(57)【要約】本発明は、前立腺上皮細胞において、エネルギー代謝（特に、ＡＴＰおよびＮＡＤＨ／ＮＡＤＰＨの産生）を妨害する因子の投与による、良性前立腺増殖症の処置または予防のための方法を提供する。本出願は、良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）を処置するための方法を提供する。この方法は、治療上有効な量のエネルギー減損因子（ＥＡ）を、そのような処置を必要とするヒト被験体に投与する工程を包含し、このエネルギー減損因子は、前立腺上皮細胞におけるエネルギー代謝を妨害する因子である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）を処置するための方法であって、
治療上有効な量のエネルギー減損因子（ＥＡ）を、そのような処置を必要とするヒト被験体に投与する工程
を包含し、該エネルギー減損因子は、前立腺上皮細胞におけるエネルギー代謝を妨害する因子である、方法。
【請求項２】
良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）に関係する症状を減少するための方法であって、
治療上有効な量のエネルギー減損因子（ＥＡ）を、該症状を示すヒト被験体に投与する工程
を包含し、該エネルギー減損因子は、前立腺上皮細胞におけるエネルギー代謝を妨害する因子である、方法。
【請求項３】
ヒト被験体において前立腺の大きさを減少するための方法であって、
治療上有効な量のエネルギー減損因子（ＥＡ）を、該被験体に投与する工程
を包含し、該エネルギー減損因子は、前立腺上皮細胞におけるエネルギー代謝を妨害する、方法。
【請求項４】
良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）の予防のための方法であって、
予防上有効な量のエネルギー減損因子（ＥＡ）を、ヒト被験体に投与する工程
を包含し、該エネルギー減損因子は、前立腺上皮細胞におけるエネルギー代謝を妨害する、方法。
【請求項５】
請求項１〜４のうちのいずれか１項に記載の方法であって、前記エネルギー減損因子は、２−デオキシグルコース、３−ブロモピルベート、ゴシポール、オキサメート、ヨードアセテート、アポプトリジン、およびロンダミンからなる群より選択される、方法。
【請求項６】
請求項１〜４のうちのいずれか１項に記載の方法であって、前記エネルギー減損因子は、２−デオキシグルコース、３−ブロモピルベート、ゴシポール、オキサメート、ヨードアセテート、アポプトリジン、およびロンダミンからなる群より選択される化合物のアナログである、方法。
【請求項７】
請求項１〜６のうちのいずれか１項に記載の方法であって、前記被験体は、癌と診断されてもおらず、癌の処置中でもない、方法。
【請求項８】
請求項１〜７のうちのいずれか１項に記載の方法であって、前記被験体は、約２ｎｇ／ｍｌより多い血清ＰＳＡを有する、方法。
【請求項９】
請求項８に記載の方法であって、前記被験体は、約１０ｎｇ／ｍｌ未満の血清ＰＳＡを有する、方法。
【請求項１０】
請求項１〜９のうちのいずれか１項に記載の方法であって、前記被験体は、以前に良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）について処置されている、方法。
【請求項１１】
請求項１〜９のうちのいずれか１項に記載の方法であって、前記エネルギー減損因子は、良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）についての他の処置と組み合わせて投与される、方法。
【請求項１２】
請求項１１に記載の方法であって、前記良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）についての他の処置は、前立腺上皮細胞におけるエネルギー代謝を妨害する因子の投与を包含する、方法。
【請求項１３】
請求項１〜１２のうちのいずれか１項に記載の方法であって、前記エネルギー減損因子は、少なくとも１日当たり１回、少なくとも５日間投与される、方法。
【請求項１４】
請求項１〜１３のうちのいずれか１項に記載の方法であって、処置の開始前のベースラインと比較した場合に、処置開始後６０日目以後に測定した場合に、
ａ）前記被験体のＡＵＡＳＩスコアもしくはＩＰＳＳスコアは、少なくとも３ポイント、必要に応じて少なくとも約５ポイント、減少され；
ｂ）前記被験体の前立腺の大きさは、少なくとも約２０％、必要に応じて少なくとも約４０％、減少され；そして／または
ｃ）前記被験体の血清ＰＳＡレベルは、少なくとも約２０％、必要に応じて少なくとも約４０％、減少される、
方法。
【請求項１５】
良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）を処置するための方法であって、
（ａ）患者において良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）を診断する工程；
（ｂ）該患者にエネルギー減損因子（ＥＡ）を投与する工程；および
（ｃ）良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）の１つ以上の症状発現が該患者において減少されるか否かを決定する工程
を包含する、方法。
【請求項１６】
良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）を処置するための方法であって、
（ａ）良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）と診断された患者に、エネルギー減損因子を投与する工程；および
（ｂ）良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）の１つ以上の症状発現が該患者において減少されるか否かを決定する工程
を包含する、方法。
【請求項１７】
請求項１５または１６に記載の方法であって、前記エネルギー減損因子は、２−デオキシグルコース、３−ブロモピルベート、ゴシポール、オキサメート、ヨードアセテート、アポプトリジン、およびロンダミンからなる群より選択される、方法。
【請求項１８】
患者における良性前立腺増殖症の処置または予防のための医薬の調製における、エネルギー減損因子の使用。
【請求項１９】
請求項１８に記載の使用であって、前記患者は、２ｎｇ／ｍｌより多い血清ＰＳＡを有し、必要に応じて、約１０ｎｇ／ｍｌ未満の血清ＰＳＡを有する、使用。
【請求項２０】
請求項１８または１９に記載の使用であって、前記エネルギー減損因子は、良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）についての別の処置と組み合わせて投与される、使用。
【請求項２１】
良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）の処置のための化合物の有用性を決定するための方法であって、
ａ）クエン酸産生細胞を、該化合物と接触させる工程；
ｂ）クエン酸酸化細胞を、該化合物と接触させる工程；
ｃ）該クエン酸酸化細胞と比較した該クエン酸産生細胞に対する該接触の差次的影響を検出する工程
を包含し、差次的影響は、該因子が、良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）の処置のために有用であり得ることを示す、方法。
【請求項２２】
請求項２１に記載の方法であって、前記細胞は、前立腺に由来する、方法。
【請求項２３】
請求項２２に記載の方法であって、前記細胞は、ヒト細胞である、方法。
【請求項２４】
請求項２２に記載の方法であって、前記クエン酸産生細胞およびクエン酸酸化細胞は、低酸素条件下で培養された細胞である、方法。
【請求項２５】
請求項２１に記載の方法であって、前記差次的影響は、クエン酸酸化細胞と比較してクエン酸産生細胞において大きいアポトーシスの誘導である、方法。
【請求項２６】
請求項２１に記載の方法であって、前記クエン酸産生細胞は、ヒト前立腺上皮細胞の初代培養物であり、前記クエン酸酸化細胞は、ヒト前立腺間質細胞の初代培養物である、方法。
【請求項２７】
請求項２１に記載の方法であって、前記クエン酸産生細胞およびクエン酸酸化細胞は、樹立された細胞株である、方法。
【請求項２８】
請求項２１に記載の方法であって、前記クエン酸産生細胞は、ＬＮＣａＰ細胞であり、前記クエン酸酸化細胞は、ＰＣ−３細胞である、方法。
【請求項２９】
良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）の処置のための化合物の有用性を決定するための方法であって、
（ａ）低酸素条件下で培養したクエン酸産生細胞を、該化合物と接触させる工程；および
（ｂ）該接触が、ＨＩＦ−１α発現において、（核画分において測定して）少なくとも約２分の１への用量依存性減少を生じる場合に、該化合物を、良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）の処置のために有用であるとして同定する工程
を包含する、方法。
【請求項３０】
請求項２９に記載の方法であって、前記クエン酸産生細胞は、ＬＮＣａＰ細胞である、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の引用）
本願は、米国仮出願第６０／４９６，１６３号（２００３年８月１８日出願）、同第６０／４８８，２６５号（２００３年７月１８日出願）、同第６０／４７２，９０７号（２００３年５月２２日出願）、同第６０／４６０，０１２号（２００３年４月２日出願）、同第６０／４５８，８４６号（２００３年３月２８日出願）、同第６０／４５８，６６５号（２００３年３月２８日出願）、同第６０／４５８，６６３号（２００３年３月２８日出願）、同第６０／４４２，３４４号（２００３年１月２３日出願）、および同第６０／４４１，１１０号（２００３年１月１７日出願）の利益を主張する。これらの出願の各々は、その全体が、全ての目的のために本明細書中に参考として援用される。
【０００２】
（発明の分野）
本発明は、良性前立腺増殖症の処置および予防に関し、そして医薬分野および類似分野（化学、医薬品化学および生物学が挙げられるがこれらに限定されない）に適用を有する。
【背景技術】
【０００３】
（発明の背景）
良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）は、前立腺上皮細胞が異常に増殖して尿の流れを妨げる疾患であり、米国では１０００万人を超える成人男性が罹患しており、そして世界中の他の国全体では、数百万人を超える人々が罹患している。比較的近年まで、外科的介入が、この疾患の唯一の処置であった。そして今日でさえも、手術は、最後の処置手段であり、他の処置が有効でないかまたは有効でなくなった場合にほぼ必然的に頼っている。前立腺手術およびそれからの回復は痛みを伴い、この手術自体は、有効でないかもしれず、深刻な副作用の危険をもたらす。ＢＰＨの処置における手術の役割の近年の概説については、Ｂａｒｒｙ，２００１を参照のこと（完全な引用は以下に提供される）。
【０００４】
ＢＰＨの症状を処置するためには、ほんの２つのクラスの薬物しか現在利用可能でない。１つのクラスとしては、活性形態のテストステロン（ジヒドロテストステロン、すなわちＤＨＴ）の産生を阻害する化合物が挙げられる。これらの薬物使用は、男性において性欲低下ならびに筋肉量減少および緊張低下を引き起こし得、そして高度の前立腺癌の出現増加と関連する。さらに、この治療は、この薬物の最初の投与と前立腺の大きさの有意な減少との間での、非常に長い遅延（数ヶ月）によって制限される。ＢＰＨについて現在使用されている第２のクラスの薬物であるαアドレナリン作用性ブロッカーは、平滑筋を弛緩させて、尿をより自由に尿道に通過させる。このクラスの薬物は、第１のクラスの薬物よりも迅速に症状を減少させるが、これは、前立腺の大きさを低下させず、より大きく増殖するのを防止もせず、このことは、最終的な手術的介入をもたらし得る。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従って、ＢＰＨの基礎となる疾患状態を、深刻な副作用を伴わずに処置し得る薬物についての、重大な、満たされていない必要性が存在する。本発明は、この必要性を満たす。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
（発明の要旨）
