(57)【要約】  本発明に係るスピーカシステムは、スピーカユニットの背面からの音を閉空間内に放射する構成を有するスピーカシステムであって、複数の粒からなる多孔性材料にバインダを加えて成形された気体吸着体を用いて、閉空間内の気体を物理吸着することを特徴とするものである。このような本発明に係るスピーカシステムによれば、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、小型のキャビネットを用いても豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムを提供することができる。
2007116859.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スピーカユニットからの音を閉空間内に放射する構成を有するスピーカシステムであって、
複数の粒からなる多孔性材料にバインダを加えて成形された気体吸着体を用いて、前記閉空間内の気体を物理吸着することを特徴とする、スピーカシステム。
【請求項２】
前記多孔性材料は、活性炭、ゼオライト、シリカ（ＳｉＯ２）、アルミナ（Ａｌ２Ｏ３）、ジルコニア（ＺｒＯ３）、マグネシア（ＭｇＯ）、四三酸化鉄（Ｆｅ３Ｏ４）、モレキュラーシーブ、フラーレン、およびカーボンナノチューブのうちのいずれか１つで構成される、請求項１に記載のスピーカシステム。
【請求項３】
前記バインダは、粉体状の樹脂材料、および、繊維状の樹脂材料のうちのいずれか１つで構成される、請求項１に記載のスピーカシステム。
【請求項４】
前記スピーカシステムは、前記閉空間を内部に形成するキャビネットを備えており、
前記スピーカユニットは、前記キャビネットに取り付けられており、
前記気体吸着体は、所定の形状に成形されており、前記キャビネットの内部に配置される、請求項１に記載のスピーカシステム。
【請求項５】
前記気体吸着体は、平板形状に成形され、かつ前記キャビネットの内部に複数配置されており、
各前記気体吸着体は、前記気体吸着体の厚み方向に積層されるように、かつ、隣り合う前記気体吸着体間に空隙が形成されるように、前記キャビネットの内部に配置される、請求項４に記載のスピーカシステム。
【請求項６】
前記気体吸着体は、波板形状に成形され、かつ前記キャビネットの内部に複数配置されており、
各前記気体吸着体は、前記波板形状が示す波の振幅方向に積層されるように、かつ、隣り合う前記気体吸着体間に複数の空隙が形成されるように、前記キャビネットの内部に配置される、請求項４に記載のスピーカシステム。
【請求項７】
前記気体吸着体は、前記キャビネットの内面の形状に沿った形状に成形されており、前記キャビネットの内面に固設される、請求項４に記載のスピーカシステム。
【請求項８】
前記キャビネットの内面には、当該キャビネットの内部側に突起した突起部が形成されており、
前記気体吸着体には、前記突起部と勘合可能な貫通孔および窪み部のうちのいずれか一方が形成される、請求項７に記載のスピーカシステム。
【請求項９】
前記気体吸着体は、球形状に成形されており、前記キャビネットの内部に複数配置される、請求項４に記載のスピーカシステム。
【請求項１０】
前記スピーカシステムは、各前記気体吸着体を一纏めにして包装する包装部材をさらに備える、請求項９に記載のスピーカシステム。
【請求項１１】
前記包装部材は、気体を遮蔽する遮蔽部材で構成される、請求項１０に記載のスピーカシステム。
【請求項１２】
前記気体吸着体は、前記閉空間を内部に形成するキャビネットを構成しており、
前記スピーカユニットは、前記キャビネットに取り付けられる、請求項１に記載のスピーカシステム。
【請求項１３】
前記スピーカシステムは、気体を遮蔽する遮蔽部材であって前記キャビネットの全ての外面上に配置された遮蔽部材を備える、請求項１２に記載のスピーカシステム。
【請求項１４】
請求項１から１３のいずれかに記載のスピーカシステムと、
前記スピーカシステムを内部に配置する装置筐体とを備える、携帯端末装置。
【請求項１５】
請求項１から１３のいずれかに記載のスピーカシステムと、
前記スピーカシステムを内部に配置する車体とを備える、車両。
【請求項１６】
請求項１から１３のいずれかに記載のスピーカシステムと、
前記スピーカシステムを内部に配置する機器筐体とを備える、映像機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピーカシステムに関し、より特定的には、小型のキャビネットを用いても豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来のスピーカシステムでは、小型のキャビネットを用いた場合、キャビネット内部の空間が呈する音響スティフネスの影響により、豊かな低音を再生することが困難であった。この低音の再生限界は、音響スティフネスの大きさ、つまり、キャビネットの容積で決定されるものである。そこで、この再生限界の課題を解決する１つの手段として、気体を物理吸着する気体吸着体をキャビネットの内部に配置するスピーカ装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。【０００３】
図１５は、従来のスピーカシステム９の主要部を示した部分断面図である。図１５において、スピーカシステム９は、キャビネット９０、スピーカユニット９１、気体吸着体９２、およびバック９３を備える。キャビネット９０は、平板形状の前壁９０１と湾曲した側壁９０２とにより構成される。スピーカユニット９１は動電型スピーカである。スピーカユニット９１の駆動力発生手段は磁気回路とボイスコイルとにより構成される。スピーカユニット９１は前壁９０１に取り付けられる。気体吸着体９２は、図１６に示すように、複数の粒からなる活性炭９２１のみで構成される。図１６は、従来の気体吸着体９２の構成を示した図である。活性炭９２１の各粒には、それぞれ多数の細孔が形成されており、その細孔に気体（気体分子）が物理吸着する。気体吸着体９２は、チューブ状に成形されたバック９３内に封入される。バック９３は、キャビネット９０の内部であって側壁９０２の湾曲部分に配置される。【０００４】
以上のように構成されたスピーカシステム９について、その動作を説明する。スピーカユニット９１に音楽信号が印加されると、ボイスコイルに駆動力が発生し、発生した駆動力によって振動板が振動する。これにより、スピーカユニット９１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット９１の背面から放射された音によって、キャビネット９０の内部の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット９０の内部には、気体吸着体９２が配置されている。このため、キャビネット９０の内部の気圧の変化に伴って気体が気体吸着体９２に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。これにより、キャビネット９０は、等価的に大きな容積のキャビネットとして動作することとなる。このように従来のスピーカシステム９では、気体が気体吸着体９２に物理吸着されることにより、キャビネット９０の容積が等価的に拡大する。その結果、小型のキャビネットでありながら、あたかも大型のキャビネットにスピーカユニットを搭載したような低音再生が可能となる。以下、キャビネットの容積が等価的に拡大する効果を容積拡大効果と称す。
【特許文献１】特表２００４−５３７９３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、気体吸着体９２は、複数の粒からなる活性炭９２１のみで構成される。このため、活性炭９２１の各粒は図１６に示したように密集してしまうので、活性炭９２１の粒間に形成される隙間は非常に狭くなる。また、気体は、気体吸着体９２の内部の粒に到達する過程において、この非常に狭い隙間を通らなければならない。ここで、気体が活性炭９２１の粒間に形成される隙間を通る過程で生じる音響抵抗は、当該隙間が狭いほど大きい。このため、気体吸着体９２がもつ音響抵抗は非常に大きく、気体吸着体９２における音響エネルギーの損失が大きくなってしまう。その結果、気体吸着体９２を用いた場合、特に低周波数帯域において、音圧レベルが大きく低下するという課題があった。【０００６】
それ故、本発明は、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、小型のキャビネットを用いても豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、スピーカシステムに向けられており、上記課題を解決するために、本発明に係るスピーカシステムは、スピーカユニットからの音を閉空間内に放射する構成を有するスピーカシステムであって、複数の粒からなる多孔性材料にバインダを加えて成形された気体吸着体を用いて、閉空間内の気体を物理吸着することを特徴とする。【０００８】
複数の粒からなる多孔性材料にバインダを加えて成形された気体吸着体は、バインダを加えていない従来の気体吸着体と比較して、多孔性材料の粒間に形成される隙間が広くなる。このため、本発明に係る気体吸着体がもつ音響抵抗は従来よりも小さくなり、音響エネルギーの損失が従来よりも小さくなる。その結果、本発明によれば、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、小型のキャビネットを用いても豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムを提供することができる。【０００９】
好ましくは、多孔性材料は、活性炭、ゼオライト、シリカ（ＳｉＯ２）、アルミナ（Ａｌ２Ｏ３）、ジルコニア（ＺｒＯ３）、マグネシア（ＭｇＯ）、四三酸化鉄（Ｆｅ３Ｏ４）、モレキュラーシーブ、フラーレン、およびカーボンナノチューブのうちのいずれか１つで構成されるとよい。また、バインダは、粉体状の樹脂材料、および、繊維状の樹脂材料のうちのいずれか１つで構成されるとよい。【００１０】
好ましくは、スピーカシステムは、閉空間を内部に形成するキャビネットを備えており、スピーカユニットは、キャビネットに取り付けられており、気体吸着体は、所定の形状に成形されており、キャビネットの内部に配置されるとよい。【００１１】
好ましくは、気体吸着体は、平板形状に成形され、かつキャビネットの内部に複数配置されており、各気体吸着体は、気体吸着体の厚み方向に積層されるように、かつ、隣り合う気体吸着体間に空隙が形成されるように、キャビネットの内部に配置されるとよい。これにより、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。【００１２】
好ましくは、気体吸着体は、波板形状に成形され、かつキャビネットの内部に複数配置されており、各気体吸着体は、波板形状が示す波の振幅方向に積層されるように、かつ、隣り合う気体吸着体間に複数の空隙が形成されるように、キャビネットの内部に配置されるとよい。これにより、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。【００１３】
好ましくは、気体吸着体は、キャビネットの内面の形状に沿った形状に成形されており、キャビネットの内面に固設されるとよい。これにより、より大きな容積拡大効果を効率良く得ることができる。また、キャビネットの内面には、当該キャビネットの内部側に突起した突起部が形成されており、気体吸着体には、突起部と勘合可能な貫通孔および窪み部のうちのいずれか一方が形成されるとよい。これにより、気体吸着体をキャビネットに対してより安定的に固設することができる。【００１４】
好ましくは、気体吸着体は、球形状に成形されており、キャビネットの内部に複数配置されるとよい。これにより、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。また、スピーカシステムは、各気体吸着体を一纏めにして包装する包装部材をさらに備えるとよい。これにより、製造上において、複数の気体吸着体を包装した包装部材を予め準備しておくことができ、製造コストを削減することができる。また、包装部材は、気体を遮蔽する遮蔽部材で構成されるとよい。これにより、本発明に係る気体吸着体がもつ物理吸着作用の劣化を防止することができる。【００１５】
好ましくは、気体吸着体は、閉空間を内部に形成するキャビネットを構成しており、スピーカユニットは、キャビネットに取り付けられるとよい。これにより、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。また、気体吸着体を別途準備する必要がないという利点もある。また、スピーカシステムは、気体を遮蔽する遮蔽部材であってキャビネットの全ての外面上に配置された遮蔽部材を備えるとよい。これにより、本発明に係る気体吸着体がもつ物理吸着作用の劣化を防止することができる。【００１６】
本発明は、携帯端末装置にも向けられており、上記課題を解決するために、本発明に係る携帯端末装置は、上記本発明に係るスピーカシステムと、当該スピーカシステムを内部に配置する装置筐体とを備える。【００１７】
本発明は、車両にも向けられており、上記課題を解決するために、本発明に係る車両は、上記本発明に係るスピーカシステムと、当該スピーカシステムを内部に配置する車体とを備える。【００１８】
本発明は、映像機器にも向けられており、上記課題を解決するために、本発明に係る映像機器は、上記本発明に係るスピーカシステムと、当該スピーカシステムを内部に配置する機器筐体とを備える。
【発明の効果】
【００１９】
本発明に係るスピーカシステムによれば、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、小型のキャビネットを用いても豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１Ａ】図１Ａは、第１の実施形態に係るスピーカシステム１の正面図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、スピーカシステム１を線ＡＡで切断したときの断面図である。
【図２】図２は、気体吸着体１２の構成を示した図である。
【図３Ａ】図３Ａは、第２の実施形態に係るスピーカシステム２の正面図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、スピーカシステム２を線ＡＡで切断したときの断面図である。
【図４】図４は、波板形状に成形された気体吸着体２２ａの斜視図である。
【図５Ａ】図５Ａは、第３の実施形態に係るスピーカシステム３の正面図である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、スピーカシステム３を線ＡＡで切断したときの断面図である。
【図６Ａ】図６Ａは、第４の実施形態に係るスピーカシステム４の正面図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、スピーカシステム４を線ＡＡで切断したときの断面図である。
【図７Ａ】図７Ａは、箱部４０２の背壁に突起部４０２ｐを複数形成した例を示す図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、箱部４０２の背壁に突起部４０２ｐを複数形成した他の例を示す図である。
【図８Ａ】図８Ａは、第５の実施形態に係るスピーカシステム５の正面図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、スピーカシステム５を線ＡＡで切断したときの断面図である。
【図９Ａ】図９Ａは、携帯電話６の正面図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、携帯電話６の側面図である。
【図９Ｃ】図９Ｃは、携帯電話６の背面図である。
【図１０】図１０は、図９Ｃに示す線ＣＣ間で携帯電話６を切断した断面図である。
【図１１】図１１は、車両用ドア７の外観図である。
【図１２】図１２は、図１１に示す線ＤＤ間で車両用ドア７を切断した断面図である。
【図１３】図１３は、薄型テレビ８の正面図である。
【図１４】図１４は、図１３に示す線ＥＥ間でスピーカシステム８２を切断した断面図である。
【図１５】図１５は、従来のスピーカシステム９の主要部を示した部分断面図である。
