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　特願２０１６−５５５７３４「光起電力パワー発生システム及び同システムに関する方法」拒絶査定不服審判事件〔平成２７年　９月１１日国際公開、ＷＯ２０１５／１３４０４７、平成２９年　６月２９日国内公表、特表２０１７−５１８０１１〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
第１　手続の経緯
　本願は、２０１４年（平成２６年）４月１日（パリ条約による優先権主張外国庁受理２０１４年３月３日、米国、２０１４年３月７日、米国、２０１４年３月２１日、米国、２０１４年３月３１日、米国）を国際出願日とする出願であって、その手続の経緯は以下のとおりである。
　平成２９年　３月２８日　　：手続補正書
　平成３０年　３月２０日付け：拒絶理由通知書
　平成３０年　９月２７日　　：意見書・手続補正書
　平成３０年１０月１１日　　：上申書（７通）
　平成３１年　２月２８日付け：拒絶査定
　令和　元年　７月　４日　　：審判請求書・手続補正書
　令和　元年　８月２６日　　：手続補正書（審判請求書の補正）
　令和　２年　３月１６日付け：拒絶理由通知書
　令和　２年　９月１８日　　：意見書・手続補正書
第２　本願発明
　本願の特許請求の範囲の請求項１〜１１に係る発明は、令和２年９月１８日に提出された手続補正書により補正（以下、この補正を「本件補正」という。）された特許請求の範囲の請求項１〜１１に記載された事項により特定されるものと認められるところ、その請求項１に係る発明（以下「本願発明」という。）は、以下のとおりであると認められる。
「直接的な電気エネルギー及び熱エネルギーの少なくとも１つを発生するパワー・システムであって、
　少なくとも１つの槽と、
　　ａ）　金属、金属ハロゲン化物、及びＨ２Ｏの混合物；
　　ｂ）　金属、金属酸化物、及びＨ２Ｏの混合物；
　　ｃ）　金属、金属オキシ水酸化物、及びＨ２Ｏの混合物；又は
　　ｄ）　金属酸化物及びＨ２Ｏの混合物；
　を含む反応物と、
　少なくとも１つのセットの電極と、
　電極によって閉じ込められる反応物に高電流が印加される高電流電気エネルギーのショート・バーストをデリバリするための電気的パワーの源と、及び
　少なくとも１つの光起電力コンバーター又は少なくとも１つのプラズマ・ダイナミック・コンバーターと、を含むパワー・システム。」
　なお、請求項１の「ｂ）」における「金属酸化化物」の記載は、「金属酸化物」の明らかな誤記であると認められるので、その誤記を正した上で、上記のとおり本願発明を認定した。
第３　当審が通知した拒絶の理由
　当審がした令和２年３月１６日付け拒絶理由通知は、要旨、次の内容を含むものである。
　１　本件補正前の請求項１〜１７に係る発明は、発生するパワーが入力エネルギーよりも大きいシステムを含むところ、そのようなシステムは、本願の発明の詳細な説明によって裏付けられていないから、当該各発明は、発明の詳細な説明に記載したものではなく、本願は、特許法第３６条第６項第１号に規定する要件を満たしていない。
　２　本件補正前の請求項１〜１７に係る発明は、原理的に「ハイドリノ理論」を想定したものであるところ、「ハイドリノ理論」は技術常識に反するものである上、本願の願書に添付された明細書又は図面（以下「本願明細書等」という。）の記載をみても、当該発明に係るシステムが、発生するパワーが入力エネルギーよりも大きいシステムとして実験的に証明されたものであるとは認められないから、本願の発明の詳細な説明は、当該各発明を実施することができる程度に明確かつ十分に記載したものであるとは認められず、本願は、特許法第３６条第４項第１号に規定する要件を満たしていない。
第４　当審の判断
　当審は、上記第３の１及び２の理由により、本願を拒絶すべきものと判断する。
　１　認定事実
（１）本願明細書等の記載
　本願明細書等には、次の記載がある（下線は、請求人が付したものである。）。
　ア　「【技術分野】」、
「本開示は、パワー発生の分野に、そして、特に、システム、装置、及びパワーの発生のための方法に関する。より詳しくは、本開示の実施例は、パワー発生装置及びシステム、更に、関連する方法に関し、それらは、光パワー、プラズマ、及び熱パワーを生成し、光−電気パワー・コンバーターにより、プラズマ−電気パワー・コンバーターにより、光−電気パワー・コンバーターにより、又は熱−電気パワー・コンバーターにより、電気エネルギーを生成する。それに加えて、本開示の実施例は、光起電力パワー・コンバーターを使用して、光パワー、機械的パワー、電気パワー、及び／又は熱パワーを生成するため、水又は水ベースの燃料源の点火を使用する、システム、装置、及び方法を記述する。これらの及び他の関連する実施例は、本開示の中に詳しく記述される。」（【０００２】）
　イ　「【背景技術】」、
「パワー発生は、プラズマからパワーを利用して、多くの形（ｆｏｒｍ）を取ることができる。プラズマの成功裏の商業化は、プラズマを効率的に形成することができ、そして、生成されたプラズマのパワーを捕獲することができるパワー発生システムに依存するかもしれない。」（【０００３】）
　ウ　「【課題を解決するための手段】」、
「プラズマは、特定の燃料の点火の間に形成されるかもしれない。これらの燃料は、水又は水ベースの燃料源を含むことができる。点火の間、電子をはく奪された電子のプラズマ雲が形成され、そして、高い光パワーが解放されるかもしれない。プラズマの高い光パワーは、本開示の電気コンバーターによって利用され得る。イオン及び励起状態の原子は、光パワーを発するように、再結合でき、そして、電子緩和を経ることができる。光パワーは、光起電力技術でもって、電気に変換可能である。」（【０００４】）
　エ　「【発明を実施するための形態】」、
「ここにおいて開示されるのは、より低いエネルギー状態を形成するように原子水素からエネルギーを放出するための触媒システムであるが、その電子殻は、核に対してより近い位置を取る。放出されたパワーはパワー発生のために利用され、そして、加えて、新たな水素種及び化合物が所望の生成物である。これらのエネルギー状態は、古典物理的法則（ｃｌａｓｓｉｃａｌ ｐｈｙｓｉｃａｌ ｌａｗｓ）により予測され、そして、対応するエネルギー放出遷移（ｅｎｅｒｇｙ−ｒｅｌｅａｓｉｎｇ ｔｒａｎｓｉｔｉｏｎ）を受けるために水素からエネルギーを受け取る触媒を必要とする。」（【００２９】）、
「古典的物理学は、水素原子、水素化物イオン、水素分子イオン、及び、水素分子の閉形式解を与え、分数の主量子数を持つ対応する種を予測する。マクスウェル方程式を使い、電子は、束縛されたｎ＝１状態の電子がエネルギーを放出できないと拘束して遷移間の時間変動性の電磁気場のソース電流を含むとして、電子の構造が境界値問題として導かれた。Ｈ原子の解によって予測される反応は、以前に可能と思われていたよりも低いエネルギー状態における水素を形成するために、さもなければ安定な原子水素から、エネルギーを受け入れることができる触媒へと、非放射的なエネルギー伝達を含む。具体的には、古典物理学は、Ｅｈが１ハートリーであるときに、Ｅｈ＝２７．２ｅＶである原子水素のポテンシャル・エネルギーの整数倍の正味エンタルピーを伴う反応を提供する、ある特定の原子、エキシマー、イオン、及び、２原子水素化物との、触媒反応を、原子水素が、経験するかもしれないことを予測する。それらの知られた電子エネルギーレベルを基礎として識別可能な特定の種（例えば、Ｈｅ＋、Ａｒ＋、Ｓｒ＋、Ｋ、Ｌｉ、ＨＣｌ、そして、ＮａＨ、ＯＨ、ＳＨ、ＳｅＨ、発生期のＨ２Ｏ、ｎＨ（ｎ＝整数））は、プロセスを触媒するために原子水素と共に存在することが要求される。反応は、分数の主量子数に対応する未反応の原子水素よりもエネルギーにおいて低い水素原子、及び、特に熱く、励起状態のＨを形成するために、Ｈへのｑ・１３．６ｅＶの移動又はｑ・１３．６ｅＶの連続発光に続く非放射的なエネルギー移動を含む。即ち、水素原子の主エネルギー準位に対する式において、
　Ｅｎ ＝ −（ｅ２／ｎ２８πε０ａＨ） ＝ −（１３．５９８ｅＶ／ｎ２） （１）
　ｎ ＝ １、２、３、 ・・・ （２）
であり、ここで、ａＨは、水素原子（５２．９４７ ｐｍ）のボーア半径であり、ｅは電子の電荷の大きさ、ε０は真空の誘電率であり、分数の量子数は、次のようになる。
　ｎ ＝ １、１／２、１／３、１／４、 ・・・ 、１／ｐ （３）
それらは、水素の励起状態に対するリュードベリ公式（Ｒｙｄｂｅｒｇ ｅｑｕａｔｉｏｎ）においてよく知られるパラメータｎ＝整数を置き換える。そして、マクスウェルの方程式の解析解を持つ励起状態と同様に、ハイドリノ原子はまた、１つの電子（ｅｌｅｃｔｒｏｎ）、１つの陽子（ｐｒｏｔｏｎ）、及び、１つの光子（ｐｈｏｔｏｎ）を含む。しかしながら、後者の電場（ｅｌｅｃｔｒｉｃ ｆｉｅｌｄ）は、励起状態にあるように、エネルギーの吸収で中心場を減少させるよりもむしろ、エネルギーの吸収に対応して結合を増加させ、そして、結果として生じるハイドリノの陽子−電子相互作用が放射性というよりむしろ安定である。」（【００３０】）、
「水素のｎ＝１の状態、及び、水素のｎ＝１／整数の状態は、非放射性であるが、例えばｎ＝１からｎ＝１／２というような２つの非放射性の状態の間での遷移は、非放射性のエネルギー移動により可能である。水素は、水素又はハイドリノ原子の対応する半径が、次の式で与えられ、式（１）及び（３）によって与えられる安定状態の特別なケースである。
　ｒ ＝ ａＨ／ｐ （４）
ここで、ｐ＝１、２、３、・・・である。エネルギーを保存するために、エネルギーは、水素原子から触媒へと、
　ｍ・２７．２ｅＶ、ｍ ＝ １、２、３、４、 ・・・ （５）