本発明は、前立腺上皮細胞における、解糖を阻害するか、ミトコンドリア機能を損なうか、さもなければエネルギー代謝を妨害する化合物（「エネルギー減損（ｅｎｅｒｇｏｌｙｔｉｃ）因子」）の投与によってＢＰＨを処置するための方法および組成物を提供する。本発明の方法は、前立腺上皮細胞における解糖を阻害する任意の解糖インヒビター、またはこれらの細胞におけるエネルギー産生もしくはミトコンドリア機能を損なう化合物を用いて実施され得る。このような化合物の例示的なクラスとしては、以下が挙げられるがこれらに限定されない：解糖を直接的もしくは間接的に阻害する化合物、エネルギー代謝を妨害する化合物、ミトコンドリア機能を損なう化合物、ミトコンドリア毒、解糖インヒビター、ヘキソキナーゼのインヒビター、ロニダミン（ｌｏｎｉｄａｍｉｎｅ）またはロニダミンアナログ、ゴシポールまたはゴシポールアナログ、３−ブロモピルベートまたはそのアナログ、および２−デオキシグルコース（２ＤＧ）または２ＤＧアナログ。さらに、ＨＩＦ−１αの発現を直接的もしくは間接的に妨害する（それによって、前立腺上皮細胞によるグルコース取り込みを減少させる）因子は、本発明の方法に従って用いられ得る。
【０００７】
従って、１つの局面では、本発明は、前立腺上皮細胞におけるエネルギー代謝を妨害する因子（「エネルギー減損因子」）の治療上有効な量を、そのような処置を必要とするヒト被験体に投与することによって、良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）を処置するための方法を提供する。
【０００８】
関連する方法では、本発明は、治療上有効な量のエネルギー減損因子を、ＢＰＨ症状を示すヒト被験体に投与することによって、ＢＰＨに関係する症状を減少するための方法を提供する。
【０００９】
関連する方法では、本発明は、治療上有効な量のエネルギー減損因子をヒト被験体に投与することによって、この被験体において前立腺の大きさを減少するための方法を提供する。
【００１０】
関連する方法では、本発明は、予防上有効な量のエネルギー減損因子をヒト被験体に投与することによって、ＢＰＨの予防のための方法を提供する。
【００１１】
いくつかの実施形態では、このエネルギー減損因子は、２−デオキシグルコース、３−ブロモピルベート、ゴシポール、オキサメート、ヨードアセテート、アポプトリジン、ロンダミン、２−デオキシグルコースアナログ、３−ブロモピルベートアナログ、ゴシポールアナログ、オキサメートアナログ、ヨードアセテートアナログ、アポプトリジンアナログ、およびロンダミンアナログの群より選択される。
【００１２】
本発明のいくつかの実施形態では、この被験体は、癌と診断されてもおらず、癌の処置中でもない；および／または約２ｎｇ／ｍｌより多い血清ＰＳＡを有する；および／または約１０ｎｇ／ｍｌ未満の血清ＰＳＡを有する；および／または以前に良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）について処置されている。
【００１３】
いくつかの実施形態では、このエネルギー減損因子は、ＢＰＨについての別の処置と組み合わせて投与される。このＢＰＨについての他の処置は、前立腺上皮細胞におけるエネルギー代謝を妨害する第２因子の投与、前立腺減少手術、および／またはＢＰＨを処置するために現在用いられている２つのクラスの薬物のうちの１つによる薬物の投与であり得る。
【００１４】
１つの実施形態では、このエネルギー減損因子は、少なくとも１日当たり１回、少なくとも５日間投与される。本発明の１つの局面では、この被験体のＡＵＡＳＩスコアもしくはＩＰＳＳスコアは、処置開始後６０日目以後に測定して処置の開始前のベースラインと比較した場合に、少なくとも３ポイント、必要に応じて少なくとも約５ポイント、減少され；前立腺の大きさは、少なくとも約２０％、必要に応じて少なくとも約４０％、減少され；そして／または血清ＰＳＡレベルは、少なくとも約２０％、必要に応じて少なくとも約４０％、減少される。
【００１５】
本発明は、（ａ）患者においてＢＰＨを診断する工程；（ｂ）この患者にエネルギー減損因子（ＥＡ）を投与する工程；および（ｃ）ＢＰＨの１つ以上の症状発現がこの患者において減少されるか否かを決定する工程によって、ＢＰＨを処置するための方法をさらに提供する。（ａ）ＢＰＨと診断された患者に、エネルギー減損因子を投与する工程；および（ｂ）良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）の１つ以上の症状発現がこの患者において減少されるか否かを決定する工程によってＢＰＨを処置するための方法もまた提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
（発明の詳細な説明）
（１．定義）
以下の定義は、本発明の理解を助けるために提供される。他に定義されない限り、本明細書中で用いられる、技術、表示および他の科学用語または医学用語または専門用語の全ての用語は、化学分野および医薬分野の当業者によって通常理解される意味を有することが意図される。いくつかの場合には、通常理解される意味を有する用語は、明確さおよび／または容易な参照のために本明細書中で定義され、本明細書中にこのような定義を含めることは、当該分野で一般的に理解されるものとの実質的な相違を表すとみなされるべきではない。
【００１７】
本明細書中で用いられる場合、状態または患者を「処置する」とは、臨床結果を含めて、有益な結果または所望の結果を得る工程を採ることをいう。本発明の目的のためには、有益な臨床結果または所望の臨床結果としては、ＢＰＨの１以上の症状の軽減または改善、疾患の程度の低減、疾患の進行の遅延または緩徐化、疾患状態の改善、緩和または安定化、および以下に記載の他の有益な結果が挙げられるがこれらに限定されない。
【００１８】
本明細書中で用いられる場合、症状の「減少」（およびこの語句の文法上の等価物）は、症状の重篤度もしくは頻度の減少、または症状の除去を意味する。
【００１９】
本明細書中で用いられる場合、薬物を被験体に「投与する」または薬物の被験体への「投与」（およびこの語句の文法上の等価物）は、直接的投与（自己投与を含む）および間接的投与（薬物の処方行為を含む）の両方を包含する。例えば、本明細書中で用いられる場合、患者に薬物の自己投与を指示するか、および／または患者に薬物についての処方を提供する、医師は、この薬物をこの患者に投与している。
【００２０】
本明細書中で用いられる場合、ＢＰＨの「症状発現」とは、ＢＰＨを有する被験体に特有の症状、兆候、解剖学的状態（例えば、前立腺の大きさ）、生理学的状態（例えば、ＰＳＡレベル）、または報告（例えば、ＡＵＡＳＩスコア）をいう。
【００２１】
本明細書中で用いられる場合、薬物の「治療上有効な量」は、ＢＰＨを有する被験体に投与した場合に、この被験体において意図される治療効果（例えば、ＢＰＨの１以上の症状発現の軽減、改善、緩和または除去）を有する薬物量である。完全な治療効果は、１用量の投与によっては必ずしも生じず、一連の用量の投与の後にのみ生じ得る。従って、治療上有効な量は、１回以上の投与によって投与され得る。
【００２２】
本明細書中で用いられる場合、薬物の「予防上有効な量」は、被験体に投与した場合に、意図された予防効果（例えば、疾患もしくは症状の発生（もしくは再発）を予防または遅延させるか、または疾患もしくは症状の発生（もしくは再発）の可能性を低減する）を有する薬物量である。完全な予防効果は、１用量の投与によっては必ずしも生じず、一連の用量の投与の後にのみ生じ得る。従って、予防上有効な量は、１回以上の投与によって投与され得る。
【００２３】
本明細書中で用いられる場合、「ＴＩＤ」または「ＱＤ」は、それぞれ、「１日に３回」および「１日に１回」それらの慣用的な意味を有する。
【００２４】
（２．良性前立腺増殖症および代謝インヒビターの効果）
本発明は、良性前立腺増殖症（ＢＰＨ）の処置に有用な組成物および方法を提供する。特に、本発明は、ＢＰＨの処置または予防のための前立腺上皮細胞におけるエネルギー産生を阻害または低減させる化合物の使用に関する。
【００２５】
ＢＰＨ（良性前立腺増殖症とも称される）の特徴の簡潔な議論は、本発明の理解を助ける。ＢＰＨは、前立腺における細胞の過成長（過形成）に関与し、前立腺の拡大を生じ、尿路症状および尿路疾患の低減をもたらす。前立腺は、結合組織および平滑筋の間質に分泌上皮細胞を含み（前立腺解剖学のより詳細に記述に関しては、Ｂａｒｒｙ、２００３を参照のこと）、そして、ＢＰＨは、上皮成分の過形成に関与する。正常な前立腺における分泌上皮成分は、この組織における亜鉛のレベルが他の正常な組織と比較して非常に高いという点で、顕著である。高亜鉛レベルの結果は、酵素ｍ−アコニターゼの亜鉛阻害に関する機構を通して、トリカルボン酸（ＴＣＡ）回路を介するエネルギーの産生および酸化的リン酸化が腺上皮において実質的に低減するということであり、それによってこの組織を、エネルギー源として、他の器官および組織よりかなり解糖に依存性にしている。ｍ−アコニダーゼ（ＴＣＡ回路における重要な酵素）の亜鉛阻害は、前立腺上皮細胞におけるＴＣＡ回路の少なくとも実質的な低減、そして、おそらくは、ほぼ完全な遮断を生じる。ｍ−アコニダーゼの亜鉛に基づく阻害の別の生理学的な結果は、ＴＣＡ回路からのクエン酸の流用であり、このことにより、前立腺が、精子がエネルギー源として使用する大量のクエン酸塩を精液中に分泌することを可能にしている。一般的には、Ｃｏｓｔｅｌｌｏ、１９９９；Ｃｏｓｔｅｌｌｏら、２０００；ＣｏｓｔｅｌｌｏおよびＦｒａｎｋｌｉｎ、２０００を参照のこと。
【００２６】
身体の他の正常細胞は、クエン酸塩の代謝を阻害するレベルまで亜鉛を蓄積しないので、前立腺上皮細胞は、独自に解糖（嫌気性代謝）に依存し、解糖のインヒビターに対して、およびこれらの細胞におけるトリカルボン酸回路のほぼ完全な遮断を増進させる化合物（これらの化合物としては、ＡＴＰおよび／またはＮＡＤＨ／ＮＡＤＰＨ産生を妨げる化合物が挙げられるが、これらに限定されない）、グルコース輸送を低減させる化合物ならびにＨＩＦ−１αインヒビターに対して独自に感受性である。本発明の方法は、前立腺上皮細胞におけるこの増加した解糖に対する依存性およびトリカルボン酸回路のほぼ完全な遮断を標的する。さらに、トリカルボン酸（ＴＣＡ）回路によるエネルギーの産生および酸化的リン酸化が分泌上皮において実質的に低減する（しかし、おそらく完全には、消滅しない）ので、ミトコンドリアの機能を損なう薬剤もまた、前立腺上皮細胞において、異なる効果を有し得る。特定の機構に束縛されることを意図することなく、前立腺上皮細胞において解糖および／またはミトコンドリアの機能を阻害する薬剤の投与は、これらの細胞のエネルギーを他の細胞と比較して優先的に枯渇させると考えられる。特定の機構に束縛されることを意図することなく、解糖を阻害するかまたはミトコンドリアの機能をさらに損なうことにより、あるいはその両方により優先的にクエン酸産生細胞を破壊することによって、ＢＰＨと関連する過形成のクエン酸産生細胞は、前立腺の大きさを低減させ、その状態を軽減し、その臨床結果を軽減するために破壊される。従って、本発明の方法に従って、前立腺上皮細胞におけるエネルギー産生を阻害するか、または損なう化合物が、ＢＰＨを有するか、またはＢＰＨに感受性のヒトまたは他の哺乳動物に、エネルギーを枯渇させることによって、身体の正常な細胞と比較して少なくともある程度のクエン酸産生細胞の優先的な破壊を生じる期間、エネルギー産生を損なう（ＡＴＰレベルを減少させる）用量で投与される。
【００２７】
前立腺上皮細胞におけるエネルギー産生を阻害するか、または損なう化合物は、本明細書中では、「エネルギー減損（ｅｎｅｒｇｏｌｙｔｉｃ）因子」または「ＥＡ」と称される。本発明の実施に有用である減損因子としては、解糖を阻害する化合物、ミトコンドリアの機能を損なう化合物およびそれら両方を行なう化合物が挙げられ、全ての場合において、前立腺のグルコース代謝に直接的または間接的に作用する化合物を含む。従って、一実施形態において、エネルギー減損因子は、前立腺上皮細胞における解糖を損なう化合物である。一実施形態において、エネルギー減損因子は、前立腺上皮細胞において、ミトコンドリアの機能を損なう化合物である。一実施形態において、エネルギー減損因子は、解糖およびミトコンドリア機能の両方を妨げる。一実施形態において、因子の組合せが使用され、それは、一実施形態において、解糖のインヒビターである一種の因子の投与およびミトコンドリアの機能のインヒビターである第二因子の同時（ｓｉｍｕｌｔａｎｅｏｕｓ）投与または同時（ｃｏｎｔｅｍｐｏｒａｎｅｏｕｓ）投与を含む。
【００２８】
