【手続補正書】
【提出日】平成19年7月3日(2007.7.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【書類名】  明細書
【発明の名称】  ノイズフィルタ
【特許請求の範囲】
【請求項１】 １組の入力端子と１組の出力端子を有する面実装タイプのノイズフィルタにおいて、一方の入力端子と一方の出力端子を接続する第１の配線と、他方の入力端子と他方の出力端子を接続さする第２の配線とが、内部において互いに交差している事を特徴とするノイズフィルタ。
【請求項２】 前記第１の配線と第２の配線とは、差動信号配線であることを特徴とする請求項１に記載のノイズフィルタ。
【請求項３】 複数組の入力端子と複数組の出力端子が、その内部の複数組の配線により各組毎に接続されている面実装タイプのノイズフィルタにおいて、前記配線の少なくとも１組の内部においてお互いに交差している事を特徴とするノイズフィルタ。
【請求項４】 前記お互いが交差している配線は複数組設けられており、該配線の各組の間には、グラウンド電位となる端子が設けられていることを特徴とする請求項３記載のノイズフィルタ。
【請求項５】 前記複数組の入力端子と出力端子のうちの両端に位置する端子は、グラウンド電位として接続される端子であることを特徴とする請求項４記載のノイズフィルタ。
【請求項６】 前記お互いが交差している配線の少なくとも１組は、差動信号配線であることを特徴とする請求項３乃至５にいずれか１つに記載のノイズフィルタ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はプリント配線板に搭載するノイズフィルタに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、電子機器のデジタル化および高速化にともない、周波数の高いデジタル信号をケーブルによって伝送する必要が生じており、外部インターフェースや機器内の基板間の伝送ケーブルから発生する放射ノイズが大きな問題となっている。この種の放射ノイズ対策として、差動伝送方式が広く用いられている。
【０００３】
差動伝送信号は、外来ノイズに強くまたノーマルモード電流に起因する放射ノイズの低減に大きな効果があるため、ＵＳＢやＩＥＥＥ１３９４といった外部インターフェースケーブルに採用されている。さらに低電圧差動信号による、機器内の基板間のケーブル伝送にも一般的に使用されている。しかしながら、差動信号を伝送する２本の伝送ケーブルの長さに差があると、ケーブル間にスキュー（位相ズレ）が発生してしまい、充分に放射ノイズを低減させる事ができないという課題が有った。そのため、２本の伝送ケーブルの長さを物理的に等長にする工夫が必要となっている。
【０００４】
更に近年になって、信号がより高速化や高周波化することで、更なる放射ノイズの対策が必要となっている。そのため、伝送ケーブルのみでなく、同一のプリント配線板上でのＩＣ等のデバイスとコネクタとの間の信号配線等においても差動伝送信号方式が採用されてきている。
【０００５】
しかしながら同一のプリント配線板上において、ＩＣ等のデバイスのＰ（正論理）信号とＮ（負論理）信号の出力端子の位置と、コネクタのＰ（正論理）信号とＮ（負論理）信号の位置は必ずとも一致しているとは限らない。たとえば、差動ドライバ基板と差動レシーバ基板をフラットな伝送ケーブルで接続する場合、差動ドライバ基板に対して差動レシーバ基板の表裏を逆にして配置せざるをえない場合がある。フラットな伝送ケーブルはケーブルを反転させる事が困難であるため、差動ドライバ基板と差動レシーバ基板のどちらか一方のコネクタのＰ（正論理）信号とＮ（負論理）信号の位置は、あらかじめ逆転するように形成されている。そのため、ＩＣ等のデバイスのＰ（正論理）信号とＮ（負論理）信号の出力端子の位置と、コネクタのＰ（正論理）とＮ（負論理）の位置は逆転する事となる。このような場合、ＩＣ等のデバイスの内部における設計を変更し、デバイスの出力位置を変更する事は設計上非常に困難であるため、ＩＣ等のデバイスと、Ｐ（正論理）信号とＮ（負論理）信号の位置が逆転するように形成されたコネクタとを接続する差動信号配線上において、２本の差動信号配線のＰ（正論理）とＮ（負論理）の位置を逆転させる事が必要となっている。
