(57)【要約】機器操作に関するユーザの習熟を妨げることなく、ユーザの習熟に合わせて機器が動作を修正することができる入出力装置を提供する。  ユーザの機能実行頻度等により機器が適応する入出力装置において、蓄積部１２はユーザの操作情報を蓄積し、ユーザ習熟判定部１３は蓄積部１２で蓄積された入力操作履歴に基づき各機能についてユーザが習熟しているか否かを判定し、メニュー表示位置調整部１４はユーザ習熟判定部１３で習熟していると判定された機能についてはメニュー表示位置をそのままにし、ユーザ習熟判定部１３で習熟していないと判定された機能についてのみ蓄積部１２で蓄積された入力操作履歴に基づきメニュー表示位置を実行頻度の高い順に調整する。
2007063714.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画面に表示された項目を一連の手順に従い選択し、選択した項目に対応した機能を実行させる入出力装置であって、
ユーザにより操作される入力手段と、
上記入力手段で入力されたユーザの入力操作履歴を蓄積する蓄積手段と、
上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴に基づき項目の表示位置調整を行う表示位置調整手段と、
上記表示位置調整手段で調整された画面上の表示位置に項目を出力する出力手段と、
上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴に基づきユーザが行った各項目の選択手順についてユーザが習熟しているか否かを判定するユーザ習熟判定手段と、を備え、
上記表示位置調整手段は、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していると判定された項目については画面上の項目表示位置の変更を禁止する一方、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していないと判定された項目については表示位置調整を行うことを特徴とする入出力装置。
【請求項２】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から選択された項目の機能が実行された回数を算出し、算出された機能実行回数が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された機能実行回数が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項３】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から選択された項目の機能が実行された割合を算出し、算出された機能実行割合が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された機能実行割合が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項４】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から機能を実行したときに使用したボタンの種類を検出し、検出された使用ボタンに数字ボタンが含まれている項目についてはユーザが習熟していると判定し、検出された使用ボタンに決定ボタンが含まれている項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項５】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から操作時間間隔を算出し、算出された操作時間間隔が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された操作時間間隔が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項６】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から表示画面切り替え時間間隔を算出し、算出された表示画面切り替え時間間隔が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された表示画面切り替え時間間隔が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項７】
上記ユーザ習熟判定手段は、画面に表示されるメッセージの長さによって基準値を調整することを特徴とする請求項５又は６記載の入出力装置。
【請求項８】
上記ユーザ習熟判定手段は、ユーザの視線を検出し、視線が画面上を探している項目についてはユーザが習熟していないと判定し、視線が画面上を探していない項目についてはユーザが習熟していると判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項９】
上記ユーザ習熟判定手段は、画面の表示を変化させた場合、ユーザの行動が変化した項目についてはユーザが習熟していないと判定し、ユーザの行動が変化しない項目についてはユーザが習熟していると判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項１０】
上記表示位置調整手段は、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していないと判定された項目については上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴に基づき項目の表示位置を実行頻度の高い順に並び替えることにより項目の表示位置調整を行うことを特徴とする請求項１乃至９のうちのいずれか１つに記載の入出力装置。
【請求項１１】
画面に表示された項目を一連の手順に従い選択し、選択した項目に対応した機能を実行させる入出力方法であって、
（ａ）ユーザにより操作されるステップと、
（ｂ）ステップ（ａ）で入力されたユーザの入力操作履歴を蓄積するステップと、
（ｃ）ステップ（ｂ）で蓄積された入力操作履歴に基づきユーザが行った各項目の選択手順についてユーザが習熟しているか否かを判定するステップと、
（ｄ）ステップ（ｃ）で習熟していると判定された項目については画面上の項目表示位置の変更を禁止する一方、ステップ（ｃ）で習熟していないと判定された項目についてはステップ（ｂ）で蓄積された入力操作履歴に基づき表示位置調整を行うステップと、
（ｅ）ステップ（ｄ）で調整された画面上の表示位置に項目を出力するステップと、
を含むことを特徴とする入出力方法。
【請求項１２】
請求項１１記載の入出力方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、ユーザが情報機器や映像音響機器等の機器操作を行う際に、ユーザの操作に機器が適応することにより、機器の操作性を向上させる入出力装置に関する。
【背景技術】
【０００２】  情報機器の性能向上にしたがって、情報機器がユーザに提供できる機能の数は増加している。例えば携帯電話機では、本来の機能である外出先でも電話がかけられる機能以外にも、写真を撮影する機能、メールを送信する機能、料金の支払機能及びインターネットの閲覧機能等を備えている。このため、ユーザは携帯電話機という限られた大きさの機器において、膨大な数の機能から所望の機能を選択し実行を指示するために複雑な操作を行わなければならなかった。同様に、パーソナルコンピュータ（以下、パソコンという。）では、多くの機能を持つワープロソフトなどにおいて、各メニューの項目が増えるにつれて、ユーザが機能を選択する手間が増えていた。【０００３】  このような状況に対して、従来、ユーザの要求や操作にあわせて機器側が動作を修正する装置が考えられてきた。これらは一般的に適応型入出力装置と呼ばれ、ユーザの機器操作に関する様々な情報を取得して、なるべくユーザに適した動作を実現するために操作方法やメニュー表示内容を修正する装置である。以下、従来の適応型入出力装置について具体的に説明する。