及び、ａＨ／（ｍ＋ｐ）へとの半径遷移（ｒａｄｉｕｓ ｔｒａｎｓｉｔｉｏｎｓ）、の単位で、移動させられるにちがいない。触媒反応はエネルギー放出の２つのステップ：触媒への非放射的なエネルギーの移動と、それに続いて、対応する安定な最終状態に半径が減少する際の追加のエネルギー放出とを含む。正味反応エンタルピーがよりｍ・２７．２ｅＶに一致するようになるにつれて、触媒の割合が増加すると考えられる。ｍ・２７．２ｅＶの±１０％、好ましくは±５％以内の正味反応エンタルピーを有する触媒が、ほとんどの用途に適合することが見出されている。より低いエネルギー状態へのハイドリノ原子の触媒反応の場合において、ｍ・２７．２ｅＶ（式（５））の反応のエンタルピーは、ハイドリノのポテンシャル・エネルギーと同じファクターによって、相対論的に補正される１つの実施例において、触媒は、原子水素からエネルギーを共鳴的に及び放射なしに受け取る。」（【００３１】）、
「このようにして、一般的な反応は、次式で表される。
　ｍ・２７．２ｅＶ＋Ｃａｔｑ−＋Ｈ［ａＨ／ｐ］
　　→　Ｃａｔ（ｑ＋ｒ）＋＋ｒｅ− Ｈ＊［ａＨ／（ｍ＋ｐ）］
　　　＋ｍ・２７．２ｅＶ （６）
　Ｈ＊［ａＨ／（ｍ＋ｐ）］
　　→　Ｈ［ａＨ／（ｍ＋ｐ）］＋［（ｍ＋ｐ）２−ｐ２］・１３．６ｅＶ
　　　−ｍ・２７．２ｅＶ　（７）
　Ｃａｔ（ｑ＋ｒ）＋＋ｒｅ− → Ｃａｔｑ＋＋ｍ・２７．２ｅＶ （８）
そして、全反応は、次式の通りである。
　Ｈ［ａＨ／ｐ］
　　→　Ｈ［ａＨ／（ｍ＋ｐ）］＋［（ｍ＋ｐ）２−ｐ２］・１３．６ｅＶ （９）
ｑ、ｒ、ｍ、及びｐは、整数である。Ｈ＊［ａＨ／（ｍ＋ｐ）］は、水素原子（分母において１に対応する）の半径と、及び、陽子のそれの（ｍ＋ｐ）倍に同等な中心場とを持ち、Ｈ［ａＨ／（ｍ＋ｐ）］は、Ｈのそれの１／（ｍ＋ｐ）の半径を備える対応する安定な状態である。電子が、水素原子の半径からこの距離の１／（ｍ＋ｐ）の半径へと半径方向加速度を受けると、エネルギーは、特徴的な発光として、又は、第三体の運動エネルギーとして、放出される。発光は、［（ｐ＋ｍ）２−ｐ２−２ｍ］・１３．６ｅＶ又は９１．２／［（ｍ＋ｐ）２−ｐ２−２ｍ］ｎｍで端を持し、より長い波長にまで延びる、極端紫外連続放射の形態においてであるかもしれない。放射に加えて、高速Ｈを形成する共鳴運動エネルギー移動が起こるかもしれない。対応するＨ（ｎ＝３）の高速原子の放出を伴う、バックグラウンドＨ２との衝突によるこれらの高速Ｈ（ｎ＝１）の後に続く励起は、広がったバルマーα線放射を生じさせる。その代わり、高速Ｈは、その触媒として機能するＨ又はハイドリノの直接的な生成物であるが、共鳴エネルギー移動の受取は、イオン化エネルギーというよりはむしろ、ポテンシャルエネルギーと考える。エネルギーの保存則は、前者の場合、半分のポテンシャルエネルギーに対応する運動エネルギーの陽子を与え、後者の場合には本質的に止まっている触媒イオンを与える。高速陽子のＨの再結合放射は、過剰なパワー・バランスと合致して、熱い水素の在庫に不釣り合いなブロード化したバルマーα線放射を生じる。」（【００３２】）、
「本開示において、ハイドリノ反応、Ｈ触媒作用、Ｈ触媒作用反応、水素に言及するときの触媒作用、ハイドリノを形成するための水素の反応、及びハイドリノ形成反応の全てが、式（１）及び（３）によって与えられるエネルギーレベルを持つ水素の状態を形成するため、原子Ｈとの、式（５）によって規定される触媒の式（６−９）のそれのような反応に、言及する。より低いエネルギー状態の水素又はハイドリノを形成する又は生産する、反応物、ハイドリノ形成のための反応物、触媒混合物、ハイドリノ反応混合物、ハイドリノ反応物、のような対応する用語はまた、式（１）及び（３）によって与えられるエネルギーレベルを持つハイドリノ状態又はＨ状態へのＨの触媒作用を発揮させる反応混合物に言及する際に、交換可能に使用される。」（【００３３】）、
「本開示の触媒的なより低いエネルギー水素への遷移は、その遷移を引き起こすために原子Ｈからエネルギーを受取る、２７．２ｅＶの無触媒原子水素のポテンシャルエネルギーの整数ｍの吸熱化学反応の形態においてであるかもしれない触媒を要求する。吸熱の触媒反応は、原子またはイオンのような（例えば、Ｌｉ→Ｌｉ２＋に対するｍ＝３）種からの１又はそれ以上のイオン化であるかもしれず、最初の結合（例えば、ＮａＨ→Ｎａ２＋＋Ｈに対するｍ＝２）のパートナーの１又はそれ以上から、１又はそれ以上の電子のイオン化で結合切断の協奏反応を更に含むかもしれない。Ｈｅ＋は、それが２・２７．２ｅＶという５４．４１７ｅＶでイオン化するので、２７．２ｅＶの整数倍に等しいエンタルピー変化を伴う化学的又は物理的プロセスという触媒基準を満たす。水素原子の整数の数はまた、２７．２ｅＶエンタルピーの整数倍の触媒として機能するかもしれない。水素原子Ｈ（１／ｐ） ｐ＝１、２、３、・・・１３７ は、式（１）及び（３）によって与えられるより低いエネルギー状態へと更なる遷移を経ることができるが、１つの原子の遷移が、そのポテンシャルエネルギーにおける付随する逆の変化と共にｍ・２７．２ｅＶを共鳴的にかつ非放射的に受け取る、１又はそれ以上の追加のＨ原子によって触媒作用が及ぼされる。Ｈ（１／ｐ・）へのｍ・２７．２ｅＶの共鳴伝達により誘発されるＨ（１／ｐ）からＨ（１／（ｐ＋ｍ））への遷移に対する全体の一般式は、次のように表される。
　Ｈ（１／ｐ’）＋Ｈ（１／ｐ）
　　→ Ｈ＋Ｈ（１／（ｍ＋ｐ））＋［２ｐｍ＋ｍ２−ｐ’２＋１］・１３．６ｅＶ （１０）」（【００３４】）
　オ　「
Ｉ．触媒
　Ｈｅ＋、Ａｒ＋、Ｓｒ＋、Ｌｉ、Ｋ、ＮａＨ、ｎＨ（ｎ＝整数）、及びＨ２Ｏは、触媒の基準、すなわち原子水素のポテンシャルエネルギー２７．２ｅＶの整数倍に等しいエンタルピー変化での化学的又は物理的プロセスを満たしているため、触媒として機能すると予測される。特に、ｔ電子のイオン化のイオン化エネルギーの合計が近似的にｍ・２７．２ｅＶ（ここで、ｍは整数である）となるように、触媒システムが、原子から連続エネルギー・レベルへのｔ電子のイオン化によって供給される。その上、更なる触媒遷移が、Ｈ（１／２）が最初形成される場合：ｎ＝１／２→１／３、１／３→１／４、１／４→１／５、 ・・・ におけるように起こるかもしれない。触媒反応が一度起こると、Ｈ又はＨ（１／ｐ）は、もう１つのＨ又はＨ（１／ｐ’）（ｐはｐ’と等しいかもしれない）に対して触媒として機能する。」（【００５０】）、
「Ｈ２Ｏのポテンシャル・エネルギーは、８１．６ｅＶ（式（４３））である［ミルズＧＵＴ］。そして、同じメカニズムにより、発生期のＨ２Ｏの分子（固体、液体、又はガス状態に結合された水素ではない）は、触媒として機能するかもしれない（式（４４−４７））。いわゆる「ハイドリノ」状態のより低いエネルギー状態へのＨの理論的に予測された遷移に対する、１０．１ｎｍで及びより長い波長への連続放射は、最初ブラックライト・パワー・インク（ＢＬＰ）によって、そして、ハーバード・センター・フォー・アストロフィジックス（ＣｆＡ）で再現された、パルス・ピンチ・水素放電からのみ生じ、観測された。Ｈからハイドリノ状態への予測される遷移にマッチした１０から３０ｎｍ領域における連続放射は、ＨＯＨ触媒を形成するようにＨ還元を受けるように熱力学的に有利な金属酸化物と共にパルス・ピンチ水素放電からのみ生じ、観測された。しかるに、有利ではない反応は、如何なる連続放射を見せなかったが、これは、試験された低融点金属が、よりパワフルなプラズマ源において強い短波長連続放射と共に金属イオンプラズマを形成することに非常に有利であるとしてでもある。」（【００５６】）
　カ　「
ＩＩ．ハイドリノ
　次の式で与えられる結合エネルギーを持つ水素原子は、本開示のＨ触媒反応の生成物である。 結合エネルギー ＝ １３．６ｅＶ／（１／ｐ）２ （３４）ここで、ｐは１より大きい整数であり、好ましくは、２から１３７である。イオン化エネルギーとしても知られる、原子、イオン、または分子の結合エネルギーは、原子、イオン、または分子から１つの電子を取り除くために必要とされるエネルギーである。式（３４）において与えられる結合エネルギーを持つ水素原子は、以下、「ハイドリノ原子」又は「ハイドリノ」と言及される。半径ａＨ／ｐ（式中ａＨは通常の水素原子の半径であり、ｐは整数である）のハイドリノの記号表示は、Ｈ［ａＨ／ｐ］である。半径ａＨの水素原子は、以降、「通常の水素原子」又は「普通の水素原子」と称される。通常の原子水素は、１３．６ｅＶの結合エネルギーで特徴付けられる。」（【００５８】）、
「ハイドリノは、普通の水素原子を、次のような反応の正味のエンタルピーを持つ妥当な触媒と、反応させることにより形成される。 ｍ・２７．２ｅＶ （３５）ここで、ｍは整数である。正味の反応エンタルピーがよりｍ・２７．２ｅＶに一致するようになるにつれて、触媒反応の速度が増加すると考えられる。ｍ・２７．２ｅＶの±１０％以内、好ましくは、±５％以内の反応の正味のエンタルピーを持つ触媒が、大抵の応用に妥当であると見出されてきた。」（【００５９】）、
「この触媒反応は、水素原子のサイズ ｒｎ＝ｎａＨ における、相応した減少とともに、水素原子からエネルギーを放出する。例えば、Ｈ（ｎ＝１）からＨ（ｎ＝１／２）への触媒反応は４０．８ｅＶを放出し、そして、水素半径は、ａＨから（１／２）аＨに減少する。触媒システムは、ｔ電子のイオン化エネルギーの和が近似的にｍ・２７．２ｅＶ（式中、ｍは整数である）であるような、連続エネルギー準位までの各々の原子からのｔ電子のイオン化により提供される。パワー源として、触媒反応の間に放たれるエネルギーは、触媒に持って行かれるエネルギーより非常に大きい。放出されるエネルギーは、従来の化学反応に比べ大きい。例えば、次のように、水を形成するため、水素及び酸素ガスが燃焼を被るとき、水形成の既知のエンタルピーは、ΔＨｆ＝−２８６ｋＪ／ｍｏｌｅ又は水素原子あたり１．４８ｅＶである。
　Ｈ２（ｇ）＋（１／２）Ｏ２（ｇ） → Ｈ２Ｏ（ｌ） （３６）