【図１６】図１６は、従来の気体吸着体９２の構成を示した図である。
【符号の説明】
【００２１】
１、２、３、４、５、８２    スピーカシステム
１０、２０、３０、４０、５０、６５、７２１、８２０    キャビネット
１１、２１、３１、４１、５１、６６、７２２、８２１    スピーカユニット
１２、２２、２２ａ、５２、６７、７２８、８２３    気体吸着体
１２１    活性炭
１２２    バインダ
２３、７２９    支持部材
３３    パッシブラジエータ
３３１    サスペンション
３３２、６６５    振動板
４３    遮蔽部材
４３１    前面部
４０２、４３２、８２０２    箱部
４０１、８２０１    前壁部
５３    包装部材
６    携帯電話
６１    装置筐体
６２、８０    液晶画面
６３    ヒンジ部
６４    アンテナ
６６１    ヨーク
６６２    マグネット
６６３    プレート
６６４    フレーム
６６６    ボイスコイル
６６７    ガスケット
６６８    第１の防塵ネット
６６９    第２の防塵ネット
７    車両用ドア
７１    窓ガラス
７２    ドア本体
７２３    内壁
７２４    インナーパネル
７２５    アウターパネル
７２６    音響管
７２７    グリル
８    薄型テレビ
８１    機器筐体
８２２    バスレフポート
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。【００２３】
（第１の実施形態）
図１Ａおよび図１Ｂを参照して、本発明における第１の実施形態に係るスピーカシステム１について説明する。図１Ａは、スピーカシステム１の正面図であり、図１Ｂは、スピーカシステム１を線ＡＡで切断したときの断面図である。図１Ａおよび図１Ｂにおいて、スピーカシステム１は、キャビネット１０、スピーカユニット１１、および気体吸着体１２を備える。なお、スピーカシステム１では、密閉方式を採用している。【００２４】
スピーカユニット１１は、例えば動電型スピーカである。スピーカユニット１１の駆動力発生手段（図示なし）は、磁気回路とボイスコイルとにより構成される。スピーカユニット１１は、キャビネット１０の前面に形成された開口部に取り付けられる。気体吸着体１２は、キャビネット１０の内部の空間Ｒ１０に配置され、空間Ｒ１０内の気体を物理吸着する。空間Ｒ１０は、キャビネット１０の内部に形成された閉空間である。【００２５】
気体吸着体１２は、図２に示すように、複数の粒からなる活性炭１２１と、バインダ（結合部材）１２２とにより構成される。図２は、気体吸着体１２の構成を示した図である。活性炭１２１は、その一粒一粒にそれぞれ多数の細孔が形成された多孔性材料である。気体は、当該細孔に物理吸着する。活性炭１２１の粒径は、例えば０．５ｍｍ以下である。バインダは、例えばポリエチレン樹脂、またはポリオレフィン樹脂などの樹脂材料で構成される。気体吸着体１２は、複数の粒からなる活性炭１２１に粉体状のバインダを加えて加熱処理することにより、任意の形状に成形される。図１Ｂの例では、気体吸着体１２は、直方体形状に成形されている。【００２６】
ここで、気体吸着体１２は、上述したように、複数の粒からなる活性炭１２１とバインダ１２２とにより構成される。活性炭１２１の各粒はバインダ１２２によって結合されるため、密集することはない。このため、活性炭１２１の粒間に形成される隙間は、図１６に示した隙間よりも広くなる。このように、気体吸着体１２は複数の粒からなる活性炭１２１にバインダを加えて成形されたものであるため、気体吸着体１２に形成される隙間は従来の気体吸着体９２よりも広くなる。【００２７】
以上のように構成されたスピーカシステム１について、その動作を説明する。スピーカユニット１１は動電型スピーカであり、動電型スピーカの動作は周知である。よって、ここでは動電型スピーカの動作を簡略して説明する。スピーカユニット１１に音楽信号が印加されると、ボイスコイルに駆動力が発生し、発生した駆動力によって振動板が振動する。これにより、スピーカユニット１１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット１１の背面からの音は、空間Ｒ１０内に放射される。そして、この放射された音によって、空間Ｒ１０内の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット１０の内部には、気体吸着体１２が配置されている。このため、空間Ｒ１０内の気圧の変化に伴って気体が気体吸着体１２に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。これにより、キャビネット１０は、等価的に大きな容積のキャビネットとして動作することとなる。このようにスピーカシステム１では、小型のキャビネットでありながら、あたかも大型のキャビネットにスピーカユニットを搭載したような低音再生が可能となる。【００２８】
なお、気体吸着体１２に形成される隙間は、上述したように、従来の気体吸着体９２よりも広い。このため、気体吸着体１２がもつ音響抵抗は従来よりも小さくなり、気体吸着体１２における音響エネルギーの損失は従来よりも小さくなる。その結果、気体吸着体１２を用いた場合、音圧レベルの低下を従来よりも抑制することができる。【００２９】
以上のように、本実施形態に係るスピーカシステム１は、複数の粒からなる多孔性材料にバインダを加えて成形された気体吸着体１２を備える。これにより、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、小型のキャビネットを用いても豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムを提供することができる。【００３０】
なお、上述では、活性炭１２１の粒径を０．５ｍｍ以下としたが、これに限られない。活性炭１２１の粒径を０．５ｍｍより大きくしてもよい。なお、活性炭１２１の粒径が小さいほど、より大きな容積拡大効果が発揮される。したがって、より好ましくは、活性炭１２１の粒径を可能な限り小さくするとよい。【００３１】
また、上述では、多孔性材料として活性炭１２１を用いるとしたがこれに限られない。多孔性材料として、例えば、ゼオライト、シリカ（ＳｉＯ２）、アルミナ（Ａｌ２Ｏ３）、ジルコニア（ＺｒＯ３）、マグネシア（ＭｇＯ）、四三酸化鉄（Ｆｅ３Ｏ４）、モレキュラーシーブ、フラーレン、およびカーボンナノチューブ等を用いてもよい。【００３２】
また、上述では、バインダとして粉体状の樹脂材料を加える例を説明したが、これに限られない。例えば、複数の粒からなる多孔性材料にバインダとして繊維状の樹脂材料を加えてもよい。この場合、多孔性材料の粒をバインダに絡ませることによって、任意の形状に成形することができる。また繊維状の樹脂材料としては、例えばアクリル繊維、ポリエチレン繊維、ポリプロピレン繊維、ポリアクリロトリル繊維、セルロース繊維、ナイロン繊維、アラミド繊維等が挙げられる。また、上述では、活性炭１２１とバインダ１２２との混合比率については特に説明していなかったが、バインダ１２２の比率が小さいほどより好ましい。【００３３】
また、上述では、スピーカユニット１１の駆動方式として動電型を採用した例について説明したが、これに限られない。振動板から放射される音によりキャビネット１０内部の空間Ｒ１０の気圧を変化させることが可能な駆動方式であれば、圧電型、静電型、および電磁型等のいずれの駆動方式を採用してもよい。また、図１Ｂでは、スピーカユニット１１は、その背面が空間Ｒ１０内を向くように、キャビネット１０に取り付けられていたが、その前面が空間Ｒ１０内を向くように、キャビネット１０に取り付けられてもよい。【００３４】
なお、気体吸着体１２は、上述したように、複数の粒からなる多孔性材料にバインダを加えることによって任意の形状に成形される。以下の第２〜第５の実施形態では、図２に示した構成を有する気体吸着体を気体吸着体１２とは異なる形状に成形した例について説明する。以下の各実施形態における気体吸着体は、図２に示した構成を有するものである。したがって、以下の各実施形態における気体吸着体は、気体吸着体１２と同様、音響抵抗が従来よりも小さく、音響エネルギーの損失が従来よりも小さいという特徴を有している。【００３５】
（第２の実施形態）
図３Ａおよび図３Ｂを参照して、本発明における第２の実施形態に係るスピーカシステム２について説明する。図３Ａは、スピーカシステム２の正面図であり、図３Ｂは、スピーカシステム２を線ＡＡで切断したときの断面図である。図３Ａおよび図３Ｂにおいて、スピーカシステム２は、キャビネット２０、スピーカユニット２１、複数の気体吸着体２２、および複数の支持部材２３を備える。なお、スピーカシステム２は、第１の実施形態に係るスピーカシステム１に対して、気体吸着体１２が複数の気体吸着体２２に入れ代わった点と、複数の支持部材２３が追加された点で異なる。以下、異なる点を中心に説明する。【００３６】
スピーカユニット２１は、スピーカユニット１１と同様、例えば動電型スピーカである。スピーカユニット２１は、キャビネット２０の前面に形成された開口部に取り付けられる。気体吸着体２２は、平板形状に成形されている。複数の気体吸着体２２は、気体吸着体２２の厚み方向に積層されるように、かつ、隣り合う気体吸着体２２間において空隙Ｇ２１が形成されるように、キャビネット２０の内部の空間Ｒ２０に配置される。図３Ｂの例では、５つの気体吸着体２２が配置されている。空間Ｒ２０は、キャビネット２０の内部に形成された閉空間である。支持部材２３は、気体吸着体２２の上部と下部にそれぞれ設けられている。支持部材２３は、隣り合う気体吸着体２２間に空隙Ｇ２１が形成されるように、各気体吸着体２２を支持している。【００３７】
以上のように構成されたスピーカシステム２について、その動作を説明する。スピーカユニット２１に音楽信号が印加されると、スピーカユニット２１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット２１の背面からの音は、空間Ｒ２０内に放射され、複数の空隙Ｇ２１を通過する。このスピーカユニット２１の背面からの音によって、複数の空隙Ｇ２１を含む空間Ｒ２０内の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット２０の内部には、複数の気体吸着体２２が配置されている。このため、空間Ｒ２０内の気圧の変化に伴って気体が気体吸着体２２に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。その結果、キャビネット２０の内部の容積は、等価的に拡大する。【００３８】
ここで、各気体吸着体２２は平板形状に成形されており、各気体吸着体２２間には空隙Ｇ２１が形成されている。このため、空間Ｒ２０内の気体が気体吸着体２２の外面から内部中央に到達するまでの通路長は、直方体形状に成形された第１の実施形態における気体吸着体１２よりも短くなる。ここで、通路長とは、気体が隙間を通る長さを意味し、この通路長が長いほど、当該隙間を通る過程で気体は制動され、音響エネルギーは減衰する。このため、通路長が気体吸着体１２よりも短い気体吸着体２２の方が音響エネルギーの損失が小さくなる。その結果、複数の気体吸着体２２の総体積が気体吸着体１２と同じ体積とした場合には、複数の気体吸着体２２を用いた場合の方が、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。【００３９】
なお、複数の気体吸着体２２の総体積が気体吸着体１２と同じ体積とした場合には、複数の気体吸着体２２が空間Ｒ２０の気体と直接接触することができる接触面の総面積は気体吸着体１２よりも広くなるとともに、気体吸着体２２の通路長は気体吸着体１２よりも短くなる。したがって、複数の気体吸着体２２の総体積が気体吸着体１２と同じ体積とした場合には、接触面の面積を広くすることによっても、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。【００４０】
以上のように、本実施形態に係るスピーカシステム２は、平板形状に成形された複数の気体吸着体２２を備える。これにより、本実施形態に係るスピーカシステム２によれば、第１の実施形態に係るスピーカシステム１よりもさらに、音圧レベルの低下を抑制することができる。【００４１】
なお、上述した気体吸着体２２の形状は平板形状であったが、図４に示すように波板形状であってもよい。図４は、波板形状に成形された気体吸着体２２ａの斜視図である。図４において、気体吸着体２２ａは、６つ配置されている。各気体吸着体２２ａは、裏表を交互にして配置されている。つまり、各気体吸着体２２ａは、波板形状の波が示す振幅方向に積層されるように、かつ、隣り合う気体吸着体２２ａ間において一方の気体吸着体２２ａの山部と他方の気体吸着体２２ａの谷部とが接するように、キャビネット２０内部の空間Ｒ２０に配置されている。なお、各気体吸着体２２ａが波板形状に成形され、かつ、図４に示すように配置されることで、各気体吸着体２２ａ間には複数の空隙Ｇ２１ａが必然的に形成される。つまり、各気体吸着体２２ａは、隣り合う気体吸着体２２ａ間に複数の空隙Ｇ２１ａが形成されるように、キャビネット２０内部の空間Ｒ２０に配置されている。そして、各気体吸着体２２ａが波板形状に成形されるので、気体吸着体２２ａの気体との接触面の面積は、気体吸着体２２よりも広くなる。その結果、気体吸着体２２ａの外面から内部中央までの通路長は気体吸着体２２よりも短くなるので、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。また、各気体吸着体２２ａ間には複数の空隙Ｇ２１ａが形成されるので、図３の例では必要としていた支持部材２３を省略することができる。【００４２】
（第３の実施形態）
図５Ａおよび図５Ｂを参照して、本発明における第３の実施形態に係るスピーカシステム３について説明する。図５Ａは、スピーカシステム３の正面図であり、図５Ｂは、スピーカシステム３を線ＡＡで切断したときの断面図である。図５Ａおよび図５Ｂにおいて、スピーカシステム３は、キャビネット３０、スピーカユニット３１、気体吸着体３２、およびパッシブラジエータ３３を備える。また、スピーカシステム３は、第１の実施形態に係るスピーカシステム１に対して、キャビネット３０の背壁の形状がキャビネット１０と異なる点、気体吸着体１２が気体吸着体３２に入れ代わった点、密閉方式ではなくパッシブラジエータ３３を用いた位相反転方式が採用された点で異なる。以下、異なる点を中心に説明する。【００４３】
スピーカユニット３１は、スピーカユニット１１と同様、例えば動電型スピーカである。スピーカユニット３１は、キャビネット３０の前面に形成された開口部に取り付けられる。キャビネット３０の背壁には、複数の突起部３０ｐが形成されている。各突起部３０ｐは、キャビネット３０の内部側に突起するように、キャビネット３０の背壁に形成されている。気体吸着体３２は、キャビネット３０の背壁全体の内面形状に沿った形状に成形される。気体吸着体３２は、キャビネット３０の背壁の内面に固設される。気体吸着体３２には、複数の突起部３０ｐとそれぞれ勘合可能な貫通孔３２ｈおよび窪み部３２ｊが形成される。パッシブラジエータ３３は、サスペンション３３１および振動板３３２により構成される。サスペンション３３１の内周部は振動板３３２の外周部に取り付けられ、サスペンション３３１の外周部はキャビネット３０の前面に形成された開口部に取り付けられる。なお、キャビネット３０の内部に形成された閉空間を空間Ｒ３０とする。【００４４】
以上のように構成されたスピーカシステム３について、その動作を説明する。スピーカユニット３１に音楽信号が印加されると、スピーカユニット３１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット３１の背面からの音は、空間Ｒ３０内に放射される。このスピーカユニット３１の背面からの音によって、空間Ｒ３０内の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット３０の内部には、気体吸着体３２が配置されている。このため、空間Ｒ３０内の気圧の変化に伴って気体が気体吸着体３２に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。その結果、キャビネット３０の内部の容積は、等価的に拡大する。なお、本実施形態では、パッシブラジエータ３３を用いた位相反転方式を採用しているので、第１の実施形態に係るスピーカシステム１よりも再生周波数帯域が低域側に拡大される。【００４５】