エネルギー減損因子の一クラスとしては、解糖を（直接的に、または間接的に）阻害する化合物が挙げられる。例えば、ＥＡは、グルコースをピルビン酸へ変換する工程を触媒する酵素、またはピルビン酸のアセチル−ＣｏＡへの酸化を阻害し得る。例えば、エネルギー減損因子は、これらに限定されないが、ヘキソキナーゼ、グルコキナーゼ、ホスホフルクトキナーゼ、アルドース、ホスホグリセラーゼキナーゼ、エノラーゼ、ピルビン酸キナーゼ、ピルビン酸デヒドロゲナーゼのインヒビターであり得る。例として、このような化合物としては、これらに限定されないが、米国特許第５，８２４，６６５号に記載される化合物（６−アミノ−６−デオキシ−グルコース；Ｎ−アセチル−β−Ｄ−マンノサミン；Ｄ−マンノサミン；Ｎ−α−（ｐ−トシル）−Ｌ−リジンクロロメチルケトン）；ホスホグリセリン酸；キノンメチド；タキソドン；タキソジオン；α−メチレンラクトン；ユーパロチンアセテート；ユーパクニン；ベルノレピン；アルガリン酸（ａｒｇａｒｉｃ  ａｃｉｄ）；キナルジン酸；５’−ｐ−フルオロスルホニルベンゾイルアデノシン；５−ケト−Ｄ−フルクトース；５−ケト−Ｄ−フルクトース−１，６−ビスホスフェート、Ｍｇ−ホスホグリセレート；２，３−ジホスホグリセレート；３（トランス）−クロロホスホエノールピルベート；３（シス）−シアノホスホエノールピルベート；Ｄ−タルトロネート；セミアルデヒドホスフェート；アミノエノールピルベート；Ｄ−グリシドールホスフェート；Ｌ−グリシドールホスフェート；ヒドロキシ−１−シクロプロパンカルボン酸；Ｄ（−）３−ホスホグリセリン酸；グリオキシレート；ヒドロキシピルベート；キヌレネート；キサンツレネート；α−シアノ−４−ヒドロキシ桂皮酸；ブロモピルビン酸；フルオロピルビン酸）またはこれらの薬学的に受容可能なアナログもしくは誘導体が挙げられる。例えば、Ｂｉｓｓｗａｎｇｅｒ、１９８１；Ｆｕｒｕｔａ、１９８２；Ｗａｙｍａｃｋ、１９７９；Ｌｏｗｅ、１９８４；Ｂｉｓｓｗａｎｇｅｒ、１９８０；Ｃｏｌｏｍｂｏ、１９７５；Ｈａｎｓｏｎ、１９７０；ＭｃＣｕｎｅ、１９８９；Ｍａｎｓｏｕｒ、１９７８；Ａｖｉｇａｄ、１９７４；Ｓｃｏｐｅｓ、１９８２；Ｇｕｎｔｅｒ、１９８２；Ｌｉｕ、１９９０；Ｗｉｒｓｃｈｉｎｇ、１９８５；Ｓｐｒｉｎｇ、１９７１；Ｒｏｓｅ、１９６９；Ｏ’Ｌｅａｒｙ、１９８１；ｄｅ  Ｄｏｍｅｎｅｃｈ、１９８０；およびＪｏｈｎｓｏｎ、１９８２を参照のこと。
【００２９】
別のクラスのエネルギー減損因子としては、ミトコンドリアの機能を損なう化合物（例えば、ミトコンドリア毒）が挙げられる。ミトコンドリア毒としては、米国特許第６，６７０，３３０号に記載されるミトコンドリア毒が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３０】
上記のように、いくつかのエネルギー減損因子は、解糖およびミトコンドリア機能の両方を妨げ得る。例えば、作用の特定の機構に対して本発明を制限すること意図せずに、薬物ロニダミン（ｌｏｎｉｄａｍｉｎｅ）は、ミトコンドリア膜を破壊し、ミトコンドリアに結合するヘキソキナーゼの活性の低減および解糖経路および酸化的リン酸化によるＡＴＰ産生の妨害を生じる。解糖を損なう因子が、ＴＣＡ回路に入るために利用可能なピルビン酸の量を減少させることによって、一般的に少なくとも間接的に、ミトコンドリアによるエネルギー産生を減少させることもまた理解される。
【００３１】
いくつかの例示的なエネルギー減損因子は、以下で考察する。
【００３２】
（２−デオキシグルコースおよび２−デオキシグルコースのアナログ）
本発明の方法における使用に適した一つのエネルギー減損因子は、２−デオキシ−Ｄ−グルコース（２−ＤＧ）である。２−ＤＧは、ヘキソキナーゼによってリン酸化され、２−ＤＧ−６−リン酸を産生し、これは、さらに代謝されず、そして、ヘキソキナーゼを阻害する。２−ＤＧは、癌細胞において、解糖を阻害することが示されている。
【００３３】
エネルギー減損因子の別の例は、解糖阻害活性を有する２−ＤＧのアナログである。本明細書中で使用される場合、２−ＤＧアナログは、グルコース環の２位にヒドロキシル基を有さない２−ＤＧ以外の任意のＤ−グルコースアナログである。Ｌ−グルコースおよびそのＬ−アナログは、本発明の目的の２−ＤＧアナログではない。グルコースアナログとしては、マンノース、ガラクトース、グルコースおよび５−チオ−グルコースが挙げられる。グルコースまたは２−ＤＧのアナログは、グルコース環の任意の位置で水素の代わりにフッ素を有し得る；従って、２−フルオロ−２−デオキシ−Ｄ−グルコース（２−ＦＤＧ）および２−ジフルオロ−２−デオキシ−Ｄ−グルコースは、２−ＤＧアナログである。グルコースのアナログまたは２−ＤＧは、グルコース環の６位以外の任意の位置のヒドロキシル基の代わりに、アミノ基を有し得る；従って、２−アミノ−２−デオキシ−Ｄ−グルコース（２−グルコサミン）および２−アミノ−２−デオキシ−Ｄ−ガラクトース（２−ガラクトサミン）は、２−ＤＧアナログである。他の例示的な２−ＤＧアナログとしては、２−Ｆ−マンノース、２−マンノサミン、２−デオキシガラクトース、２−Ｆ−デオキシガラクトースならびにジ、トリおよび前述の２−ＤＧアナログまたは後述のアナログの一つ以上を含む他のオリゴ糖が挙げられる。本発明の方法に有用な他の２−ＤＧアナログとしては、図２に示されるアナログが挙げられる。本発明に有用な２−ＤＧアナログとしてはまた、Ｒｅｉｎｈｏｌｄ、２０００、Ｏｎｃｏｌ．Ｒｅｐ．、７：１０９３−９７に記載されるアナログ（例えば、２−デオキシ−Ｄ−グルコース四酢酸）およびＰＣＴ公開ＷＯ  ０１／８２９２６（Ｌａｍｐｉｄｉｓ、２００１年３月２日）に記載されるアナログが挙げられる。本発明の方法に使用するのに適したさらなる２−ＤＧアナログは、「Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｗｉｔｈ  ２−Ｄｅｏｘｙｇｌｕｃｏｓｅ」と題された米国特許第１０／＿＿＿＿（２００４年１月９日出願；代理人整理番号５４４９２−２０００４００）に記載される。
【００３４】
（３−ブロモピルベートおよびそのアナログ）
本発明の方法に使用するための適した別のクラスのエネルギー減損因子は、３−ハロ−ピルベートのクラスであって、ヘキソキナーゼのインヒビターであるブロモピルベートが挙げられるが、これに限定されない。３−ハロ−ピルベートについてのさらなる情報については、米国特許第６，６７０，３３０号および米国特許公開番号２００３００８７９６１を参照のこと。
【００３５】
（ゴシポールおよびゴシポールアナログ）
本発明の方法に使用するための適した別のクラスのエネルギー減損因子は、ゴシポールおよびそのアナログからなるクラスであって、ゴシポール（＋）、ゴシポール（−）、ゴシポール（＋）およびゴシポール（−）の混合物、ゴシポール酢酸、ゴシポールアルデヒド、ゴシポールヘミアセタール、ゴシポールキノイド、ゴシポロン、これらの代謝産物およびこれらの生理学的に受容可能な塩が挙げら得るが、これらに限定されない。本発明の方法に使用され得るゴシポール、ゴシポールアナログ、処方物、および単位投薬形態は、ＰＣＴ特許出願番号ＷＯ  ０２／０９７０５３；ＷＯ  ０２／４７６７３；米国特許第６，１１４，３９７号および同第４，３８１，２９８号ならびに米国特許出願公開番号２００２１３７８０１に記載される。
【００３６】
（ロニダミンおよびロニダミンのアナログ）
本発明の方法に使用するための適したエネルギー減損因子のクラスの別の例は、ロニダミン（１−（２，４−ジクロロベンジル）−１Ｈ−インダゾール−３−カルボン酸；ＤｏｒｉｄａｍｉｎａＴＭ；ロニダミンはまた本明細書中ではＬＮＤを称される；米国特許第３，８９５，０２６号を参照のこと）およびそのアナログからなるクラスである；ロニダミンは、最初は、抗精子形成剤として同定され、その後、ヨーロッパのいくつかの国において、乳癌、子宮頸部癌、肺癌および前立腺癌の処置に認可された。Ｓｉｌｖｅｓｔｒｉｎｉ、１９８１；Ｇａｔｔｏら、２００２を参照のこと。ＬＮＤの抗癌特性は、少なくとも一部は、ミトコンドリア膜の崩壊の結果であり、それによってミトコンドリアに結合したヘキソキナーゼの活性を低減し、解糖経路および酸化的リン酸化によるＡＴＰ産生を妨害する。Ｆｌｏｒｉｄｉら、１９８１、Ｆａｎｃｉｕｌｌｉら、１９９６；およびＧａｔｔｏ、２００２を参照のこと。また、Ｋａｐｌａｎ、２０００を参照のこと。ロニダミンおよびそのアナログの投与によるＢＰＨを処置するための方法は、同時係属の米国特許出願１０／＿＿＿＿（「Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ｂｅｎｉｇｎ  Ｐｒｏｓｔａｔｉｃ  Ｈｙｐｅｒｔｒｏｐｈｙ」と題される、代理人整理番号５４４９２−２０００１００、２００４年１月１６日出願）に記載される。
【００３７】
ロニダミンアナログの例としては、トルニダミン；ＡＦ−２３６４およびＡＦ−２７８５（図１；Ａｎｓａｒｉら、１９９８；およびＣｏｒｓｉら、１９７６を参照のこと）；Ｓｉｌｖｅｓｔｒｉｎｉ，１９８１；Ｌｏｂｌら、１９８１、Ｃｈｅｎｇら、２００１ならびに米国特許第３，８９５，０２６号および米国特許第６，００１，８６５号に記載される化合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３８】
（他のエネルギー減損因子）
本発明の方法において有用な、他の有用な糖分解インヒビター、ミトコンドリア機能インヒビター、ミトコンドリア毒、およびヘキソキナーゼインヒビターは、公知であるか、または当該分野で公知のアッセイもしくは本明細書中に記載されるアッセイを使用して同定され得る。例えば、本発明のエネルギー減損因子としての使用のための化合物としては、ＰＣＴ特許公開ＷＯ０１／８２９２６および米国特許第６，６７０，３３０号；同第６，２１８，４３５号；同第５，８２４，６６５号；同第５，６５２，２７３号；および同第５，６４３，８８３号；および米国特許出願公開番号２００３００７２８１４；同２００２００７７３００（例えば、アポプトリジン）；同２００２００３５０７１に記載されるものが挙げられる。
【００３９】
本発明のエネルギー減損因子として使用するための化合物としてはまた、米国特許公開番号２００２００３５０７１（Ｐｉｔｈａ）に記載される代謝拮抗剤が挙げられ、これには、３−Ｏ−メチルグルコース（Ｊａｙら、１９９０，Ｊ．Ｎｅｕｒｏｃｈｅｍ．５５：９８９−１０００）；１，５−アンヒドロ−Ｄ−グルシトール（Ｐｏｌｙｇａｌｉｔｒｏｌ）（Ｓｏｌｓら、１９５４、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，２１０：５８１−９５；１，５−アンヒドログルシトール−６−ホスフェート（Ｃｒａｎｅら、１９５４、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，２１０：５９７−６９６；２，５−アンヒドロ−Ｄ−マンニトールおよび２，５−アンヒドログルシトール）のような無水糖が挙げられる。
【００４０】
本発明のエネルギー減損因子として使用するための化合物としてはまた、乳酸デヒドロゲナーゼのインヒビター（例えば、オキサメート）、およびグリセルアデヒド３−ホスフェートデヒドロゲナーゼのインヒビター（例えば、ヨードアセテート）が挙げられる（Ｌａｍｐｉｄｉｓ、ＷＯ０１／８２９２６を参照のこと）。
【００４１】
前立腺上皮細胞においてエネルギー産生を妨害し、ＢＰＨおよびその症状の処置に有用な化合物は、当業者に公知なスクリーニングおよびアッセイならびに／または本明細書中に記載されるスクリーニングおよびアッセイによって同定され得る。例えば、ミトコンドリア機能を妨害する化合物の同定のための方法は公知である（例えば、米国特許第６，１８３，９４８号および同第６，４７９，２５１号に記載される方法）。ヘキソキナーゼ（Ｆａｎｃｉｕｌｌｉら、１９９６、およびＦｌｏｒｉｄｉら、１９８１を参照のこと）および他の糖分解酵素のインヒビターについてのアッセイもまた、公知であり、本明細書中に教示されるような、本発明の方法において使用するために適切な化合物をスクリーニングするために使用され得る。
【００４２】
さらに、本発明の実施において有用ないくつかの因子は、ロニダミンの１つ以上の活性を模倣する能力（例えば、アポトーシスの誘導またはインビトロでの前立腺上皮細胞もしくは細胞株におけるＨＩＦ−１αタンパク質発現／蓄積の低酸素誘導の阻害（例えば、ＨＩＦ−１αタンパク質発現／蓄積の低酸素誘導の阻害））によって同定される。これらの特性を有する化合物を同定するための本発明によって提供されるアッセイおよびスクリーニングは、以下のセクション７および実施例に記載される。
【００４３】
（細胞株におけるアポトーシスアッセイ）実施例２に示されるように、ロニダミンは、ヒト前立腺細胞由来の細胞株においてアポトーシスを誘導する。アポトーシスの誘導は、ＰＣ３細胞（ＡＴＣＣ番号ＣＬＲ−１４３５）（クエン酸酸化性である前立腺由来の細胞株）よりも、ＬＮＣａＰ細胞（ＡＴＣＣ番号ＣＬＲ−１７４０）（クエン酸産生性である前立腺由来の細胞株）において、有意に高く、ロニダミンのような代謝インヒビターに対するクエン酸産生前立腺細胞の感受性と一致している。エネルギー減損因子がＢＰＨまたはその症状発現の処置または予防のために使用される本発明のいくつかの実施形態において、同様なアポトーシス誘導活性を有する因子が選択される。従って、本発明のいくつかの実施形態において、クエン酸産生前立腺細胞（例えば、ＬＮＣａＰ細胞）においてアポトーシスを誘導する（カスパーゼ３活性を増強する）エネルギー減損因子が、ＢＰＨを処置するために投与される。本発明のいくつかの実施形態において、ＰＣ３細胞におけるよりも有意に高い程度までＬＮＣａＰ細胞においてアポトーシスを誘導する因子が、ＢＰＨを処置するために投与される。本発明のいくつかの実施形態において、この因子によるアポトーシスの誘導は、ＰＣ３細胞およびＬＮＣａＰ細胞の２つの細胞におけるアポトーシスのレベルの違いが最も大きい因子濃度でアッセイされる（但し、このアッセイにおいて使用される因子の濃度は１ｍＭを超えない）場合、ＬＮＣａＰ細胞において、ＰＣ３細胞におけるよりも少なくとも約２倍（ときには、少なくとも約３倍、少なくとも約４倍、または少なくとも約１０倍）高い。