【０００６】
そこで図１２に示す様に、配線層が１層のプリント配線板におけるプリント配線板上で、２本の差動信号配線の位置を入れ替える配線方法が考えられている。図１２において、１１０はプリント配線板である。１１１は差動信号を出力するデバイス（ＩＣ）であり、Ｐ信号端子１１１ａとＮ信号端子１１１ｂが設けてある。１１２はプリント配線基板１１０と外部との接続を行うコネクタであり、Ｐ信号端子１１２ｂとＮ信号端子１１２ａが設けてある。１１３、１１４はデバイス１１１から出力する差動信号をコネクタ１１２に伝送する差動信号配線で、Ｐ信号はＰ信号端子１１１ａから配線１１３を通ってＰ信号端子１１２ｂに、Ｎ信号はＮ信号端子１１１ｂから配線１１４を通ってＮ信号端子１１２ａに伝送されている。
【０００７】
２本の差動信号の配線１１３、１１４は１層のプリント配線板においては交差することができないため、Ｎ信号の配線１１４は、コネクタ１１２を回り込むように形成されており、Ｐ信号の配線１１３に比べ非常に冗長になっている。そのため、図１１に示した差動信号配線の場合、前述したように２本の信号配線による差動信号にスキュー（位相ズレ）が発生し、信号の波形品位を大きく乱し、放射ノイズを発生してしまうという問題があった。
【０００８】
そこで、図１３に示すように、図１２における配線１１４を複数回屈曲させた配線１１４’とする事で配線１１３と同じ長さにし、２本の信号配線の間に発生するスキューを防止する事が考えられている。尚、図１３において図１２と同じ部材には同じ符号が付してある。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、差動信号配線間に発生するスキュー（位相ズレ）は、配線の長さに起因するもの以外に、他の配線、デバイス、グランドとの間隔等の信号配線領域の状態差によっても発生する。したがって前述の図１２、図１３に示した従来の技術における配線方法では、配線１１３と１１４、配線１１３と１１４’は信号配線領域の状態が異なっており、少なからずスキューが発生してしまう。特に図１３の配線１１３と１１４’の場合、屈曲した配線１１４’と、屈曲していない配線１１３の間には信号配線の状態に大きな差があるため、大きなスキュー（位相ズレ）が生じ放射ノイズが発生してしまう。
【００１０】
また、図１２、図１３に示した従来の技術における配線方法では、デバイス（ＩＣ）１１１とコネクタ１１２を直線的に接続できないため、配線１１３と１１４、１１３と１１４’の配線領域が広くなってしまう。そのためプリント配線板の高密度化を実現するための設計の自由度を著しく損なう事になる。また、高周波を使用するプリント配線板においては、その高密度化の要求から各配線をバス配線にする事が必要となる。バス配線において、前述の図１２、１３に示した配線方法を使用すると、配線領域が大幅に広がってしまい、その問題はさらに大きなものとなる。
【００１１】
また本来差動伝送方式は、２本のケーブル及び配線に逆向きの電流を流し、発生する磁界の方向を逆にし、お互いの磁界を相殺する事で放射ノイズの発生を抑制するものである。したがって２本のケーブル及び配線をできるだけ近接して配置しなければならない。しかしながら、前述の図１２、図１３に示した従来の技術における配線方法では２本の配線が近接していない部分が多くなるため、お互いの配線により磁界を相殺する事ができない。そのため、差動信号配線による放射ノイズの発生を抑制するという効果を、充分に発揮する事ができなくなってしまう。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
まず、本発明の課題を解決するための手段を説明する前に、一般的なプリント配線板上の差動信号配線に対して使用されるノイズフィルタに関して説明する。
【００１３】