ここで、図２に示した構成を有する平板形状に成形された気体吸着体をキャビネット３０の背壁の平面部分にのみ固設した場合と、気体吸着体３２をキャビネット３０の背壁の内面全体に固設した場合とで、キャビネット３０の内部に配置できる気体吸着体の体積を比較してみる。平板形状に成形された気体吸着体を用いる場合、当該気体吸着体をキャビネット３０の背壁のうちの平面部分にしか固設することができない。これに対し、気体吸着体３２を用いる場合、気体吸着体３２をキャビネット３０の背壁の内面全体に固設することができる。このため、気体吸着体３２の方が、気体吸着体をキャビネット３０の背壁の平面部分以外の部分に配置することができる分だけ、多くの気体吸着体を配置することができる。その結果、気体吸着体３２を用いることで、より大きな容積拡大効果を効率良く得ることができる。【００４６】
以上のように、本実施形態に係るスピーカシステム３は、キャビネット３０の背壁全体の内面形状に沿った形状に成形された気体吸着体３２を備える。これにより、本実施形態に係るスピーカシステム３によれば、キャビネットの形状が複雑な形状であっても、その形状に応じてより大きな容積拡大効果を得ることができる。【００４７】
また、気体吸着体３２は、キャビネット３０の背壁全体の内面形状に沿った形状に成形される。このような一体に成形された気体吸着体３２を用いることで、気体吸着体を固設する回数が１回で済み、平板形状に成形された気体吸着体をキャビネット３０の背壁の平面部分にのみに複数固設する場合よりも、工数を削減することができる。【００４８】
なお、図２に示した構成を有する平板形状に成形された複数の気体吸着体と同等の容積拡大効果を得ることを考えた場合、気体吸着体３２の方がより大きな容積拡大効果が発揮されるので、その分だけ気体吸着体３２の厚みを薄くすることができる。これにより、気体が気体吸着体３２の外面から内部中央に到達するまでの通路長は短くなり、音響エネルギーの損失も小さくなる。その結果、平板形状に成形された複数の気体吸着体と同等の容積拡大効果を得ることを考えた場合には、平板形状に成形された複数の気体吸着体を用いた場合よりも、音圧レベルの低下を抑制することができる。【００４９】
また、気体吸着体３２には、貫通孔３２ｈおよび窪み部３２ｊが形成されている。気体吸着体３２がキャビネット３０の背壁の内面に固設されたとき、貫通孔３２ｈおよび窪み部３２ｊは突起部３０ｐと勘合する。これにより、気体吸着体３２をキャビネット３０の背壁の内面に安定的に固設することができる。なお、気体吸着体３２よりも飛び出した突起部３０ｐの表面を熱溶解等の処理により潰して、気体吸着体３２をより安定的に固設するようにしてもよい。例えばスピーカシステム３を車両に搭載した場合、気体吸着体３２が車両の振動でキャビネット３０の内部を移動することがある。この移動により、スピーカシステム３を車両に搭載した場合、気体吸着体３２が破損する恐れがある。しかしながら、突起部３０ｐの表面を熱溶解等の処理により潰すことで、気体吸着体３２が破損する恐れを確実になくすことができる。なお、気体吸着体３２は、より好ましくは、上記勘合に加えてさらに接着剤を用いて固設されるとよい。【００５０】
なお、上述では、気体吸着体３２には、突起部３０ｐに対応した貫通孔３２ｈのみが形成されていたが、これに限られない。気体吸着体３２には、突起部３０ｐに対応しない貫通孔３２ｈがさらに形成されてもよい。突起部３０ｐに対応しない貫通孔３２ｈは、突起部３０ｐとは勘合せず、気体の通気路として機能する。したがって、気体吸着体３２の外面から内部中央までの通路長がさらに短くなるので、音響エネルギーの損失をさらに小さくすることができる。なお、気体吸着体３２の接触面に凹凸をさらに設けるようにしてもよい。【００５１】
（第４の実施形態）
図６Ａおよび図６Ｂを参照して、本発明における第４の実施形態に係るスピーカシステム４について説明する。図６Ａは、スピーカシステム４の正面図であり、図６Ｂは、スピーカシステム４を線ＡＡで切断したときの断面図である。図６Ａおよび図６Ｂにおいて、スピーカシステム４は、キャビネット４０、スピーカユニット４１、および遮蔽部材４３を備える。また、スピーカシステム４は、第１の実施形態に係るスピーカシステム１に対して、図２に示した構成を有する気体吸着体がキャビネット４０を構成する点、遮蔽部材４３が追加された点で異なる。以下、異なる点を中心に説明する。【００５２】
スピーカユニット４１は、スピーカユニット１１と同様、例えば動電型スピーカである。スピーカユニット４１は、キャビネット４０および遮蔽部材４３の前面に形成された開口部に取り付けられる。キャビネット４０は、スピーカユニット４１を取り付けるための開口部が形成された前壁部４０１と、側壁と背壁とを有する箱部４０２とにより構成される。前壁部４０１および箱部４０２は、図２の構成を有する気体吸着体で構成される。具体的には、前壁部４０１は、気体吸着体を平板形状に成形することによって得られ、箱部４０２は、気体吸着体を箱形状に成形することによって得られる。遮蔽部材４３は、気体を遮蔽する部材で構成されており、キャビネット４０の全ての外面上に配置される。遮蔽部材４３は、スピーカユニット４１を取り付けるための開口部が形成された前面部４３１と、側面と背面とを有する箱部４３２とにより構成される。気体を遮蔽する部材としては、例えばアルミ箔等の金属材料のフィルムや、ポリエチレンシートにシリカ（ＳｉＯ２）を蒸着して防湿性を高めた樹脂材料のフィルム等が挙げられる。なお、気体を遮蔽する部材としては、フィルムに限らず、気密性に優れた塗料であってもよい。この場合、キャビネット４０の全ての外面に遮蔽部材４３である塗料を直接塗装すればよい。なお、キャビネット４０の内部に形成された閉空間を空間Ｒ４０とする。【００５３】
以上のように構成されたスピーカシステム４について、その動作を説明する。スピーカユニット４１に音楽信号が印加されると、スピーカユニット４１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット４１の背面からの音は、空間Ｒ４０内に放射される。このスピーカユニット４１の背面からの音によって、空間Ｒ４０内の気圧が変化する。ここまでの動作は、上述した第１の実施形態と同様である。第１の実施形態と異なる点は、キャビネット４０が、図２の構成を有する気体吸着体で構成されている点である。このため、空間Ｒ４０内の気圧の変化に伴って気体がキャビネット４０に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。具体的には、キャビネット４０の内部の気圧の変化に伴って、気体は、前壁部４０１および箱部４０２のキャビネット４０内部側の面全体に接触し、前壁部４０１および箱部４０２で物理吸着される。その結果、キャビネット４０の内部の容積は、等価的に拡大する。【００５４】
ここで、本実施形態では、キャビネット４０が気体吸着体で構成されている。つまり、キャビネット４０は、平板形状に成形された気体吸着体で構成される。また、キャビネット４０を構成する気体吸着体の気体との接触面は、キャビネット４０の内面全体となる。このため、空間Ｒ４０内の気体がキャビネット４０の内面から平板部分の内部中央に到達するまでの通路長は、直方体形状に成形された第１の実施形態における気体吸着体１２よりも短くなる。したがって、通路長が気体吸着体１２よりも短いキャビネット４０の方が音響エネルギーの損失が小さくなる。その結果、キャビネット４０を構成する気体吸着体の総体積（前壁部４０１および箱部４０２の総体積）が気体吸着体１２と同じ体積とした場合には、キャビネット４０が気体吸着体で構成される場合の方が、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。また、キャビネット４０が気体吸着体で構成されるので、気体吸着体を別途準備する必要がないという利点もある。【００５５】
以上のように、本実施形態に係るスピーカシステム４は、キャビネット４０が、図２の構成を有する気体吸着体で構成される。これにより、本実施形態に係るスピーカシステム４によれば、第１の実施形態に係るスピーカシステム１よりもさらに、音圧レベルの低下を抑制することができる。また、本実施形態に係るスピーカシステム４によれば、気体吸着体を別途準備する必要がないという利点もある。【００５６】
なお、遮蔽部材４３は、キャビネット４０の全ての外面上に配置されている。また、遮蔽部材４３は、気体を遮蔽する部材で構成されている。これらにより、キャビネット４０は、外部の気体と触れずに済む。ここで、気体吸着体は、湿気、タバコの煙、およびホルムアルデヒド等と接触し、それらを一旦物理吸着すると、物理吸着作用が劣化してしまうという性質をもつ。しかしながら、気体吸着体で構成されたキャビネット４０は、遮蔽部材４３により、外部の気体に含まれる湿気、タバコの煙、およびホルムアルデヒド等と接触しなくて済む。したがって、本実施形態では、キャビネット４０を気体吸着体で構成しても、物理吸着作用の劣化を防止することができる。【００５７】
なお、図７Ａおよび図７Ｂに示すように、箱部４０２の背壁に対してさらに、平板形状の突起部４０２ｐを複数形成するようにしてもよい。図７Ａは、箱部４０２の背壁に突起部４０２ｐを複数形成した例を示す図である。図７Ｂは、箱部４０２の背壁に突起部４０２ｐを複数形成した他の例を示す図である。図７Ａおよび図７Ｂは、図６Ａの線ＢＢでキャビネット４０を切断したものを斜め方向から見た斜視図である。なお、図７Ａおよび図７Ｂでは、遮蔽部材４３の図示を省略している。【００５８】
図７Ａにおいて、箱部４０２の背壁には、複数の突起部４０２ｐが形成されている。各突起部４０２ｐは、それぞれ平板形状を有しており、キャビネット４０の内部側に突起するように、箱部４０２の背壁に形成されている。また、各突起部４０２ｐは、複数の空隙Ｇ４１が形成されるように、箱部４０２の背壁に形成されている。このような突起部４０２ｐを形成することにより、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、突起部４０２ｐがもつ体積の分だけ大きな容積拡大効果を得ることができる。【００５９】
図７Ｂにおいて、図７Ａと異なる点は、各突起部４０２ｐの先端が前壁部４０１に機械的に固定あるいは接着されている点である。この異なる点により、図７Ｂにおけるキャビネット４０の構造強度は、図７Ａのキャビネット４０よりも強くなる。ここで、内部の気圧の変化によるキャビネット４０の振動、あるいはスピーカユニット４１自体の機械的振動によるキャビネット４０の振動によって、歪音が発生する。しかしながら、図７Ｂに示すようにキャビネット４０の構造強度を向上させることで、キャビネット４０の歪音に起因する振動を抑制することができる。【００６０】
（第５の実施形態）
図８Ａおよび図８Ｂを参照して、本発明における第５の実施形態に係るスピーカシステム５について説明する。図８Ａは、スピーカシステム５の正面図であり、図８Ｂは、スピーカシステム５を線ＡＡで切断したときの断面図である。図８Ａおよび図８Ｂにおいて、スピーカシステム５は、キャビネット５０、スピーカユニット５１、複数の気体吸着体５２、および複数の包装部材５３を備える。なお、スピーカシステム５は、第１の実施形態に係るスピーカシステム１に対して、気体吸着体１２が複数の気体吸着体５２に入れ代わった点と、複数の包装部材５３が追加された点で異なる。以下、異なる点を中心に説明する。【００６１】
スピーカユニット５１は、スピーカユニット１１と同様、例えば動電型スピーカである。スピーカユニット５１は、キャビネット５０の前面に形成された開口部に取り付けられる。気体吸着体５２は、ピーナッツ形状に成形されている。複数の気体吸着体５２は、一纏めにして包装部材５３によって包装される。複数の気体吸着体５２を包装した包装部材５３は、キャビネット５０の内部の空間Ｒ５０に複数配置される。図８Ｂの例では、４つの包装部材５３が配置されている。空間Ｒ５０は、キャビネット５０の内部に形成された閉空間である。包装部材５３は、通気性のある不織布により構成される。【００６２】
以上のように構成されたスピーカシステム５について、その動作を説明する。スピーカユニット５１に音楽信号が印加されると、スピーカユニット５１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット５１の背面からの音は、空間Ｒ５０内に放射される。このスピーカユニット５１の背面からの音によって、空間Ｒ５０内の気圧が変化する。ここまでの動作は、上述した第１の実施形態と同様である。第１の実施形態と異なる点は、複数の気体吸着体５２がそれぞれピーナッツ形状に成形され、それらが通気性のある包装部材５３で包装されている点である。このため、空間Ｒ５０内の気圧の変化に伴って、気体は、包装部材５３を通過し、包装部材５３内に配置された複数の気体吸着体５２に物理吸着される。これにより、キャビネット５０の内部の気圧の変化は抑制される。その結果、キャビネット５０の内部の容積は、等価的に拡大する。【００６３】
ここで、気体吸着体５２は、ピーナッツ形状に成形されており、気体吸着体５２の外周面の形状は、曲面形状となる。このため、包装部材５３内に配置された複数の気体吸着体５２は、互いに接触しても、その接触部分は点に近いものとなる。このため、空間Ｒ５０内の気体が気体吸着体５２の外面から内部中央に到達するまでの通路長は、直方体形状に成形された気体吸着体１２よりも短くなる。したがって、通路長が気体吸着体１２よりも短い気体吸着体５２の方が音響エネルギーの損失が小さくなる。その結果、複数の気体吸着体５２の総体積が気体吸着体１２と同じ体積とした場合には、複数の気体吸着体５２を用いた場合の方が、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。【００６４】
以上のように、本実施形態に係るスピーカシステム５は、ピーナッツ形状に成形された複数の気体吸着体５２を備える。これにより、本実施形態に係るスピーカシステム５によれば、第１の実施形態に係るスピーカシステム１よりもさらに、音圧レベルの低下を抑制することができる。【００６５】
また、複数の気体吸着体５２は、包装部材５３によって包装された状態でキャビネット５０の内部の空間Ｒ５０に配置される。これにより、スピーカシステム５を製造する上で、複数の気体吸着体５２を入れた包装部材５３を予め準備しておくことができ、製造コストを削減することができる。【００６６】
なお、上述では、気体吸着体５２がピーナッツ形状としたが、これに限られない。気体吸着体５２は、複数の気体吸着体５２が互いに接触しても、それぞれの接触部分が点または線に近いものとなる形状であれば、いずれの形状であってもよい。気体吸着体５２の形状例としては、球形状、柱形状、または円錐形状などが挙げられる。また、気体吸着体５２の大きさを米粒程度からピーナッツ程度までの比較的小さいものにした方が、気体が気体吸着体５２の内部中央に到達するまでの通路長がさらに短くなるので、より好ましい。【００６７】
また、上述では、包装部材５３が通気性のある不織布で構成されるとしたが、これに限らない。包装部材５３は、第４の実施形態における遮蔽部材４３と同じ材料のフィルムで構成されてもよい。この場合、スピーカユニット５１の背面から放射された音は、フィルムで構成された包装部材５３を振動させる。そして、この振動で発生した音が気体吸着体５２に到達することで、包装部材５３が不織布で構成された場合と同様の容積拡大効果が発揮される。また、スピーカシステム５にバスレフ方式を採用した場合、キャビネット５０の外部の気体に含まれる湿気、タバコの煙、およびホルムアルデヒド等と気体吸着体５２とが直接接触する恐れがある。しかしながら、包装部材５３を遮蔽部材４３と同じ材料のフィルムで構成した場合、気体吸着体５２が湿気、タバコの煙、およびホルムアルデヒド等と接触しないようにすることができる。これにより、気体吸着体５２がもつ物理吸着作用の劣化を防止することができる。【００６８】
なお、包装部材５３に関し、上述した製造上の利点、または、物理吸着作用の劣化を防止する点を考慮する必要がない場合には、包装部材５３を省略してもよい。また、上述した第１〜第３の実施形態における気体吸着体を包装部材５３で包装するようにしてもよい。【００６９】
（第６の実施形態）