対照的に、触媒反応を被る各通常の水素原子（ｎ＝１）は、正味４０．８ｅＶを放出する。そして、更なる触媒の遷移が起きるかもしれない。ｎ＝１／２→１／３、１／３→１／４、１／４→１／５、等。一旦触媒反応が始まると、ハイドリノは、不均化と呼ばれるプロセスにおいて自動触媒化する。このメカニズムは、無機イオン触媒のメカニズムと類似している。しかし、ハイドリノ触媒反応は、エンタルピーがｍ・２７．２ｅＶにより良く一致するために、無機イオン触媒の反応速度より速い反応速度を有する。」（【００６０】）、
「１つの実施例において、分子又は正に若しくは負に帯電した分子イオンの少なくとも１つは、約ｍ・２７．２ｅＶによる正に若しくは負に帯電した分子イオン又は分子のポテンシャルエネルギーの大きさにおける減少と共に、原子Ｈから約ｍ・２７．２ｅＶを受け取る触媒として機能する。例えば、ミルズＧＵＴＣＰにおいて与えられるＨ２Ｏのポテンシャルエネルギーは、次のようになる。
」（【００８８】）、
「分子のポテンシャルエネルギーの大きさにおいて、同じエネルギーだけの減少を備える原子Ｈからｍ・２７．２ｅＶを受け取る分子は、触媒として機能するかもしれない。例えば、Ｈ２Ｏのポテンシャルエネルギーに関する触媒反応（ｍ＝３）は、次のようになる。
　８１．６ｅＶ＋Ｈ２Ｏ＋Ｈ［ａＨ］ → ２Ｈｆａｓｔ＋＋Ｏ−＋ｅ−＋Ｈ＊［ａＨ／４］＋８１．６ｅＶ （４４）
　Ｈ＊［ａＨ／４］ → Ｈ［ａＨ／４］＋１２２．４ｅＶ （４５）
　２Ｈｆａｓｔ＋＋Ｏ−＋ｅ− → Ｈ２Ｏ＋８１．６ｅＶ （４６）」（【００８９】）、
「また、全体的な反応は、以下の通りである。
　Ｈ［ａＨ］ → Ｈ［ａＨ／４］＋８１．６ｅＶ＋１２２．４ｅＶ （４７）
ここで、Ｈ＊［ａＨ／４］は、水素原子の半径及び陽子のそれの４倍に等しい中心場を持ち、そして、Ｈ［ａＨ／４］は、Ｈのそれの１／４の半径を持つ対応する安定な状態である。電子が、水素原子の半径からこの距離の１／４の半径へと半径方向加速度を受けて、エネルギーは、特徴的な発光として、又は、第三体の運動エネルギーとして、放出される。０℃から１００℃の水まで行く過程の蒸発の熱における１０％のエネルギー変化に基づき、沸騰水内の水分子あたりのＨ結合の平均の数は３．６である。このようにして、１つの実施例において、Ｈ２Ｏは、ハイドリノを形成するための触媒として機能するために、妥当な活性化エネルギーで、単離された分子として化学的に形成されなければならない。１つの実施例において、Ｈ２Ｏ触媒は発生期のＨ２Ｏである。」（【００９０】）
　キ　「
ＶＩＩ．固体燃料触媒誘導ハイドリノ遷移（ＳＦ−ＣＩＨＴ）セル及びパワー・コンバーター
１つの実施例において、直接の電気的エネルギー及び熱エネルギーの少なくとも１つを発生させるパワー・システムは、少なくとも１つの槽と、（ａ）発生期のＨ２Ｏを含む触媒又は触媒源の少なくとも１つ、（ｂ）原子水素又は原子水素源の少なくとも１つ、及び（ｃ）導体及び導電性マトリクスの少なくとも１つ、を含む反応物と、ハイドリノ反応物を閉じ込める少なくとも１セットの電極と、高電流の電気エネルギーのショート・バーストをデリバリするための電気的パワー源と、再充填システムと、反応生成物から初期反応物を再生する少なくとも１つのシステムと、及び、直接的なプラズマから電気へのコンバータの少なくとも１つ及び熱から電気パワーへのコンバータの少なくとも１つと、を含むパワーシステム。１つの更なる実施例において、その槽は、大気圧、大気圧より高い、及び大気圧より低い、の少なくとも１つの圧力が可能となる。もう１つの実施例において、少なくとも１つの直接のプラズマ−電気コンバーターが、プラズマダイナミック・パワー・コンバーター（ｐｌａｓｍａｄｙｎａｍｉｃ ｐｏｗｅｒ ｃｏｎｖｅｒｔｅ）、（ベクトルＥ）×（ベクトルＢ）ダイレクト・コンバーター（Ｅ ｘ Ｂ ｄｉｒｅｃｔ ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）、電磁流体力学的パワー・コンバーター（ｍａｇｎｅｔｏｈｙｄｒｏｄｙｎａｍｉｃ ｐｏｗｅｒ ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）、磁気ミラー電磁流体力学的パワー・コンバーター（ｍａｇｎｅｔｉｃ ｍｉｒｒｏｒ ｍａｇｎｅｔｏｈｙｄｒｏｄｙｎａｍｉｃ ｐｏｗｅｒ ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）、チャージ・ドリフト・コンバーター（ｃｈａｒｇｅ ｄｒｉｆｔ ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）、ポスト又はベネチアン・ブラインド・パワー・コンバーター（Ｐｏｓｔ ｏｒ Ｖｅｎｅｔｉａｎ Ｂｌｉｎｄ ｐｏｗｅｒ ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）、ジャイロトロン（ｇｙｒｏｔｒｏｎ）、フォトン・バンチング・マイクロウェーブ・パワー・コンバーター（ｐｈｏｔｏｎ ｂｕｎｃｈｉｎｇ ｍｉｃｒｏｗａｖｅ ｐｏｗｅｒ ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）、及びフォトエレクトリック・コンバーター（ｐｈｏｔｏｅｌｅｃｔｒｉｃ ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）のグループからの少なくとも１つを含むことができる。１つの更なる実施例において、少なくとも１つの熱−電気コンバータが、熱機関、蒸気機関、蒸気タービン、発電機、ガスタービン及び発電機、ランキン・サイクル・エンジン、ブレイトン・サイクル・エンジン、スターリング・エンジン、熱電子パワー・コンバーター、及び熱電パワー・コンバーター、のグループからの少なくとも１つを含むことができる。」（【０１７１】）、
「１つの実施例において、Ｈ２Ｏは、熱の、プラズマの、及び電磁気（光）のパワーの少なくとも１つの形成においてエネルギーの高い解放と共にハイドリノを形成するように点火される。（本開示における「点火」は、バースト、パルス又は他の高いパワー放出の形態として、明示されるかもしれないＨからハイドリノへの非常に高い反応速度を意味する。）Ｈ２Ｏは、約２０００Ａから１００，０００Ａの範囲内の１つのような高電流の適応により点火されるかもしれない燃料を含むかもしれない。これは、アークのような第１フォームの高く導電性のあるプラズマへの５，０００から１００，０００Ｖのような高い電圧の適用によって達成されるかもしれない。その代わりとして、高電流は、Ｈ２Ｏを含む化合物又は混合物を通して通されるかもしれないが、ここで、固体燃料のような結果としてなる燃料の導電率は高い。（本開示において、固体燃料又はエネルギー物質が、ハイドリノを形成するため更に反応するＨ及びＨＯＨのような触媒を形成する反応混合物を意味するために使用される。しかしながら、反応混合物は、固体以外の物理状態を含んでいるかもしれない。実施例において、反応混合物は、ガス状、液体、固体、スラリ、ゾルゲル、溶液、混合物、ガス状の懸濁、空気圧の流れ、及び当業者に知られる他の状態の少なくとも１つであるかもしれない。）１つの実施例において、非常に低い抵抗を持つ固体燃料は、Ｈ２Ｏを含む反応混合物を含む。低い抵抗は、反応混合物の導体構成要素のせいであるかもしれない。実施例において、固定燃料の抵抗は、約１０−９Ωから１００Ω、（中略）の範囲の少なくとも１つである。もう１つの実施例において、高い抵抗を持つ燃料は、添加される化合物又は材料の微量又は少ないモルパーセントを含むＨ２Ｏを含む。後者の場合、高電流は、アーク又はアーク・プラズマのような高く導電性の状態を形成する絶縁破壊（ブレークダウン（ｂｒｅａｋｄｏｗｎ））を引き起こすことにより点火を達成するように燃料を通して流されるかもしれない。」（【０１７２】）、
「実施例において、固体燃料は、炭素又は活性炭及びＨ２Ｏを含むことができるが、その混合物は、Ｈ２Ｏの追加を含む再水和によって再生される。更なる実施例において、反応物は、スラリー、溶液、エマルション、複合物、及び化合物の少なくとも１つを含むことができる。実施例において、高電流の電気的エネルギーのショート・バーストをデリバリするため電気的パワーの源の電流は、ハイドリノ反応物が非常に高い速度でハイドリノを形成する反応を受けることを引き起こすのに十分である。実施例において、高電流電気エネルギーのショート・バーストをデリバリする（ｄｅｌｉｖｅｒ）電気的パワーの源は、以下のものの少なくとも１つを含む。１００Ａから１，０００，０００Ａ、１ｋＡから１００，０００Ａ、１０ｋＡから５０ｋＡの少なくとも１つの範囲の中にある電流、１００Ａ／ｃｍ２から１，０００，０００Ａ／ｃｍ２、１０００Ａ／ｃｍ２から１００，０００Ａ／ｃｍ２、及び２０００Ａ／ｃｍ２から５０，０００Ａ／ｃｍ２の少なくとも１つの範囲内あるＤＣ又はピークＡＣ電流密度、の高いＡＣ、ＤＣ、又は、ＡＣ−ＤＣ混合を引き起こすように選択される電圧、その電圧が、固体燃料又はエネルギー物質の導電率により決定されるが、その電圧は、所望の電流に固体燃料又はエネルギー物質サンプルの抵抗をかけることにより与えられ、ＤＣ又はピークＡＣ電圧が、約０．１Ｖから５００ｋＶ、０．１Ｖから１００ｋＶ、及び１Ｖから５０ｋＶ、から選択される少なくとも１つの範囲内であるかもしれず、そして、ＡＣ周波数が、約０．１Ｈｚから１０ＧＨｚ、１Ｈｚから１ＭＨｚ、１０Ｈｚから１００ｋＨｚ、及び１００Ｈｚから１０ｋＨｚ、の範囲内にあるかもしない。実施例において、固体燃料又はエネルギー物質サンプルの抵抗は、約０，００１ｍΩから１００ＭΩ、０．１Ωから１ＭΩ、及び１０Ωから１ｋΩから選択される少なくとも１つの範囲内にあり、そして、ハイドリノを形成する活性な電極面積あたりの妥当な負荷の伝導度は、約１０−１０Ω−１ｃｍ−２から１０６Ω−１ｃｍ−２、（中略）から選択される少なくとも１つの範囲内にある。」（【０１７７】）、
