【手続補正書】
【提出日】平成20年10月7日(2008.10.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
本発明の別の実施形態によれば、上側サブアセンブリに接続された下側サブアセンブリを含む可撓性ドリルが提供され、下側サブアセンブリは、回転ルアーロック、保持チューブ、ピストン固定具、ピストン水平器、ピストン、遠位側Ｏリング、および近位側Ｏリングを含み、上側サブアセンブリは、穴開け先端部、案内チューブ、筒状ノブ、筒、ねじ込みアダプタ、ライナー、軸受ハウジング、可撓性軸体、遠位側軸受、近位側軸受、コレット、軸受キャップ、モーター容器を含み、案内チューブは、中心軸を有する近位側区画と遠位端を有する遠位側区画とを含み、穴開け先端部は遠位側区画の遠位端に接続され、案内チューブは、案内チューブが歪みを受けていないとき、穴開け先端部が遠位側区画の端部で近位側区画の中心軸から約１０°〜１５０°ずれるように方向付けるのに十分な曲率半径を遠位側区画が有するような、ある形状に戻るように処理された物質を含む。一実施形態では、可撓性ドリルは、穴開け先端部に取り付けられた案内先端部をさらに含む。別の実施形態では、可撓性ドリルは、ガイドワイヤを受け入れる軸方向のチャネルをさらに含む。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
本発明の別の実施形態によれば、上側サブアセンブリに接続された下側サブアセンブリを含む可撓性ドリルが提供され、下側サブアセンブリは、回転ルアーロック、保持チューブ、ピストン固定具、ピストン水平器、ピストン、遠位側Ｏリング、および近位側Ｏリングを含み、上側サブアセンブリは、穴開け先端部、案内チューブ、筒状ノブ、筒、ねじ込みアダプタ、ライナー、軸受ハウジング、可撓性軸体、遠位側軸受、近位側軸受、コレット、軸受キャップ、モーター容器を含み、案内チューブは、中心軸を有する近位側区画と遠位端を有する遠位側区画とを含み、穴開け先端部は遠位側区画の遠位端に接続され、案内チューブは、案内チューブが歪みを受けていないとき、穴開け先端部が遠位側区画の端部で近位側区画の中心軸から約１０°〜１５０°ずれるように方向付けるのに十分な曲率半径を遠位側区画が有するような、ある形状に戻るように処理された物質を含む。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２２】
一実施形態では、軸体は可撓性である。別の実施形態では、除核装置は、近位端と遠位端の間の軸方向のガイドワイヤ管腔をさらに含む。本発明の別の実施形態によれば、ある空間内の物質を切断する方法が提供される。方法は、ａ）本発明による除核装置を提供するステップと、ｂ）除核装置を用いて空間にアクセスするステップと、ｃ）装置を作動させ、それによって物質の切断を行うステップとを含む。一実施形態では、方法は、装置を作動させる前にブレードを変形させるステップと、ブレードを変形させたまま通路を介して空間にアクセスするステップとをさらに含み、通路は、ブレードが物質を切断している間の変形されていないブレードの横断面積よりも小さな断面積を有する。別の実施形態では、通過は湾曲される。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２４】
本発明の別の実施形態によれば、空間内の物質を切断する方法が提供される。方法は、ａ）除核装置を提供するステップと、ｂ）空間にアクセスする通路を作成するステップと、ｃ）通路を通り抜けるようにブレードを変形させるステップと、ｄ）切断キャップが空間に入るまで、通路を介して除核装置を前進させ、それにより、ブレードがその変形されていない形状に拡張できるようにするステップと、ｅ）除核装置を作動させ、それによって物質の切断を行うステップとを含み、通路は、ブレードが物質を切断している間の変形されていないブレードの横断面積よりも小さな断面積を有する。一実施形態では、方法は、空間内で切断装置を前進および後退させて、追加の物質を切断するステップをさらに含む。別の実施形態では、通路を介して切断装置を前進させるステップは、ガイドワイヤを越えて切断装置を前進させるステップを含む。別の実施形態では、通路は湾曲される。別の実施形態では、切断される物質は椎間板である。別の実施形態では、切断される物質は椎体終板物質である。別の実施形態では、通路は椎骨内の経椎弓根アクセス通路である。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２５】