上述した第１〜第５の実施形態に係るスピーカシステム１〜５は、例えば携帯電話などの携帯端末装置に応用することができる。携帯端末装置の他の例としては、例えばＨＤＤプレーヤ、半導体メモリープレーヤなどのポータブル機器がある。以下、図９Ａ〜図９Ｃ、図１０を参照して、携帯端末装置として携帯電話６に本発明のスピーカシステムを応用したものを第６の実施形態として説明する。図９Ａは、携帯電話６の正面図であり、図９Ｂは、携帯電話６の側面図であり、図９Ｃは、携帯電話６の背面図を示す。図１０は、図９Ｃに示す線ＣＣ間で携帯電話６を切断した断面図である。【００７０】
携帯電話６は、折りたたみ式の携帯電話である。図９Ａ〜図９Ｃにおいて、携帯電話６は、大略的に装置筐体６１、液晶画面６２、ヒンジ部６３、およびアンテナ６４を備える。液晶画面６２は、装置筐体６１に取り付けられている。図９Ｃに示すように、装置筐体６１の背面には、内部に配置されたスピーカシステムの音を外部に放射するための音孔６１ｈが形成されている。【００７１】
スピーカシステムは、図１０に示すように、キャビネット６５、スピーカユニット６６、および気体吸着体６７を備える。キャビネット６５には、開口部６１ｈが形成される。スピーカユニット６６は、動電型スピーカであり、キャビネット６５に形成された開口部６５ｈに取り付けられる。気体吸着体６７は、第５の実施形態の気体吸着体５２と同じものである。複数の気体吸着体６７は、キャビネット６５の内部に配置される。なお、キャビネット６５の内部に形成された閉空間を空間Ｒ６５とする。【００７２】
スピーカユニット６６は、ヨーク６６１、マグネット６６２、プレート６６３、フレーム６６４、振動板６６５、ボイスコイル６６６、ガスケット６６７、第１の防塵ネット６６８、および第２の防塵ネット６６９を備える。ヨーク６６１は、フレーム６６４の下面中央に形成された開口部に固着され、フレーム６６４と一体化している。マグネット６６２は、ヨーク６６１の底部の上面に固着される。プレート６６３は、マグネット６６２の上面に固着される。振動板６６５の外周部は、フレーム６６４の外周部の上面に固着される。ヨーク６６１およびプレート６６３の間には、磁気ギャップが形成される。ボイスコイル６６６は、上記磁気ギャップ中に配置されるように、振動板６６５の下面に固着される。ガスケット６６７は、振動板６６５の外周部の上面に固着される。第１の防塵ネット６６８の外周部は、ガスケット６６７の上面に固着される。このようにガスケット６６７は、振動板６６５が振動したときに、振動板６６５が第１の防塵ネット６６８と接触しないようにするためのものである。第２の防塵ネット６６９は、フレーム６６４の下面に形成された音孔６６４ｈを被うように、フレーム６６４の下面に設けられる。【００７３】
以上のように構成された携帯電話６について、その動作を説明する。スピーカユニット６６は動電型スピーカであり、動電型スピーカの動作は周知である。よって、ここでは動電型スピーカの動作を簡略して説明する。磁気回路を構成するヨーク６６１、マグネット６６２、およびプレート６６３と、ボイスコイル６６６とが、スピーカユニット６６の駆動力発生手段として機能する。例えば、携帯電話６がアンテナ６４から受信信号を受け取ると、当該受信信号が信号処理部（図示なし）などで適宜処理され、スピーカユニット６６に入力される。そして、例えば受信呼び出し用のメロディ信号がスピーカユニット６６に印加されると、ボイスコイル６６６に駆動力が発生する。この駆動力によって振動板６６５が振動し、振動板６６５からメロディ音が放射される。振動板６６５の上面から放射したメロディ音は、第１の防塵ネット６６８を通過後、装置筐体６１に形成された複数の音孔６１ｈから装置外部へ放射される。一方、振動板６６５の下面からの音は、音孔６６４ｈおよび第２の防塵ネット６６９を通過後、空間Ｒ６５に放射される。この振動板６６５の下面からの音によって、空間Ｒ６５内の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット６５の内部には、複数の気体吸着体６７が配置されている。このため、空間Ｒ６５内の気圧の変化は、気体吸着体６７の物理吸着作用によって抑制され、その気圧の変化は抑制される。その結果、キャビネット６５の内部の容積は等価的に拡大する。【００７４】
ここで、気体吸着体６７は、第５の実施形態の気体吸着体５２と同じものである。これにより、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、小型の装置筐体６１を用いても豊かな低音を再生することが可能な携帯電話６を提供することができる。【００７５】
なお、本実施形態では、気体吸着体６７がそのまま空間Ｒ６５に配置されている。ここで、フレーム６６４に形成された音孔６６４ｈは、第２の防塵ネット６６９で被われている。このため、気体吸着体６７が音孔６６４ｈよりも小さい場合であっても、気体吸着体６７がフレーム６６４の内部に侵入することはない。これにより、気体吸着体６７が振動板６６５やボイスコイル６６６と接触することがなくなるので、接触による異音の発生を防止することができる。【００７６】
また、本実施形態では、気体吸着体６７として、第５の実施形態の気体吸着体５２と同じものを用いるとしたが、他の実施形態における気体吸着体と同じものを用いてもよい。【００７７】
（第７の実施形態）
上述した第１〜第５の実施形態に係るスピーカシステム１〜５は、例えば自動車の車体内部に搭載するスピーカシステムに応用することができる。車体内部の一例として、例えば車両用ドアが挙げられる。以下、図１１および図１２を参照して、自動車のドアに搭載するスピーカシステムとして本発明のスピーカシステムを応用したものを第７の実施形態として説明する。図１１は、車両用ドア７の外観図である。図１２は、図１１に示す線ＤＤ間で車両用ドア７を切断した断面図である。【００７８】
図１１および図１２において、車両用ドア７は、大略的に窓ガラス７１およびドア本体７２を備える。ドア本体７２は、キャビネット７２１、スピーカユニット７２２、内壁７２３、インナーパネル７２４、アウターパネル７２５、音響管７２６、グリル７２７、複数の気体吸着体７２８、および支持部材７２９を備える。【００７９】
窓ガラス７１は、上下に可動できるように、インナーパネル７２４とアウターパネル７２５との間に配置される。インナーパネル７２４は、内壁７２３とアウターパネル７２５との間に配置される。インナーパネル７２４にはスピーカユニット７２２と同程度の大きさの開口部が形成されており、スピーカユニット７２２は、当該開口部にはめ込むようにインナーパネル７２４に取り付けられる。スピーカユニット７２２は、例えば動電型スピーカである。スピーカユニット７２２の前面は、内壁７２３側を向いている。グリル７２７は、内壁７２３に形成された開口部に取り付けられる。音響管７２６の一方端は、スピーカユニット７２２の前面の外周部に取り付けられ、音響管７２６の他方端は、内壁７２３に形成された開口部の外周部に取り付けられる。これにより、スピーカユニット７２２の前面には、音響管７２６の内面とグリル７２７とよって空間が形成されることとなる。【００８０】
キャビネット７２１は、一つの面が開口した箱形状を有している。キャビネット７２１は、インナーパネル７２４とアウターパネル７２５との間の空間に配置されており、スピーカユニット７２２を囲むようにインナーパネル７２４に取り付けられる。空間Ｒ７２１は、キャビネット７２１の内部に形成された閉空間である。気体吸着体７２８は、第２の実施形態の気体吸着体２２と同じものであり、平板形状に成形されている。複数の気体吸着体７２８は、気体吸着体７２８の厚み方向に積層されるように、かつ、隣り合う気体吸着体７２８間において空隙が形成されるように、キャビネット７２１の内部の空間Ｒ７２１に配置される。支持部材７２９は、隣り合う気体吸着体７２８間に空隙が形成されるように、各気体吸着体７２８を支持している。【００８１】
以上のように構成された車両用ドア７に搭載されたスピーカシステムについて、その動作を説明する。車体内に配置されたＣＤプレーヤ等のオーディオ装置（図示なし）からの音楽信号がスピーカユニット７２２に印加されると、スピーカユニット７２２の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット７２２の背面からの音は、空間Ｒ７２１に放射される。このスピーカユニット７２２の背面からの音によって、空間Ｒ７２１内の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット７２１の内部には、気体吸着体７２８が配置されている。このため、空間Ｒ７２１内の気圧の変化に伴って気体が気体吸着体７２８に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。その結果、キャビネット７２１の内部の容積は、等価的に拡大する。【００８２】
ここで、気体吸着体７２８は、第２の実施形態の気体吸着体２２と同じものである。これにより、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、キャビネットの内部容積に制限がある車両用ドアに搭載しても豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムを提供することができる。【００８３】
なお、本実施形態では、スピーカシステム（キャビネット７２１、スピーカユニット７２２、気体吸着体７２８、および支持部材７２９）は、インナーパネル７２４とアウターパネル７２５との間の空間に設けられていたが、これに限られない。スピーカシステムは、インナーパネル７２４と内壁７２３との間の空間に設けられてもよい。【００８４】
また、本実施形態では、スピーカシステムを車両用ドア７に搭載する例を示したが、これに限られない。スピーカシステムは、フロントパネル、リアトレイ、および車体の天井部などに搭載されてもよい。また、本発明に係る気体吸着体は、どのような形状にでも成形され得る。したがって、キャビネットや気体吸着体の形状を車体内部の形状に沿った形状にする必要がある場合には、省スペース化が図れる点で特に有益である。【００８５】
（第８の実施形態）
上述した第１〜第５の実施形態に係るスピーカシステム１〜５は、例えば薄型テレビなどの映像機器に搭載するスピーカシステムに応用することができる。以下、図１３および図１４を参照して、薄型テレビに搭載するスピーカシステムとして本発明のスピーカシステムを応用したものを第８の実施形態として説明する。図１３は、薄型テレビ８の正面図である。図１４は、図１３に示す線ＥＥ間でスピーカシステム８２を切断した断面図である。【００８６】
図１３において、薄型テレビ８は、液晶画面８０、機器筐体８１、２つのスピーカシステム８２を備える。スピーカシステム８２は、機器筐体８１の内部に配置される。具体的には、スピーカシステム８２は液晶画面８０の下側に配置される。図１４において、スピーカシステム８２は、キャビネット８２０、スピーカユニット８２１、バスレフポート８２２、および気体吸着体８２３を備える。スピーカユニット８２１は、例えば動電型スピーカである。キャビネット８２０は、スピーカユニット８２１およびバスレフポート８２２を取り付けるための開口部が形成された前壁部８２０１と、側壁と背壁とを有する箱部８２０２とにより構成される。なお、キャビネット８２０の内部に形成される閉空間を空間Ｒ８２０とする。空間Ｒ８２０は、バスレフポート８２２によって、キャビネット８２０の外部と音響的に接続される。箱部８２０２には、複数の突起部８２０ｐが形成されている。各突起部８２０ｐは、キャビネット８２０の内部側に突起するように、箱部８２０２に形成されている。また、箱部８２０２には、背面中央に形成された突起部により空間Ｒ８２４が形成されている。空間Ｒ８２４は、液晶画面８０を支える支柱が通過する空間である。気体吸着体８２３は、図２に示した構成を有する気体吸着体であり、第３の実施形態の気体吸着体３２と同様に、箱部８２０２全体の内面形状に沿った形状に成形される。気体吸着体８２３は、箱部８２０２の内面に固設される。気体吸着体８２３には、複数の突起部８２０ｐとそれぞれ勘合可能な貫通孔や窪み部が形成される。【００８７】
以上のように構成された薄型テレビ８に搭載されたスピーカシステムについて、その動作を説明する。オーディオ回路（図示なし）からの音響信号がスピーカユニット８２１に印加されると、スピーカユニット８２１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット８２１の背面からの音は、空間Ｒ８２０に放射される。このスピーカユニット８２１の背面からの音によって、空間Ｒ８２０内の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット８２０の内部には、気体吸着体８２３が配置されている。このため、空間Ｒ８２０内の気圧の変化に伴って気体が気体吸着体８２３に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。その結果、キャビネット８２０の内部の容積は、等価的に拡大する。【００８８】
ここで、気体吸着体８２３は、図２に示した構成を有する気体吸着体である。これにより、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムを備える薄型テレビを提供することができる。【００８９】
また、スピーカシステム８２は、機器筐体８１の空きスペースに配置される。したがって、スピーカシステム８２のキャビネット８２０の形状は、一般のＨｉ−Ｆｉスピーカシステムのような直方体形状ではなく、凹凸や傾きのある壁面で構成される。薄型テレビ８に用いられるキャビネット８２０の形状は、複雑な形状なる場合が多い。しかしながら、箱部８２０２が複雑な形状であっても、気体吸着体８２３は、その形状に合わせて一体として成形される。これにより、気体吸着体８２３をより容易にキャビネット８２０の内部に配置することができる。【００９０】
また、薄型テレビ８については、更に薄型にすることが要望されている。これに対し、気体吸着体８２３は、箱部８２０２の形状に合わせて成形される。したがって、平板形状に成形された複数の気体吸着体を用いる場合と比べて、気体吸着体８２３の方が、気体吸着体を箱部８２０２の背壁の平面部分以外の部分に配置することができる分だけ、多くの気体吸着体を配置することができる。その結果、気体吸着体８２３を用いることで、より大きな容積拡大効果を得ることができる。これにより、図２に示した構成を有する平板形状に成形された複数の気体吸着体と同等の容積拡大効果を得ることを考えた場合、キャビネット８２０の内部の容積をより縮小することができる。薄型化が進む液晶やＰＤＰ等の薄型テレビにおいては、用いられるスピーカシステムの占める容積が薄型テレビの薄型化やコンパクト化を阻害する要因となっている。したがって、本発明に係るスピーカシステムは、薄型テレビにとって特に有益なスピーカシステムとなり得る。【００９１】
なお、本実施形態では、スピーカシステム８２を液晶画面８０の下側に配置していたが、液晶画面８０の両側に配置してもよい。【００９２】
なお、上述した第１〜第８の実施形態において説明した気体吸着体は、吸音や遮音を目的とした建築部材として利用することも可能である。
【産業上の利用可能性】
【００９３】
本発明に係るスピーカシステムは、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、小型のキャビネットを用いても豊かな低音を再生することを可能なスピーカシステムであり、薄型化が進む液晶テレビ、ＰＤＰ（プラズマディスプレイ）やステレオ装置、５．１チャンネル再生のホームシアター用スピーカ、携帯端末機器、および車載用オーディオ機器等に適用される。
【図１Ａ】
2007116859.tif 000003
【図１Ｂ】
2007116859.tif 000004
【図２】
2007116859.tif 000005
【図３Ａ】
2007116859.tif 000006
【図３Ｂ】
2007116859.tif 000007
【図４】
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【図５Ａ】
2007116859.tif 000009
【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
2007116859.tif 000011
