(57)【要約】  伝動ベルトの長期耐久性を向上させることを課題としている。  架橋されたゴム組成物により形成されているゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトであって、心線が埋設されている前記ゴム層は、１２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成されていることを特徴とする伝動ベルトを提供する。
2007110974.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
架橋されたゴム組成物により形成されているゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトであって、
心線が埋設されている前記ゴム層は、１２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成されていることを特徴とする伝動ベルト。
【請求項２】
架橋されたゴム組成物によりベルト長手方向に形成されている圧縮ゴム層と、架橋されたゴム組成物により形成され、前記圧縮ゴム層に接着されてベルト長手方向に形成されている接着ゴム層とを有し、該接着ゴム層に心線が接着されて埋設されており、しかも、該接着ゴム層が、１２５℃における伝動ベルト長手方向への１０％引張り時の引張応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成されている請求項１記載の伝動ベルト。
【請求項３】
前記心線が埋設されている前記ゴム層に用いられているゴム組成物には、有機補強剤が含有されている請求項１または２に記載の伝動ベルト。
【請求項４】
前記有機補強剤には、熱硬化性フェノール樹脂または熱硬化性メラミン樹脂が用いられている請求項３に記載の伝動ベルト。
【請求項５】
前記接着ゴム層に用いられているゴム組成物は、ベースゴムにエチレン−α−オレフィンエラストマーが用いられている請求項２乃至４のいずれか１項に記載の伝動ベルト。
【請求項６】
前記接着ゴム層は、前記ゴム組成物が硫黄により架橋されて形成されている請求項２乃至５のいずれか１項に記載の伝動ベルト。
【請求項７】
前記心線は、クロロスルホン化エチレン、アルキルスルホン化エチレンおよびこれらの変性物を繰り返し単位として含むホモポリマーか、前記繰り返し単位を複数種類含むコポリマーか、あるいは、前記繰り返し単位の一種類以上と他の繰り返し単位とを含むコポリマーのいずれかのポリマー成分を含むラテックスが用いられたレゾルシン・ホルマリン・ラテックス処理がされている請求項１乃至６のいずれか１項に記載の伝動ベルト。
【請求項８】
伝動面を形成するゴム組成物には、フェノール樹脂、ハイスチレン樹脂、クマロンインデン樹脂、アミノ樹脂、ビニルトルエン樹脂、リグニン樹脂、ブチルフェノールアセチレン樹脂、キシレンホルムアルデヒド樹脂の少なくとも１種からなる有機補強剤がゴムに対して１〜２０質量％配合されている請求項１乃至７のいずれか１項に記載の伝動ベルト。
【請求項９】
前記有機補強剤が熱硬化性フェノール樹脂である請求項８に記載の伝動ベルト。
【請求項１０】
前記伝動面のゴム組成物に用いられるゴムがエチレン−α−オレフィン共重合体ゴムである請求項８又は９に記載の伝動ベルト。
【請求項１１】
前記伝動ベルトがＶリブドベルトである請求項８乃至１０のいずれか１項に記載の伝動ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伝動ベルトに関し、特に架橋されたゴム組成物により形成されているゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ＶベルトやＶリブドベルトなどの伝動ベルトが広く知られている。この伝動ベルトは、例えば、無端状に形成されて、駆動側と従動側とに設けられたプーリーに掛け渡されるなどして用いられている。また、伝動ベルトには、ベルト長手方向の抗張力を高めるべくポリエステル繊維やアラミド繊維が用いられた心線がベルト長手方向に埋設されたりしている。例えば、伝動ベルトのプーリーと接触する内周側部分が圧縮ゴム層と呼ばれるゴム層で形成され、該圧縮ゴム層の外周側に接着する層が接着ゴム層と呼ばれるゴム層により形成され、心線がこの接着ゴム層内に埋設された状態で用いられたりしている。【０００３】
この圧縮ゴム層と接着ゴム層とは、通常、シート状の未架橋ゴム組成物が積層された後に架橋されて一体的に形成されており、接着ゴム層の形成に用いられるゴム組成物には、心線との接着性を向上させるべく流動性が求められたりしている。そのため、従来、接着ゴム層には軟質なゴム組成物が主として用いられている。
一方、圧縮ゴム層は、伝動ベルトの変形防止や伝動能力の向上を図る目的から硬度および弾性率を高く形成されることが求められている。したがって、伝動ベルトの使用時には、この接着ゴム層と心線との界面に応力集中が生じて、やがて界面に亀裂を発生させてしまうという問題を有している。【０００４】
このような問題に対して、下記特許文献１には、心線が埋設されているゴム層の硬度を向上させることが記載され、下記特許文献２には、圧縮ゴム層と接着ゴム層の弾性率を略同等にさせることが記載されている。
また、この接着ゴム層の硬度を向上させる手段としては、下記特許文献３にはシランカップリング剤、含水珪酸、カーボンブラックを用いた方法が記載されており、下記特許文献４には、短繊維または多量のカーボンブラックを接着ゴム層に含有させることが記載されている。【０００５】
しかし、単に弾性率を向上させるだけでは、伝動ベルトの使用初期における亀裂の発生を抑制させ得るものの長期耐久性を向上させることは困難である。
さらに、下記特許文献５には、心線を圧縮ゴム層と接着ゴム層との間に配して、圧縮ゴム層と接着ゴム層とに一部を埋設させた状態で圧縮ゴム層と接着ゴム層との両方に接着させて心線を用いることが記載されているが、この特許文献５に記載の伝動ベルトにおいても心線と接着ゴム層との接着界面の亀裂については十分な対策がとられているとはいえないものである。【０００６】
伝動ベルトは、通常、エンジンやモーターなどの駆動動力機器の近傍で用いられることから、使用環境温度が高温であり、しかも、プーリーとの摩擦や動的発熱により伝動ベルト自体が発熱したりもすることから長期耐久性を付与するためにはこの熱劣化対策と高温下での物性に対する考慮とが必要である。
従来の伝動ベルトにおいては、老化防止剤などの熱劣化対策がゴム組成物に施されたりしているものの、高温時の圧縮伸長による圧縮ゴム層／心線界面での破壊や、接着ゴム層／心線界面での破壊についてはあまり知られておらず、したがって、この観点からの長期耐久性を付与することについても検討されてはいない。
すなわち、従来の伝動ベルトにおいては長期耐久性を向上させることが困難であるという問題を有している。【０００７】
【特許文献１】日本国特開平５−２７２５９５号公報
【特許文献２】日本国特開平９−１４４８１５号公報
【特許文献３】日本国特公昭６３−２８７８８号公報
【特許文献４】日本国実公平１−１０５１３号公報