本発明の別の実施形態によれば、変形されていないとき、ほぼ円形または楕円形の形状に拡張するように構成された、形状記憶を有する、薄く、生体適合性であって変形可能な材料のバンドまたはメッシュを含む固定剤を封じ込める、固定剤封じ込め装置（ｆｕｓｉｏｎ  ａｇｅｎｔ  ｃｏｎｔａｉｎｍｅｎｔ  ｄｅｖｉｃｅ）が提供される。一実施形態では、固定剤封じ込め装置は、バンドを被覆する生体適合性のシーラントをさらに含む。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４２】
図から分かるように、可撓性ドリル１００は下側サブアセンブリ１０２および上側サブアセンブリ１０４を含む。次に、図１、図２、および特に図３〜図５を参照すると、下側サブアセンブリ１０２は、遠位側から近位側に向かって、回転ルアーロック１０６、保持チューブ１０８、ピストン固定具１１０、ピストン水平器１１２、ピストン１１４、遠位側Ｏリング１１６、および近位側Ｏリング１１８の７つの構成要素を含む。回転ルアーロック１０６は、成型されたナイロンまたは同等の材料を含み、可撓性ドリルが挿入される通路を一直線にし、それによって、操作中の可撓性ドリル１００の安定性を維持するのを助けるシースに、可撓性ドリル１００を係止するために使用される。保持チューブ１０８は、ステンレス鋼または同等の材料を含み、好ましくは軸方向長さが約１２５ｍｍ〜１５０ｍｍであり、かつ好ましくは約４〜４．５ｍｍの内径を有する。ピストン固定具１１０は、ステンレス鋼または同等の材料を含み、好ましくは、回転ルアーロック１０６の上にスナップ嵌めされるように、遠位端（図示なし）にかえしを有する。ピストン水平器１１２は、機械加工されたナイロンまたは同等の材料を含み、好ましくは、図示されるように一端に方向指示器を有する。ピストン１１４は、機械加工されたナイロンまたは同等の材料を含み、遠位側Ｏリング１１６および近位側Ｏリング１１８とそれぞれ噛み合う遠位溝１２２および近位溝１２４を有し、また、筒１３６の穴１２８を貫通する止ねじ（図示なし）と噛み合うスロット１２６を有する。スロット１２６および対応する止ねじにより、穴開けされるべき物質内での可撓性ドリル１００の正確な位置決めが可能になり、また、可撓性の穴開け先端部が保持チューブ１０８に入るように、可撓性の穴開け先端部が後退する範囲が制限される。別の実施形態では、スロット１２６は、保持チューブ１０８の楕円形の開口部として形成され、より小さな内周を有する案内チューブの対応する楕円形ブロックから鍵が形成される。好ましくは、ピストン１１４は、約６ｍｍ〜約１３ｍｍの内径を有する。遠位側Ｏリング１１６および近位側Ｏリング１１８は、シリコーンまたは同等の材料を含み、筒１３６およびピストン１１４が互いに対して軸方向に動くことを可能にする。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１１０】
別の実施形態では、本発明は、２つの隣接した椎骨を伸延させる伸延システムである。次に、図２０、図２１、および図２２を参照すると、伸延システムの導入器の側面斜視図、伸延システムの間隔保持用構成要素の一実施形態の側面斜視図（左）および上面斜視図（右）、ならびに伸延システムの間隔保持用構成要素の側面斜視図（左）および上面斜視図（右）がそれぞれ示される。図から分かるように、伸延システム６００は、導入器６０２および複数の間隔保持用構成要素６０４、６０６を含む。導入器６０２は、近位側の挿入部分６０８および遠位側の固定部分６１０を含む。近位側の挿入部分６０８は、ガイドワイヤタイプまたは管状の構造を含む。遠位側の固定部分６１０は複数のかえし６１４を含む。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１１４】