「固体燃料又はエネルギー物質は、金属、炭素、又は炭化物のような支持体又は導体又は導電性マトリクス、及び、Ｈ２Ｏ又は本開示のそれらのような反応してＨ２Ｏを形成する化合物又は結合されたＨ２Ｏを解放する化合物のようなＨ２Ｏ源を含むかもしれない。固体燃料は、Ｈ２Ｏ、Ｈ２Ｏと相互作用する材料又は化合物、及び導体を含むかもしれない。Ｈ２Ｏは、水和の水又は物理吸着Ｈ２Ｏのような結合された又は吸収されたＨ２ＯのようなバルクＨ２Ｏ以外の状態で存在するかもしれない。その代わりとして、Ｈ２Ｏは、妥当な電圧の適用によって高く導電性があるようにされた又は高く導電性の混合物の状態のバルクＨ２Ｏとして存在するかもしれない。固体燃料は、Ｈ２Ｏ及び、Ｈ形成を容易にしＨＯＨ触媒の可能性を容易にするように金属酸化物のような酸化物のような化合物又は材料及び高導電率を提供する炭素又は金属粉末のような化合物又は材料を含むかもしれない。典型的な固体燃料は、Ｒ−Ｎｉを単独で及び、遷移金属及びＡｌのそれらのような添加剤と共に、含むかもしれず、Ｒ−Ｎｉは、水和されたＡｌ２Ｏ３、及びＡｌ（ＯＨ）３の分解によってＨ及びＨＯＨを解放する。妥当な典型的な固体燃料は、ＴｉＯＯＨ、ＧｄＯＯＨ、ＣｏＯＯＨ、ＩｎＯＯＨ、ＦｅＯＯＨ、ＧａＯＯＨ、ＮｉＯＯＨ、ＡｌＯＯＨ、ＣｒＯＯＨ、ＭｏＯＯＨ、ＣｕＯＯＨ、ＭｎＯＯＨ、ＺｎＯＯＨ、及びＳｍＯＯＨ、のようなオキシ水酸化物、及び、金属粉末及び炭素粉末の少なくとも１つのような導電性マトリクス、及びオプション的にＨ２Ｏを含む。固体燃料は、Ｃｕ（ＯＨ）２、Ｃｏ（ＯＨ）２、Ｆｅ（ＯＨ）２、及びＮｉ（ＯＨ）２、の少なくとも１つのような遷移金属水酸化物、Ａｌ（ＯＨ）３、のようなアルミニウム水酸化物のような水酸化物と、炭素粉末及び金属粉末の少なくとも１つのような導体と、及びオプションとしてＨ２Ｏを含むかもしれない。固体燃料は、ＣｕＯ、Ｃｕ２Ｏ、ＮｉＯ、Ｎｉ２Ｏ３、ＦｅＯ、及びＦｅ２Ｏ３、の少なくとも１つのような遷移金属酸化物の少なくとも１つのような少なくとも１つの酸化物と、炭素粉末及び金属粉末の少なくとも１つのような導体と、及びＨ２Ｏとを含むかもしれない。固体燃料は、ＭｇＣｌ２のようなアルカリ土類金属ハロゲン化物のような金属ハロゲン化物のようなハロゲン化物の少なくとも１つと、炭素粉末及び金属粉末の少なくとも１つのような導体と、及びＨ２Ｏとを含むかもしれない。固体燃料は、水酸化物、オキシ水酸化物、酸化物、及び金属ハロゲン化物のようなハロゲン化物からの少なくとも２つを含むもののような固体燃料の混合物と、少なくとも１つの導体又は導電性マトリクスと、及びＨ２Ｏとを含むかもしれない。導体は、固体燃料、Ｒ−Ｎｉ、遷移金属粉末のような金属粉末、Ｎｉ又はＣｏセルメット、炭素、又は炭化物或いは他の導体、又は導電性の支持体又は導電性のマトリクスで当業者に知られるものを含む反応混合物の他の構成要素の１又はそれ以上でコーティングされた金属スクリーンの少なくとも１つを含むかもしれない。１つの実施例において、Ｈ２Ｏベースの固体燃料の少なくとも１つの導体は、Ｃｕ、Ａｌ、及びＡｇのような遷移金属の少なくとも１つのような金属粉末のような金属を含む。」（【０１８１】）
　ク　「１つの典型的なエネルギー物質において、０．０５ｍｌ（５０ｍｇ）のＨ２Ｏが、アルミＤＳＣパン（アルミ坩堝３０μｌ、Ｄ：６．７ｘ３（Ｓｅｔａｒａｍ、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０８）及びアルミカバーＤ：６，７，スタンピングされた，気密ではない（Ｓｅｔａｒａｍ、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０９））内にシールされた、２０ｍｇ又はＣｏ３Ｏ４若しくはＣｕＯに添加された。そして、Ｔａｙｌｏｒ−ＷｉｎｆｉｅｌｄモデルＮＤ−２４−７５スポット溶接機を用いて、約８Ｖ ＲＭＳで１５，０００から２５，０００Ａの間の電流で点火された。大きなエネルギーバーストが、観測され、サンプルが蒸発したが、各々エネルギーのある高イオン化、膨張プラズマであった。もう１つの典型的な固体燃料で同じように点火されたもので同様な結果を得たものは、Ｃｕ（４２．６ｍｇ）＋ＣｕＯ（１４．２ｍｇ）＋Ｈ２Ｏ（１６．３ｍｇ）を含むが、これは、アルミＤＳＣパン（７１．１ｍｇ）（アルミ坩堝３０μｌ、Ｄ：６．７ｘ３（Ｓｅｔａｒａｍ、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０８）及びアルミカバーＤ：６，７，スタンピングされた，気密な（Ｓｅｔａｒａｍ、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０９））内にシールされた。」（【０１９０】）
　ケ　「
Ａ． プラズマダイナミック・コンバーター（ＰＤＣ）
プラズマの正にチャージしたイオンの質量は、少なくとも電子のそれの１８００倍であり、サイクロトロンの軌道は１８００倍大きい。この結果は、電子がドリフトするかもしれないところ、磁気場ラインの上に電子が磁気的にトラップされることを許す。チャージ分離は、プラズマダイナミック・コンバーターへの電圧の供給で起こるかもしれない。」（【０１９４】）
　コ　「
Ｂ．ＳＦ−ＣＩＨＴセルの固体燃料の熱量測定
熱量測定は、パー６７７４熱量計温度計のオプション付きのパー１３４１プレイン・ジャケット付熱量計を使用して、固体燃料ペレットについて行われた。熱量計のパー１１０８酸素燃焼チャンバは、高電流で化学反応の開始を許すように変更された。１２インチの長さの銅シリンダーにより１／２インチの外径（ＯＤ）からなる銅ロッド点火電極は、固体燃料ペレット又は熱量計の熱容量のキャリブレーションのためのコントロール抵抗負荷としてのグラファイト・ペレット（〜１０００ｍｇ Ｌ×Ｗ×Ｈ＝０．１８インチ×０．６インチ×０．３インチ）を含むシールされたチャンバを通して導入されたが、ここで、端は、各サンプルを緊密に閉じ込めた銅クランプを持っていた。熱量計ウォーターバスは、２，０００ｇのＤＩ水で充填されていた（パーのマニュアルに従って）。固体燃料ペレットのキャリブレーション及び点火のためのパワー源は、約８Ｖ ＲＭＳの６０Ｈｚの低電圧、及び、約１５，０００から２０，０００Ａの高電流の形態において、電気的エネルギーのショートバースト（ｓｈｏｒｔ ｂｕｒｓｔ）を供給するテイラー・ウィンフィールドのモデルＮＤ−２４−７５スポット溶接機であった。固体燃料のキャリブレーション及び点火の入力エネルギーは、入力の時間に渡って積分された電圧及び電球の積として与えられた。電圧は、ナショナルインスツルメンツＵＳＢ−６２１０データ・アクィジッション・モジュール及びＬａｂｖｉｅｗ ＶＩ付のＰＣからなるデータ・アクィジッション・システム（ＤＡＳ）によって測定された。電流はまた、信号源として０．３％までの精度を持つロゴウィスキ・コイル（７００ｍｍのケーブル付のモデルＣＷＴ６００ＬＦ）を使用して、同じＤＡＳによって測定された。Ｖ及びＩ入力データは、１０ ＫＳ／ｓで得られ、そして、電圧アッテネーターは、ＵＳＢ−６２１０の±１０Ｖの範囲内にアナログ入力電圧をもってくるために使用された。」（【０３７４】）、
「熱量計及び電極装置の較正された熱容量は、そのスポット溶接機により９９５Ｊのエネルギー入力でグラファイト・ペレットを使用して１２，０００Ｊ／℃であると決定された。アルミニウムＤＳＣパン（７０ｍｇ）（アルミニウム坩堝３０μｌ、Ｄ：６．７ｘ３（セタラム、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０８）及びアルミニウム・カバーＤ：６，７、押し潰された、気密（セタラム、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０９））内にシールされたＣｕ（４５ｍｇ）＋ＣｕＯ（１５ｍｇ）＋Ｈ２Ｏ（１５ｍｇ）からなる固体燃料のサンプルは、印加されたピーク６０Ｈｚの電圧の３Ｖ、及び、ピーク電流の約１１，２２０Ａで点火された。時間に渡る電圧及び電流から測定された入力エネルギーは、スポット溶接機のパワー・パルスによって全８９９Ｊ入力を備える波形における分裂スパイクにより示されるようにサンプルに点火するため、４６Ｊであったが、そして、較正された熱容量を使用して点火された固体燃料から解放されたエネルギーへの熱量計の熱応答に対して計算された全出力エネルギーは、３，０３５．７Ｊであった。入力エネルギーを引き算することにより、正味のエネルギーは、０．０７５ｇのサンプルに対して、２，１３６．７Ｊであった。Ｈ２Ｏを備えるコントロール実験において、アルミナ・パンは、その爆発（ｂｌａｓｔ）において蒸発させられる以外の反応を受けなかった。ＸＲＤはまた、酸化アルミニウムの形成を示さなかった。このようにして、理論化学反応エネルギーは、ゼロであったが、固体燃料は、ハイドリノの形成において２８，５００Ｊ／ｇの過剰エネルギーを生成した。」（【０３７５】）、
「
Ｃ．光起電力パワー変換
アルミニウムＤＳＣパン（７０ｍｇ）（アルミニウム坩堝３０μｌ、Ｄ：６．７×３（セタラム、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０８）及びアルミニウム・カバーＤ：６，７、押し潰された、気密（セタラム、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０９））内にシールされたＣｕ（４５ｍｇ）＋ＣｕＯ（１５ｍｇ）＋Ｈ２Ｏ（１５ｍｇ）からなる固体燃料サンプルは、印加されたピーク６０Ｈｚの電圧の３−６Ｖ及びピーク電流の約１０，０００−１５，０００Ａで点火された。可視スペクトルは、オーシャンオプティクスの可視分光計（オーシャンオプティクス・ジャズ、ＩＬＸ５１１ｂ 検出器付き、ＯＦＬＶ−３ フィルター、Ｌ２ レンズ、５ｕｍスリット、３５０−１０００ｎｍ）で記録された。スペクトルは、約６０００Ｋの黒体にフィットする。太陽の黒体温度は５８００Ｋである。太陽及びＳＦ−ＣＩＨＴプラズマは共に５８００Ｋ−６０００Ｋであるので（図４０）、また、太陽が地球で１０００Ｗ／ｍ２の標準黒体であるので、太陽電池はパワーメーターとして機能した。点火中心から太陽電池への与えられた距離でプラズマの光パワー密度は、太陽のそれに対してプラズマ源に応答する相対的な太陽電池パワー密度に基づき計算された。プラズマ源の全光パワーは、そして、パワー密度及びその密度が決定された球の殻の立体角面積を掛け算することにより計算された。」（【０３７６】）、