【０００４】  特許文献１に記載されたメニュー項目の優先表示方法は、メニュー項目が多すぎる場合、ユーザの操作履歴等からユーザが良く使う項目を優先的に表示し、メニューの選択肢を少なくすることにより、ユーザの項目選択にかかる負担を低減することができる。【０００５】  また、優先的表示の順番の修正には、様々な情報が使用可能である。特許文献２に記載された適応的操作支援装置は、ユーザの項目選択作業にかかる負担が重い場合、ユーザに関する情報をできるだけ多く使用して、なるべく選択作業にかかる負担を減らそうとしている。例えば、家庭内の機器を一元的に制御可能な機器における機能選択の場合、機器はユーザのこれまでの操作履歴に加えて、時間帯の情報、エアコン等を制御するための温度等の周りの環境情報、電話着信等の最優先事項の発生等に応じて、メニューを適応的に入れ換えている。【０００６】  また、優先順位の決定方法については、ユーザ側の都合だけで決めない場合もある。特許文献３に記載された方法は、情報検索結果に順番を付けて表示する場合、広告主のついている検索結果の優先順位を上位にしている。特に検索結果の表示においては、ユーザの求める情報が複数である可能性があり、単一に絞れないこともあるため、このような方法でユーザと広告主を結びつけている。【０００７】  一方、各種方法により優先順位が計算された後の選択項目の表示方法を、特許文献４は提案している。特許文献４に記載されたメニュー改善方法は、メニューの一覧表の中央に最も優先順位の高いものを表示し、カーソル移動量をなるべく少なくすることにより、ユーザの項目選択にかかる負担を低減することができる。特に、画面の狭い携帯電話機等においては、機能選択がカーソルの移動と決定ボタンによって行われる場合が多く、有用である。【０００８】  このような適応型入出力装置により、提供可能な多機能をユーザに提供する場合、ユーザに関する情報に基づき機能を絞ってユーザに提供することで、ユーザはすべての項目を毎回見ることなく必要な機能を選択することが可能になる。【０００９���
【特許文献１】特開平５−１１３８６３号公報
【特許文献２】特開２００３−７００７５号公報
【特許文献３】特開２００３−２３３７３１号公報
【特許文献４】特表２００４−５０５３６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】  しかしながら、従来の適応型入出力装置においても以下のような課題があった。それはユーザも操作を覚えて、操作に慣れていくことに起因している。従来の適応型入出力装置は、ユーザが装置を使用しはじめた時点では、ユーザの各機能に対する実行頻度がわからないため、ユーザに適応型の装置を提供することはできず、はじめは、最初に装置が設定した標準的な機能選択方法およびメニュー表示順番を提供しながら、ユーザがどのような状況でどの機能を良く使うかというユーザ情報を収集してきた。しかしながら、この装置がユーザの情報を集めている初期の段階においても、ユーザは装置の動作や装置が提供してくれる機能を考えたり覚えたりしながら使用している。言い換えれば、ユーザも装置の動作に習熟しながら装置を使っていると言える。【００１１】  このため、表示位置調整を有しない装置をユーザが操作する場合には、一定の時間がたつにつれてユーザが装置の動作や操作方法を覚えて使い方に慣れてくることで、ユーザは装置の体系にしたがって操作できるようになる。ここでの「体系」とは、実行可能な機能の一覧表示に相当するメニューの表示内容や、項目数、表示順番などを指している。ユーザが操作を覚えた後には、メニューの表示を読みながら操作するというよりも、メニューの表示を見なくても操作できる。いわゆる「体で覚えている」「指の動きで覚えている」状態であると考えられる。こうなるとメニュー選択をあまり意識することなく、ユーザは装置を操作できると考えられる。【００１２】  しかしながら、表示位置調整を有している装置をユーザが操作する場合には、しばしばユーザが操作を覚えてきて慣れてきた頃に、装置の適応が開始されるために、ユーザがせっかく覚えてきた表示内容や項目の場所を再度覚えなおす必要が出てくる。これは、ユーザにとっては、先ほどの指の動きで覚えた内容を修正しなければならず、特に熟達したユーザであればあるほど、その覚えなおす手間や認知的負担が大きくなる。実際にパソコンの文書作成等のソフトにおいて熟達したユーザは、メニュー項目を自動的に消したりする表示位置調整機能をＯＦＦにする人もある。これは、機器の適応を期待せずに、ユーザの習熟だけで機器操作を実現する方策を採っていると言える。このようにユーザの操作を容易にするための支援を行う適応型入出力装置も、そのタイミングを誤るとユーザに覚えなおしを強要し、「余計なお世話」という状態になってしまうという課題があった。しかし、使用頻度が少なくまだ完全には覚えていない機能については、機器の表示位置調整によってメニューがわかりやすい場所に移動することは有用であると考えられる。このように、一律に適応機能を提供しても、一律に使いやすさが向上するわけではない、という課題があった。【００１３】  本発明の目的は以上の問題点を解決し、ユーザがすでに操作に慣れた部分については、そのままユーザが操作に慣れた状態で機器を操作してもらい、まだユーザが慣れていない部分は、機器が表示位置調整を提供することで、ユーザの習熟を妨げずにユーザの機器の操作性の向上が実現できる入出力装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】  第１の発明に係る入出力装置は、画面に表示された項目を一連の手順に従い選択し、選択した項目に対応した機能を実行させる入出力装置であって、
ユーザにより操作される入力手段と、
上記入力手段で入力されたユーザの入力操作履歴を蓄積する蓄積手段と、
上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴に基づき項目の表示位置調整を行う表示位置調整手段と、
上記表示位置調整手段で調整された画面上の表示位置に項目を出力する出力手段と、
上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴に基づきユーザが行った各項目の選択手順についてユーザが習熟しているか否かを判定するユーザ習熟判定手段と、を備え、
上記表示位置調整手段は、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していると判定された項目については画面上の項目表示位置の変更を禁止する一方、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していないと判定された項目については表示位置調整を行うことを特徴とする。【００１５】  上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から選択された項目の機能が実行された回数を算出し、算出された機能実行回数が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された機能実行回数が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。【００１６】  上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から選択された項目の機能が実行された割合を算出し、算出された機能実行割合が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された機能実行割合が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。【００１７】  上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から機能を実行したときに使用したボタンの種類を検出し、検出された使用ボタンに数字ボタンが含まれている項目についてはユーザが習熟していると判定し、検出された使用ボタンに決定ボタンが含まれている項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。