【００４４】
（初代細胞培養物におけるアポトーシスアッセイ）実施例２に示されるように、ロニダミンは、ヒト前立腺上皮細胞の初代培養物においてアポトーシスを誘導する。アポトーシスの誘導は、ヒト前立腺間質細胞の初代培養物におけるよりも、前立腺上皮細胞の初代培養物において有意に高く、ロニダミンのような代謝インヒビターに対するクエン酸産生前立腺細胞の感受性と一致する。エネルギー減損因子がＢＰＨまたはその症状発現の処置または予防に使用される本発明のいくつかの実施形態において、類似のアポトーシス誘導活性を有する因子が、選択される。従って、本発明のいくつかの実施形態において、本発明において使用するために有用なエネルギー減損因子は、前立腺上皮細胞においてアポトーシスを誘導する。本発明のいくつかの実施形態において、ヒト前立腺間質細胞の初代培養物におけるよりも有意に高い程度まで、前立腺上皮細胞の初代培養物においてアポトーシスを誘導する因子が、ＢＰＨを処置するために投与される。本発明のいくつかの実施形態において、この因子は、間質細胞においてアポトーシスを有意に誘導しない。本発明のいくつかの実施形態において、この因子によるアポトーシスの誘導は、上皮細胞および間質細胞の２つの細胞株におけるアポトーシスのレベルの違いが最も大きいアナログの濃度でアッセイされる（但し、このアッセイにおいて使用されるアナログの濃度は１ｍＭを超えない）場合、上皮細胞において、間質細胞におけるよりも少なくとも２倍（ときには少なくとも４倍、ときには、少なくとも１０倍、およびときには、少なくとも２０倍）高い。１つの実施形態において、本発明は、ＢＰＨの処置に有用な因子を同定するための方法を提供し、このような方法は、この因子が、前立腺間質細胞においてアポトーシスを誘導する程度よりも高い程度で、前立腺上皮細胞においてアポトーシスを誘導するか否かを決定する工程、およびこのような因子が、前立腺間質細胞においてアポトーシスを誘導する程度よりも高い程度で、前立腺上皮細胞においてアポトーシスをまさに誘導する場合、このような因子をＢＰＨの処置に有用な因子として同定する工程を包含する。本明細書中に記載されるように、種々のアッセイ（例えば、カスパーゼ３アッセイ）を使用して、アポトーシスの誘導を決定し得る。
【００４５】
（ＨＩＦ−１α発現アッセイ）実施例１に示されるように、ロニダミンは、低酸素の条件下で培養されたクエン酸産生細胞において、ＨＩＦ−１α発現／蓄積（核画分において測定される）を、２００マイクロモル濃度においてほぼ２分の１まで、高ロニダミン濃度において５分の１より低く（すなわち、１０分の１より低く）までに減少させた。従って、本発明のいくつかの実施形態において、エネルギー減損因子は、低酸素条件下で培養されたＬＮＣａＰ細胞において、ロニダミン非存在下の培養物と比較して、少なくとも約２分の１まで、少なくとも約５分の１までまたは少なくとも約１０分の１までにＨＩＦ−１α発現を減少させる（ＨＩＦ−１α蓄積を妨げる）。
【００４６】
実施例１に対応する図において、前立腺細胞におけるＨＩＦ−１α発現に対するロニダミンの効果は、低酸素条件下（酸素レベル＜０．１％）で培養されたＰＣ３において細胞よりも、ＬＮＣａＰ細胞においてより顕著であるようである。本発明に従うＢＰＨの処置に有用ないくつかのロニダミンアナログは、類似の効果を有し得る。
【００４７】
これらの実験の結果は、ロニダミンによるＨＩＦ−１αの阻害の機構または特異性を明確には確立しない。ＨＩＦ−１αレベルに対するロニダミンの効果は、Ｆｌｏｒｉｄｉら、１９８５によってロニダミンの活性として記載されるタンパク質合成の全般的な阻害に対して全体的にまたは一部起因し得る。ＨＩＦ−１αレベルに対するロニダミンの効果はまた、ミトコンドリアによる酸素利用に対するロニダミンの効果に全体的または一部起因し得る。Ｈａｇｅｎら、２００３は、ＨＩＦ−１αが構成的に合成されるが、酸素の存在下で分解されることを報告した。低酸素条件下において、ロニダミンによるミトコンドリア呼吸の阻害が、ミトコンドリアによる酸素消費を減少することが可能である。次いで、これは、酸素依存性酵素、プロリルヒドロラーゼの活性の増強を導き得、これは、ＨＩＦ−１α分解経路においてある役割を果たす。
【００４８】
上記のようなインビトロアッセイに加えて、エネルギー減損因子は、本発明の方法において使用するためにインビボで評価され得る。例えば、限定ではなく、適切なアッセイとしては、前立腺機能および活性の測定（前立腺機能のインビボ測定および前立腺の大きさのインビボ測定を含む）が挙げられる。
【００４９】
（前立腺機能のインビボ測定）前立腺機能（特に呼吸）に対する化合物の効果は、その化合物の投与に続いて、前立腺組織代謝（例えば、動物における前立腺による還元ＡＴＰ、シトレート、および／またはラクテートの産生）をモニタリングすることによって評価され得る。本発明において有用ないくつかのエネルギー減損因子は、検出可能である。ＡＴＰ、シトレート、および／またはラクテートのレベルは、磁気共鳴スペクトロスコピー（ＭＲＳ）または他の方法の技術を使用して、ヒト、非ヒト霊長類動物および他の哺乳類動物を含む動物において、インビボで直接的におよび／または間接的にモニタリングされ得る。例えば、ＭＲＳアッセイの説明について、ＮａｒａｙａｎおよびＫｕｒｈａｎｅｗｉｃｚ、１９９２；Ｋｕｒｈａｎｅｗｉｃｚら、１９９１；Ｔｈｏｍａｓら、１９９０を参照のこと。
【００５０】
（前立腺の大きさのインビボ測定）前立腺の大きさに対する化合物の効果は、標準的な方法（例えば、ヒトについての超音波検査、ならびに動物における超音波検査および／または器官重量の比較）を使用して、化合物の投与後に評価され得る。アッセイは、ヒト、あるいはより一般的には、健常な非ヒト動物またはサル、イヌ、ラットもしくはＢＰＨの他の動物モデルにおいて実行され得る（Ｊｅｙａｒａｊら、２０００；Ｌｅｅら、１９９８；Ｍａｒｉｏｔｔｉら、１９８２を参照のこと）。本発明において有用ないくつかのエネルギー減損因子は、前立腺の大きさを検出可能に減少させる。
【００５１】
あらゆる種々のエネルギー減損因子が、ＢＰＨの処置に使用され得る。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ヘキソキナーゼのインヒビターである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、グルコキナーゼのインヒビターである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ホスホフルクトキナーゼのインヒビターである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、アルドースのインヒビターである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ホスホグリセリン酸キナーゼのインヒビターである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、エノラーゼのインヒビターである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ピルビン酸キナーゼのインヒビターである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ピルビン酸デヒドロゲナーゼのインヒビターである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、乳酸デヒドロゲナーゼのインヒビターである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、グリセルアルデヒド３−リン酸デヒドロゲナーゼのインヒビターである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、グルコース輸送のインヒビターである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、グルコース輸送体のレベルを減少させるか、またはそれらのレベルが上昇するのを防ぐ。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、２−デオキシ−Ｄ−グルコース（２−デオキシグルコースまたは２−ＤＧ）である。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、２−デオキシグルコースのアナログである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、２−デオキシ−Ｄ−グルコース四酢酸または５−チオ−グルコースである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ゴシポールである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ゴシポールアナログである。一実施形態において、このエネルギー減損因子、３−ブロモピルベートである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、３−ブロモピルベートアナログである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ロニダミンのアナログである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ロニダミンである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、トルニダミン（ｔｏｌｎｉｄａｍｉｎｅ）である。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、オキサメートである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ヨードアセテートである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、アポプトリジンである。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、アポトリジンのアナログである。
【００５２】
一実施形態において、このエネルギー減損因子は、１０００未満の分子量を有し、必要に応じて５００未満の分子量を有する。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、合成であり、天然に存在しない。
【００５３】
一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ヘキソキナーゼのインヒビターではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、グルコキナーゼのインヒビターではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ホスホフルクトキナーゼのインヒビターではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、アルドースのインヒビターではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ホスホグリセリン酸キナーゼのインヒビターではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、エノラーゼのインヒビターではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ピルビン酸キナーゼのインヒビターではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ピルビン酸デヒドロゲナーゼのインヒビターではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、乳酸デヒドロゲナーゼのインヒビターではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、グリセルアルデヒド３−リン酸デヒドロゲナーゼのインヒビターではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、グルコース輸送のインヒビターではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、グルコース輸送体のレベルを減少させず、それらのレベルが上昇するのを防ぎもしない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ＨＩＦ−１αの直接的インヒビターでも間接的なインヒビターでもない。
【００５４】