【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０】
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【図１１】
2007116859.tif 000021
【図１２】
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【図１３】
2007116859.tif 000023
【図１４】
2007116859.tif 000024
【図１５】
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【図１６】
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【手続補正書】
【提出日】平成20年10月1日(2008.10.1)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スピーカユニットからの音を閉空間内に放射する構成を有するスピーカシステムであって、
複数の粒からなる多孔性材料にバインダを加えて成形された気体吸着体を用いて、前記閉空間内の気体を物理吸着することを特徴とする、スピーカシステム。
【請求項２】
前記多孔性材料は、活性炭、ゼオライト、シリカ（ＳｉＯ2）、アルミナ（Ａｌ2Ｏ3）、ジルコニア（ＺｒＯ2）、マグネシア（ＭｇＯ）、四三酸化鉄（Ｆｅ3Ｏ4）、モレキュラーシーブ、フラーレン、およびカーボンナノチューブのうちのいずれか１つで構成される、請求項１に記載のスピーカシステム。
【請求項３】
前記バインダは、粉体状の樹脂材料、および、繊維状の樹脂材料のうちのいずれか１つで構成される、請求項１に記載のスピーカシステム。
【請求項４】
前記スピーカシステムは、前記閉空間を内部に形成するキャビネットを備えており、
前記スピーカユニットは、前記キャビネットに取り付けられており、
前記気体吸着体は、所定の形状に成形されており、前記キャビネットの内部に配置される、請求項１に記載のスピーカシステム。
【請求項５】
前記気体吸着体は、平板形状に成形され、かつ前記キャビネットの内部に複数配置されており、
各前記気体吸着体は、前記気体吸着体の厚み方向に積層されるように、かつ、隣り合う前記気体吸着体間に空隙が形成されるように、前記キャビネットの内部に配置される、請求項４に記載のスピーカシステム。
【請求項６】
前記気体吸着体は、波板形状に成形され、かつ前記キャビネットの内部に複数配置されており、
各前記気体吸着体は、前記波板形状が示す波の振幅方向に積層されるように、かつ、隣り合う前記気体吸着体間に複数の空隙が形成されるように、前記キャビネットの内部に配置される、請求項４に記載のスピーカシステム。
【請求項７】
前記気体吸着体は、前記キャビネットの内面の形状に沿った形状に成形されており、前記キャビネットの内面に固設される、請求項４に記載のスピーカシステム。
【請求項８】
前記キャビネットの内面には、当該キャビネットの内部側に突起した突起部が形成されており、
前記気体吸着体には、前記突起部と勘合可能な貫通孔および窪み部のうちのいずれか一方が形成される、請求項７に記載のスピーカシステム。
【請求項９】
前記気体吸着体は、球形状に成形されており、前記キャビネットの内部に複数配置される、請求項４に記載のスピーカシステム。
【請求項１０】
前記スピーカシステムは、各前記気体吸着体を一纏めにして包装する包装部材をさらに備える、請求項９に記載のスピーカシステム。
【請求項１１】
前記包装部材は、気体を遮蔽する遮蔽部材で構成される、請求項１０に記載のスピーカシステム。
【請求項１２】
前記気体吸着体は、前記閉空間を内部に形成するキャビネットを構成しており、
前記スピーカユニットは、前記キャビネットに取り付けられる、請求項１に記載のスピーカシステム。
【請求項１３】
前記スピーカシステムは、気体を遮蔽する遮蔽部材であって前記キャビネットの全ての外面上に配置された遮蔽部材を備える、請求項１２に記載のスピーカシステム。
【請求項１４】
請求項１から１３のいずれかに記載のスピーカシステムと、
前記スピーカシステムを内部に配置する装置筐体とを備える、携帯端末装置。
【請求項１５】
請求項１から１３のいずれかに記載のスピーカシステムと、
前記スピーカシステムを内部に配置する車体とを備える、車両。
【請求項１６】
請求項１から１３のいずれかに記載のスピーカシステムと、
前記スピーカシステムを内部に配置する機器筐体とを備える、映像機器。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピーカシステムに関し、より特定的には、小型のキャビネットを用いても豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来のスピーカシステムでは、小型のキャビネットを用いた場合、キャビネット内部の空間が呈する音響スティフネスの影響により、豊かな低音を再生することが困難であった。この低音の再生限界は、音響スティフネスの大きさ、つまり、キャビネットの容積で決定されるものである。そこで、この再生限界の課題を解決する１つの手段として、気体を物理吸着する気体吸着体をキャビネットの内部に配置するスピーカ装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
図１５は、従来のスピーカシステム９の主要部を示した部分断面図である。図１５において、スピーカシステム９は、キャビネット９０、スピーカユニット９１、気体吸着体９２、およびバック９３を備える。キャビネット９０は、平板形状の前壁９０１と湾曲した側壁９０２とにより構成される。スピーカユニット９１は動電型スピーカである。スピーカユニット９１の駆動力発生手段は磁気回路とボイスコイルとにより構成される。スピーカユニット９１は前壁９０１に取り付けられる。気体吸着体９２は、図１６に示すように、複数の粒からなる活性炭９２１のみで構成される。図１６は、従来の気体吸着体９２の構成を示した図である。活性炭９２１の各粒には、それぞれ多数の細孔が形成されており、その細孔に気体（気体分子）が物理吸着する。気体吸着体９２は、チューブ状に成形されたバック９３内に封入される。バック９３は、キャビネット９０の内部であって側壁９０２の湾曲部分に配置される。
【０００４】
以上のように構成されたスピーカシステム９について、その動作を説明する。スピーカユニット９１に音楽信号が印加されると、ボイスコイルに駆動力が発生し、発生した駆動力によって振動板が振動する。これにより、スピーカユニット９１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット９１の背面から放射された音によって、キャビネット９０の内部の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット９０の内部には、気体吸着体９２が配置されている。このため、キャビネット９０の内部の気圧の変化に伴って気体が気体吸着体９２に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。これにより、キャビネット９０は、等価的に大きな容積のキャビネットとして動作することとなる。このように従来のスピーカシステム９では、気体が気体吸着体９２に物理吸着されることにより、キャビネット９０の容積が等価的に拡大する。その結果、小型のキャビネットでありながら、あたかも大型のキャビネットにスピーカユニットを搭載したような低音再生が可能となる。以下、キャビネットの容積が等価的に拡大する効果を容積拡大効果と称す。
【特許文献１】特表２００４−５３７９３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、気体吸着体９２は、複数の粒からなる活性炭９２１のみで構成される。このため、活性炭９２１の各粒は図１６に示したように密集してしまうので、活性炭９２１の粒間に形成される隙間は非常に狭くなる。また、気体は、気体吸着体９２の内部の粒に到達する過程において、この非常に狭い隙間を通らなければならない。ここで、気体が活性炭９２１の粒間に形成される隙間を通る過程で生じる音響抵抗は、当該隙間が狭いほど大きい。このため、気体吸着体９２がもつ音響抵抗は非常に大きく、気体吸着体９２における音響エネルギーの損失が大きくなってしまう。その結果、気体吸着体９２を用いた場合、特に低周波数帯域において、音圧レベルが大きく低下するという課題があった。
【０００６】
それ故、本発明は、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、小型のキャビネットを用いても豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、スピーカシステムに向けられており、上記課題を解決するために、本発明に係るスピーカシステムは、スピーカユニットからの音を閉空間内に放射する構成を有するスピーカシステムであって、複数の粒からなる多孔性材料にバインダを加えて成形された気体吸着体を用いて、閉空間内の気体を物理吸着することを特徴とする。
【０００８】
複数の粒からなる多孔性材料にバインダを加えて成形された気体吸着体は、バインダを加えていない従来の気体吸着体と比較して、多孔性材料の粒間に形成される隙間が広くなる。このため、本発明に係る気体吸着体がもつ音響抵抗は従来よりも小さくなり、音響エネルギーの損失が従来よりも小さくなる。その結果、本発明によれば、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、小型のキャビネットを用いても豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムを提供することができる。
【０００９】
好ましくは、多孔性材料は、活性炭、ゼオライト、シリカ（ＳｉＯ2）、アルミナ（Ａｌ2Ｏ3）、ジルコニア（ＺｒＯ2）、マグネシア（ＭｇＯ）、四三酸化鉄（Ｆｅ3Ｏ4）、モレキュラーシーブ、フラーレン、およびカーボンナノチューブのうちのいずれか１つで構成されるとよい。また、バインダは、粉体状の樹脂材料、および、繊維状の樹脂材料のうちのいずれか１つで構成されるとよい。
【００１０】
好ましくは、スピーカシステムは、閉空間を内部に形成するキャビネットを備えており、スピーカユニットは、キャビネットに取り付けられており、気体吸着体は、所定の形状に成形されており、キャビネットの内部に配置されるとよい。
【００１１】
好ましくは、気体吸着体は、平板形状に成形され、かつキャビネットの内部に複数配置されており、各気体吸着体は、気体吸着体の厚み方向に積層されるように、かつ、隣り合う気体吸着体間に空隙が形成されるように、キャビネットの内部に配置されるとよい。これにより、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。
【００１２】
好ましくは、気体吸着体は、波板形状に成形され、かつキャビネットの内部に複数配置されており、各気体吸着体は、波板形状が示す波の振幅方向に積層されるように、かつ、隣り合う気体吸着体間に複数の空隙が形成されるように、キャビネットの内部に配置されるとよい。これにより、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。
【００１３】
好ましくは、気体吸着体は、キャビネットの内面の形状に沿った形状に成形されており、キャビネットの内面に固設されるとよい。これにより、より大きな容積拡大効果を効率良く得ることができる。また、キャビネットの内面には、当該キャビネットの内部側に突起した突起部が形成されており、気体吸着体には、突起部と勘合可能な貫通孔および窪み部のうちのいずれか一方が形成されるとよい。これにより、気体吸着体をキャビネットに対してより安定的に固設することができる。
【００１４】
好ましくは、気体吸着体は、球形状に成形されており、キャビネットの内部に複数配置されるとよい。これにより、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。また、スピーカシステムは、各気体吸着体を一纏めにして包装する包装部材をさらに備えるとよい。これにより、製造上において、複数の気体吸着体を包装した包装部材を予め準備しておくことができ、製造コストを削減することができる。また、包装部材は、気体を遮蔽する遮蔽部材で構成されるとよい。これにより、本発明に係る気体吸着体がもつ物理吸着作用の劣化を防止することができる。
【００１５】
好ましくは、気体吸着体は、閉空間を内部に形成するキャビネットを構成しており、スピーカユニットは、キャビネットに取り付けられるとよい。これにより、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。また、気体吸着体を別途準備する必要がないという利点もある。また、スピーカシステムは、気体を遮蔽する遮蔽部材であってキャビネットの全ての外面上に配置された遮蔽部材を備えるとよい。これにより、本発明に係る気体吸着体がもつ物理吸着作用の劣化を防止することができる。
【００１６】
本発明は、携帯端末装置にも向けられており、上記課題を解決するために、本発明に係る携帯端末装置は、上記本発明に係るスピーカシステムと、当該スピーカシステムを内部に配置する装置筐体とを備える。
【００１７】
本発明は、車両にも向けられており、上記課題を解決するために、本発明に係る車両は、上記本発明に係るスピーカシステムと、当該スピーカシステムを内部に配置する車体とを備える。
【００１８】
本発明は、映像機器にも向けられており、上記課題を解決するために、本発明に係る映像機器は、上記本発明に係るスピーカシステムと、当該スピーカシステムを内部に配置する機器筐体とを備える。
【発明の効果】
【００１９】
本発明に係るスピーカシステムによれば、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、小型のキャビネットを用いても豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。
【００２１】
（第１の実施形態）
図１Ａおよび図１Ｂを参照して、本発明における第１の実施形態に係るスピーカシステム１について説明する。図１Ａは、スピーカシステム１の正面図であり、図１Ｂは、スピーカシステム１を線ＡＡで切断したときの断面図である。図１Ａおよび図１Ｂにおいて、スピーカシステム１は、キャビネット１０、スピーカユニット１１、および気体吸着体１２を備える。なお、スピーカシステム１では、密閉方式を採用している。
【００２２】
スピーカユニット１１は、例えば動電型スピーカである。スピーカユニット１１の駆動力発生手段（図示なし）は、磁気回路とボイスコイルとにより構成される。スピーカユニット１１は、キャビネット１０の前面に形成された開口部に取り付けられる。気体吸着体１２は、キャビネット１０の内部の空間Ｒ１０に配置され、空間Ｒ１０内の気体を物理吸着する。空間Ｒ１０は、キャビネット１０の内部に形成された閉空間である。
【００２３】
気体吸着体１２は、図２に示すように、複数の粒からなる活性炭１２１と、バインダ（結合部材）１２２とにより構成される。図２は、気体吸着体１２の構成を示した図である。活性炭１２１は、その一粒一粒にそれぞれ多数の細孔が形成された多孔性材料である。気体は、当該細孔に物理吸着する。活性炭１２１の粒径は、例えば０．５ｍｍ以下である。バインダは、例えばポリエチレン樹脂、またはポリオレフィン樹脂などの樹脂材料で構成される。気体吸着体１２は、複数の粒からなる活性炭１２１に粉体状のバインダを加えて加熱処理することにより、任意の形状に成形される。図１Ｂの例では、気体吸着体１２は、直方体形状に成形されている。
【００２４】
ここで、気体吸着体１２は、上述したように、複数の粒からなる活性炭１２１とバインダ１２２とにより構成される。活性炭１２１の各粒はバインダ１２２によって結合されるため、密集することはない。このため、活性炭１２１の粒間に形成される隙間は、図１６に示した隙間よりも広くなる。このように、気体吸着体１２は複数の粒からなる活性炭１２１にバインダを加えて成形されたものであるため、気体吸着体１２に形成される隙間は従来の気体吸着体９２よりも広くなる。
【００２５】
