(57)【要約】  医薬品等の中間原料として有用な光学活性アリル化合物の新規製造法を提供する。2007091658.tif 000029  式（１）（式中、Ｒ1は、Ｃ1-6アルキル基、Ｃ1-6アルコキシ基を意味する。Ｒ2〜R6は、直鎖、分岐もしくは環状であってよいＣ1-12アルキル基、水素原子またはＣ6-12芳香族基を意味する。Ｒ2、R6は、同一環上であってもよい。）で表されるアリルオキシ化合物に対し、式（２）（式中、Ar1〜Ar4は、Ｃ6-10ア芳香族基を意味する。Ｒ7は、少なくとも１つの不斉中心、または軸不斉を有する構造を意味する。）で表わされる光学活性ホスフィンリガンドとパラジウム化合物との存在下、式（３）（式中、Xは、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子を意味する。Ｒ8〜R10は、直鎖、分岐もしくは環状であってよいＣ1-24アルキル基、水素原子、ハロゲン原子またはＣ6-12芳香族基を意味する。）で表される水素化化合物を反応せしめる、式（４）（式中、＊は不斉炭素原子を表す。）で表される光学活性アリル化合物の製造方法であって、さらに、式（５）（式中、Ｒ11〜R13は、直鎖、分岐もしくは環状であってよい、Ｃ2-12脂肪族基もしくはＣ2-12置換脂肪族基、またはＣ6-10芳香族基もしくはＣ6-10置換芳香族基を表す。）で表される３級アミンを上記反応系に存在させることを特徴とする製造方法。
2007091658.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）
【化１】
2007091658.tif 000019
（式中、Ｒ1は、Ｃ1-6アルキル基またはＣ1-6アルコキシ基を意味する。Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5およびＲ6は、それぞれ独立に直鎖、分岐もしくは環状であってよいＣ1-12アルキル基、水素原子またはＣ6-12芳香族基を意味し、但し、Ｒ2およびＲ6は、同一環上であってもよい。）で表されるアリルオキシ化合物に対し、式（２）
【化２】
2007091658.tif 000020
（式中、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3およびＡｒ4は、それぞれ独立にＣ6-10芳香族基を意味する。Ｒ7は、少なくとも１つの不斉中心、または軸不斉を有する構造を意味する。）で表わされる光学活性ホスフィンリガンドとパラジウム化合物との存在下に、式（３）
【化３】
2007091658.tif 000021
（式中、Xは、炭素原子、酸素原子、硫黄原子または窒素原子を意味する。Ｒ8、Ｒ9およびＲ10は、それぞれ独立に直鎖、分岐もしくは環状であってよいＣ1-24アルキル基、分岐もしくは環状であってよいＣ1-24アルキルカルボニル基、分岐もしくは環状であってよいＣ1-24アルコキシカルボニル基、水素原子、ハロゲン原子またはＣ6-10芳香族基を意味するか、Ｒ8、Ｒ9およびＲ10のうち2つが一緒になって、カルボニル基を１つまたは2つ含む環を形成していてもよい。）で表される水素化化合物を反応せしめる、式（４）
【化４】
2007091658.tif 000022
（式中、＊は不斉炭素原子を表す。）で表される光学活性アリル化合物の製造方法であって、さらに、式（５）
【化５】
2007091658.tif 000023
（式中、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13は、それぞれ独立に、直鎖、分岐もしくは環状であってよい、Ｃ2-12脂肪族基もしくはＣ2-12置換脂肪族基、またはＣ6-10芳香族基もしくはＣ6-10置換芳香族基を表す。）で表される３級アミンを上記反応系に存在させることを特徴とする製造方法。
【請求項２】
光学活性ホスフィンリガンドが、式（６）
【化６】
2007091658.tif 000024
で表される化合物である請求項1に記載の製造方法。
【請求項３】
光学活性ホスフィンリガンドが、式（７）
【化７】
2007091658.tif 000025
で表される化合物である請求項1に記載の製造方法。
【請求項４】
アリルオキシ化合物が、式（８）
【化８】
2007091658.tif 000026
で表されるシクロペンテニルアセテートである請求項1に記載の製造方法。
【請求項５】
アリルオキシ化合物が、式（９）
【化９】
2007091658.tif 000027