一実施形態において、このエネルギー減損因子は、２−デオキシグルコースではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、２−デオキシグルコースのアナログではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、２−デオキシ−Ｄ−グルコース四酢酸ではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、５−チオ−グルコースではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ゴシポールではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ゴシポールアナログではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、３−ブロモピルベートではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、３−ブロモピルベートアナログではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ロニダミンではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、トルニダミンではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ロニダミンのアナログではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、アコニターゼのインヒビターではない。
【００５５】
一実施形態において、このエネルギー減損因子は、オキサメートではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、ヨードアセテートではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、アポトリジンではない。一実施形態において、このエネルギー減損因子は、アポトリジンのアナログではない。
【００５６】
いくつかの実施形態において、このエネルギー減損因子は、亜鉛ではなく、または解糖を阻害することもしくはミトコンドリアの機能を障害することが公知であったか否かに関わらず、２００４年１月１日にＢＰＨの処置のための使用に関して公知であったあらゆる因子のいずれかでもない。
【００５７】
説明のために、多岐にわたるエネルギー減損因子が本明細書に記載されたが、本発明に従ってＢＰＨを処置もしくは予防するためまたはその症状を軽減するために使用するのに適切なエネルギー減損因子は、薬学的に受容可能である（すなわち、投与される用量および処方において、被験体に対して毒性でない）こと、あるいはこの因子に関連する任意の毒性（例えば、副作用）に、被験体に対する利益が上回るがことが、理解される。薬学的に受容可能な因子の同定および評価の方法は、医学および薬学分野で周知である。例えば、治療指数（すなわち、毒性効果に対する治療効果の用量比、これは、ＥＤ５０／ＬＤ５０比として表わされ得る）は、細胞培養アッセイおよび動物研究を用いて推定され得る。これらから得られたデータは、ヒトでの使用のための範囲の投薬量を処方するために使用される。高い治療指数を示す薬学的組成物が、好ましい。
【００５８】
特定の実施形態において、このエネルギー減損因子は、上記に名前を挙げた化合物の薬学的に受容可能な塩である。薬学的に受容可能な塩としては、酸による付加塩、および塩基による塩が挙げられる。塩基による塩は、例えば、アルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩（例えば、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩もしくはマグネシウム塩）、あるいはアンモニウム塩（例えば、アンモニアまたは適切な有機アミン（例えば、ジエチルアミン、ジ−（２−ヒドロキシエチル）−アミンもしくはトリ−（２−ヒドロキシエチル）−アミン）による塩）である。酸付加塩を形成するために適切な酸は、例えば、無機酸（例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸もしくはリン酸）、または有機酸（例えば、有機スルホン酸（ｓｕｌｐｈｏｎｉｃ  ａｃｉｄ）（例えば、ベンゼンスルホン酸、４−トルエンスルホン酸もしくはメタンスルホン酸）および有機カルボン酸（例えば、酢酸、乳酸、パルミチン酸、ステアリン酸、リンゴ酸、マレイン酸、フマル酸、酒石酸、アスコルビン酸もしくはクエン酸））である。
【００５９】
特定の実施形態において、このエネルギー減損因子は、上記に名前を挙げた化合物のプロドラッグであるか、薬学的に活性な代謝産物のプロドラッグである。プロドラッグ形態は、当該分野で公知であり、そしてこの形態としては、上記に列挙した化合物のエステル、アミドおよび他の誘導体が挙げられる。
【００６０】
（４．エネルギー減損因子の投与が利益をもたらす患者）
したがって、ＢＰＨと診断されたかまたはＢＰＨの症状を示すヒト被験体へのエネルギー減損因子の投与は、１つ以上の症状の重症度または頻度の低減、前立腺の大きさまたは肥大速度の低下、認知される生活の質の改善、およびＢＰＨの他の症状の発現の、より正常な状態への復帰などの利益をもたらす。さらに、ＢＰＨの予防を必要とするヒト被験体へのエネルギー減損因子の投与は、その被験体においてＢＰＨが発現、再発または進行する確率の減少などの利益をもたらす。便宜上でのみ以下の物質が章にまとめられ、そして全ての編成された章における開示が、本明細書において開示される発明のあらゆる局面に適用可能であることは、読者にとって明らかである。
【００６１】
本発明の一局面において、エネルギー減損因子は、ＢＰＨの処置を必要とする患者に投与される。本明細書中で使用される場合、「ＢＰＨの処置を必要とする患者」は、ＢＰＨと診断された男性である。ＢＰＨは、当該分野で公知の方法および基準を用いて診断され得る。最も一般的な試験は、直腸内触診であり、この試験においては、医師が、前立腺が正常の大きさおよび堅さであるか否かを決定する。他の診断アッセイとしては、尿流速試験、放尿後残尿量の決定（例えば、腹部の脈打ち、残尿のドレナージ、Ｘ線尿路造影法もしくは超音波検査による）、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｕｒｏｌｏｇｉｃ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  Ｓｙｍｐｔｏｍ  Ｉｎｄｅｘ（ＡＵＡＳＩ；Ｂａｒｒｙら、１９９２）またはＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｐｒｏｓｔａｔｅ  Ｓｙｍｐｔｏｍ  Ｓｃｏｒｅ（ＩＰＳＳ；Ｂａｒｒｙら、２００１）における中度もしくは重度症状の記録、および当該分野で公知の他の試験が挙げられる。
【００６２】
ＢＰＨの処置の所望される臨床結果としては、ＢＰＨの１つ以上の症状（以下を参照のこと）の軽減または回復、前立腺の大きさの減少（以下を参照のこと）、治療開始前の基準測定と比較したＡＵＡＳＩスコアまたはＩＰＳＳスコアの低下（例えば、３点以上（例えば、５点以上）、８未満のＡＵＡＳＩスコアまたはＩＰＳＳスコア、少なくとも約２０％まで（例えば、少なくとも約４０％まで）の血清ＰＳＡの減少、４未満（例えば、２未満）の血清ＰＳＡ、尿力学パラメータの改善、および処置した医師によってその被験体のＢＰＨの重症度の減少を示すと認められる、他の所望される結果が挙げられるが、これらに限定されない。処置への反応の評価は、薬物の最初の投与後の任意の時間で行われ得る。例えば、評価は、処置開始後約３０日、約６０日または約９０日で行われる。あるいは、評価は、処置開始後約６日、約１２日、約１８日、約２４日または数ヶ月より後で行われ得る。あるいは、評価は、処置過程過終了後約３０日未満、約３０日、約６０日または約９０日で行われ得る。
【００６３】
関連する局面において、エネルギー減損因子は、ＢＰＨに関連する症状を示すヒト被験体に投与されて、その症状の頻度または重症度を低減させる。本明細書中で使用される場合、「ＢＰＨに関連する症状」とは、以下の症状のいずれか一つまたはそれ以上を指す：（１）尿意促迫、（２）末期の尿滴下、（３）頻尿、（４）夜間多尿、（５）弱い／緩慢な尿流、（６）膀胱が完全に空でないという感覚、（７）間欠的排尿、（８）力んで排尿する、（９）排尿障害、（１０）血尿、（１１）急性尿閉、（１２）尿路感染症、および（１３）失禁。
【００６４】
本発明の方法によるエネルギー減損因子の投与は、代表的に、１つ以上のこれらの症状の重症度の低減または除去をもたらす；通常、これらの症状全ての、重症度の低減または除去をもたらす；そしてしばしば、これらの症状全ての除去をもたらす。
【００６５】
別の関連する局面において、エネルギー減損因子が投与されて、前立腺の大きさの減少を必要とするヒト被験体において、前立腺の大きさが減少する。本明細書中で使用される場合、「前立腺の大きさの減少を必要とするヒト被験体」は、（１）イメージング（例えば、超音波検査、磁気共鳴画像法）および／または（２）前立腺による尿道の圧迫から直接的もしくは間接的に生じる１つ以上の徴候もしくは症状（例えば、本明細書において考察されるＢＰＨの症状を含む）によって決定されるような、肥大した前立腺を有する男性である。血清ＰＳＡ（前立腺特異的抗原）の減少もまた、前立腺体積の減少の有用な代用である。個体間で変動するが、肥大した前立腺は、しばしば、大きさが３０グラム、４０グラム、または５０グラムを超える。前立腺の大きさの減少の程度は、多くの要因（治療開始時での肥大の程度が挙げられる）に起因して被験体間で変動するが、代表的に、前立腺の大きさにおける、少なくとも約１０体積％の減少、より多くの場合、少なくとも約２５％の減少、時には、少なくとも約４０％の減少、時には、少なくとも約５０％の減少が観察され、そして時には、５０％より多くの減少でさえ観察される。この減少は、イメージングまたは他の方法によって決定され得る。血清ＰＳＡもまた、いくつかの例において、前立腺体積の有用な代用として働く。
【００６６】
関連する局面において、エネルギー減損因子は、２ｎｇ／ｍｌよりも多い血清ＰＳＡレベルで被験体に投与される。ＰＳＡは、前立腺の上皮細胞によってのみ分泌される。ＢＰＨを有する男性において、より高いＰＳＡレベルは、より低いＰＳＡレベルを有する男性よりも、間質細胞増殖に対する上皮細胞増殖の比が相対的に高いことを示唆する。本発明は、エネルギー減損因子による処置に対して好適に反応するはずの患者を決定するのに使用するために適切な、多くの診断法を提供する。したがって、このような処置は、２ｎｇ／ｍｌよりも多いＰＳＡレベルを有する被験体において特に良好な結果を提供し得る。したがって、２ｎｇ／ｍｌよりも多い血清ＰＳＡ値を有する被験体を同定することによって、本発明の方法から最も顕著に利益を受けることが予期される被験体が、ＢＰＨを有する男性の集団において選択され得る。本発明の一実施形態において、被験体は、約４ｎｇ／ｍｌよりも多いＰＳＡレベルを有する。より高いＰＳＡレベルは、ＢＰＨよりも前立腺癌とより密接に関係するので、一実施形態において、エネルギー減損因子による治療のために選択された被験体は、約１０ｎｇ／ｍｌ未満のＰＳＡレベルを有する。
【００６７】
本発明の一局面において、エネルギー減損因子は、ＢＰＨの予防から利益を受ける被験体に投与される。一例において、「ＢＰＨの予防から利益を受ける被験体」とは、外科手術、経尿道マイクロ波温熱療法、経尿道針切除（ｔｒａｎｓｕｒｅｔｈｒａｌ  ｎｅｅｄｌｅ  ａｂｌａｔｉｏｎ）、経尿道電気蒸散療法（ｅｌｅｃｔｒｏｖａｐｏｒｉｚａｔｉｏｎ）、レーザー治療、バルーン拡張、前立腺尿道ステント、薬物療法、または他の治療によるＢＰＨの治療を以前に受けた男性および現在ＢＰＨと診断されておらず、その症状も示さない男性である。別の例において、ＢＰＨの予防から利益を受ける被験体は、年齢に起因して、ＢＰＨを発症する危険性が高い男性（例えば、４０歳より年齢が上の男性、５０歳より年齢が上の男性、６０歳より年齢が上の男性、または７０歳より年齢が上の男性）である。別の例において、ＢＰＨの予防から利益を受ける被験体は、無症候性であるか、またはＢＰＨの明瞭な診断がされ得ないほど十分に軽度の症状を有するが、上昇した血清ＰＳＡレベル（例えば、ＰＳＡ＞２ｎｇ／ｍｌまたはいくつかの場合、＞４ｎｇ／ｍｌ）を有する男性である。
【００６８】
ある場合、エネルギー減損因子が投与されるその被験体は、ＢＰＨについて以前に処置を受けた男性である一方で、他の場合、その被験体は、ＢＰＨについて以前に処置を受けたことがない男性であることは、前述から明らかである。
【００６９】
本発明の一実施形態において、ＢＰＨの処置または予防を必要とするその被験体はまた、癌の処置中ではない。関連する実施形態において、ＢＰＨの処置または予防を必要とするその被験体は、癌を有すると診断されていない。一実施形態において、ＢＰＨの処置または予防を必要とする被験体は、癌を有さない。一実施形態において、処置を必要とするその被験体は、前立腺癌以外の癌を有するが、前立腺癌は有さない。本明細書中で使用される場合、「癌」は、その通常の医学的意味を有し、悪性腫瘍疾患（頭部癌、頸部癌、前立腺癌および乳癌、白血病およびリンパ腫を含む）をいい、一般に、クローン性、自律性、退生、および転移によって特徴付けられる（Ｍｅｎｄｅｌｓｏｈｎ，１９９１を参照のこと）。