【００１８】  上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から操作時間間隔を算出し、算出された操作時間間隔が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された操作時間間隔が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。【００１９】  上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から表示画面切り替え時間間隔を算出し、算出された表示画面切り替え時間間隔が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された表示画面切り替え時間間隔が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。【００２０】  上記入出力装置において、ユーザ習熟判定手段は、画面に表示されるメッセージの長さによって基準値を調整することを特徴とする。【００２１】  上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、ユーザの視線を検出し、視線が画面上を探している項目についてはユーザが習熟していないと判定し、視線が画面上を探していない項目についてはユーザが習熟していると判定することを特徴とする。【００２２】  上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、画面の表示を変化させた場合、ユーザの行動が変化した項目についてはユーザが習熟していないと判定し、ユーザの行動が変化しない項目についてはユーザが習熟していると判定することを特徴とする。【００２３】  上記入出力装置において、上記表示位置調整手段は、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していないと判定された項目については上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴に基づき項目の表示位置を実行頻度の高い順に並び替えることにより項目の表示位置調整を行うことを特徴とする【００２４】  第２の発明に係る入出力方法は、画面に表示された項目を一連の手順に従い選択し、選択した項目に対応した機能を実行させる入出力方法であって、
（ａ）ユーザにより操作されるステップと、
（ｂ）ステップ（ａ）で入力されたユーザの入力操作履歴を蓄積するステップと、
（ｃ）ステップ（ｂ）で蓄積された入力操作履歴に基づきユーザが行った各項目の選択手順についてユーザが習熟しているか否かを判定するステップと、
（ｄ）ステップ（ｃ）で習熟していると判定された項目については画面上の項目表示位置の変更を禁止する一方、ステップ（ｃ）で習熟していないと判定された項目についてはステップ（ｂ）で蓄積された入力操作履歴に基づき表示位置調整を行うステップ
（ｅ）ステップ（ｄ）で調整された画面上の表示位置に項目を出力するステップと、
を含むことを特徴とする。【００２５】  第３の発明に係るプログラムは、上記入出力方法をコンピュータに実行させる。
【発明の効果】
【００２６】  従って、本発明に係る入出力装置によれば、ユーザが機器の操作を覚えたなどの機器に習熟した部分を機器側で勝手に修正せずに機器側の表示位置調整を提供することができるので、ユーザはこれまでに覚えた操作方法を継続して使うことができ、再学習の必要がなく、かつ、機器の表示位置調整のおかげで操作の効率も向上するため、機器のスムーズな操作が実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る入出力装置の構成を示す図
【図２】図１の入出力装置１７の入力部１１、出力部１６の一例を示す正面図
【図３】図１の蓄積部１２、ユーザ習熟項目判定部１３、メニュー表示位置調整部１４によって実行される処理（メインルーチン）を示すフローチャート
【図４】図３のユーザ情報収集処理（ステップＳ１０）の詳細を示すフローチャート
【図５】図１の蓄積部１２に蓄えられたユーザ１０の入力操作履歴から算出した電子メール機能の実行割合の一例を示す図
【図６】図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャート
【図７】図３のメニュー修正処理（ステップＳ３０）の詳細を示すフローチャート
【図８】図１の蓄積部１２に蓄えられたユーザ１０の入力操作履歴から算出した電子メール機能の実行回数、習熟判定結果、メニュー修正の一例を示す図
【図９】第１の実施形態の変形例１に係る図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャート
【図１０】第１の実施形態の変形例２に係る図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャート
【図１１】図１の蓄積部１２に蓄えられたユーザ１０の入力操作履歴から算出した電子メール機能の操作間隔、習熟判定結果、メニュー修正の一例を示す図
【図１２】第１の実施形態の変形例３に係る図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャート
【符号の説明】
【００２８】  １０  ユーザ
１１  入力部
１２  蓄積部
１３  ユーザ習熟項目判定部
１４  メニュー表示位置調整部
１５  機器反応部
１６  出力部
１７  入出力装置
２０  携帯電話機
２１  数字ボタン
２２  カーソル移動ボタン
２３  決定ボタン
２４Ａ，２４Ｂ  表示画面
２５Ａ，２５Ｂ  メニュー一覧
２６Ａ，２６Ｂ  現在選択された機能を示すカーソル
３１  項目Ｎｏ．
３２  機能リスト
３３  ユーザＡの機能実行割合
３４  ユーザＢの機能実行割合
４１  メニュー位置
４２  最初の項目順
４３  あるユーザの機能実行割合
４４  あるユーザの習熟判定結果
４５  メニュー表示順の修正例Ａ
４６  メニュー表示順の修正例Ｂ
５１  項目Ｎｏ．
５２  ユーザＡの操作間隔
５３  ユーザＡの習熟判定結果
５４  ユーザＡに対するメニュー修正方針
５５  ユーザＢの操作間隔
５６  ユーザＢの習熟判定結果
５７  ユーザＢに対するメニュー修正方針
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】  以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。【００３０】（第１の実施形態）
図１は、本発明の第１の実施形態に係る入出力装置の構成を示す図である。図１において、ユーザ１０は入出力装置１７の入力部１１を操作し、入力部１１はユーザ１０からの入力信号を蓄積部１２、ユーザ習熟項目判定部１３、機器反応部１５に出力する。蓄積部１２はユーザ１０の入力操作情報を蓄積し、ユーザ１０の入力操作履歴をユーザ習熟項目判定部１３、メニュー表示位置調整部１４に出力する。ユーザ習熟項目判定部１３は蓄積部１２からのユーザ１０の入力操作履歴に基づきユーザ１０がどのメニュー項目に対して習熟しているかどうかを判定し、その判定結果をメニュー表示位置調整部１４に出力する。メニュー表示位置調整部１４は蓄積部１２からのユーザ１０の入力操作履歴とユーザ習熟項目判定部１３からの判定結果に基づきユーザ１０が習熟している項目についてはメニュー表示位置をそのままにし、ユーザ１０が習熟していない項目についてはメニュー表示位置を調整し、その結果を機器反応部１５に出力する。機器反応部１５は入力部１１からの入力信号とメニュー表示位置調整部１４からの調整結果に基づきユーザ１０に対する機器からの反応を決定し、その決定結果を出力部１６に出力し、出力部１６は機器反応部１５からの決定結果に基づきユーザ１０にデータを表示する。【００３１】  次に、例えば入出力装置１７が携帯電話機の場合について図２を用いて説明する。図２は、図１の入出力装置１７の入力部１１、出力部１６の一例を示す正面図である。携帯電話機２０の画面２４Ａ，２４Ｂには様々なメニュー２５Ａ，２５Ｂ等が切り替わりながら表示される。図２において、画面２４Ａにはトップメニュー２５Ａが表示されており、トップメニュー２５Ａには携帯電話機２０が提供可能な機能の大まかなジャンルを表示している。