で表される化合物である請求項1に記載の製造方法。
【請求項６】
３級アミンが、トリノルマルプロピルアミンである請求項1に記載の製造方法。
【請求項７】
３級アミンが、トリノルマルオクチルアミンである請求項1に記載の製造方法。
【請求項８】
３級アミンが、ジイソプロピルエチルアミンである請求項1に記載の製造方法。
【請求項９】
水素化化合物が、式（１０）
【化１０】
2007091658.tif 000028
で表される化合物である請求項４に記載の製造方法。
【請求項１０】
水素化化合物の水中におけるpKaが１６以下である、請求項1に記載の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学活性アリル化合物の製造法において、操作性に優れ、安価で実施可能であり、かつ光学選択性の高い新規製造法を提供するものである。
【背景技術】
【０００２】
光学活性アリル化合物を製造する方法は切望されており、特にパラジウム化合物と光学活性ホスフィンリガンドを組み合わせた触媒を利用した不斉合成反応は従来より盛んに研究されてきている（例えば非特許文献１参照。）。反応試剤として使用する塩基は、（１）水素化ナトリウムを用いる方法、（２）N,O-ビス（トリメチルシリル）アセトアミドを用いる方法（例えば非特許文献１参照。）、（３）炭酸セシウムを用いる方法（例えば非特許文献２参照。）、（４）水素化ナトリウムとハロゲン化４級アンモニウム塩を用いる方法が知られている（例えば非特許文献３参照。）。
【非特許文献１】Chemical  Review,  103巻,  2921頁  (2003)
【非特許文献２】Angewandte  Chemie  International  Edition  in  English,  35巻,  100  頁(1996)
【非特許文献３】Journal  of  the  American  Chemical  Society,  116巻,  4089  頁(1994)
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら上記の方法は、それぞれ下記の問題があるため、大量製造の実施は困難であった。
（１）水素化ナトリウムを用いる方法は、反応系がゲル化を起こすため撹拌不能に陥る。また、生成物の光学活性アリル化合物の光学純度が低い。
（２）N,O-ビス（トリメチルシリル）アセトアミドを用いる方法は、試剤が高価である。また、生成物の光学活性アリル化合物の光学純度が低い。
（３）炭酸セシウムを用いる方法は、試剤が高価である。また、反応液がスラリーとなり固体が沈降するので大量製造時に抜き出しが困難である。
（４）水素化ナトリウムとハロゲン化４級アンモニウム塩を用いる方法は、反応系がゲル化を起こすため撹拌不能に陥る。また、試剤が高価である。さらに、反応の再現性が低く、生成物の光学活性アリル化合物の光学純度が変動する。
そのため従来法では不可能な、操作性に優れ、安価で実施可能であり、かつ光学選択性の高い新規製造法が待たれていた。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明者らは、上記の課題を達成すべく鋭意検討を重ねた結果、３級アミンを用いることで上記課題を全て解決できることを見出し、本発明を完成させた。
即ち、本発明は、以下の要旨を有するものである。
〔１〕  式（１）【０００５】
【化１】
2007091658.tif 000003
（式中、Ｒ1は、Ｃ1-6アルキル基またはＣ1-6アルコキシ基を意味する。Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5およびＲ6は、それぞれ独立に直鎖、分岐もしくは環状であってよいＣ1-12アルキル基、水素原子またはＣ6-12芳香族基を意味し、但し、Ｒ2およびＲ6は、同一環上であってもよい。）で表されるアリルオキシ化合物に対し、式（２）【０００６】
【化２】
2007091658.tif 000004
（式中、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3およびＡｒ4は、それぞれ独立にＣ6-10芳香族基を意味する。Ｒ7は、少なくとも１つの不斉中心、または軸不斉を有する構造を意味する。）で表わされる光学活性ホスフィンリガンドとパラジウム化合物との存在下に、式（３）【０００７】
【化３】
2007091658.tif 000005