【特許文献５】日本国特開昭５７−２０４３５１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、伝動ベルトの長期耐久性を向上させることを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、異なるゴム組成物を用いて同じ硬度で接着ゴム層を形成させた場合であっても、伝動ベルトの長期耐久性に差異が生じることを見出し、このことについて詳細な検討を加えた結果、心線と接着されるゴム層を高温時に所定の物性となるように形成させることにより伝動ベルトの長期耐久性を向上させ得ることを見出し本発明の完成に到ったのである。【００１０】
すなわち、本発明は、前記課題を解決すべく、架橋されたゴム組成物により形成されているゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトであって、心線が埋設されている前記ゴム層は、１２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成されていることを特徴とする伝動ベルトを提供する。【００１１】
なお、伝動ベルト長手方向への１０％引張り時の引張応力とは、本明細書中においては、ＡＳＴＭ−Ｄ４１２に従って、１２５℃の雰囲気下で、６インチ／分の引張り速度でベルト長手方向に引張り試験を実施した際に、試料が１０％伸長したときに試料に加えられている荷重（Ｎ）を測定し、この荷重を試料の初期断面積（ｍｍ２）で除して求めることができる値（ＭＰａ＝Ｎ／ｍｍ２）を意図している。
【発明の効果】
【００１２】
伝動ベルトの運転時には、歪依存性の大きな部分はヒステリシスも大きくなり、変形が大きな部分については弾性率が低下してしまうこととなるが、本発明によれば、伝動ベルトの運転時に、例えば、１２５℃付近の高温となった場合においても、心線が接着されて埋設されているゴム層の歪依存性が低減されることとなり、弾性率の低下が抑制され、該弾性率の低下が抑制されたゴム層と心線との界面における応力集中を抑制させ得る。したがって、伝動ベルトの長期耐久性を向上させ得る。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第一の実施形態の伝動ベルト（Ｖリブドベルト）を示す幅方向断面図。
【図２】第二の実施形態の伝動ベルト（Ｖベルト）を示す幅方向断面図。
【図３】第三の実施形態の伝動ベルト（Ｖベルト）を示す幅方向断面図。
【図４】ベルト走行試験方法を示す概略図。
【符号の説明】
【００１４】
１ａ              ：Ｖリブドベルト
１ｂ，１ｃ        ：Ｖベルト
２ａ，２ｂ，２ｃ  ：ゴム引き帆布層
３ａ，３ｃ        ：接着ゴム層
４ａ，４ｂ，４ｃ  ：心線
５ａ，５ｂ，５ｃ  ：圧縮ゴム層
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下に、本発明の第一の実施の形態について図１に示すＶリブドベルトを例に説明する。
（第一実施形態）
本実施形態のＶリブドベルト１ａは、無端状ベルトに形成されており、ベルト長手方向（周方向）に延在する圧縮ゴム層５ａ、接着ゴム層３ａのゴム層が厚み方向に積層された状態で備えられている。このＶリブドベルト１ａの伝動面となる内面側にはゴム組成物が用いられて形成された前記圧縮ゴム層５ａが備えられている。この圧縮ゴム層５ａは、外面側が平坦に形成され、内面側には、周方向に延在されているリブ６が幅方向に複数条形成されている。また、この圧縮ゴム層５ａの外面側には、ゴム組成物が用いられて形成され前記圧縮ゴム層５ａに接着されている接着ゴム層３ａが備えられており、該接着ゴム層３ａの外面側には最外層となるゴム引き帆布層２ａが形成されている。また、前記接着ゴム層３ａには、Ｖリブドベルト１ａの幅方向に一定の間隔を設けて複数本の心線４ａが周方向に延在されて埋設されている。【００１６】
前記ゴム引き帆布層２ａは、一般的な伝動ベルトにおいて用いられるゴムコート帆布を用いて形成させることができる。【００１７】
前記接着ゴム層３ａは、架橋されたゴム組成物により形成されている。この接着ゴム層３ａは、１２５℃において、Ｖリブドベルトの長手方向に１０％引張り時の引張応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成されている。
この接着ゴム層３ａを１２５℃において、Ｖリブドベルト１ａの長手方向に１０％引張り時の引張応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成するには、例えば、ゴムに補強成分と架橋剤とが配合されたゴム組成物を用いて接着ゴム層３ａを形成する方法により実施することができる。【００１８】
この接着ゴム層３ａのゴム組成物に用いるゴムには、例えば、天然ゴム、クロロプレンゴム、アルキルクロロスルホン化ポリエチレン、アクリロニトリルブタジエンゴムあるいはその水素添加物、スチレンブタジエンゴム、ブタジエンゴム、エチレン−α−オレフィンエラストマーを用いることができる。このエチレン−α−オレフィンエラストマーとしては、エチレン−α−オレフィン共重合体ゴム、エチレン−α−オレフィン−ジエン共重合体ゴム、または、エチレン以外のα−オレフィンとエチレンとの共重合体と、エチレン以外のα−オレフィンとエチレン−ジエン（非共役ジエン）との共重合体からなるゴム、または、これらの一部ハロゲン置換物などを用いることができる。
また、これらのゴムは、単独または複数混合されたものを用いることができるが、ベースゴムとしては、耐熱性、耐寒性に優れ、Ｖリブドベルト１ａにさらに長期耐久性を付与させ得る点においてエチレン−α−オレフィンエラストマーが好適である。このα−オレフィンとしては、プロピレン、ブテン、ヘキセンおよびオクテンから選ばれる一種であることが好ましい。また、このエチレン−α−オレフィンエラストマーとして、一部ハロゲン置換物を用いる場合には、特に、一部塩素置換物を用いることが好ましく、この塩素置換物は、二種以上混合して用いることもできる。
また、なかでも、優れた耐熱性と耐寒性を示すことからエチレン−α−オレフィン−ジエン共重合体ゴムを用いることが好ましい。
なお、本明細書中におけるベースゴムとは、ゴム成分の内で５０重量％以上に用いられているゴムを意図している。【００１９】
この接着ゴム層３ａのゴム組成物に用いる補強成分としては、有機補強剤、カーボンブラック、シリカ、ナイロン短繊維、ポリエステル短繊維、ガラス繊維、セラミックス繊維などを例示でき、中でも、有機補強剤を用いることで心線との接着力を向上させることができ、接着ゴム層３ａと心線４ａとの界面での剥離を抑制させてＶリブドベルト１ａの長期耐久性をより向上させ得る。【００２０】
この接着ゴム層３ａのゴム組成物に用いる有機補強剤としては、フェノール樹脂、ハイスチレン樹脂、クマロンインデン樹脂、アミノ樹脂、ビニルトルエン樹脂、リグニン樹脂、ブチルフェノールアセチレン樹脂、キシレンホルムアルデヒド樹脂から選ばれる少なくとも一種を用いることができる。
前記フェノール樹脂としては、フェノールホルムアルデヒド樹脂、変性フェノールホルムアルデヒド樹脂などの熱硬化性フェノール樹脂や、熱可塑性フェノール樹脂を用いることができる。