その中で「［２］メール」２６Ａが選択された場合、次の画面２４Ｂには、メールに関する機能だけを集めたメニュー２５Ｂが表示される。このように、ユーザ１０は機能を選択することで切り替わる画面２４Ａ，２４Ｂに表示されるメニュー２５Ａ，２５Ｂを見ながら機能の選択や実行を行う。以下、現在携帯電話機２０にはメールの送受信に関するメニュー２５Ｂが表示されているものとする。【００３２】  携帯電話機２０において、数字ボタン２１とカーソル移動ボタン２２と決定ボタン２３は、図１の構成における入力部１１に相当する。数字ボタン２１は数字や文字の入力に使用され、カーソル移動ボタン２２はカーソルや現在選択されている項目を移動するのに使用される。また、画面２４Ａ，２４Ｂは、図１の構成における出力部１６に相当する。画面２４Ｂには電子メールに関する機能選択メニュー２５Ｂである電子メール機能の一覧表が表示されている。その中でひとつだけ色が違って表示されている機能２６Ｂは、現在選択されている機能を示し、カーソルがそこにあることを示している。ここで決定ボタン２３が押された場合は、このカーソルで示された機能が実行される。【００３３】  図２において、現在選択されている項目２６Ｂは「［１］受信ＢＯＸ」の欄であり、カーソル移動ボタン２２の下向きの矢印を押すことで、順番に下のメニュー項目が現在選択されている項目になる。本明細書では、以下現在選択されている項目２６Ａ，２６Ｂのことをカーソルの位置という。さらに、自分が実行したい機能にカーソルの位置２６Ａ，２６Ｂが移動した後に、決定ボタン２３を押すことで、ユーザ１０は携帯電話機２０に実行して欲しい機能を伝えることができる。例えば、図２の状態において決定ボタン２３が押された場合にはメールの受信ＢＯＸの閲覧画面に移動する。【００３４】  次に、ユーザ１０による携帯電話機２０の操作方法、機器に対するユーザ１０の習熟および機器側の適応について説明する。携帯電話機２０においては、メニューによって示される機能の選択と実行は、主に２通りの方法で行われる。１つ目の方法はカーソル移動ボタン２２によってカーソルの位置２６Ａ，２６Ｂを上下に移動して、実行したい機能にカーソルの位置２６Ａ，２６Ｂが移動した後に、決定ボタン２３を押して実行する方法で、もうひとつの方法は数字ボタン２１によって直接機能を実行する方法である。メニュー項目の各機能の最初の部分には［１］、［２］などの数字が付与されており、その番号と同じ数字ボタン２１を押すことで、カーソルの指し示す機能とは別に直接機能を選択実行できる。例えば、図２の画面において、「２」の数字ボタンを押すと、送信ＢＯＸの閲覧の画面に移動する。【００３５】  このような入出力装置において、ユーザ１０は操作を繰り返すうちに徐々に入出力装置の操作方法を覚える。例えば、カーソル移動ボタン２２と決定ボタン２３で選択する方法だと、保存ＢＯＸを選択したい場合には、ユーザ１０はカーソル移動ボタン２２の下向き矢印を２回「↓」「↓」、その後に、決定ボタン２３「決定」と合計３回ボタンを押す。ユーザ１０は最初カーソル移動ボタン２２によって、カーソルの位置２６Ａ，２６Ｂがどの機能を指し示しているかを確認しながら操作するが、この機能を何回か使ううちに、操作が一連のかたまりとして認識されるようになり、画面を特に確認することなく、「↓」「↓」「決定」という操作を連続的に行うようになる。日常生活において、ユーザ１０は機器操作を繰り返し行うことで、一連の操作を意識せずに行えるようになり、これがいわゆる「体で覚えている」「指の動きで覚えている」状態である。【００３６】  別の例では、携帯電話機等で文字入力をする場合に、「う」の文字を入力する場合には「あ」と記されたボタンを３回押すことで実現されるが、ここでも最初は正しく「う」の文字が表示されたことを確認しながらの入力をしていても、慣れてくるにしたがって、画面を確認しなくてもボタンを３回連続押して次の操作に移動するようになる。【００３７】  このようにボタン操作を覚えてしまった場合には、機能の選択や実行は一連のものとして処理される。本明細書においては、この状況をユーザが機器の操作体系に習熟したと呼ぶ。これはある機能の実行に際して、特に考えなくても一連の操作ができてしまうようになった状態を指す。【００３８】  しかしながら、携帯電話機等において表示位置調整が提供されると、次のような状況が起きる。従来の適応型入出力装置のように携帯電話機２０側でユーザ１０の行動履歴を収集し、ユーザ１０のよく実行する機能のみを選んで上から順に表示するなどのメニュー項目の並べ替えを行ったとする。例えば、��保存ＢＯＸ」の実行頻度が「受信ＢＯＸ」の次に高いとした場合、実行頻度による並び替えが行われると「保存ＢＯＸ」は３番目の位置［３］から２番目の位置［２］に移動される。これにより、ユーザ１０がボタンを押す回数は減少すると考えられるが、ユーザ１０にとってはすでに特に考えなくても実行できるようになった操作体系が利用できなくなってしまう。例えば、「保存ＢＯＸ」は「↓」「↓」「決定」という操作で実現されていたのに、機器側が機能の表示順番を入れ替えたために、別の機能が実行されることになる。ユーザ１０は機器に習熟すると、メニューをあまり確認することなく操作を行うので、別の機能が実行された時点で初めて操作のあやまり（＝機器側の適応）に気がつくことになる。ユーザ１０はこのような機器側の勝手な適応によりユーザ１０の習熟が阻害されたことを、不快に思い、余計なお世話であると考える。これはスムーズな操作を実現する上での問題点であった。このためユーザ１０がすでに機器に習熟している機能の選択操作は現状の操作を維持し、ユーザ１０が習熟していない機能の選択操作のみについて、表示位置調整を提供するようにする。【００３９】  以下、本発明の第１の実施形態に係る入出力装置の処理ついて図３〜図８を用いて説明する。図３は、図１の蓄積部１２、ユーザ習熟項目判定部１３、メニュー表示位置調整部１４によって実行される処理（メインルーチン）を示すフローチャートである。図３において、まず、ステップＳ１０において蓄積部１２はユーザ１０の入力操作履歴に関する情報を収集する。表示位置調整を提供できるようになるためには、現在機器を使用しているユーザ１０がどのような嗜好や使用パターンを持っているかを知る必要があり、そのために、蓄積部１２はどの機能がどのぐらい使用されているかなどのユーザ１０の操作履歴に関する情報を蓄積する。この情報に基づいて、ユーザ１０に提供可能な適応サービスが決定される。【００４０】  ステップＳ２０においてユーザ習熟項目判定部１３は、どのメニュー項目に対してユーザ１０が習熟しているかどうかを判定する。つまり、ユーザ習熟項目判定部１３は、ユーザ１０がどの機能に対しては操作を覚えてしまい特に意識せずに使用しているか、どの機能に対してはあまり使わないのでまだ操作を覚えていなくて画面表示にしたがって使用しているかを判定する。このステップＳ２０は、ユーザ１０がある程度機器を操作した後に実行される。なぜなら、機器を操作し始めたばかりの段階では、ユーザ１０はどの機能にも習熟していなくて操作を覚えつつある段階だからである。このステップＳ２０の実行のタイミングとしては、機器が新規に購入されユーザ１０が使用し始めてから所定の日数（機器の操作頻度に対応して数日〜数十日）が経過した時点や、所定の機能実行回数に達した時点などが使用できる。どちらも、ユーザ１０が機器操作をある程度覚えたと見なされるタイミングである。【００４１】  ステップＳ３０においてメニュー表示位置調整部１４は、ステップＳ２０の判定結果に基づきメニュー表示位置を調整する。具体的にはユーザ１０が習熟していると判定された項目については表示や位置を変更せず、ユーザ１０が習熟していないと判定された項目��ついては表示や位置を調整する。各機能に対応する項目のメニュー位置を上記のように調整することで、ユーザ１０の習熟を妨げずにすばやい操作を支援する。以下に、各ステップの詳細な処理について説明する。【００４２】  図４は、図３のユーザ情報収集処理（ステップＳ１０）の詳細を示すフローチャートである。主に蓄積部１２にて処理が行われる。図４において、まず、ステップＳ１１において携帯電話機２０内部に備えられた計時部（図示せず）は、入力部１１にて入力されたユーザ１０の操作が前回のユーザ１０の操作からどれぐらいの時間が経過しているかを計時する。