以上のように構成されたスピーカシステム１について、その動作を説明する。スピーカユニット１１は動電型スピーカであり、動電型スピーカの動作は周知である。よって、ここでは動電型スピーカの動作を簡略して説明する。スピーカユニット１１に音楽信号が印加されると、ボイスコイルに駆動力が発生し、発生した駆動力によって振動板が振動する。これにより、スピーカユニット１１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット１１の背面からの音は、空間Ｒ１０内に放射される。そして、この放射された音によって、空間Ｒ１０内の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット１０の内部には、気体吸着体１２が配置されている。このため、空間Ｒ１０内の気圧の変化に伴って気体が気体吸着体１２に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。これにより、キャビネット１０は、等価的に大きな容積のキャビネットとして動作することとなる。このようにスピーカシステム１では、小型のキャビネットでありながら、あたかも大型のキャビネットにスピーカユニットを搭載したような低音再生が可能となる。
【００２６】
なお、気体吸着体１２に形成される隙間は、上述したように、従来の気体吸着体９２よりも広い。このため、気体吸着体１２がもつ音響抵抗は従来よりも小さくなり、気体吸着体１２における音響エネルギーの損失は従来よりも小さくなる。その結果、気体吸着体１２を用いた場合、音圧レベルの低下を従来よりも抑制することができる。
【００２７】
以上のように、本実施形態に係るスピーカシステム１は、複数の粒からなる多孔性材料にバインダを加えて成形された気体吸着体１２を備える。これにより、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、小型のキャビネットを用いても豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムを提供することができる。
【００２８】
なお、上述では、活性炭１２１の粒径を０．５ｍｍ以下としたが、これに限られない。活性炭１２１の粒径を０．５ｍｍより大きくしてもよい。なお、活性炭１２１の粒径が小さいほど、より大きな容積拡大効果が発揮される。したがって、より好ましくは、活性炭１２１の粒径を可能な限り小さくするとよい。
【００２９】
また、上述では、多孔性材料として活性炭１２１を用いるとしたがこれに限られない。多孔性材料として、例えば、ゼオライト、シリカ（ＳｉＯ2）、アルミナ（Ａｌ2Ｏ3）、ジルコニア（ＺｒＯ2）、マグネシア（ＭｇＯ）、四三酸化鉄（Ｆｅ3Ｏ4）、モレキュラーシーブ、フラーレン、およびカーボンナノチューブ等を用いてもよい。
【００３０】
また、上述では、バインダとして粉体状の樹脂材料を加える例を説明したが、これに限られない。例えば、複数の粒からなる多孔性材料にバインダとして繊維状の樹脂材料を加えてもよい。この場合、多孔性材料の粒をバインダに絡ませることによって、任意の形状に成形することができる。また繊維状の樹脂材料としては、例えばアクリル繊維、ポリエチレン繊維、ポリプロピレン繊維、ポリアクリロトリル繊維、セルロース繊維、ナイロン繊維、アラミド繊維等が挙げられる。また、上述では、活性炭１２１とバインダ１２２との混合比率については特に説明していなかったが、バインダ１２２の比率が小さいほどより好ましい。
【００３１】
また、上述では、スピーカユニット１１の駆動方式として動電型を採用した例について説明したが、これに限られない。振動板から放射される音によりキャビネット１０内部の空間Ｒ１０の気圧を変化させることが可能な駆動方式であれば、圧電型、静電型、および電磁型等のいずれの駆動方式を採用してもよい。また、図１Ｂでは、スピーカユニット１１は、その背面が空間Ｒ１０内を向くように、キャビネット１０に取り付けられていたが、その前面が空間Ｒ１０内を向くように、キャビネット１０に取り付けられてもよい。
【００３２】
なお、気体吸着体１２は、上述したように、複数の粒からなる多孔性材料にバインダを加えることによって任意の形状に成形される。以下の第２〜第５の実施形態では、図２に示した構成を有する気体吸着体を気体吸着体１２とは異なる形状に成形した例について説明する。以下の各実施形態における気体吸着体は、図２に示した構成を有するものである。したがって、以下の各実施形態における気体吸着体は、気体吸着体１２と同様、音響抵抗が従来よりも小さく、音響エネルギーの損失が従来よりも小さいという特徴を有している。
【００３３】
（第２の実施形態）
図３Ａおよび図３Ｂを参照して、本発明における第２の実施形態に係るスピーカシステム２について説明する。図３Ａは、スピーカシステム２の正面図であり、図３Ｂは、スピーカシステム２を線ＡＡで切断したときの断面図である。図３Ａおよび図３Ｂにおいて、スピーカシステム２は、キャビネット２０、スピーカユニット２１、複数の気体吸着体２２、および複数の支持部材２３を備える。なお、スピーカシステム２は、第１の実施形態に係るスピーカシステム１に対して、気体吸着体１２が複数の気体吸着体２２に入れ代わった点と、複数の支持部材２３が追加された点で異なる。以下、異なる点を中心に説明する。
【００３４】
スピーカユニット２１は、スピーカユニット１１と同様、例えば動電型スピーカである。スピーカユニット２１は、キャビネット２０の前面に形成された開口部に取り付けられる。気体吸着体２２は、平板形状に成形されている。複数の気体吸着体２２は、気体吸着体２２の厚み方向に積層されるように、かつ、隣り合う気体吸着体２２間において空隙Ｇ２１が形成されるように、キャビネット２０の内部の空間Ｒ２０に配置される。図３Ｂの例では、５つの気体吸着体２２が配置されている。空間Ｒ２０は、キャビネット２０の内部に形成された閉空間である。支持部材２３は、気体吸着体２２の上部と下部にそれぞれ設けられている。支持部材２３は、隣り合う気体吸着体２２間に空隙Ｇ２１が形成されるように、各気体吸着体２２を支持している。
【００３５】
以上のように構成されたスピーカシステム２について、その動作を説明する。スピーカユニット２１に音楽信号が印加されると、スピーカユニット２１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット２１の背面からの音は、空間Ｒ２０内に放射され、複数の空隙Ｇ２１を通過する。このスピーカユニット２１の背面からの音によって、複数の空隙Ｇ２１を含む空間Ｒ２０内の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット２０の内部には、複数の気体吸着体２２が配置されている。このため、空間Ｒ２０内の気圧の変化に伴って気体が気体吸着体２２に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。その結果、キャビネット２０の内部の容積は、等価的に拡大する。
【００３６】
ここで、各気体吸着体２２は平板形状に成形されており、各気体吸着体２２間には空隙Ｇ２１が形成されている。このため、空間Ｒ２０内の気体が気体吸着体２２の外面から内部中央に到達するまでの通路長は、直方体形状に成形された第１の実施形態における気体吸着体１２よりも短くなる。ここで、通路長とは、気体が隙間を通る長さを意味し、この通路長が長いほど、当該隙間を通る過程で気体は制動され、音響エネルギーは減衰する。このため、通路長が気体吸着体１２よりも短い気体吸着体２２の方が音響エネルギーの損失が小さくなる。その結果、複数の気体吸着体２２の総体積が気体吸着体１２と同じ体積とした場合には、複数の気体吸着体２２を用いた場合の方が、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。
【００３７】
なお、複数の気体吸着体２２の総体積が気体吸着体１２と同じ体積とした場合には、複数の気体吸着体２２が空間Ｒ２０の気体と直接接触することができる接触面の総面積は気体吸着体１２よりも広くなるとともに、気体吸着体２２の通路長は気体吸着体１２よりも短くなる。したがって、複数の気体吸着体２２の総体積が気体吸着体１２と同じ体積とした場合には、接触面の面積を広くすることによっても、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。
【００３８】
以上のように、本実施形態に係るスピーカシステム２は、平板形状に成形された複数の気体吸着体２２を備える。これにより、本実施形態に係るスピーカシステム２によれば、第１の実施形態に係るスピーカシステム１よりもさらに、音圧レベルの低下を抑制することができる。
【００３９】
なお、上述した気体吸着体２２の形状は平板形状であったが、図４に示すように波板形状であってもよい。図４は、波板形状に成形された気体吸着体２２ａの斜視図である。図４において、気体吸着体２２ａは、６つ配置されている。各気体吸着体２２ａは、裏表を交互にして配置されている。つまり、各気体吸着体２２ａは、波板形状の波が示す振幅方向に積層されるように、かつ、隣り合う気体吸着体２２ａ間において一方の気体吸着体２２ａの山部と他方の気体吸着体２２ａの谷部とが接するように、キャビネット２０内部の空間Ｒ２０に配置されている。なお、各気体吸着体２２ａが波板形状に成形され、かつ、図４に示すように配置されることで、各気体吸着体２２ａ間には複数の空隙Ｇ２１ａが必然的に形成される。つまり、各気体吸着体２２ａは、隣り合う気体吸着体２２ａ間に複数の空隙Ｇ２１ａが形成されるように、キャビネット２０内部の空間Ｒ２０に配置されている。そして、各気体吸着体２２ａが波板形状に成形されるので、気体吸着体２２ａの気体との接触面の面積は、気体吸着体２２よりも広くなる。その結果、気体吸着体２２ａの外面から内部中央までの通路長は気体吸着体２２よりも短くなるので、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。また、各気体吸着体２２ａ間には複数の空隙Ｇ２１ａが形成されるので、図３の例では必要としていた支持部材２３を省略することができる。
【００４０】
（第３の実施形態）
図５Ａおよび図５Ｂを参照して、本発明における第３の実施形態に係るスピーカシステム３について説明する。図５Ａは、スピーカシステム３の正面図であり、図５Ｂは、スピーカシステム３を線ＡＡで切断したときの断面図である。図５Ａおよび図５Ｂにおいて、スピーカシステム３は、キャビネット３０、スピーカユニット３１、気体吸着体３２、およびパッシブラジエータ３３を備える。また、スピーカシステム３は、第１の実施形態に係るスピーカシステム１に対して、キャビネット３０の背壁の形状がキャビネット１０と異なる点、気体吸着体１２が気体吸着体３２に入れ代わった点、密閉方式ではなくパッシブラジエータ３３を用いた位相反転方式が採用された点で異なる。以下、異なる点を中心に説明する。
【００４１】
スピーカユニット３１は、スピーカユニット１１と同様、例えば動電型スピーカである。スピーカユニット３１は、キャビネット３０の前面に形成された開口部に取り付けられる。キャビネット３０の背壁には、複数の突起部３０ｐが形成されている。各突起部３０ｐは、キャビネット３０の内部側に突起するように、キャビネット３０の背壁に形成されている。気体吸着体３２は、キャビネット３０の背壁全体の内面形状に沿った形状に成形される。気体吸着体３２は、キャビネット３０の背壁の内面に固設される。気体吸着体３２には、複数の突起部３０ｐとそれぞれ勘合可能な貫通孔３２ｈおよび窪み部３２ｊが形成される。パッシブラジエータ３３は、サスペンション３３１および振動板３３２により構成される。サスペンション３３１の内周部は振動板３３２の外周部に取り付けられ、サスペンション３３１の外周部はキャビネット３０の前面に形成された開口部に取り付けられる。なお、キャビネット３０の内部に形成された閉空間を空間Ｒ３０とする。
【００４２】
以上のように構成されたスピーカシステム３について、その動作を説明する。スピーカユニット３１に音楽信号が印加されると、スピーカユニット３１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット３１の背面からの音は、空間Ｒ３０内に放射される。このスピーカユニット３１の背面からの音によって、空間Ｒ３０内の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット３０の内部には、気体吸着体３２が配置されている。このため、空間Ｒ３０内の気圧の変化に伴って気体が気体吸着体３２に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。その結果、キャビネット３０の内部の容積は、等価的に拡大する。なお、本実施形態では、パッシブラジエータ３３を用いた位相反転方式を採用しているので、第１の実施形態に係るスピーカシステム１よりも再生周波数帯域が低域側に拡大される。
【００４３】
ここで、図２に示した構成を有する平板形状に成形された気体吸着体をキャビネット３０の背壁の平面部分にのみ固設した場合と、気体吸着体３２をキャビネット３０の背壁の内面全体に固設した場合とで、キャビネット３０の内部に配置できる気体吸着体の体積を比較してみる。平板形状に成形された気体吸着体を用いる場合、当該気体吸着体をキャビネット３０の背壁のうちの平面部分にしか固設することができない。これに対し、気体吸着体３２を用いる場合、気体吸着体３２をキャビネット３０の背壁の内面全体に固設することができる。このため、気体吸着体３２の方が、気体吸着体をキャビネット３０の背壁の平面部分以外の部分に配置することができる分だけ、多くの気体吸着体を配置することができる。その結果、気体吸着体３２を用いることで、より大きな容積拡大効果を効率良く得ることができる。
【００４４】
以上のように、本実施形態に係るスピーカシステム３は、キャビネット３０の背壁全体の内面形状に沿った形状に成形された気体吸着体３２を備える。これにより、本実施形態に係るスピーカシステム３によれば、キャビネットの形状が複雑な形状であっても、その形状に応じてより大きな容積拡大効果を得ることができる。
【００４５】
また、気体吸着体３２は、キャビネット３０の背壁全体の内面形状に沿った形状に成形される。このような一体に成形された気体吸着体３２を用いることで、気体吸着体を固設する回数が１回で済み、平板形状に成形された気体吸着体をキャビネット３０の背壁の平面部分にのみに複数固設する場合よりも、工数を削減することができる。
【００４６】
なお、図２に示した構成を有する平板形状に成形された複数の気体吸着体と同等の容積拡大効果を得ることを考えた場合、気体吸着体３２の方がより大きな容積拡大効果が発揮されるので、その分だけ気体吸着体３２の厚みを薄くすることができる。これにより、気体が気体吸着体３２の外面から内部中央に到達するまでの通路長は短くなり、音響エネルギーの損失も小さくなる。その結果、平板形状に成形された複数の気体吸着体と同等の容積拡大効果を得ることを考えた場合には、平板形状に成形された複数の気体吸着体を用いた場合よりも、音圧レベルの低下を抑制することができる。
【００４７】
また、気体吸着体３２には、貫通孔３２ｈおよび窪み部３２ｊが形成されている。気体吸着体３２がキャビネット３０の背壁の内面に固設されたとき、貫通孔３２ｈおよび窪み部３２ｊは突起部３０ｐと勘合する。これにより、気体吸着体３２をキャビネット３０の背壁の内面に安定的に固設することができる。なお、気体吸着体３２よりも飛び出した突起部３０ｐの表面を熱溶解等の処理により潰して、気体吸着体３２をより安定的に固設するようにしてもよい。例えばスピーカシステム３を車両に搭載した場合、気体吸着体３２が車両の振動でキャビネット３０の内部を移動することがある。この移動により、スピーカシステム３を車両に搭載した場合、気体吸着体３２が破損する恐れがある。しかしながら、突起部３０ｐの表面を熱溶解等の処理により潰すことで、気体吸着体３２が破損する恐れを確実になくすことができる。なお、気体吸着体３２は、より好ましくは、上記勘合に加えてさらに接着剤を用いて固設されるとよい。
【００４８】
なお、上述では、気体吸着体３２には、突起部３０ｐに対応した貫通孔３２ｈのみが形成されていたが、これに限られない。気体吸着体３２には、突起部３０ｐに対応しない貫通孔３２ｈがさらに形成されてもよい。突起部３０ｐに対応しない貫通孔３２ｈは、突起部３０ｐとは勘合せず、気体の通気路として機能する。したがって、気体吸着体３２の外面から内部中央までの通路長がさらに短くなるので、音響エネルギーの損失をさらに小さくすることができる。なお、気体吸着体３２の接触面に凹凸をさらに設けるようにしてもよい。