前記ハイスチレン樹脂としては、ブタジエンとスチレンとの共重合樹脂を用いることができ、前記クマロンインデン樹脂としては、インデン、スチレンおよびクマロンの共重合樹脂を用いることができる。
また、前記アミノ樹脂としては、メラミン樹脂、尿素樹脂、グアナミン樹脂、アニリン樹脂、スルホアミド樹脂などやこれらの変性物を用いることができる。
また、その他にビニルトルエン樹脂、リグニン樹脂、ブチルフェノールアセチレン樹脂、キシレンホルムアルデヒド樹脂、エポキシ樹脂などを用いることができる。【００２１】
なかでも心線４ａとの接着力をより一層向上させることができ、接着ゴム層３ａと心線４ａとの界面での剥離を抑制させてＶリブドベルト１ａの長期耐久性の向上効果をより顕著なものとさせ得る点において、この接着ゴム層３ａに用いるゴム組成物に含有される前記有機補強剤としては、熱硬化性のフェノール樹脂あるいはメラミン樹脂のいずれかであることが好ましい。
さらに、この熱硬化性フェノール樹脂がカシュー漆、ウルシオールおよびこれらと同種の変性もしくは乾性油変性、アルキル変性されたものであっても変性されていないものと同様に優れた効果を得ることができる。【００２２】
この熱硬化性フェノール樹脂については市販されたものを用いることができ、例えば、住友ベークライト社から商品名「スミライトレジンＰＲ１３３５５」、「スミライトレジンＰＲ１２６８７」、「スミライトレジンＰＲ７０３１Ａ」、「スミライトレジンＰＲ１３３４９」として市販のものや、バイエル社から商品名「ブルカジュールＡ」、「ブルカジュールＲ３」として市販のもの、エスアンドエスジャパン社「Ｋｏｒｅｆｏｒｔｅ５２１１」、荒川化学工業社「タマノール１００Ｓ」などを例示することができる。
また、メラミン樹脂としては、日本カーバイト社から市販の「ニカレジンＮＬ」を例示することができる。【００２３】
なお、市販のメラミン樹脂には、通常、ホルムアルデヒドが付与されているが、熱硬化性フェノール樹脂として上記に例示の市販品には硬化剤が含有されていない場合もある。この硬化剤が含有されていないものを用いる場合には、含有されるフェノール量の一割程度の硬化剤を添加することが好ましい。この硬化剤には、ホルムアルデヒドを用いることが好ましいが、ゴム組成物に対する配合では、ホルムアルデヒドそのものを添加するよりもヘキサメチレンテトラミンのごとくホルムアルデヒドと同様の硬化作用を有するものを添加する方が作業環境面からは優れている。【００２４】
この接着ゴム層３ａに用いる有機補強剤は、接着ゴム層３ａのゴム組成物中のポリマー成分１００重量部に対して０．５〜２０重量部の量でゴム組成物中に含有されていることが好ましい。この有機補強剤は上述のように耐摩耗性、耐屈曲性を向上させるとともにゴムを硬くさせることから０．５〜２０重量％の配合量とすることにより接着ゴム層３ａを優れた耐摩耗性、耐屈曲性を有しつつしなやかなゴム弾性を有するものとすることができる。【００２５】
前記架橋剤としては、硫黄や有機過酸化物などを用いることができ、硫黄を用いる場合の方が、有機過酸化物を用いる場合よりも引き裂き強さなどを向上させ得る点ならびに接着ゴム層３ａと圧縮ゴム層５ａあるいは接着ゴム層３ａと心線４ａとの接着性を向上させ得る点において好適である。【００２６】
前記有機過酸化物としては、その種類が特に限定されるものではないが、例えば、ジクミルパーオキサイド（以下「ＤＣＰ」ともいう）、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、２，５ジメチル−２，５ジ−ｔ−ブチルパーオキシヘキサン、ｔ−ブチルパーオキシクメン、ｔ−ブチルベンゾイルパーオキサイドなどを単独または組み合わせて用いることができる。【００２７】
また、この接着ゴム層３ａに用いるゴム組成物には、上記のような成分以外に、その他の補強成分や炭酸カルシウム、タルクなどの充填剤や可塑剤、安定剤、加工助剤、着色剤など一般的にゴム工業においても用いられるゴム配合薬剤を本発明の効果を損ねない範囲において配合させることができる。【００２８】
この接着ゴム層３ａに接着されて埋設される心線４ａとしては、ポリエチレンテレフタレートやポリエチレンナフタレートなどのポリエステルや、ナイロン、アラミド、ビニロン、ガラス繊維、スチールコードなどを用いることができ、この心線４ａは、レゾルシン・ホルマリン・ラテックス処理（以下「ＲＦＬ処理」ともいう）や溶剤系接着剤による接着処理がされたものを用いることができる。【００２９】
このＲＦＬ処理には、レゾルシンとホルマリンとを（レゾルシン／ホルマリン）のモル比で１／３〜３／１の割合で塩基性触媒下に縮合させて、レゾルシン−ホルマリン樹脂（レゾルシン−ホルマリン初期縮合物、以下、「ＲＦ」ともいう）を作製し、このＲＦを水に５〜８０重量％の濃度で分散させたものにラテックスを混合したＲＦＬ処理液を用いることができる。
心線４ａのＲＦＬ処理に用いられるＲＦＬ処理液の固形分濃度は、特に限定されるものではなく、通常、１０〜３０重量％の範囲とされる。
前記ラテックスとしては、クロロスルホン化ポリエチレン、あるいはアルキルクロロスルホン化ポリエチレンをポリマー成分として含有するものや、カルボキシル変性ビニルピリジンラテックス、ビニルピリジンラテックスなどピリジン基あるいはカルボキシル基を含むもの、クロロプレン（ＣＲ）ラテックス、２，３ジクロロブタジエン（２，３ＤＣＢ）ラテックスなどの塩素基を含有するもの、ブタジエンアクリロニトリル共重合体（ＮＢＲ）ラテックス、カルボキシル基含有水素添加ＮＢＲラテックスなどニトリル基を含有するもの、フェニル基を側鎖に有するスチレン・ブタジエン共重合体（ＳＢＲ）ラテックスなどを単独または複数混合して用いることができ、要すれば、異なるＲＦＬ処理液を用いて心線に複数回のＲＦＬ処理を実施することも可能である。
また、このＲＦＬ処理液には、ＲＦとラテックスとが（ＲＦ／ラテックス）の重量比で１／２〜１／１０の割合で含有されることが好ましい。【００３０】
特に、接着ゴム層３ａのゴム組成物のベースゴムとして、難接着性のエチレン−α−オレフィン−ジエンゴムが用いられる場合においても、心線４ａに接着ゴム層３ａに対する安定した接着性を付与させ得る点において、心線４ａには、クロロスルホン化ポリエチレン、あるいはアルキルクロロスルホン化ポリエチレンなどクロロスルホン化エチレン、アルキルスルホン化エチレンを繰り返し単位として含むホモポリマーや、クロロスルホン化エチレン、アルキルスルホン化エチレンの変性物を繰り返し単位として含むホモポリマーや、あるいはクロロスルホン化エチレン、アルキルスルホン化エチレンおよびこれらの変性物を繰り返し単位として含み、この繰り返し単位を複数種類用いてなるコポリマーや、さらには、これら繰り返し単位の一種類以上と他の繰り返し単位とを用いてなるコポリマーのいずれかをポリマー成分として含有するラテックスが用いられたＲＦＬ処理液によるＲＦＬ処理がされていることが好ましい。【００３１】
心線４ａを溶剤系接着剤で前記接着処理する場合には、一般に市販されている溶剤系接着剤を用いることができる。【００３２】