別の実施形態では、本発明は、２つの隣接した椎骨を伸延させる別の伸延システムである。次に、図２５、図２６、および図２７を参照すると、変形された形体（左）および変形されていない形体（右）の本発明による伸延システムの逆目プラグの側面斜視図、変形された形体の伸延システムのラチェット装置の上面斜視図（左）および側面斜視図（右）、ならびに変形されていない形体の伸延システムのラチェット装置の上面斜視図（左）および側面斜視図（右）がそれぞれ示される。図から分かるように、伸延システム８００は、逆目プラグ８０２を含み、またラチェット装置８０４を含む。逆目プラグ８０２は、円筒状または円錐状の中央の部分８０６と、遠位側に複数のかえし８０８とを含む。図２５左の変形されているとき、逆目プラグ８０２のかえし８０８は、逆目プラグ８０２の軸方向中央に向かって収縮する。図２５（右）の変形されていないとき、逆目プラグ８０２のかえし８０８は、逆目プラグ８０２の軸方向中央から外向きに延びる。逆目プラグは、複数のかえしを形成するように軸方向に切断され、次にこの形状に戻るように熱アニール処理された、円錐または円筒から形成される。ラチェット装置８０４は、一端で接続された、横断方向に分離された一連のストリップ８１０を含む。ラチェット装置は、横断方向に切断されて、シートの一端で接続された複数のストリップに分けられたシートから形成さ
れる。シートは軸方向に巻かれ、この形状に戻るように熱アニール処理される。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１２９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１２９】
好ましい一実施形態では、図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、および図４４に示されるように、方法は、チャンバを固定剤で充填する前、またはチャンバを固定剤で充填した後であるが固定剤が固化する前のどちらかに、伸延システム９３４、９３６をチャンバに導入するステップをさらに含む。あるいは、チャンバを部分的に固定剤で充填することができ、伸延システム９３４、９３６は固定剤が固化する前に導入され、追加の固定剤をチャンバに付加することができる。本開示を参照して当業者には理解されるように、伸延システム９３４、９３６は任意の適切な構造であることができる。好ましい一実施形態では、伸延システム９３４、９３６は本発明による伸延システム９３４、９３６である。図３９、図４０、図４１、図４２、図４３、および図４４は、展開された３つのそのような伸延システム９３４、９３６を示す。伸延システム９３４、９３６は、第１椎骨９０２を第２椎骨９０６から伸延し、すなわち軸方向の分離を増加させ、堆積された固定物質を支持する役割を果たす。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１３２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１３２】
次に図４６〜図５４を参照して、第１椎骨１００２の第１椎体１０００、第２椎骨１００６の第２椎体１００４、第１椎体１０００と第２椎体１００４の間の椎間板１００８、第３椎骨１０１２の第３椎体１０１０、および第２椎体１００４と第３椎体１０１０の間の椎間板１０１４に対して実行される、方法のこの実施形態のいくつかの態様を示す、部分破断側面斜視図が示される。図から分かるように、適切な患者を選択した後、第１椎体１０００への経椎弓根的なアクセスが皮膚を通して得られ、非可撓性の骨ドリルが、十分に上述したように、第１椎体１０００と第２椎体１００４の間の椎間板１００８にアクセスするために使用される。しかしながら、この実施形態では、可撓性ドリル１０１６が使用されて、図４６の、第１椎体１０００と第２椎体１００４の間の椎間板１００８を通り
、図４７の、第２椎体１００４と、第２椎体１００４と第３椎体１０１０の間の椎間板１０１４とを通って貫通するチャネルの作成が継続される。次に、図４８および図４９において、第２椎体１００４と第３椎体１０１０の間の椎間板１０１４、ならびに第２椎体１００４の下位の終板１０１８および第３椎体１０１０の上位の終板１０２０が、切断装置（図示なし）もしくは除核装置１０２２、またはその両方、あるいは同等の装置を使用して除去される。その後、図５０において、固定剤封じ込め装置１０２４が、第２椎体１００４と第３椎体１０１０の間の椎間板１０１４と、第１椎体１０００と第２椎体１００４の間の椎間板１００８の中に展開される。好ましい一実施形態では、伸延システム１０２６は、図５１、図５２、図５３、および図５４において、第１椎体１０００と第２椎体１００４の間の椎間板１００８、および第２椎体１００４と第３椎体１０１０の間の椎間板１０１４の両方の中の、固定剤封じ込め装置１０２４内に置かれる。次に、固定剤封じ込め装置１０２４はそれぞれ固定剤で充填され、それによって、第１椎骨１００２が第２椎骨１００６に固定され、第２椎骨１００６が第３椎骨に固定される。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１３５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１３５】