「標準光源として１０００Ｗ／ｍ２の太陽光のパワーを取って、多結晶太陽光パネルの効率は決定された。その面積だけでなく単結晶太陽光について記録されたエネルギー、及び、秒あたり１５０，０００フレームの高速ビデオにより決定される２０ｕｓの点火の事象の継続時間、を使用して、プラズマのパワー密度が６×１０６Ｗ／ｍ２であると決定された。プラズマの光パワーは、オーシャンオプティクスの可視分光計で確認された。標準ポイント源のそれとパワー光源をマッチさせるため、スペクトル強度という結果になったプラズマ中心からの光ファイバー・ケーブルの入口の分離距離は、決定された。そして、プラズマ源のパワーは、分離距離の二乗によって標準パワーを補正することにより与えられた。典型的な分離距離は、７００ｃｍのような大きいものであった。」（【０３７７】）、
「点火中心及び太陽光パネルの間の距離である、１０インチの半径での立体角球面積で、パワー密度を掛け算することにより、プラズマの全光パワーが０．８ｍ２×６×１０６Ｗ／ｍ２＝４．８×１０６Ｗ光パワーであると決定された。爆発（ｂｌａｓｔ）継続期間の２０ｕｓに全パワーを掛け算することにより与えられる全エネルギーは、（４．８×１０６Ｗ）（２０×１０−６ｓ）＝９６Ｊであった。固体燃料の爆発により解放される典型的な熱量測定的に測定されたエネルギーは、約１０００Ｊであった。記録された光エネルギーのより少ない量は、速い点火発光を不利な立場に置く単結晶太陽電池の遅い応答時間のためであると考慮された。ＧａＡｓセルは、より妥当であるかもしれない。」（【０３７８】）、
「
Ｄ．プラズマダイナミック・パワー変換
０．０５ｍｌ（５０ｍｇ）のＨ２Ｏが、アルミニウム ＤＳＣ パン（アルミニウム坩堝３０μｌ、Ｄ：６．７ｘ３（セタラム、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０８）及びアルミニウム・カバーＤ：６，７、押し潰された、気密（セタラム、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０９））内にシールされた２０ｍｇのＣｏ３Ｏ４又はＣｕＯのいずれかに加えられた。テイラー・ウィンフィールドのモデルＮＤ−２４−７５スポット溶接機を使用して、各サンプルは、５／８インチ外径（ＯＤ）×３インチ長さの銅シリンダーからなる点火電極に印加された約８Ｖ ＲＭＳで、１５，０００から２５，０００Ａの間の電流で点火されたが、ここで、フラットな端がサンプルを閉じ込めた。大きなパワー・バースト（ｐｏｗｅｒ ｂｕｒｓｔ）が、観察され、エネルギーを持つ、高くイオン化した、膨張するプラズマとして、各サンプルが蒸発させられた。ＰＤＣ電極は、２つの１／１６インチ ＯＤ 銅ワイヤからなった。磁化されたＰＤＣ電極は、燃料サンプルの平面内において、点火電極の周りに囲むように置かれた１インチの直径を備えるオープン・ループ（ｏｐｅｎ ｌｏｏｐ）として、成形された。電流は軸方向であったので、高電流からの磁場は、半径方向で、ループＰＤＣ電極の輪郭に平行であった。対向する非磁化されたＰＤＣ電極は、点火電極及び高電流の方向に平行であり、そして、そのようにして、半径方向の磁力線は、このＰＤＣ電極に対して垂直であった。対向するＰＤＣ電極は、サンプルの平面から上及び下に、２．５インチ延びていた。ＰＤＣ電圧は、標準の０．１オームの抵抗器を渡って測定された。対応する点火に続くＰＤＣ電極の電圧は、２５Ｖであった。」（【０３８４】）、
「
Ｆ．分子ハイドリノの分光学的同定
０．０５ｍｌ（５０ｍｇ）のＨ２Ｏは、アルミニウムＤＳＣパン（アルミニウム坩堝３０μｌ、Ｄ：６．７ｘ３（セタラム、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０８）及びアルミニウム・カバーＤ：６，７、押し潰された、非気密（セタラム、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０９））内にシールされた、２０ｍｇのＣｏ３Ｏ４又はＣｕＯのいずれかに追加され、そして、テイラー・ウィンフィールドのモデルＮＤ−２４−７５スポット溶接機を使用して、約８Ｖ ＲＭＳで、１５，０００から２５，０００Ａの間の電流で点火された。各々がエネルギーの高い、高くイオン化された、膨張するプラズマとして、サンプルを蒸発させた、大きなパワー・バースト（ｐｏｗｅｒ ｂｕｒｓｔ）が観察された。ＭｏＣｕホイル確認プレート（５０−５０ａｔ％、アメテック、０．０２０インチ 厚み）は、膨張するプラズマが、Ｈ２（１／４）分子を表面の中に埋め込むため、表面の上に入射するように、点火サンプルの中心から３．５インチのところに置かれた。」（【０３８７】）、
「マクロモードで７８０ｎｍのダイオードレーザーを備えるサーモ・サイエンティフィックＤＸＲスマートラマン（Ｔｈｅｒｍｏ Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ ＤＸＲ ＳｍａｒｔＲａｍａｎ）を使用して、４０ｃｍ−１のブロードな吸収ピークが、Ｈ２（１／４）を含むプラズマに晒されたＭｏＣｕホイルの上で観察された。ピークは、バージン合金においては観察されず、かつ、ピーク強度はプラズマ強度及びレーザー強度の増加と共に増加した。１．３３ｅＶ（７８０ｎｍレーザーのエネルギー引く１９５０ｃｍ−１）での赤外線の近くのシングル４０ｃｍ−１（０．００５ｅＶ）の吸収ができる如何なる他の元素又は化合物も知られていないので、Ｈ２（１／４）が考慮された。１９５０ｃｍ−１で開始する吸収ピークは、４桁の有効数字でＨ２（１／４）の自由空間回転エネルギーにマッチした。そして、４０ｃｍ−１の幅が、軌道−核カップリング・エネルギー分裂（ｏｒｂｉｔａｌ−ｎｕｃｌｅａｒ ｃｏｕｐｌｉｎｇ ｅｎｅｒｇｙ ｓｐｌｉｔｔｉｎｇ）にマッチする［ミルズ ＧＵＴＣＰ］。」（【０３８８】）、
「ラマン・スペクトルは、アルミニウムＤＳＣパン（アルミニウム坩堝３０μｌ、Ｄ：６．７ｘ３（セタラム、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０８）及びアルミニウム・カバーＤ：６，７、押し潰された，気密（セタラム、Ｓ０８／ＨＢＢ３７４０９））内にシールされた、ＣｕＯ（３０ｍｇ）＋Ｃｕ（１０ｍｇ）＋Ｈ２Ｏ（１４．５ｍｇ）を各々が含む１５の分離した固体燃料ペレットの１５の断続的な起爆の中心から２インチ離れたところに置かれた、１ｇのＫＯＨ−ＫＣｌ（１：１）ゲッター・サンプルについて実施された。固体燃料の各サンプルは、低電圧、高電流の電気エネルギーのショート・ブラストを印加するテイラー・ウィンフィールドのモデルＮＤ−２４−７５スポット溶接機で、点火された。印加された６０Ｈｚ電圧は、約８Ｖピーク、及び、ピーク電流は約２０，０００Ａであった。ゲッター・サンプルは、その坩堝の周りに結ばれたポリマー・メッシュ・ワイヤでカバーされたアルミナ坩堝内に収容された。メッシュは、如何なる固体反応生成物もサンプルに入ることを妨げたが、一方、ガスはそれを通過することを許した。１５個の分離した固体燃料サンプルは、迅速に連続的に点火され、そして、１５の暴露を蓄積したゲッターサンプルは、Ａｒグローブ・ボックスへと移動され、そこで、乳鉢と乳棒を使用して均一に混ぜられた。４０Ｘの倍率で、顕微モードで、ＨｅＣｄ ３２５ｎｍレーザで、Ｈｏｒｉｂａ Ｊｏｂｉｎ Ｙｖｏｎ ＬａｂＲＡＭ Ａｒａｍｉｓラマン分光計を使用して、ν＝１→ν＝０の遷移内でＨ２（１／４）の第２次の回転発光とマッチした、一連の１０００ｃｍ−１の同一エネルギー間隔のラマンピークが、観測された。特に、Ｑ、Ｒ、及びＰブランチ・ピークのＱ（０）、Ｒ（０）、Ｒ（１）、Ｒ（２）、Ｐ（１）、Ｐ（２）、Ｐ（３）、Ｐ（４）、及びＰ（５）は、それぞれ、１２，１９４、１１，２３９、１０，１４７、１３，２６８、１４，１８９、１５，１２７、１６，０６５、１７，０２０、及び１７，９０７ｃｍ−１で観測されたが、これで、点火された固体燃料のエネルギーのあるブラスト（ｅｎｅｒｇｅｔｉｃ ｂｌａｓｔ）の源として、分子ハイドリノＨ２（１／４）が確認された。」（【０４０６】）
（２）本願発明の技術的意義
　上記（１）の各記載によれば、本願発明の技術的意義は、おおむね、次のとおりであると認められる。
　ア　本願発明は、パワー発生の分野に関するものであり、光パワー、プラズマ、及び熱パワーを生成し、光−電気パワー・コンバーターにより、プラズマ−電気パワー・コンバーターにより、光−電気パワー・コンバーターにより、又は熱−電気パワー・コンバーターにより、電気エネルギーを生成する。パワー発生は、生成されたプラズマのパワーを捕獲することができるパワー発生システムに依存するかもしれない。（【０００２】【０００３】）。
　イ　プラズマは、特定の燃料の点火の間に形成されるかもしれないものであり、これらの燃料は、水又は水ベースの燃料源を含む。点火の間、プラズマ雲が形成されて、高い光パワーが解放され、この高い光パワーが、電気コンバーターによって利用され得る。（【０００４】）