差動信号配線をプリント配線板上で配線するとき、差動伝送方式は理論的には放射ノイズは少ないが、実際には差動信号出力デバイスからのノイズや、プリント配線板上の他の部品の動作によって発生するノイズが差動信号に重畳し、コモンモード電流としてケーブルを流れ、ケーブルからコモンモードノイズが放射ノイズとして発生してしまう。放射ノイズに対する制約が厳しい今日では、このコモンモードノイズの対策としては、コモンモードノイズフィルタを用いる事が一般的となっている。
【００１４】
図１４は一般的な面実装タイプのコモンモードノイズフィルタの内部を透視した透視図であり、図１５は斜視図である。図中２０１はコモンモードノイズフィルタであり、２０９はコモンモードノイズフィルタの構造支持体である。２０２、２０４は各信号配線と接続される入力端子であり、２０３、２０５各信号配線と接続される出力端子である。入力端子２０２、２０４及び出力端子２０３、２０５は、構造支持体２０９の４つの角に設けられている。入力端子２０２と出力端子２０５は巻き線２０６により電気的に接続されている。入力端子２０４と出力端子２０４は巻き線２０７により電気的に接続されている。巻き線２０６、２０７は共に環状の磁性体２０８にバイファイラ巻き、またはバイファイラ巻きと等価の方向に巻きつけられている。このような構造により、配線２０６と配線２０７に対してとコモンモードノイズフィルタとして機能する。
【００１５】
本発明者は、前述の差動信号配線において使用されるノイズフィルタに着目し、特にコモンモードノイズフィルタの内部の配線構造を替える事により、前述の課題を解決するための手段を提案する。
【００１６】
本発明においては、前述の課題を解決するために、１組の入力端子と１組の出力端子を有する面実装タイプのノイズフィルタにおいて、一方の入力端子と一方の出力端子を接続する第１の配線と、他方の入力端子と他方の出力端子を接続さする第２の配線とが、内部において互いに交差している事を特徴とするノイズフィルタを提供している。
【００１７】
また本発明は、前記第１の配線と第２の配線とは、差動信号配線であるノイズフィルタを提供している。
【００１８】
また本発明は、複数組の入力端子と複数組の出力端子が、その内部の複数組の配線により各組毎に接続されている面実装タイプのノイズフィルタにおいて、前記配線の少なくとも一組は、の内部においてお互いに交差しているノイズフィルタを提供している。
【００１９】
また本発明は、前記お互いが交差している配線は複数組設けられており、該配線の各組の間には、グラウンド電位となる端子が設けられているノイズフィルタを提供している。
【００２０】
また本発明は、前記複数組の入力端子と出力端子のうちの両端に位置する端子は、グラウンド電位として接続される端子であるノイズフィルタを提供している。
【００２１】
また本発明は、前記お互いが交差している配線の少なくとも１組は、差動信号配線であるノイズフィルタを提供している。
【００２２】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照し、本発明の実施の形態を詳細に説明する。
【００２３】
（第１の実施の形態）
図１は本発明の第１の実施の形態に関する面実装タイプのコモンモードノイズフィルタを底面から見た模式図であり、図２はコモンモードノイズフィルタの内部を透視した透視図であり、図３はコモンモードノイズフィルタの斜視図である。
【００２４】
図中１はコモンモードフィルタであり、９はコモンモードフィルタの構造支持体である。２、４は各信号配線と接続される入力端子であり、３、５各信号配線と接続される出力端子である。入力端子２、４及び出力端子３、５は、構造支持体９の４つの角に設けられている。入力端子２と出力端子３は巻き線６により電気的に接続されている。入力端子４と出力端子５は巻き線７により電気的に接続されている。巻き線６、７は共に環状の磁性体８にバイファイラ巻きと等価の巻き方により巻きつけられている。このような構造により、配線６と配線７に対してとコモンモードノイズフィルタとして機能する。この時、巻き線６と巻き線７はコモンモードノイズフィルタ１の内部において交差しており、コモンモードノイズフィルタ１の２つの入力端子と、２つの出力端子の位置関係を逆転させている。尚、本実施の形態でコモンモードノイズフィルタは巻き線型であるが、本発明はそれに限られるものではなく積層型であってもかまわない。
