：１８５１（１９９８年）
２６．  Ｋａｃｉｎｓｋｉ，  Ａｎｎ．Ｍｅｄ．，２７：７９（１９９５年）
２７．  Ｋａｃｉｎｓｋｉ，  Ｍｏｌ．Ｒｅｐｒｏｄ．Ｄｅｖ．，４６：７１（１９９７年）
２８．  Ｔｏｙら、Ｇｙｎｅｃｏｌｏｇｉｃ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ，８０：１９４−２００（２００１年）
２９．  Ｄｅｍｅｒｓら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ  ８８：２９１９（２０００年）
３０．  Ｓｃｈｍｉｄｔら、Ｃｌｉｎ．＆  Ｅｘｐｅｒ．Ｍｅｔａｓｔａｓｉｓ，１７：５３７−４４（１９９９年）
３１．  Ｒｏｂｉｎｓら、Ｃｌｉｎ  Ｃｈｅｍ．，４２：１６２１−２６（１９９６年）
３２．  Ｈｕｎｔら、Ｂｒ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  ８５：７８−８４（２００１年）
３３．  Ｔａｍｕｒａら、Ｂｒｅａｓｔ  Ｃａｎｃｅｒ  ６（１）：２３−２８（１９９９年）
３４．  Ｔａｎｇら、Ｊ．Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｂｉｏｃｈｅｍ．，５０：３５０−５６（１９９２年）
【図面の簡単な説明】
【０２７２】
【図１】図１は、本発明の化合物１が、Ｍ−ＣＳＦ受容体のリン酸化を阻害することを実証するウエスタンブロットを、示す。
【図２ａ】図２ａは、本発明の化合物１が、ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおいて破骨細胞出現を用量依存的に阻害することを実証するグラフを、示す。
【図２ｂ】図２ｂは、本発明の化合物１が、破骨細胞出現の初期段階を阻害するが、しかし後期段階は阻害しないことを実証するグラフを、示す。
【図３】図３は、本発明の化合物１が、ｉｎ  ｖｉｖｏにおいて乳癌転移の増大を阻害することを、生物発光によって表す。
【図４】図４は、骨への乳癌転移を有するマウスを化合物１で治療する場合に骨溶解をあまり示さないことを、ピリジノリンレベルの測定によって実証するグラフである。
【図１】
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【図２ａ】
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【図２ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【国際調査報告】
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