前記圧縮ゴム層５ａは、架橋されたゴム組成物により形成されており、Ｖリブドベルト１ａの幅方向に配向されて短繊維７が含有されている。また、この圧縮ゴム層５ａの形成に用いられるゴム組成物には、例えば、上記のような短繊維７以外に有機補強剤やガーボンブラックといった補強成分と、架橋剤などをゴムに配合させてなるものを用いることができる。【００３３】
この圧縮ゴム層５ａの形成に用いられるゴム組成物としては、ベースゴムとして、天然ゴム、スチレン−ブタジエン共重合ゴム、クロロプレンゴム、水素化ニトリル−ブタジエンゴム、アルキル化クロロスルホン化ポリエチレン、イソプレンゴム、エピクロルヒドリンゴム、ブチルゴム、アクリルゴム、エチレン−α−オレフィンエラストマーなどを単独または複数混合して用いることができる。なお、ゴム組成物を耐熱性に優れたものとし得る点において、ベースゴムに用いるゴムとしては、エチレン−α−オレフィンエラストマーが好ましい。
また、このエチレン−α−オレフィンエラストマーとしては、エチレン−プロピレン共重合体ゴム、エチレン−１−ブテン共重合体、エチレン−１−オクテン共重合体やさらにこれらとジエン類との共重合体ゴムなどを用いることができる。
なお、本明細書中におけるベースゴムとは、ゴム成分の内で５０重量％以上に用いられているゴムを意図している。【００３４】
この圧縮ゴム層５ａのゴム組成物に用いる短繊維７としては、例えば、ポリエステル繊維、ポリビニルアルコール繊維、ポリアミド繊維、綿繊維、絹繊維、麻繊維、羊毛繊維、セルロース繊維、芳香族ポリアミド繊維、全芳香族ポリエステル繊維、ポリパラフェニレンベンズビスオキサゾール繊維、炭素繊維、ポリケトン繊維、玄武岩繊維などを用いることができる。【００３５】
このゴム組成物に用いる有機補強剤としては、接着ゴム層３ａにおいて例示したものと同じ有機補強剤を用いることができる。すなわち、フェノール樹脂、ハイスチレン樹脂、クマロンインデン樹脂、アミノ樹脂、ビニルトルエン樹脂、リグニン樹脂、ブチルフェノールアセチレン樹脂、キシレンホルムアルデヒド樹脂から選ばれる少なくとも一種を用いることができる。
前記フェノール樹脂としては、フェノールホルムアルデヒド樹脂、変性フェノールホルムアルデヒド樹脂などの熱硬化性フェノール樹脂や、熱可塑性フェノール樹脂を用いることができ、前記ハイスチレン樹脂としては、ブタジエンとスチレンとの共重合樹脂を用いることができ、前記クマロンインデン樹脂としては、インデン、スチレンおよびクマロンの共重合樹脂を用いることができ、前記アミノ樹脂としては、メラミン樹脂、尿素樹脂、グアナミン樹脂、アニリン樹脂、スルホアミド樹脂などやこれらの変性物を用いることができ、さらにその他にビニルトルエン樹脂、リグニン樹脂、ブチルフェノールアセチレン樹脂、キシレンホルムアルデヒド樹脂、エポキシ樹脂などを用いることができる点においても接着ゴム層３aに用いる場合と同様である。【００３６】
なお、この圧縮ゴム層５ａに用いる前記有機補強剤としては、配合されたゴム組成物の硬度、初期モジュラスを向上させつつも伸びを大きくし得る点において熱硬化性フェノール樹脂が好適である。
さらに、この熱硬化性フェノール樹脂がカシュー漆、ウルシオールおよびこれらと同種の変性もしくは乾性油変性、アルキル変性されたものを用いることもでき、この熱硬化性フェノール樹脂に各種変性品を用い得ることならびに硬化剤を用いる場合にはヘキサメチレンテトラミンが好ましい点など接着ゴム層３ａに用いる場合と同様である。【００３７】
この圧縮ゴム層５ａの形成に用いられるゴム組成物には、圧縮ゴム層５ａに優れた耐摩耗性、耐屈曲性を付与させ得る点からこれら有機補強剤が０．５〜２０重量％配合されることが好ましい。この有機補強剤は上述のように耐摩耗性、耐屈曲性を向上させるとともにゴムを硬くさせることから０．５〜２０重量％の配合量とすることにより圧縮ゴム層５ａを優れた耐摩耗性、耐屈曲性を有しつつしなやかなゴム弾性を有するものとすることができる。【００３８】
前記カーボンブラックとしては、一般に伝動ベルトのゴムに用いられるものであれば特に限定されるものではなく、例えば、ファーネスブラック、チャンネルブラック、サーマルブラック、アセチレンブラックなどと呼ばれるカーボンブラックを用いることができる。【００３９】
前記架橋剤としては、硫黄や有機過酸化物などを用いることができ、この架橋剤として硫黄が用いられる場合には、チウラム、スルフェンアミド、チアゾール、ジチオカルバミン酸塩などの加硫促進剤を単独または組み合わせて用いることが好ましく、前記硫黄は、ゴム１００重量部に対して０．５〜３．０部の配合量、前記加硫促進剤は総量でゴム１００重量部に対して０．５〜５．０部の配合量とされることが好ましい。
前記有機過酸化物としては、その種類が特に限定されるものではないが、例えば、ジクミルパーオキサイド（以下「ＤＣＰ」ともいう）、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、２，５ジメチル−２，５ジ−ｔ−ブチルパーオキシヘキサン、ｔ−ブチルパーオキシクメン、ｔ−ブチルベンゾイルパーオキサイドなどを単独または組み合わせて用いることができる。この有機過酸化物は、ゴム１００重量部に対して０．２〜１０部の配合量であることが好ましい。【００４０】
前記圧縮ゴム層５ａの形成に用いられるゴム組成物としては、これら以外の補強成分、炭酸カルシウム、タルクなどの充填剤や可塑剤、安定剤、加工助剤、着色剤など一般的にゴム工業においても用いられるゴム配合薬剤を本発明の効果を損ねない範囲において配合させることができる。【００４１】
次いで、このような材料によりＶリブドベルト１ａを製造する製造方法について説明する。
まず、Ｖリブドベルト１ａの製造においては、接着ゴム層３ａ、圧縮ゴム層５ａを形成するための未加硫ゴムシートと、ＲＦＬ処理された心線とを用いる。【００４２】
接着ゴム層３ａや圧縮ゴム層５ａの未加硫ゴムシートは、ゴム組成物に含有される材料を、一般的な混練ロール、ニーダー、ミキサーなどの混練手段を用いて混練した後、シート成形して作製することができる。このシート成形においては、カレンダーロールなどを用いることにより、ゴム組成物中に含有されている短繊維７などを配向させることができる。
なお、前記有機補強剤として、熱硬化フェノール樹脂を用いる場合には、前記混練におけるゴム組成物の温度が９０〜１３０℃となるよう混練することが好ましい。
前記有機補強剤として熱硬化フェノール樹脂を用いる場合には、９０〜１３０℃の混練温度とすることによりゴムの架橋を過度に進行させることを抑制しつつ熱硬化フェノール樹脂をゴム組成物内に十分分散させることができる。
また、前記有機補強剤として、メラミン樹脂を用いる場合には、前記混練におけるゴム組成物の温度を７０℃前後とさせて混練させることができる。【００４３】
前記心線４ａのＲＦＬ処理では、未処理の心線４ａをＲＦＬ処理液が貯留された槽に浸漬させた後に絞りを実施して、所定焼付け温度に加熱された炉内を通過させる。要すれば、この浸漬、焼き付けを複数回繰り返して実施することもできる。
この複数回の浸漬、焼き付けを実施する場合には、一浸漬に用いるＲＦＬ処理液と、他浸漬に用いるＲＦＬ処理液とを異なるＲＦＬ処理液で実施したり、一焼き付け時の炉内温度と、他焼き付け時の炉内温度とを異ならせてＲＦＬ処理させたりすることもできる。