【００２５】
図４は第１の実施の形態のコモンモードノイズフィルタ１における、信号の流れを表した模式図である。矢印で示す様にコモンモードノイズフィルタの入力端子２に入力された差動信号のＰ信号は、部品の組角の位置にある出力端子３から出力される。また、コモンモードノイズフィルタの入力端子４に入力された差動信号のＮ信号は、部品の組角の位置にある出力端子５から出力される。
【００２６】
図５は第１の実施の形態における、コモンモードノイズフィルタ１を、導体層が１層のプリント配線基板上に配置し、差動信号が配線された状態を上面から見た模式図である。図中１０はプリント配線板で、プリント配線板１０上に本発明によるコモンモードノイズフィルタ１が配置されている。１１は差動信号を出力するＩＣ等のデバイスであり、Ｐ信号端子１１ａとＮ信号端子１１ｂが設けてある。１２はプリント配線基板１０の外部との接続を行うコネクタであり、Ｐ信号端子１２ｂとＮ信号端子１２ａが設けてある。デバイス１１とコネクタ１２はコモンモードノイズフィルタ１を介して、差動信号配線により接続されている。デバイス１１から出力されたＰ信号を伝送する配線１３とＮ信号を伝送する配線１４の２本の差動信号配線をお互いに交差することなくコモンモードノイズフィルタ１に入力される。Ｐ信号端子１１ａに接続されたＰ信号を伝送する配線１３は入力端子２と接続され、Ｎ信号端子１１ｂに接続されたＮ信号を伝送する配線１４は入力端子４と接続されている。
【００２７】
コモンモードノイズフィルタ１に入力されたＰ信号を伝送する配線１３とＮ信号を伝送する配線１４は、図４に示したように、入力端子２からコモンモードノイズフィルタ１に入力されたＰ信号を伝送する配線１３は、巻き線６を介して出力端子３から出力される。また入力端子４から入力されたＮ信号を伝送する配線１４は、巻き線７を介して出力端子５から出力される。コモンモードノイズフィルタ１の出力端子４から出力されたＰ信号を伝送する配線１６はコネクタ８のＰ信号端子１２ｂと接続されており、コモンモードノイズフィルタ１の端子５から出力されたＮ信号を伝送する配線１５はコネクタ１２のＮ信号端子１２ａと接続されている。
【００２８】
この様にデバイス１１とコネクタ１２の間に設けられた差動信号配線に、コモンモードノイズフィルタ１を配置する事で、プリント配線板上でのデバイス１１とコネクタ１２とを接続する２本の差動信号配線のＰ（正論理）信号とＮ（負論理）信号の位置関係が、デバイスの出力端子とコネクタの入力端子で逆転している場合、２本の差動信号配線の位置を同一平面上で簡単に逆転させる事が可能である。その際、プリント配線板上において信号配線の長さは等しく、また信号配線領域の状態も同等にする事ができる。そのため、２本の配線間に位相ズレを発生させる事がなく、信号の波形品位を保ち、放射ノイズを発生を抑制する事ができる。
【００２９】
また、デバイス１１とコネクタ１２の間に直線的に設けられた差動信号配線にコモンモードノイズフィルタを配置しただけなので、プリント配線板の領域を制限するとがなく高密度実装を実現するための設計自由度を広げる事ができる。
また、２本の差動信号配線は常に隣接させた位置に配置する事ができるため、お互いの配線により発生する磁界を相殺する事が可能であり、差動信号線自体により発生する放射ノイズも大幅に低減する事ができる。
【００３０】
（第２の実施の形態）
図６は本発明の第２の実施の形態に関するコモンモードノイズフィルタを底面から見た模式図である。本実施の形態においては、複数組（４組）の差動信号配線をバス配線とし並列に配置されている。
【００３１】
図中２０は図１に示したコモンモードノイズフィルタ１内の差動信号回路を、アレイ状に４個並べて一体化した形態のコモンモードノイズフィルタである。このコモンモードノイズフィルタ２０は、バス配線を差動信号化する際に使用する。
【００３２】