【００７０】
一実施形態において、本発明は、エネルギー減損因子を患者に投与することによって、その患者におけるＢＰＨを処置する方法を提供する。関連する実施形態において、本発明は、ＢＰＨを処置するための方法を提供し、この方法は、（ａ）ＢＰＨと診断された患者にエネルギー減損因子を投与する工程、および（ｂ）ＢＰＨの１以上の症状発現が、その患者において減少されるか否かを決定する工程を包含する。一実施形態において、本発明は、（ａ）患者においてＢＰＨを診断する工程、（ｂ）その患者にエネルギー減損因子を投与する工程、および（ｃ）ＢＰＨの１以上の症状発現が、その患者において減少されるか否かを決定する工程によって、ＢＰＨを処置するための方法を提供する。前述の実施形態において、必要に応じて、その被験体は、癌であると診断されてもおらず、癌の処置中でもなく；必要に応じて、ＰＳＡ＞２ｎｇ／ｍｌを有し、必要に応じて、ＰＳＡ＞２ｎｇ／ｍｌおよび＜１０ｎｇ／ｍｌを有する。
【００７１】
別の局面において、本発明は、（ａ）ＢＰＨの処置のためにエネルギー減損因子の使用を広告する工程、および（ｂ）ＢＰＨの処置に使用するために、個人にエネルギー減損因子を販売する工程を伴う方法を提供する。一実施形態において、その広告は、エネルギー減損因子製品を識別する商標に対して言及し、その販売されるエネルギー減損因子は、同じ商標によって識別される。エネルギー減損因子が販売されるその個人としては、法人（会社）などが挙げられ、「ＢＰＨの処置に使用するために、個人にＢＰＨを販売する工程」が、例えば、ＢＰＨの処置のために患者に流通させるために医療機関に販売する工程を包含することが理解される。
【００７２】
（５．投与の用量、経路、スケジュールおよび持続時間）
種々の経路、投薬スケジュール、および投薬形態が、ＢＰＨの処置および予防のためのエネルギー減損因子の投与に適切である。適切な投薬スケジュールおよび投与様式は、本明細書の開示を読めば、当業者に明らかであり、そして／または慣用的な薬理学的方法を使用して決定され得る。
【００７３】
エネルギー減損因子の投与の用量、スケジュールおよび持続時間は、種々の要因に依存する。当然のことながら、主要な要因は、特定の薬剤の選択である。他の重要な要因は、その被験体の年齢、体重および健康状態、ＢＰＨ症状の重篤度、もしあれば、その被験体の病歴、同時に行われる処置、目的（例えば、治療または予防）、薬物投与の好ましい様式、使用される処方物、その薬物に対する患者の応答などが挙げられる。投与に関するガイダンスは、異なる適応症のための薬剤を使用する以前の経験（例えば、癌を処置するために投与されるロニダミンは、約１ヶ月の期間にわたって１日３回、１５０ｍｇ用量で投与される）によって、ならびにヒトおよび他の動物における新たな研究から提供される。細胞培養研究は、投薬量を最適化するために当該分野で頻繁に使用され、本明細書中に開示されるアッセイは、このような用量を決定する（例えば、前立腺上皮細胞において有意なアポトーシスを誘導するが、前立腺間質細胞においても他の細胞においてもアポトーシスを誘導しない用量を決定する）ことにおいて使用され得る。特定の薬剤について、科学文献（例えば、本明細書中で引用される特許公開および非特許刊行物を含む）は、特定の薬剤もしくは薬剤のクラスについての投薬量、処方物および投薬形態に関する重要なガイダンス（例えば、血清中でその薬剤（または代謝産物）の生物学的に有効な血清レベルを生じることが公知または推定される投薬量）を提供する。
【００７４】
例えば、エネルギー減損因子は、処置される患者の体重１ｋｇあたり約１ｍｇ〜約２ｇのエネルギー減損因子の範囲の用量においてＢＰＨの処置のために投与され得、１より多い用量が投与され得る。一実施形態において、エネルギー減損因子は、処置される患者の体重１ｋｇあたり約１ｍｇ〜約５ｇの範囲の用量において投与される。別の実施形態において、エネルギー減損因子は、処置される患者の体重１ｋｇあたり約１００ｍｇ〜約１ｇの範囲の用量で投与される。特定の他の実施形態において、エネルギー減損因子は、処置される患者の体重１ｋｇあたり約５０〜２５０ｍｇの用量で投与される。別の実施形態において、治療上有効用量は、約５０ｍｇ／ｋｇ〜約５００ｍｇ／ｋｇである。例示のために、エネルギー減損因子の治療上有効用量は、毎日または２日に１回または１週間に１回、患者に投与され得る。一般に、その薬剤の複数回投与が使用される。当業者、および患者の便宜性によって選択される用量に依存して、その用量全体は、１日に１回に投与され得るか、またはその用量は、１日の経過にわたって複数回の小さい用量で投与され得る。例えば、その用量は、２回のより少ない用量に分けられ得るか、１日に２回投与され得るか、または３回のより少ない用量に分けられ得、１日に３回投与され得る。あるいは、その用量は、合わされ得るかまたは隔日に与えられ得るか、またはより頻度が少なくてもよいが、いずれにしても、その用量は、一定の期間にわたって繰り返して投与され得る。最適な処置の利益のために、治療上有効用量の投与は、数日間続けられ、代表的には、少なくとも５連続日、しばしば、少なくとも１週間、しばしば数週間以上にわたって続けられる。一実施形態において、そのエネルギー減損因子は、１日に１回（ｑｄａｙ）、２回（ｂｉｄ）、３回（ｔｉｄ）、または４回（ｑｉｄ）、あるいは２日に１回（ｑｏｄ）または１週間に１回（ｑｗｅｅｋ）投与され、処置は、３日〜２週間以上の範囲の期間、続けられる。一実施形態において、その処置は、１〜３ヶ月続けられる。別の実施形態において、その処置は、１年間続けられる。従って、患者は、１週間、１ヶ月、２ヶ月、３ヶ月、６ヶ月、または１年以上にわたって、そのエネルギー減損因子を投与され得る。予防的適用のために、処置は、患者の生涯を通じて無限に続けられ得る。医療において十分に理解されているように、処置は、本発明の範囲から逸脱することなく、毒性が観察された場合または患者の都合のために、一時的に中断され得る。
【００７５】
例示のためであって限定ではなく、本発明は、経口投与に適したエネルギー減損因子の薬学的処方物（錠剤、カプセル剤、および丸剤が挙げられる）を提供し、１〜１００ｍｇの間の化合物を含み、別の実施形態において、１〜１０ｍｇとの間の化合物を含む。別の実施形態において、その処方物は、２００〜１０００ｍｇの間の化合物を含み、別の実施形態において、５００〜１０００ｍｇの間の化合物を含む。
【００７６】
さらに、本発明は、１日１回の経口投薬を可能にする化合物の制御放出処方物および徐放性処方物を提供する。本発明のこのような徐放性処方物（錠剤、カプセル剤、および丸剤が挙げられる）は、１ｍｇ〜３ｇの間の活性化合物を含み、種々の代替的実施形態では、１ｍｇ〜１０ｍｇの間のその化合物を含むものであり；他に、１５０〜５００ｍｇの間の活性化合物を含むもの；および他に、７５０ｍｇ〜２ｇのその活性化合物を含むものが挙げられる。
【００７７】
治療的適用および予防的適用において、そのエネルギー減損因子は、数ヶ月または数年程度の長さの期間にわたって、１回または多数回投与され得る。本発明の一実施形態において、その薬剤は、その症状が軽くなるかまたはなくなるまでに限って、症候性（例えば、排尿に困難を来した経験がある）ＢＰＨ患者に投与され、次いで、症状が再び現れず、かつその症状が再び現れるまで、処置が中止される。症状が再び現れた場合、その薬剤の投与は、再開され得る。別の実施形態において、処置は、症状がなくなった後でも続くか、または少なくとも一定期間（例えば、１週間、２週間、１ヶ月または数ヶ月）にわたって、受容可能な標的レベルに低下される。別の実施形態において、その薬物は、無症候性の被験体に投与されて、症状の発生または再発を予防する（すなわち、予防的に投与される）。この期間は、２ヶ月〜６ヶ月以上またはわずか１週間〜８週間にわたる、継続的なＴＩＤ投与を含み得る。本発明の特定の薬剤（例えば、ロニダミンおよびそのアナログ）を７〜３０日にわたって、１５０ｍｇの経口ＴＩＤで投与すると、望ましくない副作用を制限または排除しながら、ＢＰＨの処置における完全な治療上の利益を可能にし得る。なお別の実施形態において、ＢＰＨは、本発明の方法に従って、より短期間にわたって、遙かに高い用量の化合物をＢＰＨ患者に投与することによって処置される（すなわち、より少ない投与回数；一実施形態において、代謝インヒビターの単回の投与が、ＢＰＨ症状からの解放を提供するに十分である）。
【００７８】
経口送達のために処方される場合、好ましい投薬形態としては、丸剤、錠剤、カプセル剤、カプレット剤などが挙げられ、必要に応じて、徐放性に処方される。経口投与に適した他の適切な形態としては、トローチ、エリキシル、懸濁液、シロップ、ウェハ、ロゼンジなどが挙げられる。他の投与様式もまた企図され、これらの様式としては、非経口経路、吸入スプレー、経皮経路、直腸経路、前立腺内（ｉｎｔｒａｐｒｏｓｔｅｔｉｃ）注射（例えば、ＥＡ含有微粒子の）および他の経路が挙げられる。
【００７９】
ロニダミンの場合、例示的な投薬スケジュールは、同時係属中の米国特許出願第１０／ 号（標題「Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ｂｅｎｉｇｎ  Ｐｒｏｓｔａｔｉｃ  Ｈｙｐｅｒｔｒｏｐｈｙ」，代理人整理番号５４４９２−２０００１００、２００４年１月１６日出願）に記載される。一実施形態において、その投薬形態は、商標名ＤｏｒｉｄａｍｉｎａＴＭで市販されている１５０ｍｇの単位投薬形態（例えば、約３０日間の１５０ｍｇ経口ＴＩＤ）である。企図される他の投薬レジメンとしては、例えば、「低用量」（例えば、合計１日投薬量が１〜３００ｍｇ／日、５〜３００ｍｇ／日、５〜７０ｍｇ／日、１〜２５ｍｇ／日、２０〜４５ｍｇ／日、４０〜６５ｍｇ／日、４０〜７０ｍｇ／日、５０〜１００ｍｇ／日、５０〜２００ｍｇ／日、および５０〜３００ｍｇ／日の範囲で投薬される）、「高用量」（例えば、０．５ｇより高い合計１日用量（例えば、０．５〜５ｇ／日、０．５〜３ｇ／日、０．５〜１ｇ／日および１〜３ｇ／日、またはより高い範囲の用量）、および「中間用量」（例えば、３００ｍｇ／日より大きくかつ５００ｍｇ／日未満の用量（例えば、＞３００〜４００ｍｇ／日または４００＜５００ｍｇ／日、例えば、４５０ｍｇ／日の範囲の用量）が挙げられる。
【００８０】
２−デオキシグルコース（２−ＤＧ）およびそのアナログ（２−ＤＧＡ）（例えば、図２に示されるようなもの）の場合、例示的投薬スケジュールは、同時係属中の米国特許出願第１０／ 号（標題「Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｗｉｔｈ  ２−Ｄｅｏｘｙｇｌｕｃｏｓｅ」，代理人整理番号５４４９２−２０００４．００、２００４年１月９日出願）に記載される。例えば、２ＤＧおよび２ＤＧＡは、処置される患者の体重１ｋｇあたり約１ｍｇ〜約２ｇの２−ＤＧまたは２−ＤＧＡの範囲の用量で、ＢＰＨの処置のために投与され得る。別の実施形態において、２−ＤＧまたは２−ＤＧＡは、処置される患者の体重１ｋｇあたり約１０ｍｇ〜約１ｇの２−ＤＧまたは２−ＤＧＡの範囲の用量で投与される。特定の他の実施形態において、２−ＤＧまたは２−ＤＧＡは、処置される患者の体重１ｋｇあたり約５０〜２５０ｍｇの２−ＤＧまたは２−ＤＧＡの用量で投与される。別の実施形態において、その治療上有効用量は、約２５ｍｇ／ｋｇ〜約１５０ｍｇ／ｋｇである。例示のために、２ＤＧまたは２ＤＧＡの治療上有効用量は、その患者に毎日または隔日で１回、または１週間に１回投与され、その薬物の複数回投与もまた採用される。開業医によって選択される用量および患者の利便性に依存して、その用量全体は、１日に１回投与され得るか、またはその用量は、１日の過程にわたって、複数回のより小さな容量で投与され得る。例えば、その用量は、２つのより少ない用量に分けられ得、１日に２回投与され得るか、または３つのより少ない用量に分けられ得、１日に３回投与され得る。あるいは、その用量は合わせられて、２日に１回与えられてもよく、またはより少ない頻度ですら与えられてもよいが、いずれにしても、その用量は、一定期間にわたって繰り返し投与される。最適な処置利益のために、その治療上有効用量の投与は、複数日にわたって続けられ、代表的には、少なくとも５連続日にわたって、しばしば少なくとも１週間、およびしばしば数週間以上にわたって続けられる。一実施形態において、２ＤＧまたは２ＤＧＡは、１日に１回（ｑｄａｙ）、２回（ｂｉｄ）、３回（ｔｉｄ）、もしくは４回（ｑｉｄ）または隔日で１回（ｑｏｄ）もしくは１週間に１回（ｑｗｅｅｋ）投与され、処置は、３日〜２週間以上の範囲の期間にわたって続けられる。一実施形態において、その処置は、１〜３ヶ月にわたって続けられる。別の実施形態において、その処置は、１年にわたって続けられる。従って、患者は、１週間、１ヶ月、２ヶ月、３ヶ月、６ヶ月、または１年以上にわたって、２ＤＧまたは２ＤＧＡを投与され得る。予防的適用のために、処置は、その患者の生涯にわたって無限に続けられ得る。医療において十分に理解されているように、処置は、本発明の範囲から逸脱することなく、毒性が観察された場合または患者の都合のために、一時的に中断され得る。