【００４９】
（第４の実施形態）
図６Ａおよび図６Ｂを参照して、本発明における第４の実施形態に係るスピーカシステム４について説明する。図６Ａは、スピーカシステム４の正面図であり、図６Ｂは、スピーカシステム４を線ＡＡで切断したときの断面図である。図６Ａおよび図６Ｂにおいて、スピーカシステム４は、キャビネット４０、スピーカユニット４１、および遮蔽部材４３を備える。また、スピーカシステム４は、第１の実施形態に係るスピーカシステム１に対して、図２に示した構成を有する気体吸着体がキャビネット４０を構成する点、遮蔽部材４３が追加された点で異なる。以下、異なる点を中心に説明する。
【００５０】
スピーカユニット４１は、スピーカユニット１１と同様、例えば動電型スピーカである。スピーカユニット４１は、キャビネット４０および遮蔽部材４３の前面に形成された開口部に取り付けられる。キャビネット４０は、スピーカユニット４１を取り付けるための開口部が形成された前壁部４０１と、側壁と背壁とを有する箱部４０２とにより構成される。前壁部４０１および箱部４０２は、図２の構成を有する気体吸着体で構成される。具体的には、前壁部４０１は、気体吸着体を平板形状に成形することによって得られ、箱部４０２は、気体吸着体を箱形状に成形することによって得られる。遮蔽部材４３は、気体を遮蔽する部材で構成されており、キャビネット４０の全ての外面上に配置される。遮蔽部材４３は、スピーカユニット４１を取り付けるための開口部が形成された前面部４３１と、側面と背面とを有する箱部４３２とにより構成される。気体を遮蔽する部材としては、例えばアルミ箔等の金属材料のフィルムや、ポリエチレンシートにシリカ（ＳｉＯ2）を蒸着して防湿性を高めた樹脂材料のフィルム等が挙げられる。なお、気体を遮蔽する部材としては、フィルムに限らず、気密性に優れた塗料であってもよい。この場合、キャビネット４０の全ての外面に遮蔽部材４３である塗料を直接塗装すればよい。なお、キャビネット４０の内部に形成された閉空間を空間Ｒ４０とする。
【００５１】
以上のように構成されたスピーカシステム４について、その動作を説明する。スピーカユニット４１に音楽信号が印加されると、スピーカユニット４１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット４１の背面からの音は、空間Ｒ４０内に放射される。このスピーカユニット４１の背面からの音によって、空間Ｒ４０内の気圧が変化する。ここまでの動作は、上述した第１の実施形態と同様である。第１の実施形態と異なる点は、キャビネット４０が、図２の構成を有する気体吸着体で構成されている点である。このため、空間Ｒ４０内の気圧の変化に伴って気体がキャビネット４０に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。具体的には、キャビネット４０の内部の気圧の変化に伴って、気体は、前壁部４０１および箱部４０２のキャビネット４０内部側の面全体に接触し、前壁部４０１および箱部４０２で物理吸着される。その結果、キャビネット４０の内部の容積は、等価的に拡大する。
【００５２】
ここで、本実施形態では、キャビネット４０が気体吸着体で構成されている。つまり、キャビネット４０は、平板形状に成形された気体吸着体で構成される。また、キャビネット４０を構成する気体吸着体の気体との接触面は、キャビネット４０の内面全体となる。このため、空間Ｒ４０内の気体がキャビネット４０の内面から平板部分の内部中央に到達するまでの通路長は、直方体形状に成形された第１の実施形態における気体吸着体１２よりも短くなる。したがって、通路長が気体吸着体１２よりも短いキャビネット４０の方が音響エネルギーの損失が小さくなる。その結果、キャビネット４０を構成する気体吸着体の総体積（前壁部４０１および箱部４０２の総体積）が気体吸着体１２と同じ体積とした場合には、キャビネット４０が気体吸着体で構成される場合の方が、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。また、キャビネット４０が気体吸着体で構成されるので、気体吸着体を別途準備する必要がないという利点もある。
【００５３】
以上のように、本実施形態に係るスピーカシステム４は、キャビネット４０が、図２の構成を有する気体吸着体で構成される。これにより、本実施形態に係るスピーカシステム４によれば、第１の実施形態に係るスピーカシステム１よりもさらに、音圧レベルの低下を抑制することができる。また、本実施形態に係るスピーカシステム４によれば、気体吸着体を別途準備する必要がないという利点もある。
【００５４】
なお、遮蔽部材４３は、キャビネット４０の全ての外面上に配置されている。また、遮蔽部材４３は、気体を遮蔽する部材で構成されている。これらにより、キャビネット４０は、外部の気体と触れずに済む。ここで、気体吸着体は、湿気、タバコの煙、およびホルムアルデヒド等と接触し、それらを一旦物理吸着すると、物理吸着作用が劣化してしまうという性質をもつ。しかしながら、気体吸着体で構成されたキャビネット４０は、遮蔽部材４３により、外部の気体に含まれる湿気、タバコの煙、およびホルムアルデヒド等と接触しなくて済む。したがって、本実施形態では、キャビネット４０を気体吸着体で構成しても、物理吸着作用の劣化を防止することができる。
【００５５】
なお、図７Ａおよび図７Ｂに示すように、箱部４０２の背壁に対してさらに、平板形状の突起部４０２ｐを複数形成するようにしてもよい。図７Ａは、箱部４０２の背壁に突起部４０２ｐを複数形成した例を示す図である。図７Ｂは、箱部４０２の背壁に突起部４０２ｐを複数形成した他の例を示す図である。図７Ａおよび図７Ｂは、図６Ａの線ＢＢでキャビネット４０を切断したものを斜め方向から見た斜視図である。なお、図７Ａおよび図７Ｂでは、遮蔽部材４３の図示を省略している。
【００５６】
図７Ａにおいて、箱部４０２の背壁には、複数の突起部４０２ｐが形成されている。各突起部４０２ｐは、それぞれ平板形状を有しており、キャビネット４０の内部側に突起するように、箱部４０２の背壁に形成されている。また、各突起部４０２ｐは、複数の空隙Ｇ４１が形成されるように、箱部４０２の背壁に形成されている。このような突起部４０２ｐを形成することにより、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、突起部４０２ｐがもつ体積の分だけ大きな容積拡大効果を得ることができる。
【００５７】
図７Ｂにおいて、図７Ａと異なる点は、各突起部４０２ｐの先端が前壁部４０１に機械的に固定あるいは接着されている点である。この異なる点により、図７Ｂにおけるキャビネット４０の構造強度は、図７Ａのキャビネット４０よりも強くなる。ここで、内部の気圧の変化によるキャビネット４０の振動、あるいはスピーカユニット４１自体の機械的振動によるキャビネット４０の振動によって、歪音が発生する。しかしながら、図７Ｂに示すようにキャビネット４０の構造強度を向上させることで、キャビネット４０の歪音に起因する振動を抑制することができる。
【００５８】
（第５の実施形態）
図８Ａおよび図８Ｂを参照して、本発明における第５の実施形態に係るスピーカシステム５について説明する。図８Ａは、スピーカシステム５の正面図であり、図８Ｂは、スピーカシステム５を線ＡＡで切断したときの断面図である。図８Ａおよび図８Ｂにおいて、スピーカシステム５は、キャビネット５０、スピーカユニット５１、複数の気体吸着体５２、および複数の包装部材５３を備える。なお、スピーカシステム５は、第１の実施形態に係るスピーカシステム１に対して、気体吸着体１２が複数の気体吸着体５２に入れ代わった点と、複数の包装部材５３が追加された点で異なる。以下、異なる点を中心に説明する。
【００５９】
スピーカユニット５１は、スピーカユニット１１と同様、例えば動電型スピーカである。スピーカユニット５１は、キャビネット５０の前面に形成された開口部に取り付けられる。気体吸着体５２は、ピーナッツ形状に成形されている。複数の気体吸着体５２は、一纏めにして包装部材５３によって包装される。複数の気体吸着体５２を包装した包装部材５３は、キャビネット５０の内部の空間Ｒ５０に複数配置される。図８Ｂの例では、４つの包装部材５３が配置されている。空間Ｒ５０は、キャビネット５０の内部に形成された閉空間である。包装部材５３は、通気性のある不織布により構成される。
【００６０】
以上のように構成されたスピーカシステム５について、その動作を説明する。スピーカユニット５１に音楽信号が印加されると、スピーカユニット５１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット５１の背面からの音は、空間Ｒ５０内に放射される。このスピーカユニット５１の背面からの音によって、空間Ｒ５０内の気圧が変化する。ここまでの動作は、上述した第１の実施形態と同様である。第１の実施形態と異なる点は、複数の気体吸着体５２がそれぞれピーナッツ形状に成形され、それらが通気性のある包装部材５３で包装されている点である。このため、空間Ｒ５０内の気圧の変化に伴って、気体は、包装部材５３を通過し、包装部材５３内に配置された複数の気体吸着体５２に物理吸着される。これにより、キャビネット５０の内部の気圧の変化は抑制される。その結果、キャビネット５０の内部の容積は、等価的に拡大する。
【００６１】
ここで、気体吸着体５２は、ピーナッツ形状に成形されており、気体吸着体５２の外周面の形状は、曲面形状となる。このため、包装部材５３内に配置された複数の気体吸着体５２は、互いに接触しても、その接触部分は点に近いものとなる。このため、空間Ｒ５０内の気体が気体吸着体５２の外面から内部中央に到達するまでの通路長は、直方体形状に成形された気体吸着体１２よりも短くなる。したがって、通路長が気体吸着体１２よりも短い気体吸着体５２の方が音響エネルギーの損失が小さくなる。その結果、複数の気体吸着体５２の総体積が気体吸着体１２と同じ体積とした場合には、複数の気体吸着体５２を用いた場合の方が、音圧レベルの低下をさらに抑制することができる。
【００６２】
以上のように、本実施形態に係るスピーカシステム５は、ピーナッツ形状に成形された複数の気体吸着体５２を備える。これにより、本実施形態に係るスピーカシステム５によれば、第１の実施形態に係るスピーカシステム１よりもさらに、音圧レベルの低下を抑制することができる。
【００６３】
また、複数の気体吸着体５２は、包装部材５３によって包装された状態でキャビネット５０の内部の空間Ｒ５０に配置される。これにより、スピーカシステム５を製造する上で、複数の気体吸着体５２を入れた包装部材５３を予め準備しておくことができ、製造コストを削減することができる。
【００６４】
なお、上述では、気体吸着体５２がピーナッツ形状としたが、これに限られない。気体吸着体５２は、複数の気体吸着体５２が互いに接触しても、それぞれの接触部分が点または線に近いものとなる形状であれば、いずれの形状であってもよい。気体吸着体５２の形状例としては、球形状、柱形状、または円錐形状などが挙げられる。また、気体吸着体５２の大きさを米粒程度からピーナッツ程度までの比較的小さいものにした方が、気体が気体吸着体５２の内部中央に到達するまでの通路長がさらに短くなるので、より好ましい。
【００６５】
また、上述では、包装部材５３が通気性のある不織布で構成されるとしたが、これに限らない。包装部材５３は、第４の実施形態における遮蔽部材４３と同じ材料のフィルムで構成されてもよい。この場合、スピーカユニット５１の背面から放射された音は、フィルムで構成された包装部材５３を振動させる。そして、この振動で発生した音が気体吸着体５２に到達することで、包装部材５３が不織布で構成された場合と同様の容積拡大効果が発揮される。また、スピーカシステム５にバスレフ方式を採用した場合、キャビネット５０の外部の気体に含まれる湿気、タバコの煙、およびホルムアルデヒド等と気体吸着体５２とが直接接触する恐れがある。しかしながら、包装部材５３を遮蔽部材４３と同じ材料のフィルムで構成した場合、気体吸着体５２が湿気、タバコの煙、およびホルムアルデヒド等と接触しないようにすることができる。これにより、気体吸着体５２がもつ物理吸着作用の劣化を防止することができる。
【００６６】
なお、包装部材５３に関し、上述した製造上の利点、または、物理吸着作用の劣化を防止する点を考慮する必要がない場合には、包装部材５３を省略してもよい。また、上述した第１〜第３の実施形態における気体吸着体を包装部材５３で包装するようにしてもよい。
【００６７】
（第６の実施形態）
上述した第１〜第５の実施形態に係るスピーカシステム１〜５は、例えば携帯電話などの携帯端末装置に応用することができる。携帯端末装置の他の例としては、例えばＨＤＤプレーヤ、半導体メモリープレーヤなどのポータブル機器がある。以下、図９Ａ〜図９Ｃ、図１０を参照して、携帯端末装置として携帯電話６に本発明のスピーカシステムを応用したものを第６の実施形態として説明する。図９Ａは、携帯電話６の正面図であり、図９Ｂは、携帯電話６の側面図であり、図９Ｃは、携帯電話６の背面図を示す。図１０は、図９Ｃに示す線ＣＣ間で携帯電話６を切断した断面図である。
【００６８】
携帯電話６は、折りたたみ式の携帯電話である。図９Ａ〜図９Ｃにおいて、携帯電話６は、大略的に装置筐体６１、液晶画面６２、ヒンジ部６３、およびアンテナ６４を備える。液晶画面６２は、装置筐体６１に取り付けられている。図９Ｃに示すように、装置筐体６１の背面には、内部に配置されたスピーカシステムの音を外部に放射するための音孔６１ｈが形成されている。
【００６９】
スピーカシステムは、図１０に示すように、キャビネット６５、スピーカユニット６６、および気体吸着体６７を備える。キャビネット６５には、開口部６５ｈが形成される。スピーカユニット６６は、動電型スピーカであり、キャビネット６５に形成された開口部６５ｈに取り付けられる。気体吸着体６７は、第５の実施形態の気体吸着体５２と同じものである。複数の気体吸着体６７は、キャビネット６５の内部に配置される。なお、キャビネット６５の内部に形成された閉空間を空間Ｒ６５とする。
【００７０】
スピーカユニット６６は、ヨーク６６１、マグネット６６２、プレート６６３、フレーム６６４、振動板６６５、ボイスコイル６６６、ガスケット６６７、第１の防塵ネット６６８、および第２の防塵ネット６６９を備える。ヨーク６６１は、フレーム６６４の下面中央に形成された開口部に固着され、フレーム６６４と一体化している。マグネット６６２は、ヨーク６６１の底部の上面に固着される。プレート６６３は、マグネット６６２の上面に固着される。振動板６６５の外周部は、フレーム６６４の外周部の上面に固着される。ヨーク６６１およびプレート６６３の間には、磁気ギャップが形成される。ボイスコイル６６６は、上記磁気ギャップ中に配置されるように、振動板６６５の下面に固着される。ガスケット６６７は、振動板６６５の外周部の上面に固着される。第１の防塵ネット６６８の外周部は、ガスケット６６７の上面に固着される。このようにガスケット６６７は、振動板６６５が振動したときに、振動板６６５が第１の防塵ネット６６８と接触しないようにするためのものである。第２の防塵ネット６６９は、フレーム６６４の下面に形成された音孔６６４ｈを被うように、フレーム６６４の下面に設けられる。
【００７１】
以上のように構成された携帯電話６について、その動作を説明する。スピーカユニット６６は動電型スピーカであり、動電型スピーカの動作は周知である。よって、ここでは動電型スピーカの動作を簡略して説明する。磁気回路を構成するヨーク６６１、マグネット６６２、およびプレート６６３と、ボイスコイル６６６とが、スピーカユニット６６の駆動力発生手段として機能する。例えば、携帯電話６がアンテナ６４から受信信号を受け取ると、当該受信信号が信号処理部（図示なし）などで適宜処理され、スピーカユニット６６に入力される。そして、例えば受信呼び出し用のメロディ信号がスピーカユニット６６に印加されると、ボイスコイル６６６に駆動力が発生する。この駆動力によって振動板６６５が振動し、振動板６６５からメロディ音が放射される。振動板６６５の上面から放射したメロディ音は、第１の防塵ネット６６８を通過後、装置筐体６１に形成された複数の音孔６１ｈから装置外部へ放射される。一方、振動板６６５の下面からの音は、音孔６６４ｈおよび第２の防塵ネット６６９を通過後、空間Ｒ６５に放射される。この振動板６６５の下面からの音によって、空間Ｒ６５内の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット６５の内部には、複数の気体吸着体６７が配置されている。このため、空間Ｒ６５内の気圧の変化は、気体吸着体６７の物理吸着作用によって抑制され、その気圧の変化は抑制される。その結果、キャビネット６５の内部の容積は等価的に拡大する。