図中２−１、４−１、２−２、４−２、２−３、４−３、２−４、４−４は入力端子であり、５−１、３−１、５−２、３−２、５−３、３−３、５−４、３−４は出力端子を表している。入力端子２−１、４−１及び出力端子５−１、３−１は第１の差動信号回路の端子であり、入力端子２−１と出力端子３−１は不図示の巻き線により導通の関係にあり、また入力端子４−１と出力端子５−１も不図示の巻き線により導通の関係にある。同様に、入力端子２−２、４−２及び出力端子５−２、３−２は第２の差動信号回路の端子であり、入力端子２−２と出力端子３−２は不図示の巻き線により導通の関係にあり、また入力端子４−２と出力端子５−２も不図示の巻き線により導通の関係にある。入力端子２−３、４−３及び出力端子５−３、３−３は第３の差動信号回路の端子であり、入力端子２−３と出力端子３−３は不図示の巻き線により導通の関係にあり、また入力端子４−３と出力端子５−３も不図示の巻き線により導通の関係にある。また入力端子２−４、４−４及び出力端子５−４、３−４は第４の差動信号回路の端子であり、入力端子２−４と出力端子３−４は不図示の巻き線により導通の関係にあり、また入力端子４−４と出力端子５−４も不図示の巻き線により導通の関係にある。
【００３３】
また、第１の差動信号回路乃至第４の差動信号回路における各巻き線は、第１の実施形態と同様に環状の磁性体にバイファイラ巻きと等価の巻き方により巻きつけられている。このような構造により、コモンモードノイズフィルタとして機能する。この時、第１の差動信号回路乃至第４の差動信号回路の各巻き線はコモンモードノイズフィルタ２０の内部において交差しており、各差動信号回路の２つの入力端子と、２つの出力端子の位置関係を逆転させている。
【００３４】
図７は図６に示すコモンモードノイズフィルタの信号の流れを表している。第１の差動信号回路における入力端子２−１に入力された差動信号の１Ｐ（正論理）信号は、出力端子３−１から出力される。また、入力端子４−１に入力された差動信号の１Ｎ（負論理）信号は、出力端子５−１から出力される。同様に第２の差動信号回路における入力端子２−２に入力された差動信号の２Ｐ（正論理）信号は、出力端子３−２から出力される。また、入力端子４−２に入力された差動信号の２Ｎ（負論理）信号は、出力端子５−２から出力される。同様に第３の差動信号回路における入力端子２−３に入力された差動信号の３Ｐ（正論理）信号は、出力端子３−３から出力される。また、入力端子４−３に入力された差動信号の３Ｎ（負論理）信号は、出力端子５−３から出力される。同様に第４の差動信号回路における入力端子２−４に入力された差動信号の４Ｐ（正論理）信号は、出力端子３−４から出力される。また、入力端子４−４に入力された差動信号の４Ｎ（負論理）信号は、出力端子５−４から出力される。
【００３５】
このようにプリント配線板上でのデバイスとコネクタとを接続する２本の差動信号配線にバス配線を使用し、２本の差動信号配線のＰ（正論理）信号とＮ（負論理）信号の左右の位置関係が、出力側と受信側で逆転している場合、アレイ状に形成された本発明によるコモンモードノイズフィルタを使用することにより、２本の差動信号配線の交差をノイズフィルタ部品で解消できるために、プリント配線板上の信号配線密度が損なわれることなく、また、配線長差による差動信号のスキュー（位相ズレ）を発生させることなく差動信号を配線することが可能である。さらに、第１の実施形態で示したコモンモードノイズフィルタを複数個並べて配置したものに比べ、部品実装コストも大幅に低減可能である。
【００３６】
（第３の実施の形態）
図８は本発明における第３の実施の形態であり、前記第２の実施の形態において示したコモンモードノイズフィルタ２０の各差動回路間に、グラウンド電位として接続する端子を設けた形態のものを底面から見た模式図である。図中第２の実施の形態と同じものには同じ符号が付してありその説明は省略する。図中３０は第２の実施の形態と同様に、第１の実施の形態におけるコモンモードノイズフィルタ１を並列に４個並べて一体化した形態のコモンモードノイズフィルタである。
【００３７】