（式中、Xは、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子を意味する。Ｒ8、Ｒ9およびＲ10は、それぞれ独立に直鎖、分岐もしくは環状であってよいＣ1-24アルキル基、分岐もしくは環状であってよいＣ1-24アルキルカルボニル基、分岐もしくは環状であってよいＣ1-24アルコキシカルボニル基、水素原子、ハロゲン原子またはＣ6-12芳香族基を意味するか、Ｒ8、Ｒ9およびＲ10のうち2つが一緒になって、カルボニル基を１つまたは2つ含む環を形成していてもよい。）で表される水素化化合物を反応せしめる、式（４）【０００８】
【化４】
2007091658.tif 000006
（式中、＊は不斉炭素原子を表す。）で表される光学活性アリル化合物の製造方法であって、さらに、式（５）【０００９】
【化５】
2007091658.tif 000007
（式中、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13は、それぞれ独立に、直鎖、分岐もしくは環状であってよい、Ｃ2-12脂肪族基もしくはＣ2-12置換脂肪族基、またはＣ6-10芳香族基もしくはＣ6-10置換芳香族基を表す。）で表される３級アミンを上記反応系に存在させることを特徴とする製造方法。
〔２〕  光学活性ホスフィンリガンドが、式（６）【００１０】
【化６】
2007091658.tif 000008
で表される化合物である上記〔１〕に記載の製造方法。
〔３〕  光学活性ホスフィンリガンドが、式（７）【００１１】
【化７】
2007091658.tif 000009
で表される化合物である上記〔１〕に記載の製造方法。
〔４〕  アリルオキシ化合物が、式（８）【００１２】
【化８】
2007091658.tif 000010
で表されるシクロペンテニルアセテートである上記〔１〕に記載の製造方法。
〔５〕  アリルオキシ化合物が、式（９）【００１３】
【化９】
2007091658.tif 000011
で表される化合物である上記〔１〕に記載の製造方法。
〔６〕  ３級アミンが、トリノルマルプロピルアミンである上記〔１〕に記載の製造方法。
〔７〕  ３級アミンが、トリノルマルオクチルアミンである上記〔１〕に記載の製造方法。
〔８〕  ３級アミンが、ジイソプロピルエチルアミンである上記〔１〕に記載の製造方法。
〔９〕  水素化化合物が、式（１０）【００１４】
【化１０】
2007091658.tif 000012
で表される化合物である上記〔４〕に記載の製造方法。
〔１０〕  水素化化合物の水中におけるpKaが、１６以下である上記〔１〕に記載の製造方法。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、更に詳細に本発明を説明する。なお、本明細書の化合物の定義において、例えば、「Ｃ1-6」とは、炭素数1〜６を有することを意味し、「Ｃ1-24」、「Ｃ2-12」「Ｃ6-12」、「Ｃ6-10」等もこれに準じた意味を有する。【００１６】
【化１１】
2007091658.tif 000013
【００１７】
上記反応スキームに示すように、本発明では、溶媒中、式（１）で表されるアリルオキシ化合物に、式（２）で表される光学活性ホスフィンリガンドとパラジウム化合物とを加え、さらに式（３）で表される水素化化合物、式（５）で表される３級アミンを加えると、式（４）で表される光学活性アリル化合物を製造することができる。【００１８】
式（１）で表されるアリルオキシ化合物としては、光学活性体及びラセミ体の何れも使用することができる。例えば、シクロペンテニルアセテート、ジフェニルアリルアセテート、シクロペンテニルメチルカーボネート等が挙げられる。【００１９】
式（２）で表される光学活性ホスフィンリガンドを例示すれば、１，２−ジアミノシクロヘキサン−N,N’-ビス（２‘−ジフェニルホスフィノベンゾイル）、１，２−ジアミノシクロヘキサン−N,N’-ビス（２‘−ジフェニルホスフィノナフトイル）、１，２−ジアミノジフェニルエタン−N,N’-ビス（２‘−ジフェニルホスフィノベンゾイル）、２，２’−ビス（ジフェニルホスフィノ）−１，１‘−ビナフチル、２，２’−ビス（ジ（３，５−キシリル）ホスフィノ）−１，１‘−ビナフチル等が挙げられる。【００２０】