【図１】遠位側の穴開け端部が挿入位置にある、本発明の一実施形態による骨ドリルの側面斜視図である。
【図２】遠位側の穴開け端部が穴開け位置にある、図１に示される骨ドリルの側面斜視図である。
【図３】図１に示される骨ドリルの下側サブアセンブリの分解側面斜視図である。
【図４】図１に示される骨ドリルの上側サブアセンブリの分解側面斜視図である。
【図５】図１に示される骨ドリルのいくつかの個々の構成要素の側面斜視図である。
【図６】図１に示される骨ドリルとともに使用することができる任意の案内先端部の側面斜視図である。
【図７】遠位端が切断位置にある、本発明の一実施形態による切断装置の側面斜視図である。
【図８】遠位端が挿入位置にある、図７に示される切断装置の破断側面斜視図である。
【図９】遠位端が挿入位置にある、図７に示される切断装置の遠位端を拡大した部分破断側面斜視図である。
【図１０】図７に示される切断装置の遠位端を拡大した部分破断側面斜視図である。
【図１１】ブレードが挿入位置にある、本発明の一実施形態による除核装置の側面斜視図である。
【図１２】ブレードが切断位置にある、図１１に示される除核装置の側面斜視図である。
【図１３】図１２に示される除核装置の遠位端の拡大側面斜視図である。
【図１４】図１２に示される除核装置の分解側面斜視図である。
【図１５】変形された形体の本発明の一実施形態による固定剤封じ込め装置の側面斜視図（左）および上面斜視図（右）である。
【図１６】変形されていない形体の図１５に示される固定剤封じ込め装置の側面斜視図（左）および上面斜視図（右）である。
【図１７】変形された形体の本発明の一実施形態による別の固定剤封じ込め装置の側面斜視図（左）および上面斜視図（右）である。
【図１８】変形されていない形体の図１７に示される固定剤封じ込め装置の側面斜視図（左）および上面斜視図（右）である。
【図１９】図１７および図１８に示される固定剤封じ込めを形成するワイヤの分割された部分の図である。
【図２０】本発明の一実施形態による伸延システムの導入器の側面斜視図である。
【図２１】図２０に示される導入器を含む伸延システムの間隔保持用構成要素の一実施形態の側面斜視図（左）および上面斜視図（右）である。
【図２２】図２０に示される導入器を含む伸延システムの別の間隔保持用構成要素の一実施形態の側面斜視図（左）および上面斜視図（右）である。
【図２３】変形されていない形体の本発明による別の伸延システムの側面斜視図である。
【図２４】変形された形体の図２３に示される伸延システムの側面斜視図である。
【図２５】変形された形体（左）および変形されていない形体（右）の本発明による別の伸延システムの逆目プラグの側面斜視図である。
【図２６】変形された形体の図２５に示される逆目プラグを含む伸延システムのラチェット装置の上面斜視図（左）および側面斜視図（右）である。
【図２７】変形されていない形体の図２５に示される逆目プラグを含む伸延システムのラチェット装置の上面斜視図（左）および側面斜視図（右）である。
【図２８】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図２９】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図３０】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図３１】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図３２】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図３３】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図３４】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図３５】