　ウ　より低いエネルギー状態を形成するように原子水素からエネルギーを放出するための触媒システムにおいて、原子水素の電子殻は、核に対してより近い位置を取り、放出されたパワーはパワー発生のために利用される。これらのエネルギー状態は、古典物理的法則により予測されるものであり、対応するエネルギー放出遷移を受けるために、水素からエネルギーを受け取る触媒を必要とする。（【００２９】）
　すなわち、古典的物理学によれば、水素原子等について分数の主量子数ｎ（ｎ＝１，１／２，１／３、１／４，・・・，１／ｐ）を持つ種が予測されるところ、結合エネルギーが１３．６ｅＶ／（１／ｐ）２（ｐは１より大きい整数。）で表される水素原子を「ハイドリノ原子」又は「ハイドリノ」という。ハイドリノ原子の半径はａＨ／ｐ（ａＨは水素原子のボーア半径）であり、当該半径のハイドリノの記号表示はＨ［ａＨ／ｐ］である。なお、半径ａＨの水素原子は、「通常の水素原子」又は「普通の水素原子」と称され、通常の原子水素は、１３．６ｅＶの結合エネルギーで特徴付けられる。（【００３０】【００３１】【００５８】）
　触媒反応は、触媒への非放射的なエネルギーの移動と、それに続いて、対応する安定な最終状態に半径が減少する際の追加のエネルギー放出とを含んでおり、電子が、水素原子の半径から、この距離の１／（ｍ＋ｐ）の半径へと半径方向加速度を受けると、エネルギーは、特徴的な発光として、又は、第三体の運動エネルギーとして、放出される。（【００３２】）
　触媒的なより低いエネルギー水素への遷移は、その遷移を引き起こすために原子Ｈからエネルギーを受取る、２７．２ｅＶの無触媒原子水素のポテンシャルエネルギーの整数ｍの吸熱化学反応の形態においてであるかもしれない触媒を要求する。（【００３４】）
　エ　Ｈ２Ｏのポテンシャルエネルギーは、８１．６ｅＶであり、同じメカニズムにより、発生期のＨ２Ｏは、触媒として機能するかもしれない。（【００５６】）
　そして、Ｈ２Ｏのポテンシャルエネルギーに関する触媒反応（ｍ＝３）によれば、電子が、水素原子の半径から、この距離の１／４の半径へと半径方向加速度を受けて、エネルギーは、特徴的な発光として、又は、第三体の運動エネルギーとして放出される。Ｈ２Ｏは、ハイドリノを形成するための触媒として機能するために、妥当な活性化エネルギーとして、単離された分子として化学的に形成されなければならない。（【００８９】【００９０】）
　オ　１つの実施例において、直接の電気的エネルギー及び熱エネルギーの少なくとも１つを発生させるパワー・システムは、少なくとも１つの槽と、（ａ）発生期のＨ２Ｏを含む触媒又は触媒源の少なくとも１つ、（ｂ）原子水素又は原子水素源の少なくとも１つ、及び（ｃ）導体及び導電性マトリクスの少なくとも１つ、を含む反応物と、ハイドリノ反応物を閉じ込める少なくとも１セットの電極と、高電流の電気エネルギーのショート・バーストをデリバリするための電気的パワー源と、再充填システムと、反応生成物から初期反応物を再生する少なくとも１つのシステムと、及び、直接的なプラズマから電気へのコンバータの少なくとも１つ及び熱から電気パワーへのコンバータの少なくとも１つと、を含む。（【０１７１】）
　高電流の電気的エネルギーのショート・バーストをデリバリするため電気的パワーの源の電流は、ハイドリノ反応物が非常に高い速度でハイドリノを形成する反応を受けることを引き起こすのに十分である。【０１７７】
　カ　実施例において、反応物は、金属、その金属酸化物、及びＨ２Ｏの混合物を含むことができ、また、反応物は、金属、金属ハロゲン化物、及びＨ２Ｏの混合物を含むことができる。（【０１７５】【０１７６】）
　また、妥当な典型的な固体燃料は、オキシ水酸化物、及び、金属粉末及び炭素粉末の少なくとも１つのような導電性マトリクス、及びオプション的にＨ２Ｏを含む。（【０１８１】）
（３）本願発明の「反応物」に係る実施例
　本願発明には「反応物」が特定されているところ、本願明細書等には、その「反応物」に係る実施例として、次のものが記載されていると認められる。
　ア　０．０５ｍｌ（５０ｍｇ）のＨ２Ｏが、アルミＤＳＣパン内にシールされた、２０ｍｇ又はＣｏ３Ｏ４若しくはＣｕＯに添加されたもの。
　約８Ｖ ＲＭＳで１５０００から２５０００Ａの間の電流で点火された。
　大きなエネルギーバーストが観測され、サンプルが蒸発したが、各々エネルギーのある高イオン化、膨張プラズマであった。（【０１９０】）
　イ　Ｃｕ（４２．６ｍｇ）＋ＣｕＯ（１４．２ｍｇ）＋Ｈ２Ｏ（１６．３ｍｇ）を、アルミＤＳＣパン内にシールしたもの。
　上記アと同じように点火され、同様な結果を得た。（【０１９０】）
　ウ　アルミニウムＤＳＣパン内にシールされたＣｕ（４５ｍｇ）＋ＣｕＯ（１５ｍｇ）＋Ｈ２Ｏ（１５ｍｇ）からなる固体燃料のサンプル。
　印加されたピーク６０Ｈｚの電圧の３Ｖ、及び、ピーク電流の約１１２２０Ａで点火された。
　入力エネルギーは、全８９９Ｊ入力のうち、４６Ｊであったが、全出力エネルギーは、３０３５．７Ｊであった。正味のエネルギーは、０．０７５ｇのサンプルに対して、２１３６．７Ｊであった。Ｈ２Ｏを備えるコントロール実験において、アルミナ・パンは、その爆発において蒸発させられる以外の反応を受けず、ＸＲＤは酸化アルミニウムの形成を示さなかった。理論化学反応エネルギーは、ゼロであったが、固体燃料は、ハイドリノの形成において２８５００Ｊ／ｇの過剰エネルギーを生成した。（【０３７４】【０３７５】）
　エ　アルミニウムＤＳＣパン内にシールされたＣｕ（４５ｍｇ）＋ＣｕＯ（１５ｍｇ）＋Ｈ２Ｏ（１５ｍｇ）からなる固体燃料サンプル。
　印加されたピーク６０Ｈｚの電圧の３−６Ｖ及びピーク電流の約１００００から１５，０００Ａで点火された。
　プラズマの全光パワーが０．８ｍ２×６×１０６Ｗ／ｍ２＝４．８×１０６Ｗ光パワーであると決定され、爆発継続期間の２０ｕｓを掛け算することにより与えられる全エネルギーは、９６Ｊであった。これに対し、固体燃料の爆発により解放される典型的な熱量測定的に測定されたエネルギーは、約１０００Ｊであった。記録された光エネルギーのより少ない量は、速い点火発光を不利な立場に置く単結晶太陽電池の遅い応答時間のためであると考慮された。（【０３７６】〜【０３７８】）
　オ　０．０５ｍｌ（５０ｍｇ）のＨ２Ｏが、アルミニウムＤＳＣパン内にシールされた２０ｍｇのＣｏ３Ｏ４又はＣｕＯのいずれかに加えられたもの。
　各サンプルは、点火電極に印加された約８Ｖ ＲＭＳで、１５，０００から２５，０００Ａの間の電流で点火された。
　大きなパワー・バーストが、観察され、エネルギーを持つ、高くイオン化した、膨張するプラズマとして、各サンプルが蒸発させられた。対応する点火に続くＰＤＣ（プラズマダイナミック・コンバーター）電極の電圧は、２５Ｖであった。（【０３８４】【０１９４】）
　カ　０．０５ｍｌ（５０ｍｇ）のＨ２Ｏが、アルミニウムＤＳＣパン内にシールされた、２０ｍｇのＣｏ３Ｏ４又はＣｕＯのいずれかに追加されたもの。
　約８Ｖ ＲＭＳで、１５０００から２５０００Ａの間の電流で点火された。
　各々がエネルギーの高い、高くイオン化された、膨張するプラズマとして、サンプルを蒸発させた、大きなパワー・バーストが観察された。また、４０ｃｍ−１のブロードな吸収ピークが、Ｈ２（１／４）を含むプラズマに晒されたＭｏＣｕホイルの上で観察された。ピークは、バージン合金においては観察されず、かつ、ピーク強度はプラズマ強度及びレーザー強度の増加と共に増加した。１．３３ｅＶでの赤外線の近くのシングル４０ｃｍ−１（０．００５ｅＶ）の吸収ができる如何なる他の元素又は化合物も知られていないので、Ｈ２（１／４）が考慮された。（【０３８７】【０３８８】）
　キ　アルミニウムＤＳＣパン内にシールされた、ＣｕＯ（３０ｍｇ）＋Ｃｕ（１０ｍｇ）＋Ｈ２Ｏ（１４．５ｍｇ）を各々が含む１５の分離した固体燃料ペレット。
　固体燃料の各サンプルは、印加された６０Ｈｚ電圧は、約８Ｖピーク、及び、ピーク電流は約２００００Ａで、点火された。
　固体燃料サンプルは、迅速に連続的に点火され、そして、１５の暴露を蓄積したゲッターサンプルにより、ラマン分光計を使用して、ν＝１→ν＝０の遷移内でＨ２（１／４）の第２次の回転発光とマッチした、一連の１０００ｃｍ−１の同一エネルギー間隔のラマンピークが、観測された。特に、Ｑ、Ｒ、及びＰブランチ・ピークのＱ（０）、Ｒ（０）、Ｒ（１）、Ｒ（２）、Ｐ（１）、Ｐ（２）、Ｐ（３）、Ｐ（４）、及びＰ（５）は、それぞれ、１２１９４、１１２３９、１０１４７、１３２６８、１４１８９、１５１２７、１６０６５、１７０２０、及び１７９０７ｃｍ−１で観測されたが、これで、点火された固体燃料のエネルギーのあるブラストの源として、分子ハイドリノＨ２（１／４）が確認された。（【０４０６】）
　２　判断
（１）実施可能要件違反について
　ア　物の発明における発明の実施とは、その物の生産、使用等をする行為をいうから（特許法第２条第３項第１号）、同法第３６条第４項第１号の「その実施をすることができる」とは、その物を作ることができ、かつ、その物を使用できることであり、物の発明については、明細書にその物を生産する方法及び使用する方法についての具体的な記載が必要であるが、そのような記載がなくても、明細書及び図面の記載並びに出願当時の技術常識に基づき、当業者がその物を作ることができ、かつ、その物を使用できるのであれば、上記の実施可能要件を満たすということができる。
　さらに、ここにいう「使用できる」といえるためには、本願発明に係る物について、例えば発明が目的とする作用効果等を奏する態様で用いることができるなど、少なくとも何らかの技術上の意義のある態様で使用することができることを要するというべきである。
　イ　これを本願発明についてみると、本願発明は「パワー・システム」に係るものであって、上記１（２）アのとおり、パワー発生の分野に関し、電気エネルギーを生成するためのものであるから、入力されたエネルギーよりも出力されたエネルギーが、少なくとも原理上においては、大きくなるといえるものでなければ、技術上の意義を観念し難いものである。