また、このＲＦＬ処理前に、前処理を実施するなどしてもよい。【００４４】
このような接着ゴム層３ａや圧縮ゴム層５ａの未加硫ゴムシートとＲＦＬ処理された心線４ａならびにゴムコート帆布とを用いてＶリブドベルト１ａを製造するには、従来、行われている方法と同様にして製造することができる。例えば、表面が平滑な円筒状の成形ドラムの周面に一層あるいは複数層ゴムコート帆布を巻付け、接着ゴム層３ａ用の未加硫ゴムシートを巻きつけたものの上に心線４ａをらせん状にスピニングし、さらに接着ゴム層３ａ用の未加硫ゴムシートを巻きつけた後に圧縮ゴム層５ａ用未加硫ゴムシートを巻きつけて未加硫状態の積層体を作製する。
このとき、心線４ａのスピニングの前に円筒状の成形ドラムに巻きつける接着ゴム層３ａ用の未加硫ゴムシートすなわちゴム引き帆布層２ａ側の接着ゴム層３ａ用の未加硫ゴムシートには、必ずしも、架橋後に１２５℃における伝動ベルト長手方向への１０％引張り時の引張応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなる未加硫ゴムシートを用いる必要はなく、心線４ａのスピニングの後に円筒状の成形ドラムに巻きつける接着ゴム層３ａ用の未加硫ゴムシート、すなわち、圧縮ゴム層５ａに接着され且つ心線４ａが接着されて埋設される部分にのみ、１２５℃における伝動ベルト長手方向への１０％引張り時の引張応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなるように接着ゴム層３ａを形成させ得る未加硫ゴムシートを用いて、圧縮ゴム層５ａに接着され且つ心線４ａが接着される接着ゴム層３ａを１２５℃における伝動ベルト長手方向への１０％引張り時の引張応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成させることもできる。【００４５】
また、このとき、圧縮ゴム層５ａの未加硫シートを短繊維７の配向方向がベルトの幅方向となるように積層させることで、形成されるＶリブドベルト１ａにおいても圧縮ゴム層５ａの短繊維７がＶリブドベルト１ａの幅方向に配向された状態とさせることができる。【００４６】
このように作製した前記積層体を、例えば、加硫缶中で加熱加圧して一体化させて管状体を形成させ、次いで、この管状体を駆動ロールと従動ロールとに掛け渡して周動させて、研削砥石などによって表面にリブ6を形成させた後に所定幅に切り出すなどしてＶリブドベルト１ａを製造することができる。【００４７】
（第二実施形態）
次に、第二の実施形態について、図２のＶベルト１ｂを参照しつつ説明する。
この第二の実施形態のＶベルト１ｂは、無端状ベルトに形成されており、ベルト長手方向（周方向）に圧縮ゴム層５ｂが形成されており、第一実施形態において説明したような接着ゴム層はこのＶベルト１ｂには形成されていない。
該圧縮ゴム層５ｂは、外周側が内周側に比べて幅広となる逆台形の断面形状を備えており、Ｖベルト１ｂは、この圧縮ゴム層５ｂの内周側と外周側との両方にさらにゴム引き帆布層２ｂが形成されて２層のゴム引き帆布層２ｂで圧縮ゴム層５ｂが内外周側から挟まれた構成となっている。
また、このＶベルト１ｂには圧縮ゴム層５ｂの厚さ方向略中間位置に心線４ｂが接着されて埋設されている。この心線４ｂは、Ｖベルト１ｂの厚さ方向略同一位置にＶベルト１ｂの幅方向に一定の間隔を設けて複数本備えられており、該複数本の心線４ｂはＶベルト１ｂ周方向に延在された状態で埋設されている。【００４８】
このＶベルト１ｂの圧縮ゴム層５ｂが架橋されたゴム組成物により形成されている点は、第一実施形態と同じであり、この圧縮ゴム層５ｂに用いられるゴム組成物に用いる配合材料も第一実施形態と同様のものを使用可能である。
ただし、このＶベルト１ｂの圧縮ゴム層５ｂは、このゴム組成物が架橋されて１２５℃において、Ｖベルト１ｂの長手方向に１０％引張り時の引張応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成されている。【００４９】
この圧縮ゴム層５ｂを１２５℃におけるベルト長手方向への１０％引張り時の引張応力を１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成するには、第一実施形態における接着ゴム層の形成において説明したのと同様にゴムに対する補強成分や架橋剤の配合などにより調整することができ、例えば、エチレン−α−オレフィン−ジエン共重合体ゴムをベースゴムに用いて、有機補強材として熱硬化フェノール樹脂を含有させたゴム組成物を用いたりして圧縮ゴム層５ｂを１２５℃におけるベルト長手方向への１０％引張り時の引張応力を１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成することができる。【００５０】
このベースゴムにエチレン−α−オレフィン−ジエン共重合体ゴムのようなエチレン−α−オレフィンエラストマーを用いることで耐熱性に優れたものとし得る効果を奏する点も第一実施形態と同様である。
また、有機補強材として熱硬化性フェノール樹脂を用いることで、この圧縮ゴム層５ｂに対して、硬度、初期モジュラスを向上させつつも伸びを大きくさせ得るという効果を奏させ得る点においても第一実施形態と同様であり、この熱硬化性フェノール樹脂として各種変性品を使用し得る点も第一実施形態と同様である。【００５１】
また、前記ゴム引き帆布層２ｂのゴムコート帆布や前記心線４ｂも第一実施形態と同様のものを用いることができ、この心線４ｂとしてクロロスルホン化エチレン、アルキルスルホン化エチレンおよびこれらの変性物を繰り返し単位として含むホモポリマーか、前記繰り返し単位を複数種類含むコポリマーか、あるいは、前記繰り返し単位の一種類以上と他の繰り返し単位とを含むコポリマーのいずれかのポリマー成分を含むラテックスが用いられたレゾルシン・ホルマリン・ラテックス処理がされているものを用いることでゴム組成物に対する優れた接着性を発揮させ得る点についても第一実施形態と同様である。【００５２】
また、このようなＶベルト１ｂの製造も第一実施形態において説明した製造方法と同様にして製造することができる。
すなわち、表面が平滑な円筒状の成形ドラムの周面にゴムコート帆布を巻付け、圧縮ゴム層５ｂ用の未加硫ゴムシートを一部巻きつけたものの上に心線４ｂをらせん状にスピニングし、さらに残りの圧縮ゴム層５ｂ用の未加硫ゴムシートを巻きつけた後に再びゴムコート帆布を巻きつけて未加硫状態の積層体を作製して加硫缶中で加熱加圧して一体化させて管状体を形成させ、次いで、この管状体を駆動ロールと従動ロールとに掛け渡して周動させて、研削砥石などによってＶ字状の切込みを形成させた後にこの切込みごとに切断してＶベルト１ｂを製造することができる。【００５３】
（第三実施形態）
次に、第三の実施形態について、図３のＶベルト１ｃを参照しつつ説明する。
この第三の実施形態のＶベルト１ｃは、全体の形状は、第二実施形態において説明したＶベルトと同様であり、ベルト長手方向（周方向）に延在する接着ゴム層３ｃと圧縮ゴム層５ｃとがベルト厚み方向に積層されて形成されている点においては第一実施形態において説明したＶリブドベルトと同様の構造を有している。