【００８１】
これらの投薬スケジュールは、例示であって限定ではなく、投薬スケジュールが、例えば、治療に対する患者の応答に基づいて治療の過程の間に変更され得ることが理解される。
【００８２】
（６．処置の組み合わせ）
エネルギー減損因子は、ＢＰＨを処置すること、ＢＰＨの症状を改善すること、そのエネルギー減損因子の効果を増強すること、または他の治療利益を提供することを意図する、他の因子（エネルギー減損因子および非エネルギー減損を含む）または手順と組み合わせて、ＢＰＨ患者に投与され得る。「組み合わせ」た因子の投与は、並列投与（一定期間にわたって患者に対して両方の因子を投与すること（例えば、交互の日にＥＡとタムスロシンとを１ヶ月間投与すること））、同時投与（それらの因子は、ほぼ同じ時間に（例えば、互いに約３０分間以内に）投与される）、および共処方（それらの因子は、経口投与または非経口投与のために適切な単一投与形態へと合わされるかもしくは配合される）を包含する。エネルギー減損因子（またはエネルギー減損の組み合わせ（例えば、ロニダミンと２‐ＤＧ））と組み合わせて投与するための例示的因子としては、亜鉛、αブロッカー、５‐αレダクターゼインヒビター、および植物抽出物（下記参照）が挙げられるが、これらに限定されない。上記のように、複数の異なるエネルギー減損因子が、組み合わせて使用され得る。
【００８３】
（亜鉛）
上記のように、前立腺の分泌上皮細胞中の高濃度の亜鉛は、ｍ‐アコニターゼを阻害し、エネルギー生成についての解糖作用に対するこの組織の依存性を増加する。本発明の方法に従って、何人かの患者においては、亜鉛（例えば、塩化亜鉛、グルコン酸亜鉛、硫酸亜鉛、酢酸亜鉛、アスパラギン酸亜鉛、クエン酸亜鉛、グリセリン酸亜鉛、酸化亜鉛、ピコリン酸亜鉛、および他の亜鉛含有化合物）を本発明の薬物組成物と同時投与して、上記処置の効力を最大にすることが有益であり得る。例えば、限定ではないが、１５〜３００ｍｇ／日（代表的には、３０〜５０ｍｇ／日）の亜鉛が、投与され得る。
【００８４】
（αアドレナリン作動性ブロッカー）
αブロッカーは、ＢＰＨのいくつかの症状を、基礎となる疾患を治癒することなく改善する。これらの因子は、膀胱頚部および前立腺中にある筋肉を弛緩し、尿道に対する圧力を減少することによって、作用する。例示的αブロッカーとしては、ドキサゾシン（Ｃａｒｄｕｒａ）、テラゾシン（Ｈｙｔｒｉｎ）、タムスロシン（Ｆｌｏｍａｘ）、アルフゾシン（Ｘａｔｒａｌ）、およびプラゾシン（Ｈｙｐｏｖａｓｅ）が挙げられる。本発明の一実施形態において、αブロッカーは、ＢＰＨを処置するためにエネルギー減損因子と組み合わせて投与される。別の実施形態において、αブロッカーは、「標準的」投与量（エネルギー減損因子と同時投与しない場合に投与される量）よりも低投与量（量または低頻度（例えば、１日１回ではなく隔日）で投与される。
【００８５】
（５‐αレダクターゼインヒビター）
５‐αレダクターゼインヒビターは、テストステロンからジヒドロテストステロン２（ＤＨＴ）（前立腺拡大に寄与するアンドロゲンである）への変換を阻害する。例示的な５‐αレダクターゼインヒビターは、フィナステリド（Ｐｒｏｓｃａｒ）である。本発明の一実施形態において、５‐αレダクターゼインヒビターは、ＢＰＨを処置するためにエネルギー減損因子と組み合わせて投与される。別の実施形態において、５‐αレダクターゼインヒビターは、「標準的」投与量よりも低投与量（量）または低頻度（例えば、１日１回ではなく隔日）で投与される。
【００８６】
（植物）  
ノコギリパルメット（Ｓａｗ  Ｐａｌｍｅｔｔｏ）（Ｓｅｒｅｎｏａ  ｒｅｐｅｎｓ）もしくはその抽出物、またはＰｙｇｅｕｍ  Ａｆｒｉｃａｎｕｍもしくはその抽出物は、ＢＰＨの処置における治療利益のために、エネルギー減損因子と組み合わせて投与され得る。
【００８７】
（手順）
さらに、ＥＡは、ＢＰＨの処置のための手順（外科手術（前立腺の経尿道切除；前立腺の経尿道切開；もしくは開放前立腺切除）、レーザー治療、経尿道マイクロ波温熱療法、バルーン拡張、前立腺尿道ステントの配置、経尿道針切除、前立腺の経尿道電気蒸気療法、または他の非薬物治療が挙げられる）と組み合わせてかまたはその手順の前に、投与され得る。
【００８８】
（Ｈｉｆ‐１αインヒビター）
いくつかの実施形態において、本発明のエネルギー減損因子は、Ｈｉｆ‐１αインヒビターと組み合わせてＢＰＨ患者に投与される。他のように示されない限り、「Ｈｉｆ‐１α」は、前立腺細胞中のＨｉｆ‐１αレベルの減少を引き起こすがこの細胞中の解糖作用もミトコンドリア機能も特異的には妨害しない、因子を指すために本明細書中で使用される。例示的なＨｉｆ‐１αインヒビターとしては、Ｐ１３キナーゼインヒビター；ＬＹ２９４００２；ラパマイシン；ヒストンデアセチラーゼインヒビター（例えば、[（Ｅ）‐(１Ｓ，４Ｓ，１０Ｓ，２１Ｒ）‐７‐[（Ｚ）‐エチリデン]‐４，２１‐ジイソプロピル‐２‐オキサ‐１２，１３‐ジチア‐５，８，２０，２３‐テトラアザビシクロ‐[８，７，６]‐トリコス‐１６‐エン‐３，６，９，１９，２２‐ペンタノン（ＦＲ９０１２２８，デプシペプチド））；熱ショックタンパク質９０（Ｈｓｐ９０）インヒビター（例えば、ゲルダナマイシン、１７‐アリルアミノ‐ゲルダナマイシン（１７‐ＡＡＧ）、および他のゲルダナマイシンアナログ、ならびにラジシコールおよびラジシコール誘導体（例えば、ＫＦ５８３３３））；ゲニステイン；インダノン；スタウロスポリン；プロテインキナーゼ１（ＭＥＫ‐１）インヒビター（例えば、ＰＤ９８０５９（２’‐アミノ‐３’‐メトキシフラボン））；ＰＸ‐１２（１‐メチルプロピル２‐イミダゾリルジスルフィド）；プレウロチンＰＸ‐４７８；キノキサリン１，４‐ジオキシド；酪酸ナトリウム（ＮａＢ）；ニトロプルシドナトリウム（ＳＮＰ）および他のＮＯドナー；微小管インヒビター（例えば、ノボビオシン、パンゼム（２‐メトキシエストラジオールすなわち２‐ＭＥ２）、ビンクリスチン、タキサン、エポチロン、ジスコデルモリド、および上記のうちのいずれかの誘導体；クマリン；バルビツール酸およびチオバルビツール酸アナログ；カンプトテシン；およびＹＣ‐１（本明細書中に参考として援用されるＢｉｏｃｈｅｍ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．１５，Ａｐｒ  ２００１，６１（８）：９４７〜９５４に記載される化合物）およびその誘導体が挙げられるが、これらに限定されない。本発明の一局面において、Ｈｉｆ‐１αインヒビターは、ＢＰＨを有する被験体を処置するために、単独で（本発明のエネルギー減損因子とは組み合わせずに）投与され得る。
【００８９】
（７．アッセイ）
一局面において、本発明は、ＢＰＨの処置のための化合物の有用性を決定するための方法、およびＢＰＨの処置において有用な化合物を同定するための方法を提供する。一実施形態において、上記の方法は、（ａ）クエン酸産生細胞を、上記化合物と接触させる工程；（ｂ）クエン酸酸化細胞を、上記化合物と接触させる工程；およびｃ）上記クエン酸酸化細胞と比較した上記クエン酸産生細胞に対する接触の差次的影響を検出する工程、を包含する。差次的影響（例えば、本明細書中に記載されるような影響）は、上記因子が、ＢＰＨの処置のために有用であり得ることを示す。その後、さらなるアッセイおよび確認アッセイが、実施され得る。上記方法は、簡便にはインビトロで実行され得る。
【００９０】
関連する局面において、本発明は、ＢＰＨの処置のための化合物の有用性を決定するための方法を提供する。この方法は、（ａ）低酸素条件下で培養したクエン酸産生細胞を、上記化合物と接触させる工程；および（ｂ）上記接触が、ＨＩＦ‐１α発現において、（核画分において測定して）少なくとも約２分の１への、時には少なくとも約５分の１への、時には少なくとも約１０分の１への、用量依存性減少を生じる場合に、化合物を、ＢＰＨの処置のために有用であるとして同定する工程による。ＨＩＦ‐１α発現についての多数のアッセイが、公知である。一般的に、免疫アッセイ（例えば、イムノブロットおよびＥＬＩＳＡ）が、最も簡便である。そのようなアッセイのための試薬および方法は、当該分野で周知である。他のタンパク質の発現は、相対的発現値を得るために測定され得る（例えば、図７参照）。
【００９１】
これらの方法は、エネルギー減損因子であるロニダミンが、前立腺細胞のアポトーシスを誘導するという知見、およびその誘導は、クエン酸酸化細胞と比較してクエン酸産生細胞において実質的に顕著であるという知見、およびロニダミンは、前立腺細胞において、特に低酸素条件下では、ＨＩＦ‐１αの発現（蓄積）を減少するという知見に、部分的には基づいて開発された。
【００９２】
種々の細胞およびアッセイが、本発明の方法において使用され得る。クエン酸産生細胞およびクエン酸酸化細胞型は、公知であり、当該分野で公知のアッセイおよび基準を使用して、同定され得る。例えば、ＣｏｓｔｅｌｌｏおよびＦｒａｎｋｌｉｎ，１９９７，Ｕｒｏｌｏｇｙ  ５０：３〜１２およびＦｒａｎｋｌｉｎら、１９９５、Ｅｎｄｏｃｒｉｎｅ  ３：６０３〜６０７を参照のこと。適切なクエン酸産生細胞としては、前立腺上皮細胞の初代培養物、および前立腺上皮細胞から誘導された特定の樹立された細胞株（例えば、ＬＮＣａＰ細胞）が挙げられる。適切なクエン酸酸化細胞としては、前立腺間質細胞の初代培養物、および前立腺細胞から誘導された特定の樹立された細胞株が挙げられる（多くの悪性腫瘍前立腺上皮細胞は、クエン酸産生型からクエン酸酸化型への明らかな代謝変換を経験する；Ｆｒａｎｋｌｉｎら、１９９５、Ｅｎｄｏｃｒｉｎｅ  ３：６０３〜６０７参照）。一実施形態において、上記クエン酸産生細胞は、ＬＮＣａＰ細胞であり、クエン酸酸化細胞は、ＰＣ‐３細胞である。ヒト前立腺上皮細胞の初代培養物およびヒト前立腺間質細胞の初代培養物は、市販されており（例えば、細胞は、Ｃａｍｂｒｅｘ  Ｂｉｏ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｒｏｃｋｌａｎｄ，Ｉｎｃ．，１９１  Ｔｈｏｍａｓｔｏｎ  Ｓｔｒｅｅｔ，Ｒｏｃｋｌａｎｄ，Ｍａｉｎｅ  ０４８４１から入手され得る）、周知の組織培養方法（例えば、Ｐｅｅｈｌ，ＤＭ，Ｃｕｌｔｕｒｅ  ｏｆ  Ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ  Ｃｅｌｌｓ：Ｐｒｏｓｔａｔｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ，１９９２，１５９〜１８０参照）に従って調製され得る。前立腺から誘導された樹立された細胞株は、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ（ＡＴＣＣ），Ｐ．Ｏ．Ｂｏｘ  １５４９、Ｍａｎａｓｓａｓ，ＶＡ  ２０１０８  ＵＳＡ）から入手可能であるか、または周知の方法に従って調製され得る。別の実施形態において、上記細胞は、ｍ‐アコニターゼを阻害するレベルまで亜鉛を蓄積するように改変された細胞（前立腺細胞以外の細胞）、およびクエン酸を代謝できない（必要に応じて、前立腺細胞以外の）細胞からなる群より選択される組換え細胞の群より選択される。一実施形態において、上記細胞は、ｍ‐アコニダーゼを発現しないように、またはその不活性変異体のみを発現するように、改変された細胞である。一実施形態において、上記細胞は、ヒト細胞である（しかし、他の哺乳動物由来の細胞もまた、使用され得る）。一実施形態において、上記細胞は、テロメラーゼ発現が構成的に生じるような改変によって不死化されている。
【００９３】
代表的なアッセイにおいて、細胞は、試験化合物と、通常、一定濃度範囲（例えば、１０μＭ、５０μＭ、１００μＭ、２００μＭ、４００μＭ、６００μＭ、および８００μＭ）にて接触される。この接触は、上記細胞が培養される培地に上記化合物を添加すること、または他の任意の接触方法によって、簡便に達成される。一実施形態において、上記化合物は、キャリア（例えば、リポソームキャリア）または溶媒中にある上記細胞もしくは細胞培養物中に導入される。薬物スクリーニングアッセイにおいて通常であるように、適切なコントロール（例えば、ネガティブコントロール）および統計方法が、使用されることが理解される。アッセイは、全細胞、細胞抽出物、あるいは核抽出物に対して実行され得る。
【００９４】
下記実施例に開示されるように、クエン酸産生細胞およびクエン酸酸化細胞に対するロニダミンの差次的影響のうちのいくつかは、低酸素条件下で増殖された細胞において最も顕著であることが発見された。従って、本発明のいくつかの実施形態において、上記細胞は、低酸素条件下で増殖される。例えば、細胞は、低酸素レベル（例えば、＜０．１％）にて培養され得る。低酸素はまた、高細胞密度での培養によって誘導され得る。
【００９５】