このため、蓄積部１２はカウンタ機能を有する。【００４３】  ユーザ１０の操作とは、携帯電話機２０においては、数字ボタン２１、カーソル移動ボタン２２、決定ボタン２３を押すことである。例えば、図２においてメニュー２５Ａでメール２６Ａを実行し、メニュー２５Ｂで保存ＢＯＸ２６Ｂを実行するとき、ユーザ１０は「決定」２３を押して、さらに「↓」２２「↓」２２「決定」２３を押す。このときの操作時間間隔は、メニュー２５Ａで「決定」が押された時点からメニュー２５Ｂで最初の「↓」が押される時点までの経過時間、最初の「↓」が押された時点から２回目の「↓」が押される時点までの経過時間、２回目の「↓」が押された時点から最後の「決定」が押される時点までの経過時間である。ユーザ１０の操作には、機能の実行を指示するもの以外に、カーソル２６Ａ，２６Ｂを移動させるだけのものもあるが、この場合も同様に操作時間間隔を算出する。この操作時間間隔は、ユーザ１０が画面を見て考えたり確認をしたりしていれば長くなるだろうし、操作に慣れてきたときは短くなることが想定される。これらの操作の慣れ具合、習熟具合に関する情報を得るために、操作時間間隔を算出する。【００４４】  ステップＳ１２において、蓄積部１２はステップＳ１１で算出された操作時間間隔と共に操作内容を記録する。記録される操作内容とは、例えば数字ボタン２１が押された場合は数字ボタン２１の各ボタンＩＤであり、カーソル移動ボタン２２が押された場合はカーソル移動ボタン２２の各ボタンＩＤであり、決定ボタン２３が押された場合は決定ボタン２３のボタンＩＤである。【００４５】  ステップＳ１３において、蓄積部１２は機能の実行が指示されたか否かを判断する。機能の実行には、数字ボタン２１によって直接的に指示する方法や、カーソルの位置がある機能を決定ボタン２３によって指示する方法などがある。ステップＳ１３において機能の実行が指示されたとき、ステップＳ１４に進み、蓄積部１２は実行が指示された機能のＩＤを記録する。例えば、蓄積部１２は操作内容として単純に決定ボタン２３が押されたと記録するだけでなく、その決定ボタン２３を押したことでユーザが実現したかった機能である「受信ＢＯＸの閲覧」に対応する機能ＩＤなども記録する。これにより、ユーザ１０はどのような操作系列を経て、どのような機能を選択実行したかが蓄積部１２に記録される。また、同時にどのような操作時間間隔で操作が行われたかも蓄積部１２を参照することで算出可能になる。【００４６】  図５は、図１の蓄積部１２に蓄えられたユーザ１０の入力操作履歴から算���した電子メール機能の実行割合の一例を示す図である。図５は、電子メールに関する機能選択メニュー２５Ｂに表示されたメニュー項目３２のうち、所定期間においてどの機能がどれぐらい実行されたかを蓄積部のデータから集計して、割合で示したものである。ユーザＡの各機能の選択割合はコロム３３に、ユーザＢの各機能の選択割合はコロム３４に例示している。例えばコロム３３を参照すればユーザＡは項目１から項目５を使っており、コロム３４を参照すればユーザＢは項目１、項目３、項目７、項目８を使っていることがわかる。このような選択割合の違いは、ユーザごとに異なる携帯電話機の使用パターンを反映しており、この事例では、ユーザＡはメールの送信も受信も行うユーザであり、ユーザＢはメールの受信のみを行い、送信はしないユーザであることがわかる。【００４７】  このような違いから、機器がユーザに提供すべき最適な適応メニューの順番が異なり、このような情報が各機器ごとに適応するために必要な情報であることが分かる。本発明では、どのようにユーザ１０から情報を得て、ユーザ１０に適応するかではなく、ユーザ１０がどの機能に対してすでに習熟してしまっているか、ということを知るためにもこの蓄積部１２の情報を使用することに特徴がある。【００４８】  図６は、図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャートである。主にユーザ習熟項目判定部１３にて処理が行われる。図６においては、ユーザの習熟をその機能の使用回数を用いて判定する場合を例に挙げて説明する。ステップＳ２１において、ユーザ習熟項目判定部１３は習熟判断するメニュー項目を順次１つずつ選択する。ユーザ１０が習熟しているかどうかの判定は、各機能ごとに行うために、順次メニュー項目を切り換える。ステップＳ２２において、ユーザ習熟項目判定部１３は蓄積部１２からステップＳ２１で選択された機能に関するユーザ１０の入力操作履歴を抽出する。ステップＳ２３において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ２２で抽出されたユーザ１０の入力操作履歴から、その機能がこれまでに何回選択実行されたかを算出する。【００４９】  ステップＳ２４において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ２３で算出されたその機能が実行された回数が、所定の基準値以上か否かを判定する。所定の基準値とは、何回程度繰り返せばユーザが習熟したとみなせるかという実行回数のことである。この基準値はその機能を実行するのに必要な操作の複雑さ、ユーザの機能選択の頻度、ユーザ自身の特性によって異なると考えられるが、例えば１０回などが基準値になりえる。事前の実験などから、機能に習熟するまでの平均的な繰り返し回数を求め、求めた値を所定の基準値に設定する。【００５０】  ステップＳ２４において実行回数が基準値以上のとき、ステップＳ２５に進む。ステップＳ２５において、ユーザ習熟項目判定部１３は、十分な回数の機能実行がすでにユーザ自身によってなされており、ユーザ１０がそれまでの繰り返しの中でその操作方法を十分に覚えられたであろうと判断し、ユーザ１０がその機能の操作に習熟していると判定する。この習熟判定結果は蓄積部１２に記録される。一方、ステップＳ２４において実行回数が��準値未満のとき、ステップＳ２６に進む。ステップＳ２６において、ユーザ習熟項目判定部１３は、ユーザがまだ十分な回数を経験していないために操作は覚えられていないと判断し、ユーザ１０がその機能の操作に習熟していないと判定する。この習熟判定結果は蓄積部１２に記録される。ステップＳ２７において、ユーザ習熟項目判定部１３は、全てのメニュー項目について、ユーザ１０が習熟したかどうかの判定が行われたか否か判断する。全てのメニュー項目について判定が行われていない間はステップＳ２１に戻って処理を繰り返し、全てのメニュー項目について判定が行われたとき、ユーザの習熟判断処理を終了する。【００５１】  図７は、図３のメニュー修正処理（ステップＳ３０）の詳細を示すフローチャートである。主にメニュー表示位置調整部１４にて処理が行われる。図７において、まず、ステップＳ３１においてメニュー表示位置調整部１４は蓄積部１２に蓄積されたユーザ１０の入力操作履歴から各項目の実行頻度を取得する。実行頻度は、図５のように割合で表してもよいし、そのまま操作回数で表してもよい。【００５２】  ステップＳ３２において、メニュー表示位置調整部１４はステップＳ３１で取得した各項目の実行頻度が高い順に上から項目を並べ替える。例えば、図５のユーザＢの場合「項目１」、「項目３」、「項目７」、「項目８」の順に上から並び替えられる。実行頻度に応じたメニューの並べ替えは、このステップＳ３１とステップＳ３２によって実現され、これによってよく実行される項目順にメニューの位置が設定される。ステップＳ３３において、メニュー表示位置調整部１４はステップＳ２０で算出され、蓄積部１２に蓄えられていた習熟判定結果を取得する。ステップＳ３１からステップＳ３３までの処理により、実行頻度順に並べられた各項目に習熟判定結果が付加された状態になる。【００５３】  ステップＳ３４において、メニュー表示位置調整部１４は実行頻度順に並べられた項目を上からひとつずつ抽出する。以下ステップＳ３５からステップＳ３８までの処理を全項目に対して繰り返す。ステップＳ３５において、メニュー表示位置調整部１４はステップＳ３４で抽出された項目についてステップＳ３３で取得した習熟判定結果を読み出し、習熟判定結果が習熟しているか否かを判断する。