しかし、この第三の実施形態のＶベルト１ｃは、心線４ｃが接着ゴム層３ｃと圧縮ゴム層５ｃとの間に備えられており、心線４ｃが、圧縮ゴム層５ｃと接着ゴム層３ｃとに一部を埋設させた状態で圧縮ゴム層５ｃと接着ゴム層３ｃとの両方に接着されて備えられている点において、接着ゴム層中に埋設されている場合を例に説明した第一実施形態や圧縮ゴム層中に埋設されている場合を例に説明した第二実施形態とは異なっている。【００５４】
この第三の実施形態においては、この接着ゴム層３ｃか圧縮ゴム層５ｃかの少なくともいずれか一方を１２５℃におけるベルト長手方向への１０％引張り時の引張応力を１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成する。
この接着ゴム層３ｃあるいは圧縮ゴム層５ｃを１２５℃におけるベルト長手方向への１０％引張り時の引張応力を１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成するには、第一、第二の実施形態と同様にゴムに対する補強成分や架橋剤の配合などにより調整することができる。【００５５】
上記の第一乃至第三の実施形態において説明したように、接着ゴム層や圧縮ゴム層など架橋されたゴム組成物により形成されているゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトにおいて、心線が埋設されている前記ゴム層を１２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成することにより、伝動ベルトの運転時の歪依存性を低減させることができこのゴム層の弾性率の低下を抑制させ得る。したがって、この弾性率の低下が抑制されたゴム層と心線との界面における応力集中を抑制させて伝動ベルトの長期耐久性を向上させることができる。
【実施例】
【００５６】
次に実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。【００５７】
（実施例１乃至９、比較例１および２）
（接着ゴム層用ゴム組成物）
接着ゴム層の形成に用いたゴム組成物には、エチレン−プロピレンゴム（ダウケミカル社製、商品名「ノーデル４６４０」）１００重量部に対し、表１に示す配合組成で配合１〜９のゴム組成物を作製し、クロロプレンゴム（昭和電工社製、商品名「ＧＲＴ」）１００重量部に対し、表１に示す配合組成で配合１０のゴム組成物を作製した。【００５８】
【表１】
2007110974.tif 000003
【００５９】
（圧縮ゴム層用ゴム組成物）
圧縮ゴム層の形成に用いたゴム組成物には、エチレン−プロピレンゴム（ダウケミカル社製、商品名「ノーデル４６４０」）１００重量部に対し、短繊維（６６ナイロン製、６デニール太さ×１ｍｍ長さ）を２０重量部用い、さらに表２に示す配合組成で配合Ａ、Ｂのゴム組成物を作製し、クロロプレンゴム（昭和電工社製、商品名「ＧＲＴ」）１００重量部に対し、短繊維（６６ナイロン製、６デニール太さ×１ｍｍ長さ）を２０重量部用い、さらに表２に示す配合組成で配合Ｃのゴム組成物を作製した。【００６０】
【表２】
2007110974.tif 000004
【００６１】
（心線−ＲＦＬ処理）
心線には、帝人社製のポリエステルコード（１０００デニール、／２×３、上撚り９．５Ｔ／１０ｃｍ（Ｚ）、下撚り２．１９Ｔ／１０ｃｍ）を用い、このポリエステルコードをイソシアネートのトルエン溶液（イソシアネート固形分２０重量％）に浸漬後、２４０℃×４０秒の熱風乾燥し、前処理を行った。次いで、この前処理を行ったポリエステルコードを、下記ＲＦＬ処理液１に浸漬し、２００℃×８０秒間の加熱乾燥を実施して心線Ｘとした。
また、このＲＦＬ処理液１に代えて下記ＲＦＬ処理液２を用いて心線Ｙを作製した。
なお、伝動ベルトの製造においては、これら心線Ｘ、Ｙは、作製する伝動ベルトの接着ゴム配合と同じ配合物をトルエンで溶解させた接着ゴム配合のトルエン溶液（濃度：１０重量％）に浸漬し、６０℃×４０秒間の乾燥を実施して用いた。【００６２】
（ＲＦＬ処理液１）
レゾルシン７．３１重量部とホルマリン（３７重量％）１０．８重量部とを混合し、水酸化ナトリウム水溶液（固形分０．３３重量部）を加えて攪拌し、その後、水１７０重量部加え、５時間熟成して、レゾルシン−ホルマリン樹脂（ＲＦ）を作製し、レゾルシンとホルマリンとの比が（レゾルシン／ホルマリン）＝０．５となる水溶液を作製した。
次いで、このＲＦ水溶液にクロロスルホン化ポリエチレンラテックス（固形分４０％）をＲＦ／ラテックス比＝０．２５（固形分量４５．２重量部）となるよう加えて混合し、さらに、水を加えて固形分濃度２０％となるよう調整した後、１２時間熟成しつつ攪拌を行いＲＦＬ処理液１を作製した。【００６３】
（ＲＦＬ処理液２）
レゾルシン７．３１重量部とホルマリン（３７重量％）６．９重量部とを混合し、水酸化ナトリウム水溶液１０７重量部（固形分０．６重量部）を加えて攪拌し、その後、２時間熟成して、レゾルシン−ホルマリン樹脂（ＲＦ）を作製し、レゾルシンとホルマリンとの比が（レゾルシン／ホルマリン）＝０．８２となる水溶液を作製した。
次いで、このＲＦ水溶液に２，３ジクロロブタジエンラテックス（東ソー社製、商品名「ＬＨ４３０」、固形分３２％）を６７重量部加えて６時間熟成してＲＦＬ処理液２を作製した。【００６４】
（伝動ベルトの作製）
各配合（配合１乃至１０、配合Ａ乃至Ｃ）のゴム組成物をそれぞれバンバリーミキサーにより混練し、カレンダーロールによりシート化して、接着ゴム層用、圧縮ゴム層用の未加硫シートを作製した。これらの未加硫シートと心線とを表３に示す組み合わせで用いて実施例１〜９、比較例１〜２のＶリブドベルトを以下のように作製した。【００６５】
周長１０００ｍｍの円筒状成形ドラムにゴムコート帆布と接着ゴム層用未加硫シートを巻付けた上に心線をらせん状にスピニングし、さらに接着ゴム層用未加硫シートと圧縮ゴム層用未加硫シートとを巻付け未加硫積層体を作成した。
なお、このとき圧縮ゴム層用未加硫シートと背面ゴム層用未加硫シートは、伝動ベルトの幅方向がカレンダー列理方向となるように円筒状成形ドラムに巻き付け、接着ゴム層用未加硫シートは伝動ベルトの長手方向（周方向）がカレンダー列理方向となるように円筒状成形ドラムに巻き付けて未加硫積層体を作成した。
この未加硫積層体を内圧６ｋｇｆ／ｃｍ２、外圧９ｋｇｆ／ｃｍ２、温度１６５℃×３５分加硫缶中にて蒸気加硫し、予備成形体（筒状体）を作製した。
次いでこの筒状体の表面に、複数のリブを研削ホイールで作製した後、リブ数３ずつに切り出して、周長約１０００ｍｍのＶリブドベルトを作製した。【００６６】
（引張り応力測定試料の作製ならびに引張り応力測定）
また、各実施例、比較例のＶリブドベルトに用いた接着ゴム層用未加硫シートをカレンダー列理方向を一定に揃えて約２．０ｍｍ厚さに積層したものに対し、面圧３９２０ｋＰａの圧力で１６０℃×３５分のプレス加硫を行って、実施例、比較例のＶリブドベルトの接着ゴム層を模擬した２．０ｍｍシート試料を作製した。