さらに、生成物の絶対配置は、光学活性ホスフィンリガンドの絶対立体配置によって決まる。例えば、光学活性ホスフィンリガンドが、(S,S)-１，２−ジアミノシクロヘキサン−N,N’-ビス（２‘−ジフェニルホスフィノベンゾイル）、(S,S)-１，２−ジアミノシクロヘキサン−N,N’-ビス（２‘−ジフェニルホスフィノナフトイル）、(S,S)-１，２−ジアミノジフェニルエタン−N,N’-ビス（２‘−ジフェニルホスフィノベンゾイル）、(R)-２，２’−ビス（ジフェニルホスフィノ）−１，１‘−ビナフチル、(R)-２，２’−ビス（ジ（３，５−キシリル）ホスフィノ）−１，１‘−ビナフチル等の場合は、(R)体の生成物を与える。【００２１】
光学活性ホスフィンリガンドの使用量としては、通常、アリルオキシ化合物の１モル当量に対して０．００１〜１モル当量の範囲で使用することができ、好ましくは０．００２〜０．１モル当量の範囲である。【００２２】
前記のパラジウム化合物を例示すれば、塩化パラジウム、酢酸パラジウム、ジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、ジ-μ-クロロビス[(η-アリル)パラジウム]、ビス[(アセチルアセトナト)パラジウム]、ジクロロビス[(ベンゾニトリル)パラジウム]、プロピオン酸パラジウム、トリス(ジベンジリデンアセトン)二パラジウム、[1,1'-ビス(ジフェニルホスフィノ)フェロセン]パラジウムクロライド等が挙げられる。中でもジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、ジ-μ-クロロビス[(η-アリル)パラジウム]、トリス(ジベンジリデンアセトン)二パラジウムが望ましい。【００２３】
パラジウム化合物の使用量としては、通常、光学活性ホスフィンリガンドの１モル当量に対して０．１〜３モル当量の範囲で使用することができ、好ましくは０．９〜１．２モル当量の範囲である。かかる光学活性ホスフィンリガンドは、通常、上記のようなパラジウム化合物と共存することで、触媒を形成すると考えられている。【００２４】
式（３）で表される水素化化合物は、反応点の水素の水中における酸解離定数（ｐKa）が低いほど反応速度が上昇する傾向にあり、望ましくはｐKaが１６以下、さらに望ましくは１３以下である。そのような水素化化合物を例示すれば、マロン酸ジメチル、マロン酸ジエチル、アセト酢酸エチル、２−フルオロアセト酢酸エチル、ニトロ酢酸エチル、フルオロ酢酸エチル等のエステル類；アセチルアセトン等のジケトン類；マロノニトリル、シアノ酢酸エチル等の二トリル類；ニトロメタン、ニトロエタン等のニトロ化合物類；コハク酸イミド、フタル酸イミド等のイミド類；ジエチルアミン、ジベンジルアミン等の２級アミン類；チオ酢酸類等が挙げられる。
水素化化合物の使用量としては、通常、アリルオキシ化合物に対して０．１〜３モル当量の範囲で使用することができ、好ましくは０．９〜１．２モル当量の範囲である。【００２５】
式（５）で表される３級アミンは、任意の３級アミン類を使用することができる。式（５）において、Ｒ11、Ｒ12およびＲ13は、それぞれ独立に、直鎖、分岐もしくは環状であってよい、Ｃ2-12脂肪族基（アルキル基等の炭化水素基、アリル基等の不飽和結合を含む炭化水素基等）もしくはＣ2-12置換脂肪族基（ベンジル基、フェネチル基等の置換炭化水素基等）、またはＣ6-10芳香族基（フェニル基、ナフチル基等）もしくはＣ6-10置換芳香族基（トリル基、キシリル基等）を表す。３級アミン類の好ましい例として、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、トリペンチルアミン、トリオクチルアミン等の直鎖アルキルアミン類；ジイソプロピルエチルアミン等の分岐鎖アルキルアミン類；ジメチルアニリン等のアニリン類、ジメチルベンジルアミン等のベンジルアミン類、トリアリルアミン等のアリルアミン類、テトラメチルエチレンジアミン等のジアミン類、1，8-ジアザビシクロ〔5．4．0〕-7-ウンデセン（ＤＢＵ）等の脂環式アミン類が挙げられる。【００２６】
３級アミンの使用量としては、反応を阻害せず、且つ副反応を引き起こさない量であれば特に限定されないが、通常、水素化化合物に対して０．１〜１０モル当量の範囲で使用することができ、好ましくは０．５〜５モル当量の範囲であり、より好ましくは０．９〜１．１モル当量の範囲である。【００２７】
アリルオキシ化合物、光学活性ホスフィンリガンド、パラジウム化合物、水素化化合物、３級アミンの、それぞれの加え合わせる順番はいかに変えても実施できるが、光学活性ホスフィンリガンド、パラジウム化合物、アリルオキシ化合物の混合物に、水素化化合物、３級アミンの混合物を滴下するのが望ましい。
本反応は、無溶媒でも行うことができるが、通常、反応溶媒を用いる方が好ましい。【００２８】