図８において、第一の差動信号配線に接続する入力端子４−１と第二の差動回路の入力端子２−２は近接しているが、お互いは差動の関係にない端子である。これらの入力端子に接続される差動信号配線間に誘起されたクロストークノイズは主に差動信号配線の片側に重畳するため、コモンモードノイズフィルタでは除去されにくい。そのために入力端子４−１と入力端子２−１の間および出力端子３−１と出力端子５−２の間にＧＮＤ接続端子３１を設ける事により、入力端子４−１と入力端子２−２に接続された配線間で誘起されるクロストークノイズの発生を防止している。同様に、出力端子３−１と出力端子５−２、入力端子４−２と入力端子２−３、出力端子３−２と出力端子５−３、入力端子４−２と入力端子２−５、出力端子３−３と端子出力５−５に接続される配線間にも、ＧＮＤ接続端子３１が設けられている。
【００３８】
図９は図８におけるコモンモードノイズフィルタ３０をプリント配線板に配置した状態を模式的に示した模式図である。入力端子２−１、２−２、２−３、２−４は差動信号配線のＰ（正論理）信号を伝送する配線１３−１、１３−２、１３−３、１３−４と、入力端子４−１、４−２、４−３、４−４は差動信号配線のＮ（負論理）信号を伝送する配線１４−１、１４−２、１４−３、１４−４と接続されている。また出力端子５−１、５−２、５−３、５−４は差動信号配線のＮ（正論理）信号を伝送する配線１５−１、１５−２、１５−３、１５−４と、入力端子３−１、３−２、３−３、３−４は差動信号配線のＰ（負論理）信号を伝送する配線１６−１、１６−２、１６−３、１６−４と接続されている。各組の差動信号配線間に設けられたＧＮＤ接続端子３１は、ＧＮＤ電位となる配線３２に接続されている。
【００３９】
以上のように、アレイ状のノイズフィルタの差動信号の各差動回路間にグラウンド電位に接続される端子を設けることで、クロストークノイズの重畳を防ぐことが可能となる。
【００４０】
尚、前記第２、３の実施の形態においては、４組の差動信号配線をバス配線とし並列に配置する場合について説明したが、２組以上の配線であれば上記形態を適応する事ができる。
【００４１】
（第４の実施の形態）
図１０は第４の実施の形態であり、前記第３の実施の形態において示したコモンモードノイズフィルタ３０の両端にグラウンド電位として接続する端子を設けた形態のコモンモードノイズフィルタを底面から見た模式図である。図１０において、第３の実施の形態を示した図８と同じものには同じ符号が付してあり、その説明は省略する。図中４０は第１の実施の形態におけるコモンモードノイズフィルタ１を並列に４個並べて一体化した形態のコモンモードノイズフィルタである。
【００４２】
図１０において、コモンモードノイズフィルタの端部に設けられた入力端子２−１、出力端子５−１、及び入力端子４−４、出力端子３−４に繋がる配線はコモンモードノイズフィルタを多数並べたときに、隣接する他のコモンモードノイズフィルタの端部の端子に繋がる差動信号配線との間にクロストークノイズを発生してしまう。このクロストークノイズを防止するために各差動信号配線と接続された端子の外側にグラウンド電位として接続される端子４１を設けたものである。
【００４３】
図１１は本実施の形態におけるコモンモードノイズフィルタ４０を２個横に並べた状態を表す模式図である。図１１において、第３の実施の形態を示した図９と同じものには同じ符号が付してあり、その説明は省略する。２個のコモンモードノイズフィルタ４０の境界部に本発明によるグラウンド電位に接続されるＧＮＤ接続端子４１があり、グラウンド電位となる配線４２に接続されている。
【００４４】
以上のように並列に配置された２つのコモンモードノイズフィルタの、隣接する差動信号端子との間で発生するクロストークノイズの重畳を防ぐことが可能となる。
【００４５】
尚、前記第４の実施の形態においては、４組の差動信号配線をバス配線とし並列に配置する場合について説明したが、それに限らず１組以上の配線を有するコモンモードノイズフィルタであれば前記形態を適応する事ができる。
【００４６】
【発明の効果】
以上、説明したように本発明によれば、１組の入力端子と１組の出力端子を有する面実装タイプのノイズフィルタにおいて、一方の入力端子と一方の出力端子を接続する第１の配線と、他方の入力端子と他方の出力端子を接続さする第２の配線とが、ノイズフィルタの内部において互いに交差しているノイズフィルタを提案するものである。