習熟判定結果が習熟しているのとき、ステップＳ３６に進み、現在選択中の項目は位置固定であるため、メニュー表示位置調整部１４は現在選択中の項目のメニュー表示位置を変更前と同じ位置に設定する。【００５４】  習熟判定結果が習熟していないとき、ステップＳ３７に進み、現在選択中の項目はシステム側で修正してよいと判断されたため、メニュー表示位置調整部１４は現在選択中の項目のメニュー表示位置を、現時点でまだ項目が決定されておらず空いている位置の中で一番上の位置に設定する。このように、実行頻度の高い順に項目が選択されているため、空いている順に上から位置決定を行うことで、より実行頻度の高い機能は上の位置に設定されることになる。ステップＳ３６又はステップＳ３７においてメニュー上での新しい位置が決定される。ステップＳ３８において、メニュー表示位置調整部１４は全てのメニュー項目について、新しいメニュー表示位置が決定されたか否かを判断する。全てのメニュー項目について位置が決定されていない間はステップＳ３４に戻って処理を繰り返し、全てのメニュー項目について位置が決定されたとき、メニュー修正処理を終了する。【００５５】  上記メニュー修正処理について、図８を用いて具体的に説明する。図８は、図１の蓄積部１２に蓄えられたユーザ１０の入力操作履歴から算出した電子メール機能の実行回数、習熟判定結果、メニュー修正の一例を示す図である。【００５６】  最初の項目はコロム４２に示すような内容及び順番でメニュー上に表示されており、ユーザ１０はこの表示に従って操作を行い、自身の望む機能を実行していたとする。この入力操作が蓄積され、所定の操作時間や操作回数を経過した後、算出された実行回数の一例がコロム４３に示されている。ユーザ１０は多くの機能が提供されているにもかかわらず、実際には一部の機能を集中的に使用して、他の機能は使わない、もしくはたまにしか使わない状況にある。このような状況はしばしば多機能な機器において見られる現象である。この実行回数に基づきユーザ１０がどれぐらい機器操作に習熟しているかを判定（ステップＳ２０）したのが、習熟判定結果４４である。この事例では、よく使われていた項目１、項目３の機能は、機能の実行回数も多く操作方法を覚えてしまったと解釈されるため、ユーザが習熟しており、表示位置固定という判断がなされる。【００５７】  この習熟判定結果を参照しながら、メニュー表示の順番を修正したのが、コロム４５の修正例Ａである。項目１と項目３については、最初の項目順４２と同じ位置を保持し、それ以外の項目については、残った項目のうち実行頻度の高い順に（例えば項目７、項目８の順に）項目を選出し、選出した項目をまだ位置が決定されていない位置（例えば位置２、位置４）に割り当てる。これによって、ユーザ１０が何度も実行して覚えていた操作、例えば保存ＢＯＸの閲覧をするのに「↓」「↓」「決定」と押していた操作については、これまでどおりの操作で実現でき、かつ、たまにしか使わない機能については、操作方法が変更されるが、「↓」「決定」とボタン押しの回数が少なくメール選択受信ができるようになる。また、ユーザ１０が数字ボタン２１により操作を行っている場合でも、すでに覚えた「保存ＢＯＸ」の閲覧の操作を実行するための番号である「３」は保存されるために、新しく覚えなおす必要はない。【００５８】  コロム４６の修正例Ｂは、ステップ２０に示すユーザの習熟判定結果を用いない場合のメニュー修正方法である。この場合は、実行回数に応じて実行頻度の高い順にメニュー位置を決定し、メニュー修正を行う。この場合は、ユーザ１０がせっかく体で覚えている保存ＢＯＸの閲覧の実行方法が変更になり、ユーザ１０は操作方法を覚えなおさなければならない。また、数字ボタンによるメニュー実行においても、各機能に割り振られた番号が異なってくるために、ユーザ１０は番号を覚えなおさなければならなくなる。【００５９】  以上の第１の実施形態において、ユーザ習熟項目判定部１３は各メニュー項目についてユーザ１０が習熟しているかを判定し、ユーザ１０がすでに習熟している項目については表示位置をその��まにしておき、まだ習熟していない項目についてのみ機器はユーザ１０に合うように表示位置を調整する。これにより、ユーザ１０の習熟を妨げることなく機器が表示位置調整を提供することができ、ユーザ１０は効率的な操作を実現することができるという特有の効果がある。【００６０】  以上の第１の実施形態においては、操作時間間隔は数字ボタン２１、カーソル移動ボタン２２、決定ボタン２３のいずれかのボタンが押された時点から次のボタンが押される時点までの経過時間であるが、本発明はこれに限らず、操作時間間隔は機能の選択実行の間隔としてもよく、例えば決定ボタン２３が押された時点から次の決定ボタン２３が押される時点までの経過時間としてもよい。また、操作時間間隔はメニュー画面の切り替え時間間隔としてもよく、例えば図２では、トップメニュー２５Ａからメール関連メニュー２５Ｂへ切り替わった時点から、「保存ＢＯＸ」が選択されて、保存ＢＯＸに関する処理が行われる画面に切り替わる時点までの経過時間としてもよい。【００６１】  以上の第１の実施形態においては、図５に示すようにユーザＡとユーザＢが、メールに関連する機能のうちどの機能をどの割合で使っていたかという解析の結果例を示したが、本発明はこれに限らず、どの機能を何回使用したか、どの機能はどれぐらいの操作時間で使用したかなど、蓄積部１２のデータに基づき様々な観点からのユーザの情報を取得することができる。この方法については、ここに記述した以外にも様々なデータの解析方法があり、それらの方法を組み合わせることで、より適切に表示位置調整を加える項目と加えない項目の選別を行うことができる。【００６２】  以上の第１の実施形態においては、図６のステップＳ２４においてユーザ習熟項目判定部１３はその機能が実行された回数を所定の基準値と比較することによりユーザがその機能に習熟しているか否かを判定しているが、本発明はこれに限らず、図５に示すようにその機能が実行された割合（％）を所定の基準値と比較することにより判定してもよい。また、他の手段によりユーザ１０がその機能に習熟しているか否かを判定することも可能である。以下、ユーザ習熟項目判定部１３による別の習熟判定方法について説明する。【００６３】（第１の実施形態の変形例１）
第１の実施形態の変形例１に係る入出力装置は、入力手段に基づきユーザ１０の習熟判断を行うことを特徴とする。図９は、第１の実施形態の変形例１に係る図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャートである。図９において、ステップＳ４１、ステップＳ４２及びステップＳ４７は、それぞれ図６のステップＳ２１、ステップＳ２２及びステップＳ２７と同様の処理を行うため、上記ステップの説明を省略する。【００６４】  ステップＳ４３において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ４２で抽出されたユーザの入力操作履歴から、現在その機能がどのような操作によって選択実行されているかを検出する。上述したように、第１の実施形態の携帯電話機の事例においては、機能を選択実行するのに、（ａ）数字ボタン２１を押す、（ｂ）カーソル移動ボタン２２で機能を選択した後に、決定ボタン２３で実行するという２通りの入力手段がある。このうち、数字ボタン２１による操作は、直接機能の選択実行が可能であるために、ボタンを押す回数が少なくて済むという特徴を持つ。このためユーザ１０は、機能の使い始めはカーソル移動ボタン２２と決定ボタン２３によって機能を選択し、操作に慣れた後は、数字ボタン２１によって決定するようになる。従って、ユーザ１０が最初のうちはカーソル移動ボタン２２と決定ボタン２３の組合せで操作を行っていて、その後数字ボタン２１で実行するようになったときは、ユーザが習熟したとみなせる。よって、ステップＳ４３においては、ユーザ習熟項目判定部１３はこの２種類の入力手段のうち、どちらが現在使われているかを検出する。【００６５】  ステップＳ４４において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ４３で検出されたその機能の入力手段が、数字ボタン２１による入力手段であるか否かを判定する。数字ボタン２１による入力手段であるとき、ステップＳ４５に進み、ユーザ習熟項目判定部１３はユーザ１０がその機能の操作に習熟していると判定する。一方、カーソル移動ボタン２２と決定ボタン２３の組合せによる方法であるとき、ステップＳ４６に進み、ユーザ習熟項目判定部１３はユーザ１０がその機能の操作に習熟していないと判定する。このように、入力手段の違いによってもユーザ１０の習熟判定を行うことができる。【００６６】（第１の実施形態の変形例２）