この作製したシート試料をＡＳＴＭ−Ｄ４１２に従って、１２５℃の雰囲気下で、６インチ／分の引張り速度でカレンダー列理方向への引張り試験を実施し、試料が１０％伸長したときに試料に加えられている荷重（Ｎ）を測定し、この荷重を試料の初期断面積（ｍｍ２）で除して引張応力（ＭＰａ）を求めた結果を併せて表３に示す。【００６７】
【表３】
2007110974.tif 000005
【００６８】
（評価試験）
（物理特性）
各配合を用いて形成された圧縮ゴム層の反列理方向、接着ゴム層の列理方向の物性評価を行った。具体的には、硬度をＪＩＳ  Ｋ  ６２５３、引張り強さ、破断伸びをＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に準拠して測定した。結果を表４に示す。【００６９】
【表４】
2007110974.tif 000006
【００７０】
（ベルト走行試験）
作製されたＶリブドベルトの走行試験を図４に示すごとく実施した。
Ｖリブドベルトを駆動プーリー１１（直径１２０ｍｍ）と従動プーリー１２（直径１２０ｍｍ）とに掛け渡し、さらに、径７０ｍｍのアイドラープーリー１４（直径７０ｍｍ）とテンションプーリー１３（直径４５ｍｍ）に巻きかけ、従動プーリー負荷１６馬力、テンションプーリー１３のセットウェイト８５ｋｇｆとして、駆動プーリーを４９００ｒｐｍで回転させた。
この走行試験を１３０℃雰囲気下で実施し、Ｖリブドベルトから心線が露出するか、または圧縮ゴム層、接着ゴム層などに割れが生じるかのいずれか短い方の時間を測定した。結果を表５に示す。【００７１】
（心線接着力測定）
各実施例、比較例のＶリブドベルトに用いた圧縮ゴム層用未加硫シートをカレンダー列理方向を一定に揃えて約５．０ｍｍ厚さに積層したものに、接着ゴム層用未加硫シートをカレンダー列理方向を一定に揃え且つ前記圧縮ゴム層用未加硫シートとはカレンダー列理方向が直交するようにして圧縮ゴム層用未加硫シート積層体の上にさらに積層させた。このとき接着ゴム層用未加硫シートは厚さ約２．０ｍｍとなるように積層し、さらにこの接着ゴム層用未加硫シートの積層厚さ方向中央部に複数本の心線を配置した。この、心線は、長さ方向が接着ゴム層用未加硫シートのカレンダー列理方向となるようにし、しかも、心線が互いに所定間隔離間した状態となるように平行配置させた。
この圧縮ゴム層用未加硫シート、接着ゴム層用未加硫シート、心線を配した積層体を面圧３９２０ｋＰａの圧力で１６０℃×３５分のプレス加硫を行って、厚さ約７ｍｍの心線接着力測定用試料を作製した。
この作製された心線接着力測定用試料を接着ゴム層側を上面にして、互いに隣接する心線３本を接着力測定用試料端部から上面側に引き剥がして、引張り試験機にチャッキングして、１００ｍｍ／分の引張り速度で引張り試験を実施することにより、３本の心線を接着力測定用試料に対して９０度の角度で３本一度に引き剥がした際の応力を測定し、この応力を心線接着力測定として計測した。結果を表５に示す。【００７２】
【表５】
2007110974.tif 000007
【００７３】
表５の結果から、架橋されたゴム組成物により形成されているゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトであって、心線が埋設されている前記ゴム層は、１２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成されていることを特徴とする伝動ベルトは長期耐久性が向上されていることがわかる。【００７４】
（実施例１０乃至１８、比較例３および４）
（伝動ベルトの作製）
表６に示す組み合わせにて、心線を接着ゴム層中に配さずに、接着ゴム層と圧縮ゴム層との界面に配したこと以外は、実施例１乃至９、比較例１および２と同様にＶリブドベルトを製造した。
すなわち、周長１０００ｍｍの円筒状成形ドラムにゴムコート帆布と接着ゴム層用未加硫シートを全て巻付けた上に心線をらせん状にスピニングし、さらに圧縮ゴム層用未加硫シートとを巻付け未加硫積層体を作成し、該未加硫積層体を加硫缶で加硫し、リブ形成後切り出して周長約１０００ｍｍのＶリブドベルトを作製した。
なお、接着ゴム層用のゴム組成物と同じ配合物をトルエンで溶解させたトルエン溶液を作製して心線を予め浸漬、乾燥させた点も実施例１乃至９、比較例１および２と同様である。
また、実施例１乃至９、比較例１および２において表３に示したのと同様に引張り応力測定用試料を作製し、引張り応力測定をした結果を併せて表６に示す。【００７５】
【表６】
2007110974.tif 000008
【００７６】
（評価試験）
（ベルト走行試験）
この実施例１０乃至１８、比較例３および４のＶリブドベルトのベルト走行試験結果は表７の通りであった。【００７７】
【表７】
2007110974.tif 000009
【００７８】
表７の結果からも、架橋されたゴム組成物により形成されているゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトであって、心線が埋設されている前記ゴム層は、１２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成されていることを特徴とする伝動ベルトは長期耐久性が向上されていることがわかる。【００７９】
（実施例１９乃至２７、比較例５および６）
（伝動ベルトの作製）
表８に示す配合組成と前述の配合８の接着ゴム層用ゴム組成物と表９に示す配合組成の圧縮ゴム層用ゴム組成物とが用いられてなる未加硫シートを表１０のごとく組み合わせて用いたこと以外は、前述の実施例１０乃至１８、比較例３および４と同様に接着ゴム層と圧縮ゴム層との界面に心線を配した状態のＶリブドベルトを製造した。
なお、接着ゴム層用のゴム組成物と同じ配合物をトルエンで溶解させたトルエン溶液を作製して心線を予め浸漬、乾燥させた点も実施例１０乃至１８、比較例３および４と同様である。
また、実施例１乃至９、比較例１および２において表３に示したのと同様に引張り応力測定用試料を作製し、引張り応力測定をした結果を併せて表１０に示す。【００８０】
【表８】
2007110974.tif 000010
【００８１】
【表９】
2007110974.tif 000011
【００８２】
【表１０】
2007110974.tif 000012
【００８３】
（評価試験）
（物理特性）
各配合を用いて形成された圧縮ゴム層の反列理方向、接着ゴム層の列理方向の物性評価を行った。具体的には、硬度をＪＩＳ  Ｋ  ６２５３、引張り強さ、破断伸びをＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に準拠して測定した。結果を表１１に示す。【００８４】
【表１１】
2007110974.tif 000013
【００８５】
（ベルト走行試験）
この実施例１９乃至２７、比較例５および６のＶリブドベルトのベルト走行試験結果は表１２の通りであった。【００８６】
【表１２】
2007110974.tif 000014
【００８７】
表１２の結果からも、架橋されたゴム組成物により形成されているゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトであって、心線が埋設されている前記ゴム層は、１２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成されていることを特徴とする伝動ベルトは長期耐久性が向上されていることがわかる。【００８８】