【００４７】
このような構成にする事で、ノイズフィルタ内部において、差動信号の入力端子と出力端子の位置関係を逆転させているため、プリント配線板上においてノイズフィルタを配置するだけで等長な配線をすることが可能である。そのため、配線の長さに起因する差動信号配線間に発生するスキューとともに、信号配線領域の状態差に起因する差動信号配線間のスキューの発生をなくし、放射ノイズを抑制する事ができる。
【００４８】
また、２本の差動信号配線にノイズフィルタを配置しただけなので、プリント配線板の領域を制限する事がなく高密度実装を実現するための設計自由度を広げる事ができる。
【００４９】
また、２本の配線を隣接させた位置に配置する事ができるため、お互いの配線により発生する磁界を相殺する事が可能であり、差動信号線自体により発生する放射ノイズも大幅に低減する事ができる。
【００５０】
また、ノイズフィルタの内部の配線構造を替えている為、新規な部品を追加することがない。そのため、従来のノイズフィルタを使用する場合とほぼ同等のコストで作成する事ができる。また大きさもほぼ同等にする事ができる。
【００５１】
また、プリント配線板上でのデバイスとコネクタとを繋ぐ２本の差動信号配線にバス配線を使用し、２本の差動信号配線のＰ（正論理）とＮ（負論理）の左右の位置関係が、出力側と受信側で逆転している場合、アレイ状に形成されたコモンモードフィルタを使用することにより、２本の差動信号配線の交差をノイズフィルタ部品で解消できるために、プリント配線板上の信号配線密度が損なわれることなく、また、配線長差による差動信号のスキュー（位相ズレ）を発生させることなく差動信号を配線することが可能である。またバス配線に対して１つのノイズフィルタを配置すればよいため、部品実装コストも低減する事が可能である。
【００５２】
また、アレイ状のノイズフィルタの差動信号の各差動回路間にグラウンド電位に接続される電極を設けることで、クロストークノイズの重畳を防ぐことが可能となる。
【００５３】
また、コモンモードフィルタの部品両端にグラウンド電位として接続する電極を設けることで、他のコモンモードフィルタ等の部品の差動信号端子との間で発生するクロストークノイズの重畳を防ぐことが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】
第１の実施の形態におけるノイズフィルタを底面から見た模式図
【図２】
第１の実施の形態におけるノイズフィルタの透視図
【図３】
第１の実施の形態におけるノイズフィルタの斜視図
【図４】
第１の実施の形態におけるノイズフィルタの信号の流れを表した模式図
【図５】
第１の実施の形態におけるプリント配線板の上面図
【図６】
第２の実施の形態におけるアレイ状フィルタを底面から見た模式図
【図７】
第２の実施の形態における信号の流れを表した模式図
【図８】
第３の実施の形態におけるアレイ状フィルタを底面から見た模式図
【図９】
第３の実施の形態における配線の状態を流れを表した模式図
【図１０】
第４の実施の形態におけるアレイ状フィルタを底面から見た模式図
【図１１】
第４の実施の形態における配線の状態を流れを表した模式図
【図１２】
従来の差動信号配線を示したプリント配線板の上面図
【図１３】
従来の差動信号配線を示したプリント配線板の上面図
【図１４】
一般のコモンモードフィルタの透視図
【図１５】
一般のコモンモードフィルタの斜視図
【符号の説明】
１、２０１  コモンモードフィルタ
２、４、２０２、２０４  入力端子
３、５、２０３、２０５  出力端子
６、７、１０６、１０７  巻き線
８、１０８  磁性体
９、１０９  構造支持体
１０、１１０  プリント配線板
１１、１１１  デバイス
１１ａ、１１１ａ  Ｐ信号端子
１１ｂ、１１１ｂ  Ｎ信号端子
１２、１１２  コネクタ
１２ａ、１１２ａ  コネクタのＰ信号端子
１２ｂ、１１２ｂ  コネクタのＮ信号端子
１３、１４、１５、１６、１１３、１１３’、１１４  配線
２０、３０、４０  アレイ状フィルタ部品
３１、４１  グラウンド接続電極
３２、４２  グラウンド配線