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図３６】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図３７】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図３８】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図３９】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図４０】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図４１】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図４２】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図４３】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図４４】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する本発明の方法の態様を示す、部分破断側面斜視図である。
【図４５】本発明による、２つの椎体と椎間板の間の空間的関係を変化させ、または脊柱の不安定性を引き起こし、あるいはその両方をもたらす疾病および症状を治療する、本発明の方法の態様を示す部分破断側面斜視図である。
【図４６】第１椎骨の第１椎体、第２椎骨の第２椎体、第１椎体と第２椎体の間の椎間板、第３椎骨の第３椎体、および第２椎体と第３椎体の間の椎間板に対して実行される、本発明の方法の一実施形態の態様を示す部分破断側面斜視図である。
【図４７】第１椎骨の第１椎体、第２椎骨の第２椎体、第１椎体と第２椎体の間の椎間板、第３椎骨の第３椎体、および第２椎体と第３椎体の間の椎間板に対して実行される、本発明の方法の一実施形態の態様を示す部分破断側面斜視図である。
【図４８】第１椎骨の第１椎体、第２椎骨の第２椎体、第１椎体と第２椎体の間の椎間板、第３椎骨の第３椎体、および第２椎体と第３椎体の間の椎間板に対して実行される、本発明の方法の一実施形態の態様を示す部分破断側面斜視図である。
【図４９】第１椎骨の第１椎体、第２椎骨の第２椎体、第１椎体と第２椎体の間の椎間板、第３椎骨の第３椎体、および第２椎体と第３椎体の間の椎間板に対して実行される、本発明の方法の一実施形態の態様を示す部分破断側面斜視図である。
【図５０】第１椎骨の第１椎体、第２椎骨の第２椎体、第１椎体と第２椎体の間の椎間板、第３椎骨の第３椎体、および第２椎体と第３椎体の間の椎間板に対して実行される、本発明の方法の一実施形態の態様を示す部分破断側面斜視図である。
【図５１】第１椎骨の第１椎体、第２椎骨の第２椎体、第１椎体と第２椎体の間の椎間板、第３椎骨の第３椎体、および第２椎体と第３椎体の間の椎間板に対して実行される、本発明の方法の一実施形態の態様を示す部分破断側面斜視図である。
【図５２】第１椎骨の第１椎体、第２椎骨の第２椎体、第１椎体と第２椎体の間の椎間板、第３椎骨の第３椎体、および第２椎体と第３椎体の間の椎間板に対して実行される、本発明の方法の一実施形態の態様を示す部分破断側面斜視図である。
【図５３】第１椎骨の第１椎体、第２椎骨の第２椎体、第１椎体と第２椎体の間の椎間板、第３椎骨の第３椎体、および第２椎体と第３椎体の間の椎間板に対して実行される、本発明の方法の一実施形態の態様を示す部分破断側面斜視図である。
【図５４】第１椎骨の第１椎体、第２椎骨の第２椎体、第１椎体と第２椎体の間の椎間板、第３椎骨の第３椎体、および第２椎体と第３椎体の間の椎間板に対して実行される、本発明の方法の一実施形態の態様を示す部分破断側面斜視図である。
【図５５】図５５Ａは、本発明のいくつかの実施形態によるカッターヘッドの様々な図であり、図５５Ｂは、本発明のいくつかの実施形態によるカッターヘッドの様々な図であり、図５５Ｃは、本発明のいくつかの実施形態によるカッターヘッドの様々な図であり、図５５Ｄは、本発明のいくつかの実施形態によるカッターヘッドの様々な図である。
【図５６】本発明のいくつかの実施形態による後退された切断ヘッドを備えた切断装置の側面斜視図である。
【図５７】本発明のいくつかの実施形態による拡張された切断ヘッドを備えた切断装置の側面斜視図である。