溶媒としては水または有機溶媒を使用するが、当該反応条件下において安定であり、かつ、目的とする反応を妨げないものであれば特に制限はない。例えば、アルコール類（例えばエタノール、プロパノール、ブタノール、オクタノール等）、セロソルブ類（例えばメトキシエタノール、エトキシエタノール等）、非プロトン性極性有機溶媒類（例えばジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、ジメチルアセトアミド、テトラメチルウレア、スルホラン、Ｎ−メチルピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルイミダゾリジノン等）、エーテル類（例えばジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ｔ−ブチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等）、脂肪族炭化水素類（例えばペンタン、ヘキサン、ｃ−ヘキサン、オクタン、デカン、デカリン、石油エーテル等）、芳香族炭化水素類（ベンゼン、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ニトロベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン等）、ハロゲン化炭化水素類（例えばクロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素等）、ケトン類（アセトン、メチルエチルケトン、メチルブチルケトン、メチルイソブチルケトン等）、低級脂肪族酸エステル（例えば酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピオン酸メチル等）、アルコキシアルカン類（例えばジメトキシエタン、ジエトキシエタン等）、ニトリル類（例えばアセトニトリル、プロピオニトリル、ブチロニトリル等）等を使用することが出来る。
上記溶媒は一種単独で又は二種以上混合して用いることができる。【００２９】
また、場合によっては、適当な脱水剤や乾燥剤を用いて非水溶媒として用いることもできる。
生成物の光学活性アリル化合物の光学純度は、溶媒の種類に依存する。好ましい溶媒としては、例えばハロゲン化炭化水素類が挙げられるが、それ以外にも好ましい溶媒は存在しうる。
反応溶媒の使用量としては、通常アリルオキシ化合物に対して１〜２００重量倍使用することができ、好ましくは、３〜１０重量倍の範囲である。
反応温度は、通常、−１００℃から使用する溶媒の沸点まで可能であるが、好ましくは−５０〜５０℃の範囲で行うのがよく、さらに好ましくは−１０〜２０℃の範囲がよい。
反応時間は、反応温度と水素化化合物のｐKaにより変わるため一概に決定できないが、例えば、反応温度が０℃で水素化化合物のｐKaが１０の場合、１時間行えば充分である。
反応終了後は、水を加えた後適当な溶媒により抽出し、溶媒を減圧濃縮して、目的とする光学活性アリル化合物を単離する事が出来る。必要により、再結晶、蒸留、シリカゲルカラムクロマトグラフィー等により精製すれば、高純度の光学活性アリル化合物を単離する事が出来る。
又、操作の安全性から、窒素、アルゴン、ヘリウム等の不活性ガスの雰囲気下で反応を行うのが好ましい。
【実施例】
【００３０】
次に実施例を挙げ本発明の内容を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定して解釈されるものではない。
実施例１〜１１
窒素置換したガラス製反応容器に光学活性ホスフィンリガンドを0.47mmol、ジ-μ-クロロビス[(η-アリル)パラジウム]を0.20mmol量りとり、塩化メチレン5gを加え溶解させた。次にアリルオキシ化合物7.9mmolを加え、0℃で10分間撹拌した。一方、別の窒素置換したガラス製反応容器に水素化化合物を7.9mmol、３級アミンを7.9mmol量りとり、塩化メチレン3gを加え溶解させた。このときの溶液にゲル化が起きているかどうかを目視観察した。0℃で上記２溶液を混合し、１時間反応させた。反応液に水5gを加え、撹拌した後分液し、有機相を減圧濃縮した。濃縮液をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（シリカゲル30g、展開液：ヘキサン/酢酸エチル＝８０/２０）により精製し、光学活性アリル化合物を得た。生成物を一部とり、光学活性カラムを用いたHPLC分析により光学純度を決定した。【００３１】