【００７２】
ここで、気体吸着体６７は、第５の実施形態の気体吸着体５２と同じものである。これにより、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、小型の装置筐体６１を用いても豊かな低音を再生することが可能な携帯電話６を提供することができる。
【００７３】
なお、本実施形態では、気体吸着体６７がそのまま空間Ｒ６５に配置されている。ここで、フレーム６６４に形成された音孔６６４ｈは、第２の防塵ネット６６９で被われている。このため、気体吸着体６７が音孔６６４ｈよりも小さい場合であっても、気体吸着体６７がフレーム６６４の内部に侵入することはない。これにより、気体吸着体６７が振動板６６５やボイスコイル６６６と接触することがなくなるので、接触による異音の発生を防止することができる。
【００７４】
また、本実施形態では、気体吸着体６７として、第５の実施形態の気体吸着体５２と同じものを用いるとしたが、他の実施形態における気体吸着体と同じものを用いてもよい。
【００７５】
（第７の実施形態）
上述した第１〜第５の実施形態に係るスピーカシステム１〜５は、例えば自動車の車体内部に搭載するスピーカシステムに応用することができる。車体内部の一例として、例えば車両用ドアが挙げられる。以下、図１１および図１２を参照して、自動車のドアに搭載するスピーカシステムとして本発明のスピーカシステムを応用したものを第７の実施形態として説明する。図１１は、車両用ドア７の外観図である。図１２は、図１１に示す線ＤＤ間で車両用ドア７を切断した断面図である。
【００７６】
図１１および図１２において、車両用ドア７は、大略的に窓ガラス７１およびドア本体７２を備える。ドア本体７２は、キャビネット７２１、スピーカユニット７２２、内壁７２３、インナーパネル７２４、アウターパネル７２５、音響管７２６、グリル７２７、複数の気体吸着体７２８、および支持部材７２９を備える。
【００７７】
窓ガラス７１は、上下に可動できるように、インナーパネル７２４とアウターパネル７２５との間に配置される。インナーパネル７２４は、内壁７２３とアウターパネル７２５との間に配置される。インナーパネル７２４にはスピーカユニット７２２と同程度の大きさの開口部が形成されており、スピーカユニット７２２は、当該開口部にはめ込むようにインナーパネル７２４に取り付けられる。スピーカユニット７２２は、例えば動電型スピーカである。スピーカユニット７２２の前面は、内壁７２３側を向いている。グリル７２７は、内壁７２３に形成された開口部に取り付けられる。音響管７２６の一方端は、スピーカユニット７２２の前面の外周部に取り付けられ、音響管７２６の他方端は、内壁７２３に形成された開口部の外周部に取り付けられる。これにより、スピーカユニット７２２の前面には、音響管７２６の内面とグリル７２７とよって空間が形成されることとなる。
【００７８】
キャビネット７２１は、一つの面が開口した箱形状を有している。キャビネット７２１は、インナーパネル７２４とアウターパネル７２５との間の空間に配置されており、スピーカユニット７２２を囲むようにインナーパネル７２４に取り付けられる。空間Ｒ７２１は、キャビネット７２１の内部に形成された閉空間である。気体吸着体７２８は、第２の実施形態の気体吸着体２２と同じものであり、平板形状に成形されている。複数の気体吸着体７２８は、気体吸着体７２８の厚み方向に積層されるように、かつ、隣り合う気体吸着体７２８間において空隙が形成されるように、キャビネット７２１の内部の空間Ｒ７２１に配置される。支持部材７２９は、隣り合う気体吸着体７２８間に空隙が形成されるように、各気体吸着体７２８を支持している。
【００７９】
以上のように構成された車両用ドア７に搭載されたスピーカシステムについて、その動作を説明する。車体内に配置されたＣＤプレーヤ等のオーディオ装置（図示なし）からの音楽信号がスピーカユニット７２２に印加されると、スピーカユニット７２２の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット７２２の背面からの音は、空間Ｒ７２１に放射される。このスピーカユニット７２２の背面からの音によって、空間Ｒ７２１内の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット７２１の内部には、気体吸着体７２８が配置されている。このため、空間Ｒ７２１内の気圧の変化に伴って気体が気体吸着体７２８に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。その結果、キャビネット７２１の内部の容積は、等価的に拡大する。
【００８０】
ここで、気体吸着体７２８は、第２の実施形態の気体吸着体２２と同じものである。これにより、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、キャビネットの内部容積に制限がある車両用ドアに搭載しても豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムを提供することができる。
【００８１】
なお、本実施形態では、スピーカシステム（キャビネット７２１、スピーカユニット７２２、気体吸着体７２８、および支持部材７２９）は、インナーパネル７２４とアウターパネル７２５との間の空間に設けられていたが、これに限られない。スピーカシステムは、インナーパネル７２４と内壁７２３との間の空間に設けられてもよい。
【００８２】
また、本実施形態では、スピーカシステムを車両用ドア７に搭載する例を示したが、これに限られない。スピーカシステムは、フロントパネル、リアトレイ、および車体の天井部などに搭載されてもよい。また、本発明に係る気体吸着体は、どのような形状にでも成形され得る。したがって、キャビネットや気体吸着体の形状を車体内部の形状に沿った形状にする必要がある場合には、省スペース化が図れる点で特に有益である。
【００８３】
（第８の実施形態）
上述した第１〜第５の実施形態に係るスピーカシステム１〜５は、例えば薄型テレビなどの映像機器に搭載するスピーカシステムに応用することができる。以下、図１３および図１４を参照して、薄型テレビに搭載するスピーカシステムとして本発明のスピーカシステムを応用したものを第８の実施形態として説明する。図１３は、薄型テレビ８の正面図である。図１４は、図１３に示す線ＥＥ間でスピーカシステム８２を切断した断面図である。
【００８４】
図１３において、薄型テレビ８は、液晶画面８０、機器筐体８１、２つのスピーカシステム８２を備える。スピーカシステム８２は、機器筐体８１の内部に配置される。具体的には、スピーカシステム８２は液晶画面８０の下側に配置される。図１４において、スピーカシステム８２は、キャビネット８２０、スピーカユニット８２１、バスレフポート８２２、および気体吸着体８２３を備える。スピーカユニット８２１は、例えば動電型スピーカである。キャビネット８２０は、スピーカユニット８２１およびバスレフポート８２２を取り付けるための開口部が形成された前壁部８２０１と、側壁と背壁とを有する箱部８２０２とにより構成される。なお、キャビネット８２０の内部に形成される閉空間を空間Ｒ８２０とする。空間Ｒ８２０は、バスレフポート８２２によって、キャビネット８２０の外部と音響的に接続される。箱部８２０２には、複数の突起部８２０ｐが形成されている。各突起部８２０ｐは、キャビネット８２０の内部側に突起するように、箱部８２０２に形成されている。また、箱部８２０２には、背面中央に形成された突起部により空間Ｒ８２４が形成されている。空間Ｒ８２４は、液晶画面８０を支える支柱が通過する空間である。気体吸着体８２３は、図２に示した構成を有する気体吸着体であり、第３の実施形態の気体吸着体３２と同様に、箱部８２０２全体の内面形状に沿った形状に成形される。気体吸着体８２３は、箱部８２０２の内面に固設される。気体吸着体８２３には、複数の突起部８２０ｐとそれぞれ勘合可能な貫通孔や窪み部が形成される。
【００８５】
以上のように構成された薄型テレビ８に搭載されたスピーカシステムについて、その動作を説明する。オーディオ回路（図示なし）からの音響信号がスピーカユニット８２１に印加されると、スピーカユニット８２１の前面および背面から音が放射される。このうち、スピーカユニット８２１の背面からの音は、空間Ｒ８２０に放射される。このスピーカユニット８２１の背面からの音によって、空間Ｒ８２０内の気圧が変化する。しかしながら、キャビネット８２０の内部には、気体吸着体８２３が配置されている。このため、空間Ｒ８２０内の気圧の変化に伴って気体が気体吸着体８２３に物理吸着され、その気圧の変化は抑制される。その結果、キャビネット８２０の内部の容積は、等価的に拡大する。
【００８６】
ここで、気体吸着体８２３は、図２に示した構成を有する気体吸着体である。これにより、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、豊かな低音を再生することが可能なスピーカシステムを備える薄型テレビを提供することができる。
【００８７】
また、スピーカシステム８２は、機器筐体８１の空きスペースに配置される。したがって、スピーカシステム８２のキャビネット８２０の形状は、一般のＨｉ−Ｆｉスピーカシステムのような直方体形状ではなく、凹凸や傾きのある壁面で構成される。薄型テレビ８に用いられるキャビネット８２０の形状は、複雑な形状なる場合が多い。しかしながら、箱部８２０２が複雑な形状であっても、気体吸着体８２３は、その形状に合わせて一体として成形される。これにより、気体吸着体８２３をより容易にキャビネット８２０の内部に配置することができる。
【００８８】
また、薄型テレビ８については、更に薄型にすることが要望されている。これに対し、気体吸着体８２３は、箱部８２０２の形状に合わせて成形される。したがって、平板形状に成形された複数の気体吸着体を用いる場合と比べて、気体吸着体８２３の方が、気体吸着体を箱部８２０２の背壁の平面部分以外の部分に配置することができる分だけ、多くの気体吸着体を配置することができる。その結果、気体吸着体８２３を用いることで、より大きな容積拡大効果を得ることができる。これにより、図２に示した構成を有する平板形状に成形された複数の気体吸着体と同等の容積拡大効果を得ることを考えた場合、キャビネット８２０の内部の容積をより縮小することができる。薄型化が進む液晶やＰＤＰ等の薄型テレビにおいては、用いられるスピーカシステムの占める容積が薄型テレビの薄型化やコンパクト化を阻害する要因となっている。したがって、本発明に係るスピーカシステムは、薄型テレビにとって特に有益なスピーカシステムとなり得る。
【００８９】
なお、本実施形態では、スピーカシステム８２を液晶画面８０の下側に配置していたが、液晶画面８０の両側に配置してもよい。
【００９０】
なお、上述した第１〜第８の実施形態において説明した気体吸着体は、吸音や遮音を目的とした建築部材として利用することも可能である。
【産業上の利用可能性】
【００９１】
本発明に係るスピーカシステムは、音圧レベルの低下を従来よりも抑制しつつ、小型のキャビネットを用いても豊かな低音を再生することを可能なスピーカシステムであり、薄型化が進む液晶テレビ、ＰＤＰ（プラズマディスプレイ）やステレオ装置、５．１チャンネル再生のホームシアター用スピーカ、携帯端末機器、および車載用オーディオ機器等に適用される。
【図面の簡単な説明】
【００９２】
【図１Ａ】第１の実施形態に係るスピーカシステム１の正面図
【図１Ｂ】スピーカシステム１を線ＡＡで切断したときの断面図
【図２】気体吸着体１２の構成を示した図
【図３Ａ】第２の実施形態に係るスピーカシステム２の正面図
【図３Ｂ】スピーカシステム２を線ＡＡで切断したときの断面図
【図４】波板形状に成形された気体吸着体２２ａの斜視図
【図５Ａ】第３の実施形態に係るスピーカシステム３の正面図
【図５Ｂ】スピーカシステム３を線ＡＡで切断したときの断面図
【図６Ａ】第４の実施形態に係るスピーカシステム４の正面図
【図６Ｂ】スピーカシステム４を線ＡＡで切断したときの断面図
【図７Ａ】箱部４０２の背壁に突起部４０２ｐを複数形成した例を示す図
【図７Ｂ】箱部４０２の背壁に突起部４０２ｐを複数形成した他の例を示す図
【図８Ａ】第５の実施形態に係るスピーカシステム５の正面図
【図８Ｂ】スピーカシステム５を線ＡＡで切断したときの断面図
【図９Ａ】携帯電話６の正面図
【図９Ｂ】携帯電話６の側面図
【図９Ｃ】携帯電話６の背面図
【図１０】図９Ｃに示す線ＣＣ間で携帯電話６を切断した断面図
【図１１】車両用ドア７の外観図
【図１２】図１１に示す線ＤＤ間で車両用ドア７を切断した断面図
【図１３】薄型テレビ８の正面図
【図１４】図１３に示す線ＥＥ間でスピーカシステム８２を切断した断面図
【図１５】従来のスピーカシステム９の主要部を示した部分断面図
【図１６】従来の気体吸着体９２の構成を示した図
【符号の説明】
【００９３】
１、２、３、４、５、８２    スピーカシステム
１０、２０、３０、４０、５０、６５、７２１、８２０    キャビネット
１１、２１、３１、４１、５１、６６、７２２、８２１    スピーカユニット
１２、２２、２２ａ、５２、６７、７２８、８２３    気体吸着体
１２１    活性炭
１２２    バインダ
２３、７２９    支持部材
３３    パッシブラジエータ
３３１    サスペンション
３３２、６６５    振動板
４３    遮蔽部材
４３１    前面部
４０２、４３２、８２０２    箱部
４０１、８２０１    前壁部
５３    包装部材
６    携帯電話
６１    装置筐体
６２、８０    液晶画面
６３    ヒンジ部
６４    アンテナ
６６１    ヨーク
６６２    マグネット
６６３    プレート
６６４    フレーム
６６６    ボイスコイル
６６７    ガスケット
６６８    第１の防塵ネット
６６９    第２の防塵ネット
７    車両用ドア
７１    窓ガラス
７２    ドア本体
７２３    内壁
７２４    インナーパネル
７２５    アウターパネル
７２６    音響管
７２７    グリル
８    薄型テレビ
８１    機器筐体
８２２    バスレフポート
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１Ａ】
2007116859.tif 000027
【図１Ｂ】
2007116859.tif 000028
【図２】
2007116859.tif 000029
【図３Ａ】
2007116859.tif 000030
【図３Ｂ】
2007116859.tif 000031
【図４】
2007116859.tif 000032
【図５Ａ】
2007116859.tif 000033
【図５Ｂ】
2007116859.tif 000034
【図６Ａ】
2007116859.tif 000035
【図６Ｂ】
2007116859.tif 000036
【図７Ａ】
2007116859.tif 000037
【図７Ｂ】
2007116859.tif 000038
【図８Ａ】
2007116859.tif 000039
【図８Ｂ】
2007116859.tif 000040
【図９Ａ】
2007116859.tif 000041
【図９Ｂ】
2007116859.tif 000042
【図９Ｃ】
2007116859.tif 000043
【図１０】
2007116859.tif 000044
【図１１】
2007116859.tif 000045
【図１２】
2007116859.tif 000046
【図１３】
2007116859.tif 000047
【図１４】
2007116859.tif 000048
【図１５】
2007116859.tif 000049
【図１６】
2007116859.tif 000050
【国際調査報告】
2007116859.tif 000051
2007116859.tif 000052