差次的影響の例は、クエン酸酸化細胞と比較してクエン酸産生細胞において大きい、アポトーシスの誘導である。一実施形態において、この差次的影響は、クエン酸酸化細胞と比較してクエン酸産生細胞において大きい、アポトーシスの誘導である。一実施形態において、この差次的影響は、少なくとも約１０倍または少なくとも約２０倍である。アポトーシスについての多数のアッセイまたはそのマーカーもしくは他の指標が、公知であり、本アッセイにおいて使用され得る。例えば、限定ではないが、アポトーシスアッセイとしては、カスパーゼ３についてのアッセイ；ＤＮＡ断片化アッセイ（例えば、ＴＵＮＥＬアッセイ；ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ  Ｎｏ  ５５６３８１）およびアネキシンＶアッセイ（例えば、ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｅｉｎｃｅｓ  Ｎｏ５５６５４７）が挙げられる。
【００９６】
実施例１に対応する図面において、前立腺細胞におけるＨＩＦ‐１α発現に対するロニダミンの影響は、低酸素条件下（酸素レベル＜０．１％）で培養した場合にＰＣ３細胞よりもＬＮＣａＰ細胞において顕著であるようである。本発明に従うＢＰＨの処置のために有用ないくつかのエネルギー減損因子は、類似する影響を有し得る。従って、測定され得る別の差次的影響は、クエン酸酸化細胞よりもクエン酸産生細胞（特に、低酸素条件下で培養された細胞）において大きい、ＨＩＦ‐１α発現の減少である。例えば、その差異は、少なくとも約２倍、時には少なくとも約４倍である。
【実施例】
【００９７】
（８．実施例）
（実施例１）
（ロニダミンは、前立腺細胞におけるＨＩＦ−１αの発現を減少させる）
本実施例は、ヒト前立腺癌の転移性病巣に由来する二つの細胞株におけるＨＩＦ−１α発現へのロニダミン処置の効果を示す。ＬＮＣａＰは、クエン酸塩産生細胞であり（ＡＴＴＣ番号ＣＲＬ−１７４０）、ＰＣ３は、クエン酸塩酸化細胞である（ＡＴＴＣ番号ＣＲＬ−１４３５）。Ｆｒａｎｋｌｉｎら；１９９５，Ｅｎｄｏｃｒｉｎｅ  ３：６０３−６０７を参照のこと。細胞を、ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ（ＡＴＣＣ），Ｐ．Ｏ．Ｂｏｘ１５４９，Ｍａｎａｓｓａｓ，ＶＡ  ２０１０８  ＵＳＡから得ることが可能である。
【００９８】
図３および図４に示すように、ロニダミン処置は、核（ＮＥ）および細胞全体の抽出（ＷＣＥ）調製物中に検出されるＨＩＦ−１αタンパク質のレベルを減少させた。この阻害は、濃度依存性であり、酸素正常状態（ＰＣ３細胞のみ）ならびに低酸素状態（ＬＮＣａＰ細胞およびＰＣ３細胞）下で観察された。このロニダミン効果は、ＨＩＦ−１αサブユニットに特異的であり、８００μＭでの濃度を除き、試験した条件の下、アクチン、カスパーゼ３、ＮＦ−κＢ、またはＩκＢαのタンパク質レベルの検出可能な阻害を有さなかった。しかし、ロニダミンは、一般にタンパク質合成を阻害すると報告される（Ｆｌｏｒｉｄｉら、前出）。本明細書中に提示する結果は、ロニダミンが、ＨＩＦ−１αの特異的なインヒビターであるという決定的な証拠として解釈すべきではなく、ＢＰＨの処置においてロニダミンの治療効果が、全体または部分的にいずれかの細胞型におけるＨＩＦ−１αの蓄積に対する阻害効果によるものとしても解釈すべきではない。
【００９９】
（方法）
細胞を、ディッシュへ５×１０５細胞の密度でプレートし、次いで２日間３７℃インキュベーター（５％ＣＯ２）中で維持した。アッセイの前に、細胞を予め温めた（３７℃）ＲＰＭＩ−１６４０培地（ＡＴＣＣ番号３０−２００１；１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ；１ｍＭ  ピルビン酸ナトリウム；２ｍＭ  Ｌ−グルタミン；４５００ｍｇ  グルコース／Ｌ；１５００ｍｇ  重炭酸ナトリウム／Ｌ）で二回リンスした。細胞を、酸素正常状態または低酸素状態（酸素レベル＜０．１％）のいずれかにおいて３７℃で４時間異なる濃度で、ロニダミン非存在または存在下で２ｍｌの培地と共にインキュベートした。このインキュベーションの終わりに、ディッシュを氷上に置き、そして細胞を、冷ＰＢＳ緩衝液（４℃）を用いてすばやく二回洗浄した。核抽出物については、細胞を、緩衝液Ａ（１０ｍＭ  Ｔｒｉｓ，ｐＨ７．５；１．５ｍＭ  ＭｇＣｌ２；１０ｍＭ  ＫＣｌおよびプロテアーゼインヒビター）ならびに緩衝液Ｃ（０．５Ｍ  ＮａＣｌ；２０ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ７．５；１．５ｍＭ  ＭｇＣｌ２；２０％グリセロールおよびプロテアーゼインヒビター）を順次用いて溶解した。実験に使用したプロテアーゼインヒビターは、５個のプロテアーゼインヒビターのカクテルであった（５００ｍＭ  ＡＥＢＳＦ−ＨＣｌ、１ｍｇ／ｍｌ  アプロチニン、１ｍＭ  Ｅ−６４、５００ｍＭ  ＥＤＴＡおよび１ｍＭ  ロイペプチン；Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍ番号５３９１３１）。細胞全体の溶解物について、細胞を１５０ｍＭ  ＮａＣｌ；１０ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ７．５；１０ｍＭ  ＥＤＴＡ；１％  ＴｒｉｔｏｎＸ−１００；０．５％  デオキシコール酸およびプロテアーゼインヒビターを用いて溶解した。このタンパク質濃度を、Ｂｉｏ−Ｒａｄタンパク質アッセイを使用して測定した。等量のタンパク質を、ＳＤＳ−ＰＡＧＥゲルにロードした。ＰＶＤＦ膜へサンプルを移した後、この膜を５％無脂肪ミルクを含有するＴＢＳＴを用いて４℃で一晩ブロッキングした。続いて、この膜を、一次抗体（ＨＩＦ−１α、ＨＩＦ−１βおよびアクチン）、およびアルカリホスファターゼ結合体化二次抗体を用いてそれぞれ２時間インキュベートした。カスパーゼ３、ＮＦ−κＢ、Ｐ６５およびＩκＢαの発現を検出するために、この膜を、５％無脂肪ミルクを含有するＴＢＳＴを用いて室温で１時間ブロッキングし、そしてタンパク質を、対応する抗体と共に４℃で一晩インキュベートし、そしてアルカリホスファターゼ結合体化二次抗体と共に一時間インキュベートすることによって検出した。特定のタンパク質を、比色分析の基質を使用して検出し、そして各タンパク質の強度を、ＮＩＨイメージ系を使用して定量した。
【０１００】
上のように一般に実施した別個の実験において、ＨＩＦ−１αおよび他のタンパク質の発現への０〜６００μＭのロニダミンの効果を、低酸素状態下の細胞培養物に由来するＬＮＣａＰ細胞全体の抽出物（図６）または核抽出物（図７）中で決定した。
【０１０１】
（実施例２）
（ロニダミンは、クエン酸塩産生細胞においてアポトーシスを誘導する）
ロニダミンで処置した細胞においてアポトーシスを生じるか否かを決定するために、クエン酸塩を産生する細胞（ＬＮＣａＰ）およびクエン酸塩を酸化する細胞（ＰＣ３）へのロニダミンの効果を調べた。図４に示すように、ロニダミンは、クエン酸塩酸化細胞（ＰＣ３）におけるよりもより大きな程度でクエン酸塩産生細胞（ＬＮＣａＰ）においてカスパーゼ３の活性化を誘導した。カスパーゼ３の活性化は、時間依存性プロセスである（図５）。
【０１０２】
ロニダミンの効果をまた、前立腺上皮細胞（クエン酸塩を蓄積する）および前立腺間質細胞（クエン酸塩を蓄積しない）の初代培養においても調べた。図５に示すように、ロニダミンは、濃度依存性の様式で前立腺上皮細胞にのみアポトーシスを誘導した。対照的に、アポトーシスの誘導は、ロニダミンによる処置の後、前立腺間質細胞には観察されなかった。
【０１０３】
（方法）
（免疫ブロッティング）
免疫ブロッティングを、実施例２に記載するように実施した。カスパーゼ３の発現を検出するために、膜を、５％無脂肪ミルクを含有するＴＢＳＴを用いて室温で一時間ブロッキングし、そしてカスパーゼ３タンパク質を、カスパーゼ３抗体と共に４℃で一晩、そしてアルカリホスファターゼ結合体化二次抗体を用いて一時間インキュベーションすることによって検出した。特定のタンパク質を、比色分析の基質を使用して検出し、そして各タンパク質の強度を、ＮＩＨイメージ系を使用して定量した。
【０１０４】
（初代細胞培養）
ヒト前立腺上皮細胞（Ｃａｍｂｒｅｘ番号ＣＣ−２５５５）およびヒト前立腺間質細胞（Ｃａｍｂｒｅｘ番号ＣＣ−２５０８）の初代培養を、Ｃａｍｂｒｅｘ  Ｂｉｏ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｒｏｃｋｌａｎｄ，Ｉｎｃ．（１９１  Ｔｈｏｍａｓｔｏｎ  Ｓｔｒｅｅｔ，Ｒｏｃｋｌａｎｄ，Ｍａｉｎｅ  ０４８４１）から得た。
【０１０５】
（アポトーシスアッセイ）
細胞を、９６ウェルプレートに１ウェルあたり２×１０４細胞の密度でプレートし、次いで３７℃インキュベーター（５％ＣＯ２）中で１６時間維持した。ロニダミンを、各ウェルへ異なる濃度で添加し、次いで３７℃で６時間インキュベートした。カスパーゼ３活性を調べるために、ホモジェナス緩衝液およびカスパーゼ３基質（Ｐｒｏｍｅｇａ番号Ｇ７７９１；Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，２８００  Ｗｏｏｄｓ  Ｈｏｌｌｏｗ  Ｒｏａｄ，Ｍａｄｉｓｏｎ  ＷＩ  ＵＳＡ  ５３７１１）を、カスパーゼ３インヒビター（Ｐｒｏｍｅｇａ番号Ｇ５９６１）の存在下または非存在下で各ウェルへ添加した。切断した基質の蛍光強度を、蛍光プレートリーダーを使用して励起４８５ｎｍおよび発光５３０ｎｍで決定した。
【０１０６】
（９．引用文献）
【０１０７】
【表１】
2006518343.tif 000002
【０１０８】
【表２】
2006518343.tif 000003
【０１０９】
【表３】
2006518343.tif 000004
【０１１０】
【表４】
2006518343.tif 000005
【０１１１】
【表５】
2006518343.tif 000006
【０１１２】
【表６】
2006518343.tif 000007
本発明を、特定の実施形態に関して詳細に記載したが、当業者は、変更および改良が随伴する特許請求の範囲に示すような本発明の範囲および精神内にあることを認識する。本明細書中に引用する全ての刊行物および特許文献を、そのような刊行物または文献の各々を、本明細書中に参考として援用されると詳細にかつ個々に示されるように、本明細書中に参考として援用する。刊行物および特許文献（特許、公開された特許出願、および未公開の特許出願）の引用は、このような文献のいずれかが、関連する先行技術であることの承認として意図されないし、その内容および日付けに関するいかなる承認をも構成しない。記した詳細な説明および実施例の様式によって記載されている本発明について、当業者は、本発明が種々の実施形態で実施され得、前述の詳細な説明および実施例は例示の目的であり、付随する特許請求の範囲を限定する目的ではないことを認識する。
【図面の簡単な説明】
【０１１３】
【図１】図１は、ロニダミン（Ｉ、Ｒ＝ＣＩ）、トルニダミン（ｔｏｌｎｉｄａｍｉｎｅ）（Ｉ、Ｒ＝ＣＨ３）、ＡＦ−２３６４（ＩＩ）およびＡＦ−２７８５（ＩＩＩ）についての構造を示す。
【図２−１】図２は、選択された２−ＤＧアナログの構造を示す。
【図２−２】図２は、選択された２−ＤＧアナログの構造を示す。
【図３】図３は、正常酸素条件下および低酸素条件下、ならびにロニダミンの存在下および非存在下でのＬＮＣａＰ細胞中のＨＩＦ−１αの発現を示す。図３Ａは、核抽出物を用いたアッセイを示す。図３Ｂおよび図３Ｃは、細胞全体抽出物を用いたアッセイを示す。
【図４】図４は、正常酸素条件下および低酸素条件下、ならびにロニダミンの存在下および非存在下でのＰＣ−３細胞中のＨＩＦ−１αの発現を示す。図４Ａおよび図４Ｃは、核抽出物を用いたアッセイを示す。図４Ｂは、細胞全体抽出物を用いたアッセイを示す。
【図５】図５は、ＬＮＣａＰ細胞（図５Ａ）およびＰＣ−３細胞（図５Ｂ）中でのロニダミン誘導性アポトーシスを示す。
【図６】図６は、前立腺上皮細胞中でのロニダミン誘導性アポトーシスを示す。
【図７】図７は、前立腺上皮細胞（図７Ａ）および前立腺間質細胞（図７Ｂ）中のロニダミン誘導性アポトーシスを示す。
【図８】図８は、低酸素条件下で培養したＬＮＣａＰ細胞由来の細胞全体抽出物中で決定した場合のＨＩＦ−１αおよび他のタンパク質の発現に対する０〜６００μＭロニダミンの効果を示す。
【図９】図９は、低酸素条件下で培養したＬＮＣａＰ細胞由来の核抽出物中で決定した場合のＨＩＦ−１αおよび他のタンパク質の発現に対する０〜６００μＭロニダミンの効果を示す。
【図１】
2006518343.tif 000008
【図２−１】
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【図２−２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
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