　そして、本願発明の「反応物」は、「ａ）　金属、金属ハロゲン化物、及びＨ２Ｏの混合物」、「ｂ）　金属、金属酸化物、及びＨ２Ｏの混合物」、「ｃ）　金属、金属オキシ水酸化物、及びＨ２Ｏの混合物」又は「ｄ）　金属酸化物及びＨ２Ｏの混合物」（以下、それぞれ、「ａ反応物」、「ｂ反応物」、「ｃ反応物」又は「ｄ反応物」ということがある。）を含むものであるところ、これらの各反応物について、具体的な金属元素についての特定はなされておらず、あらゆる金属元素であってよいことが理解できる。
　そうすると、本願発明の実施をすることができるというためには、本願発明に係る「パワー・システム」が、当業者であれば、本願明細書等の記載及び技術常識に基づき、これらの各反応物の全体について、入力されたエネルギーよりも出力されたエネルギーが、少なくとも原理上においては、大きくなるといえる態様（「入力されたエネルギーよりも出力されたエネルギーが、少なくとも原理上においては、大きくなるといえる態様」を、以下「過剰エネルギー態様」という。）で用いることができることを要すると解される。
　ウ　そこで、本願発明の「反応物」に含まれる各反応物の全体について、当業者であれば、本願明細書等の記載及び技術常識に基づき、過剰エネルギー態様で用いることができるか否かを、事案にかんがみ、ｂ反応物、ｄ反応物、ａ反応物及びｃ反応物の順に検討する。
（ア）ｂ反応物について
　ａ　ｂ反応物は、その特定事項の文言や【０１７５】に「反応物は、金属、その金属酸化物、及びＨ２Ｏの混合物を含むことができる」と記載されていることからみて、「金属」に係る元素と「金属酸化物」における「金属」に係る元素とが同じである態様（このような態様に係るｂ反応物を、以下「特定ｂ反応物」という。）を主に想定したものであると解される。そして、この理解は、上記１（３）で認定した本願発明の反応物に係る実施例のうち「ｂ反応物」に係るものがもっぱら「Ｃｕ」と「ＣｕＯ」と「Ｈ２Ｏ」からなることからも、首肯される。
　しかしながら、技術常識に照らしては、特定ｂ反応物の全体についての本願発明に係る「パワー・システム」を、過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえない。すなわち、本願発明に係る「パワー・システム」に入力されるエネルギーは、「高電流電気エネルギーのショック・バースト」であるところ、特定ｂ反応物に該当するいかなる混合物であっても、高電流を印加しただけで、何らかの化学反応が生じるとはいえないし、本願発明の特定事項は、特定ｂ反応物をそのような化学反応が生じる態様に限定するものでもない。
　他方で、本願明細書等の記載をみると、上記１（２）ウ及びエで認定したとおり、古典物理的法則に予測されるハイドリノ原子の存在を前提としたエネルギー発生原理（以下「本件エネルギー発生原理」という。）が開示されており、本件エネルギー発生原理に基づけば、特定ｂ反応物に高電流を印加することにより、過剰エネルギー態様で用いることができるとみる余地がある。
　そうすると、本願明細書等に記載された本件エネルギー発生原理が妥当といえるのであれば、特定ｂ反応物の全体について過剰エネルギー態様で用いることができると評価する余地が生じることになる。もっとも、本件エネルギー発生原理が妥当といえるかどうかは、以上の意味において問題となるのであって、仮に、本件エネルギー発生原理が妥当とはいえなくても、そのことによりただちに、特定ｂ反応物の全体について過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえないとの帰結をもたらすものではなく、本願明細書等に記載された特定ｂ反応物に係る実施例に着目して、その実施例を過剰エネルギー態様で用いることができるのであれば、本願明細書等の記載に基づいて、特定ｂ化合物の全体についての本願発明の実施をすることができると評価する余地が生じることになる。
　ｂ　そこで、まず、本件エネルギー発生原理について検討する。
　本件エネルギー発生原理は、上記１（２）ウで認定したとおり、ハイドリノ原子の存在を前提としたものであるところ、ハイドリノ原子は、水素原子等について分数の主量子数の状態を意味するものである。
　しかしながら、量子力学として確立した技術常識によれば、水素原子の主量子数は正の整数であることを要するから、ハイドリノ原子の存在は、このような技術常識に反することが明らかである。
　この点、本願明細書等には、上記１（３）キのとおり、アルミニウムＤＳＣパン内にシールされた、ＣｕＯ（３０ｍｇ）＋Ｃｕ（１０ｍｇ）＋Ｈ２Ｏ（１４．５ｍｇ）を各々が含む１５の分離した固体燃料ペレットを点火することにより、分子ハイドリノＨ２（１／４）に由来するラマンピークが観測された旨の記載がある。しかしながら、当該記載は、単に検出結果を羅列してあるにすぎないものであって、この検出結果が、環境からの侵入や検出器の電圧又は温度変動などを原因とするノイズの誤認でないことの確認が具体的になされているものではない。さらに、ハイドリノ原子の存在が量子力学として確立した技術常識に明らかに反することからすれば、この検出結果により直ちにハイドリノ原子の存在が立証されたとはいい難いというべきである。
　なお、本願明細書等には、特定ｂ反応物以外の反応物について、ハイドリノに由来したピークが観測された旨の記載があるが、上記と同様の理由により、これをもって、ハイドリノ原子の存在が立証されたとはいえないし、いずれにせよ、特定ｂ反応物についてハイドリノ原子の生成反応が生じたことを立証するものではない。
　このように、ハイドリノ原子の存在は、量子力学として確立した技術常識に明らかに反するものである上、本願明細書等の記載によっても、ハイドリノ原子の生成反応が生じたことが立証されているとはいえないから、本件エネルギー発生原理は、妥当とはいえない。
　よって、本件エネルギー発生原理の妥当性を根拠として、特定ｂ反応物の全体について過剰エネルギー態様で用いることができるということはできない。
　ｃ　次に、特定ｂ反応物に係る実施例を過剰エネルギー態様で用いることができるかどうかについて検討する。
　特定ｂ反応物に係る実施例（上記１（３）イ、ウ、エ及びキ）では、「金属」がもっぱらＣｕとされているところ、このような特定ｂ反応物に高電流を印加したことをもって、原理上、入力されたエネルギーよりも出力されたエネルギーが大きくなるようにできるとは考えにくく、このことは、【０３７５】に「理論化学反応エネルギーは、ゼロであった」と記載されているとおりでもある。
　この点、特定ｂ反応物に係る実施例のうち、上記１（３）ウのものには、過剰エネルギーの生成に係る記載がある。しかしながら、当該記載は、単に検出結果を羅列してあるにすぎないものであって、仮にアルミナ・パンが爆発したのだとしても、反応物及びアルミナ・パンその他の残滓が具体的にどうなったのかが確認されておらず、また、ＸＲＤが酸化アルミニウムの形成を示さなかったことについての具体的な確認方法も不明である。そうすると、当該実施例からは、特定ｂ反応物に高電流を印加したことをもって、過剰エネルギー態様で用いることができることが立証されたということはできない。
　また、特定ｂ反応物に係る他の実施例は、そもそも過剰エネルギーの生成を確認したと記載されるものではないが、それを措くとしても、上記と同様の指摘が成り立つといえる。
　よって、特定ｂ反応物に係る実施例を過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえない。
　ｄ　以上によれば、当業者は、本願明細書等の記載及び技術常識に基づいて、特定ｂ反応物の全体について過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえない。そして、上記ａのとおり、ｂ反応物としては主に特定ｂ反応物が想定されているところ、仮に本願発明のｂ反応物が特定ｂ反応物以外のものを含むとしても、そのようなｂ反応物の全体について、過剰エネルギー態様で用いることができるのかは、本件エネルギー発生原理が妥当とはいえない以上、本願明細書等の記載及び技術常識に基づいても不明である。
　よって、当業者は、本願明細書等の記載及び技術常識に基づいて、ｂ反応物の全体について過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえない。
　ｅ　また、仮に、特定ｂ反応物に係る実施例を過剰エネルギー態様で用いることができるとしても、当該実施例に該当しないｂ反応物については、本件エネルギー発生原理が妥当ではないことを踏まえれば、本願明細書等の記載及び技術常識に照らしても、過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえないことになる。
　よって、この意味においても、当業者は、本願明細書等の記載及び技術常識に基づいて、ｂ反応物の全体について過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえない。
（イ）ｄ反応物について
　ａ　ｄ反応物は、ｂ反応物から「金属」を除外しただけであることを踏まえれば、上記（ア）ａで説示したことと同様に、技術常識に照らしては、ｄ反応物についての本願発明に係る「パワー・システム」も、過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえない。
　そのため、ｄ反応物についても、本願明細書等に記載された本件エネルギー発生原理及びｄ反応物に係る実施例が問題になる。
　ｂ　本件エネルギー発生原理がｄ反応物について妥当するかについては、上記１（３）カの０．０５ｍｌ（５０ｍｇ）のＨ２Ｏが、アルミニウムＤＳＣパン内にシールされた、２０ｍｇのＣｏ３Ｏ４又はＣｕＯのいずれかに追加された燃料に係る実施例が問題となる。しかしながら、上記（ア）ｂで説示したことと同様に、当該実施例についても、単に検出結果が羅列されているにすぎず、この検出結果により直ちにハイドリノ原子の存在が立証されたとはいい難いというべきである。