比較例１〜４
窒素置換したガラス製反応容器に光学活性ホスフィンリガンドを0.47mmol、ジ-μ-クロロビス[(η-アリル)パラジウム]を0.20mmol量りとり、塩化メチレン5gを加え溶解させた。次にアリルオキシ化合物7.9mmolを加え、0℃で10分間撹拌した。一方、別の窒素置換したガラス製反応容器に水素化化合物を7.9mmol量りとり、塩化メチレン3gを加え溶解させた。ここに塩基を7.9mmol加えた。このときの溶液にゲル化が起きているかどうかを目視観察した。0℃で上記２溶液を混合し、１時間反応させた。反応液に水5gを加え、撹拌した後分液し、有機相を減圧濃縮した。濃縮液をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（シリカゲル30g、展開液：ヘキサン/酢酸エチル＝８０/２０）により精製し、光学活性アリル化合物を得た。生成物を一部とり、光学活性カラムを用いたHPLC分析により光学純度を決定した。【００３２】
比較例５
窒素置換したガラス製反応容器に光学活性ホスフィンリガンドを0.47mmol、ジ-μ-クロロビス[(η-アリル)パラジウム]を0.20mmol量りとり、塩化メチレン5gを加え溶解させた。次にアリルオキシ化合物7.9mmolを加え、0℃で10分間撹拌した。一方、別の窒素置換したガラス製反応容器に水素化化合物を7.9mmol量りとり、塩化メチレン3gを加え溶解させた。ここに水素化ナトリウムを7.9mmol加えた。このときの溶液にゲル化が起きているかどうかを目視観察した。この溶液にテトラノルマルヘキシルアンモニウムブロミドを7.9mmol加えた。0℃で上記２溶液を混合し、１時間反応させた。反応液に水5gを加え、撹拌した後分液し、有機相を減圧濃縮した。濃縮液をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（シリカゲル30g、展開液：ヘキサン/酢酸エチル＝８０/２０）により精製し、光学活性アリル化合物を得た。生成物を一部とり、光学活性カラムを用いたHPLC分析により光学純度を決定した。【００３３】
実施例及び比較例の結果を表１、表２に示す。なお、表中、Etはエチル基を、n-Prはノルマルプロピル基を、i-Prはイソプロピル基を、c-Prはシクロプロピル基を、n-Buはノルマルブチル基を、s-Buはセカンダリーブチル基を、i-Buはイソブチル基を、t-Buはターシャリーブチル基を、c-Buはシクロブチル基を、n-Penはノルマルペンチル基を、c-Penはシクロペンチル基を、n-Hexはノルマルヘキシル基を、c-Hexはシクロヘキシル基を、Hepはヘプチル基を、Ocはオクチル基を、Phはフェニル基をそれぞれ表す。また、表中の番号に対応する構造式は、下記の通りである。【００３４】
【化１２】
2007091658.tif 000014
【００３５】
【化１３】
2007091658.tif 000015
【００３６】
【化１４】
2007091658.tif 000016
【００３７】
【表１】
2007091658.tif 000017
【００３８】
【表２】
2007091658.tif 000018
実施例６〜９と比較例１を比較すると、本発明による３級アミンを使用した製造方法の方が、反応系のゲル化が無く、得られる光学活性アリル化合物の光学純度も高いことがわかる。【００３９】
実施例５と比較例２を比較すると、本発明による３級アミンを使用した製造方法の方が、得られる光学活性アリル化合物の光学純度も高いことがわかる。
実施例１１と比較例３を比較すると、本発明による３級アミンを使用した製造方法の方が、得られる光学活性アリル化合物の光学純度も高いことがわかる。
実施例６〜９と比較例５を比較すると、本発明による３級アミンを使用した製造方法の方が、反応系のゲル化が無く、得られる光学活性アリル化合物の光学純度も高いことがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００４０】
本発明は、医薬品等の中間原料として有用な光学活性アリル化合物の新規製造法として利用可能である。
なお、２００６年２月８日に出願された日本特許出願２００６−０３０９６４号の明細書、特許請求の範囲、及び要約書の全内容をここに引用し、本発明の明細書の開示として、取り入れるものである。
【国際調査報告】
2007091658.tif 000030
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