第１の実施形態の変形例２に係る入出力装置は、操作時間に基づきユーザ１０の習熟判断を行うことを特徴とする。図１０は、第１の実施形態の変形例２に係る図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャートである。図１０において、ステップＳ５１、ステップＳ５２及びステップＳ５７は、それぞれ図６のステップＳ２１、ステップＳ２２及びステップＳ２７と同様の処理を行うため、上記ステップの説明を省略する。【００６７】  ステップＳ５３において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ５２で抽出されたユーザ１０の行動履歴から、その機能を実行する操作が行われるまでの平均操作時間間隔を算出する。操作時間間隔の算出方法については図１１を用いて後述する。ステップＳ５４において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ５３で算出されたその機能の操作時間間隔が、所定の基準値未満か否かを判定する。所定の基準値とは、どれぐらいの操作時間間隔で実行すればユーザが習熟しているとみなせるかという時間のことである。この時間はその機能を実行するのに必要な操作の複雑さ、ユーザの機能選択の頻度、ユーザ自身の特性によって異なると考えられるが、例えば０．７秒などが基準値になりえる。事前の実験などから、機能に習熟してきたときの平均的な操作時間間隔を求め、求めた値を所定の基準値に設定する。【００６８】  ステップＳ５４において操作時間間隔が基準値未満のとき、ステップＳ５５に進む。ステップＳ５５において、ユーザ習熟項目判定部１３は、十分にユーザ１０が操作に習熟し、手早く操作が実現されているために操作方法が十分に覚えられていると判断し、ユーザ１０がその機能の操作に習熟していると判定する。一方、ステップＳ５４において操作時間間隔が基準値以上のとき、ステップＳ５６に進む。ステップＳ５６において、ユーザ習熟項目判定部１３は、ユーザ１０はまだ操作に習熟しておらず、操作を実現するのに時間がかかっているために操作は覚えられていないと判断し、ユーザ１０がその機能の操作に習熟していないと判定する。このように、操作時間の長短によってもユーザの習熟判定を行うことができる。【００６９】  図１１は、図１の蓄積部１２に蓄えられたユーザ１０の入力操作履歴から算出した電子メール機能の操作間隔、習熟判定結果、メニュー修正の一例を示す図である。コロム５２はユーザＡが各項目５１を実行する操作を行うときの操作時間間隔であり、単位は秒である。今回の項目１を実行する操作が前回の項目実行後から１回の操作で行われたとき、前回の操作から今回の項目１を実行する操作までの時間が項目１を実行する操作を行うときの操作時間間隔となる。また、今回の項目１を実行する操作が前回の項目実行後から複数回の操作で行われたとき、例えば、「↓」「↓」「決定」と３回のボタン操作で行われたとき、前回の操作から最初の「↓」が押されるまでの時間間隔ｔ１と、最初の「↓」が押されてから２番目の「↓」が押されるまでの時間間隔ｔ２と、２番目の「↓」が押されてから最後の「決定」が押されるまでの時間間隔ｔ３の平均値（ｔ１＋ｔ２＋ｔ３）／３が、項目１を実行する操作を行うときの操作時間間隔として算出される。これにより、メニュー位置にかかわらずどこにある項目も同様の所定の基準値で習熟判断することができる。【００７０】  上述のように算出される操作時間間隔は、一般的に操作に熟達するにつれて、操作時間間隔は短くなり、画面表示を見ないでも操作できるレベルになったとき、その操作時間はかなり短縮されている。ステップＳ５４の所定の基準値を０．７秒と設定した場合、コロム５３に示す習熟判定結果は、操作時間間隔が０．７秒未満のときには習熟していると判定され、操作時間間隔が０．７秒以上のときにはまだ習熟していないと判定される。その習熟判定結果５３に基づきメニュー修正するか否かが決定される（コロム５４）。同様に、コロム５５はユーザＢが各項目５１を実行する操作を行うときの操作時間間隔であり、操作時間間隔５５に基づく習熟判定結果はコロム５６のようになり、その結果メニュー修正するか否かはコロム５７のようになる。【００７１】  以上の第１の実施形態の変形例２においては、前回の操作から今回の操作までの時間である操作時間間隔を用いて習熟判断を行っているが、本発明はこれに限らず、メニュー画面の切り替え時間間隔を用いてもよく、例えば図２では、トップメニュー２５Ａからメール関連メニュー２５Ｂへ切り替わった時点から、「保存ＢＯＸ」が選択されて、保存ＢＯＸに関する処理が行われる画面に切り替わる時点までの経過時間としてもよい。【００７２】  以上の第１の実施形態の変形例２においては、所定の基準値に基づき習熟判定を行っているが、本発明はこれに限らず、メッセージを読むのに必要な時間に応じて個別に基準値を設定し、その基準値に基づき習熟判定を行ってもよい。例えば、「メールを送信します［ＹＥＳ］［ＮＯ］」を読むのに必要な時間と、「この添付ファイルは実行ファイルの可能性があります。これらのファイルにコンピュータウィルスなどが含まれていた場合、コンピュータに被害を及ぼす可能性があります。実行してよろしいですか［ＹＥＳ］［ＮＯ］」を読むのに必要な時間とは異なる。基準値をメッセージの長さ等によって調整することにより、より的確な習熟判断を行うことができる。【００７３】  以上の第１の実施形態の変形例２においては、ユーザ習熟項目判定部１３は直前の操作から今回の操作までの時間である操作時間間隔を単純に算出しているが、本発明はこれに限らず、操作とは関係ない要因、例えばよそ見をしていた、他の人と話をしていた等を考慮し、時間間隔が不必要に長いときはデータとしては信頼できないとして除外したり、その機能の操作に関する操作時間間隔の平均を使ったり、習熟過程を考慮して直近の所定の回数の平均を使ったりすることで、より精度の高い操作時間間隔によるユーザ１０の習熟判定が可能になる。また、ユーザ習熟項目判定部１３はカーソル移動ボタン２２の操作回数、操作間隔でもユーザ１０の習熟度を判定することができる。まだ機能を探しながら操作している場合は、カーソル移動ボタンの操作時間間隔は長くなり、カーソル移動回数も多くなる。従って、カーソル移動ボタン２２の押し回数が最小回数であるとき又はカーソル移動ボタン２２を押してから決定ボタン２３を押すまでの時間がとても短いときは、ユーザ１０が習熟していると判定できる。【００７４】（第１の実���形態の変形例３）
第１の実施形態の変形例３に係る入出力装置は、ユーザ１０の入力操作情報以外の情報であるユーザ１０の視線移動に基づきユーザ１０の習熟判断を行うことを特徴とする。入出力装置１７は更にユーザ１０の視線移動を検出する視線検出手段を備え、ユーザ１０の入力操作履歴と同時に検出された視線移動の履歴も蓄積部１２に蓄積される。視線検出方法としては、人間に装着するタイプの装置を用いる方法や、カメラで目を撮影しながら視線を検出する方法などがあり、携帯電話機の例で考えると、携帯電話機搭載のカメラによる視線検出も考えられる。【００７５】  図１２は、第１の実施形態の変形例３に係る図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャートである。図１２において、ステップＳ６１、ステップＳ６２及びステップＳ６７は、それぞれ図６のステップＳ２１、ステップＳ２２及びステップＳ２７と同様の処理を行うため、上記ステップの説明を省略する。ステップＳ６３において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ６２で抽出されたユーザ１０の入力操作履歴および視線移動の履歴から、その機能が実行されるときに視線がどこにあったかを検出する。