（実施例２８乃至３５、比較例７および８）
（伝動ベルトの作製）
表９に示す配合（配合Ｄ乃至Ｍ）の圧縮ゴム層用ゴム組成物をカレンダーロールによりシート化した未加硫シートと心線とを表１３のごとく組み合わせて用い、接着ゴム層と圧縮ゴム層の別なくＶリブドベルトを作製した以外は、先に説明した実施例１乃至９、比較例１および２と同様にして伝動ベルトを作製した。
すなわち、周長１０００ｍｍの円筒状成形ドラムにゴムコート帆布と圧縮ゴム層用未加硫シートを一部巻付けた上に心線をらせん状にスピニングし、さらに残りの圧縮ゴム層用未加硫シートを巻付け未加硫積層体を作成し、該未加硫積層体を加硫缶で加硫し、リブ形成後切り出して周長約１０００ｍｍのＶリブドベルトを作製した。【００８９】
なお、この配合Ｄ乃至Ｍの未加硫シートは、伝動ベルトの幅方向がカレンダー列理方向となるようにしてＶリブドベルトを作製した。
また、配合Ｄ乃至Ｍのゴム組成物と同じ配合物をトルエンで溶解させたトルエン溶液を作製して心線を予め浸漬、乾燥させた点も実施例１乃至９、比較例１および２と同様である。【００９０】
また、各実施例、比較例のＶリブドベルトに用いた未加硫シートをカレンダー列理方向を一定にして約２．０ｍｍ厚さに積層したものに対し、面圧３９２０ｋＰａの圧力で１６０℃×３５分のプレス加硫を行って、実施例、比較例のＶリブドベルトにおいて心線が接着されて埋設されているゴム層を模擬した２．０ｍｍシート試料を作製した。
この作製したシート試料をＡＳＴＭ−Ｄ４１２に従って、１２５℃の雰囲気下で、６インチ／分の引張り速度でカレンダー列理方向への引張り試験を実施し、試料が１０％伸長したときに試料に加えられている荷重（Ｎ）を測定し、この荷重を試料の初期断面積（ｍｍ２）で除して引張応力（ＭＰａ）を求めた結果を併せて表１３に示す。【００９１】
【表１３】
2007110974.tif 000015
【００９２】
（評価試験）
（ベルト走行試験）
この実施例２８乃至３５、比較例７および８のＶリブドベルトのベルト走行試験結果は表１４の通りであった。【００９３】
（心線接着力測定）
各実施例、比較例のＶリブドベルトに用いた未加硫シートをカレンダー列理方向を一定にして約６．０ｍｍ厚さに積層したものに、複数本の心線を配置し、さらにカレンダー列理方向を一定にして未加硫シートを約１．０ｍｍ厚さ積層して合計約７．０ｍｍ厚さの積層体を作製した。なお、心線は、長さ方向が未加硫シートのカレンダー列理方向と直交する方向になるようにし、しかも、心線が互いに所定間隔離間した状態となるように平行配置させた。
この積層体を先に実施例１乃至９、比較例１および２において説明した方法と同様に心線接着力の測定を実施した。結果を表１４に示す。【００９４】
【表１４】
2007110974.tif 000016
【００９５】
表１４の結果からも、架橋されたゴム組成物により形成されているゴム層がベルト長手方向に形成されており、前記ゴム層に接着されてベルト長手方向に心線が埋設されている伝動ベルトであって、心線が埋設されている前記ゴム層は、１２５℃におけるベルト長手方向への１０％伸び時の引張り応力が、１．１〜１．７ＭＰａとなるように形成されていることを特徴とする伝動ベルトは長期耐久性が向上されていることがわかる。【００９６】
（実施例３６乃至４５）
（伝動ベルトの作製）
表１５の組み合わせに従い、表１６に示す配合（配合１３）の接着ゴム層用ゴム組成物を用いたこと、表１７に示す配合（配合Ｎ乃至Ｗ）の圧縮ゴム層用ゴム組成物を用いたこと、ならびに、下記の心線を用いたこと以外は、実施例１と同様に伝動ベルトを作製した。【００９７】
【表１５】
2007110974.tif 000017
【００９８】
【表１６】
2007110974.tif 000018
【００９９】
【表１７】
2007110974.tif 000019
【０１００】
（心線）
帝人社製のポリエステルコード（１０００デニール／２×３、上撚り９．５Ｔ／１０ｃｍ（Ｚ）、下撚り２．１９Ｔ／１０ｃｍ）をイソシアネートのトルエン溶液（イソシアネート固形分２０質量％）に浸漬後、２４０℃×４０秒の熱風乾燥し、前処理を行った。
この前処理後の心線をＲＦＬ接着組成物（下記参照）に浸漬した後、２００℃×８０秒の熱風乾燥し、さらに、ＥＰＤＭ（三井化学社製、商品名「３０８５」、エチレン含量６２質量％、プロピレン含量３３．５質量％、ジエン含量４．５質量％）のトルエン溶液に浸漬し、６０℃×４０秒の熱風乾燥を行った。【０１０１】
（ＲＦＬ接着組成物の調整）
レゾルシン７．３１重量部とホルマリン（３７質量％）１０．７７重量部とを混合し、水酸化ナトリウム水溶液（固形分０．３３質量％）を加えて攪拌し、その後、水１６０．９１重量部加え、５時間熟成して、レゾルシン−ホルマリン樹脂（レゾルシン−ホルマリン初期縮合物、以下「ＲＦ」という、レゾルシン／ホルマリン比＝０．５）水溶液を作製した。
次いで、ＲＦ水溶液にクロロスルホン化ポリエチレンラテックス（固形分４０％）をＲＦ／ラテックス比＝０．２５（固形分量４５．２重量部）となるよう混合し、さらに、水を加えて固形分濃度２０％となるよう調整した後、１２時間熟成しつつ攪拌を行いＲＦＬ接着組成物の調整を行った。【０１０２】
（ベルト走行試験）
ベルト走行試験を、雰囲気温度を１３０℃に代えて８０℃とした以外は、実施例１乃至３５の場合と同様に実施した。
すなわち、図４に示す装置を用いて実施例３６乃至４５のＶリブドベルトを駆動プーリー１１（直径１２０ｍｍ）と従動プーリー１２（直径１２０ｍｍ）とに掛け渡し、さらに、径７０ｍｍのアイドラープーリー１４（直径７０ｍｍ）とテンションプーリー１３（直径４５ｍｍ）に巻きかけ、従動プーリー負荷１６馬力、テンションプーリー１３のセットウェイト８５ｋｇｆとして、駆動プーリーを４９００ｒｐｍで回転させた。
この走行試験を１００時間実施し、走行試験前の初期重量を１００％としたときの走行試験後の重量減少を測定し、その減少分を摩耗量として測定した。なお、判定においては、３％以下の摩耗量を示したものを「○」、３％を超える摩耗量を示したものを「×」として判定した。結果を表１８に示す。【０１０３】
【表１８】
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【０１０４】
この表１８の結果から、フェノール樹脂、ハイスチレン樹脂、クマロンインデン樹脂、アミノ樹脂、ビニルトルエン樹脂、リグニン樹脂、ブチルフェノールアセチレン樹脂、キシレンホルムアルデヒド樹脂の少なくとも１種からなる有機補強剤がゴムに対して１〜２０質量％配合されたゴム組成物により伝動ベルトの伝動面を形成することにより耐摩耗性を向上させることができて、さらに、伝動ベルトの耐久性を向上させ得ることがわかる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【国際調査報告】
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