　ｃ　ｄ反応物に係る実施例（上記１（３）ア、オ及びカ）については、過剰エネルギーの生成を確認したと記載されるものはなく、また、それを措くとしても、上記ウ（ア）ｃで説示したことと同様の指摘が成り立つ。
　よって、ｄ反応物に係る実施例を過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえない。
　ｄ　さらにいえば、ｄ反応物は、金属が含まれていないことから、同じ電流値を得るために必要な入力エネルギーがより高くなると考えられ、ｂ反応物に比べて、より過剰エネルギー態様の実現が困難といえるものでもある。
　ｅ　よって、当業者は、本願明細書等の記載及び技術常識に基づいて、ｄ反応物の全体について過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえない。
　ｆ　また、仮に、ｄ反応物に係る実施例を過剰エネルギー態様で用いることができるとしても、上記（ア）ｅと同様の理由で、当該実施例に該当しないｄ反応物については、本願明細書等の記載及び技術常識に照らしても、過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえない。
　よって、この意味においても、当業者は、本願明細書等の記載及び技術常識に基づいて、ｄ反応物の全体について過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえない。
（ウ）ａ反応物及びｃ反応物について
　ａ反応物の全体及びｃ反応物の全体についての本願発明に係る「パワー・システム」を、過剰エネルギー態様で用いることができるといえる技術常識を示す証拠はないから、これらの反応物についても、本願明細書等に記載された本件エネルギー発生原理及び実施例が問題になる。
　しかしながら、これらの反応物については、本願明細書等に実施例が存在しない。また、そのことを措き、本願明細書等に記載された他の実施例等をみるとしても、上記ウ（ア）ｂ及びｃで説示したことと同様の指摘が成り立つ。
　よって、当業者は、本願明細書等の記載及び技術常識に基づいて、ａ反応物の全体及びｃ反応物の全体について過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえない。
（エ）小括
　以上によれば、当業者は、ａ反応物、ｂ反応物、ｃ反応物及びｄ反応物のいずれについても、本願明細書等の記載及び技術常識に基づいて、過剰エネルギー態様で用いることができるとはいえない。
　エ　よって、本願発明は、技術上の意義のある態様で使用することができるものではないから、当業者が、本願明細書等の記載及び技術常識に基づいて、本願発明に係る物を使用できるとはいえない。
　したがって、当業者は、本願明細書等の記載及び技術常識に基づいて、本願発明の実施をすることができるとはいえない。
　オ　これに対し、請求人は、次のように主張するが、いずれも失当である。
（ア）請求人は、本願発明に係る物を構成する「パワー・システム」、「槽」、「反応物」、「電極」、「電気的パワーの源」及び「プラズマ・ダイナミック・コンバーター又は光起電力コンバーター」は、当業者であれば、本願明細書等の記載及び技術常識を考慮して準備できるから、本願発明に係る物は、本願明細書等の記載に基づき、作ることができ、使用することができるのであり、よって、請求項に記載のない「ハイドリノ理論」について、検討するまでもなく、本願発明は実施可能である旨主張する。
　しかしながら、本願発明に係る物について「使用できる」といえるためには、上記アで説示したとおり、少なくとも何らかの技術上の意義のある態様で使用することができることを要するというべきであるから、請求人の主張した事実をもって、本願発明に係る物を使用することができることにはならない。
　請求人は、明細書に容易に発明を実施することができる程度にその発明の目的、効果が記載されている以上、その理論的根拠までを明らかにする必要はない旨主張するが、上記ウ（ア）ａで説示したとおり、当審は、理論的根拠が明らかであれば、本願発明の実施をすることができるとみる余地があるという意味において、それを検討したのであり、理論的根拠が明らかでないから、本願発明の実施をすることができるとはいえないと判断したものではない。そして、当業者が、本願明細書等の記載及び技術常識に基づいて、本願発明の実施をすることができるとはいえないことは、上記ウ及びエで説示したとおりである。
（イ）請求人は、発明者の理論についての第三者のレポートとして、「ブリリアント・ライト・パワーでの固体ペレットウォーターバス熱量計のパワー出力、固体ペレットの熱出力、及びＳｕｎＣｅｌｌ（登録商標）の出力パワーに関するレポート」（翻訳）と題する書面（以下「レポート１」という。）、「ＳＦ−ＣＩＨＴ技術の検証」（翻訳）と題する書面（以下「レポート２」という。）及び「銀河の中心からの５１１ｋｅＶの信号及びその可能な結果を説明する新しい方法」（翻訳）と題する論文（以下「レポート３」という。）を提出した上で、基底状態よりも小さい水素が存在しないということは、当業者にとって必ずしも真実とはいえない旨主張する。
　しかしながら、レポート１は、水が含まれていない反応物を対象とするものであるし、アルゴン−水素雰囲気といった特定の環境を前提としている（翻訳文３頁１２行〜１４行、１０頁１行〜３行及び１１頁下から５行〜下から４行等を参照。）ことから、本願発明の実施態様とはいえないものである。
　また、レポート１及び２ともに、反応により発生した熱量やスペクトルが検討されているものの、上記ウ（ア）ｂ及びｃで説示したことと同様に、これらの検出が他の要因に起因する可能性につき詳細かつ具体的に確認がなされたものではない上、ハイドリノ原子の存在が量子力学として確立した技術常識に明らかに反することからすれば、これらの検出結果により直ちにハイドリノ原子の存在が立証されたとはいい難いというべきである。
　さらに、レポート１及び２は、請求人が行った実験を、レポートの作成者が見学した記録であって（レポート１の翻訳文３頁１行〜１０行、レポ−ト２の翻訳文２頁２行〜４行）、独立した第三者による検証とはいえないから、これらのレポ−トが本願明細書等の記載内容を裏付ける程度には限界があると言わざるを得ない。一方で、本願発明に係る物が使用できるか否かの確認は、大がかりな装置や特殊な試料を必要としないことから、さほどの困難があるとは考えられないにも関わらず、請求人は、独立した第三者による実験成績証明書等を提出しない。
　また、レポート３は、銀河の中心からの５１１ｋｅＶの信号などを説明するために小さな水素原子（本願明細書等でいうハイドリノに相当するものと解される。）の存在を仮定するものであるが、ハイドリノの存在を実証するものではない。
　そうすると、これらのレポートによって、上記ウ及びエの判断が左右されるとはいえない。
　カ　以上によれば、本願の発明の詳細な説明の記載は、当業者が本願発明の実施をすることができる程度に明確かつ十分に記載したものであるとはいえないから、本願は特許法第３６条第４項第１号に規定する要件を満たしていない。
（２）サポート要件違反について
　ア　特許請求の範囲の記載が、サポート要件に適合するか否かは、特許請求の範囲の記載と発明の詳細な説明の記載とを対比し、特許請求の範囲に記載された発明が、発明の詳細な説明に記載された発明で、発明の詳細な説明の記載により当業者が当該発明の課題を解決できると認識できる範囲のものであるか否か、また、その記載や示唆がなくとも当業者が出願時の技術常識に照らし当該発明の課題を解決できると認識できる範囲のものであるか否かを検討して判断すべきものである。
　イ　これを本願発明についてみると、まず、本願発明の解決しようとする課題（以下「本件課題」という。）は、【０００２】〜【０００４】の記載からみて、水又は水ベースの燃料源の点火を使用したパワー発生を実現することであると認められる。
　そこで、本願発明に記載された特定事項により、当業者が本件課題を解決できると認識できるか否かについて検討する。
　ウ　本件課題は、パワー発生に係るものであるから、「パワー・システム」に係る本願発明が過剰エネルギー態様を少なくとも想定したものであることが明らかである。
　しかしながら、本願発明の「反応物」は、ａ反応物、ｂ反応物、ｃ反応物及びｄ反応物のいずれについても、上記（１）ウ（エ）で説示したとおり、過剰エネルギー態様で用いることができるものとはいえない。また、仮に、本願明細書等に記載された実施例について過剰エネルギー態様で用いることができたとしても、上記（１）ウ（ア）ｅで説示したのと同様の理由で、当該実施例に該当しない「反応物」については、本件エネルギー発生原理が妥当ではないことを踏まえれば、本願明細書等の記載及び技術常識に照らしても、当業者は、過剰エネルギー態様で用いることができると認識することはできないことになる。
　そうすると、本願発明に記載された特定事項により、当業者が本件課題を解決できると認識できるとはいえないというべきである。
　エ　これに対し、請求人は、本願明細書等には、各部材の形状、構造及び機能が、当業者ならば把握できる程度に記載されている旨主張するが、上記の判断を左右するものではない。
　オ　したがって、本願発明は発明の詳細な説明に記載したものであるとはいえないから、本願は、特許法第３６条第６項第１号に規定する要件を満たしていない。
　３　むすび
　以上のとおり、本願は、特許法第３６条第４項第１号及び第６項第１号に規定する要件を満たしていないから、本願は、拒絶すべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。