ステップＳ６４において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ６３で検出された機能が実行されたときの視線の場所が、実行を指示されたメニューの項目上にあったか否かを判定する。【００７６】  視線が実行を指示されたメニューの項目上にあったとき、ステップＳ６５に進む。ステップＳ６５において、視線がメニューの項目上にあったということは、まだユーザ１０は機能を選択実行するときに確認をしながら操作をしていることになり、ユーザ習熟項目判定部１３はユーザ１０が操作を覚えている途中であると判断し、ユーザ１０はその機能の操作に習熟していないと判定する。一方、視線が実行を指示されたメニューの項目上になかったとき、ステップＳ６６に進む。ステップＳ６６において、ユーザ１０は操作に習熟したために画面をほとんど確認することなく、覚えている操作系列を再生するだけで機能が実行できていることになり、ユーザ習熟項目判定部１３はユーザ１０がその機能の操作に習熟していると判定する。このように、ユーザ１０の視線を用いる方法は、視線検出手段を設ける必要があるものの、ユーザ１０がメニューを見なくても操作できるようになったかどうか直接的に判断が可能になる方法である。【００７７】  以上の第１の実施形態の変形例３においては、視線検出手段で検出された視線移動の履歴に基づきユーザ１０がメニューの項目を見て機能を実行しているか否かを判定しているが、本発明はこれに限らず、視線検出手段がなくてもよい。例えば、ある項目について習熟がそろそろ期待される回数実行されたとき、メニューの項目の表示を変更して、ユーザ１０のボタンの操作時間間隔等が変化するかどうかによって、ユーザ１０がそのメニュー項目を見ているかどうかを判定してもよい。具体的には、項目の位置を変更したり、項目の番号や文字を変更したりしても（例えば、「［１］受信ＢＯＸ」を「［０］受信ＢＯＸ」や「［１］送信ＢＯＸ」などに変更したりしても）、ユーザ１０がこれまでと同様の操作時間間隔で操作したときは、ユーザ１０はメニューの項目の表示を見ずに操作できるほど習熟している。【００７８】  同様に、メール送信時の最終確認メニュー「送信しますか［ＹＥＳ］［ＮＯ］」などを使って習熟判定を行ってもよい。ユーザ１０は最終確認メニューの機能の操作に習熟したとき、メール送信の機能を実行した後、最終確認メニューを見ることなくすぐにＹＥＳを実行する。例えば、「送信しますか［ＮＯ］［ＹＥＳ］」と順番を逆に表示したりしたときに、依然として文字を読む時間もないほどの短い間隔でこの確認作業が選択実行されたときは、ユーザ１０は画面の確認メッセージを読まずに操作を実行していることになり、その機能の操作に習熟していると判定できる。【００７９】  このような画面表示の変更に関しては、誤操作しないような後処理を追加したり、表現のみを変更して動作は同じようになるようにしたりするなどの配慮が必要である。表現のみを変更したときでも、ユーザが文字を見ながら操作している段階においては、ユーザは通常と違う表現に気が付いて若干の操作時間の延長が見られる。このように、画面表示の変更がユーザに気がつかれるかどうかによっても、ユーザの各機能に対する操作の習熟を把握できる。【００８０】  以上のように、ユーザが操作に習熟したかどうかの判定方法は複数の方法が考えられるが、これらは単独で行われなくても、上記の方法を組み合わせることも可能である。例えば、操作回数の少ないうちは仮に操作手段として数字ボタンによる直接選択がされたとしても、まだ習熟はしていないと判断するとか、操作時間間隔が短い場合でも、カーソル移動の操作時間間隔は極端に短くても、決定ボタンを押す直前には操作時間間隔が長い場合には、カーソル移動操作には習熟しているが、その機能を実行する方法になれているわけではないと判定するなどの方法である。このような判定を行うことで、より現実のユーザの振る舞いを正確に反映した習熟判定が可能になる。【００８１】（第２の実施形態）
第１の実施形態においては、携帯電話機を用いて説明したが、複数の機能が提供できる機器については、同様の処理が可能になる。例えば、上下左右のカーソル移動ボタンやカーソル移動キーによって項目を選択実行する機器としては、画面に表示されるメニュー項目をリモコンなどにより選択実行するテレビジョン受像機やビデオ等、画面に表示されるメニュー項目をタッチするなどして選択実行するカーナビ（Ｃａｒ  Ｎａｖｉｇａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ）等、画面に表示されるメニュー項目をマウスの移動により選択実行するパソコンなどがある。これら機器はどれも上記第１の実施形態の習熟判定が可能である。【００８２】  第２の実施形態においては、マウスを使ってカーソルを移動させ、クリックによって機能の実行を指示する操作体系であるパソコンを用いて説明する。パソコンにおいて、機能を選択するとき、主にマウスによってカーソルを移動させる。特定の機能を示す画面上に作成されたボタンやアイコン、メニューとして表示される文字列上にカーソルを移動させた後、マウスによってそのボタン、アイコン、文字列をクリックすることで機能が実行される。ユーザ１０は、画面上のどこに機能を選択できるボタン、アイコン、文字列が存在しどこにカーソルを移動させるか、ということに関しては携帯電話機と同様に動作を繰り返すことにより、機能の選択実行手順を習熟し、すぐに所望の場所にカーソルを移動させてクリックできるようになる。ユーザ１０は、画面のどこに所望の機能のボタン、アイコン、文字列が存在するかという位置情報と、マウス操作という手の動き情報とを関連させて記憶し、パソコンの特定のボタン、アイコン、文字列の選択実行手順を習熟する。【００８３】  従来の適応型入出力装置のように、よく使う機能を一箇所に集めることを行うと、従来まで覚えていたボタン、アイコン、文字列の２次元的な場所などが一律に変更され、ユーザ１０の覚えなおしが発生する。このため、本発明においてはすでにユーザ１０が習熟しているボタン、アイコン、文字列については、その位置を保存して、まだユーザ１０が習熟していないボタン、アイコン、文字列については、機器の処理によりその位置を移動させる。以上の第２の実施形態において、ユーザ習熟項目判定部１３は各ボタン、アイコン、文字列についてユーザ１０が習熟しているかを判定し、ユーザ１０がすでに習熟しているボタン、アイコン、文字列については２次元的な場所をそのままにしておき、まだ習熟していないボタン、アイコン、文字列についてのみ機器はユーザ１０に合うように２次元的な場所を調整する。これにより、ユーザ１０の習熟を妨げることなく機器が表示位置調整を提供することができ、ユーザ１０は効率的な操作を実現することができるという特有の効果がある。【００８４】  また、本実施の形態２においては、マウス等を使って機能を指示する場合の例について説明したが、カーソルを用いてアイコンを選択しないときでも、アイコンと表示位置が関連付けられているものに応用が可能である。例えば、カーナビ等において機能の選択と実行がタッチパネルで行われる場合、ユーザの操作は指をアイコンの表示されている場所の上に持って行き、そのアイコン表示部分を押す作業��なる。この場合においても、アイコンの位置が機器の適応によって変化する場合には、指がいつもの場所を押そうと思って、移動させてもアイコンがなかったりして、アイコンの場所を探し直すことが発生し、スムーズに操作できないことが考えられる。ここでも、ユーザが場所との対応付けで操作を覚えている機能については、アイコン等の位置を動かさない方がよい。他にもタッチパネルを使用する機器であれば、ＰＤＡ、携帯電話等でも同様に有効である。【００８５】  以上の第２の実施形態においては、ユーザ１０がすでに習熟しているボタン、アイコン、文字列については２次元的な場所をそのままにしているが、本発明はこれに限らず、メニュー階層内の場所をそのままにしてもよい。各機能がメニューの階層の途中にあって、最初は機能名が表示されていないこともよくある。このとき、ユーザ１０は画面上の位置ではなく、どのメニューをたどったところに所望の機能があるかというメニュー構造内の位置について記憶する。従って、すでにユーザ１０が習熟しているボタン、アイコン、文字列については、メニュー構造内の場所を保存して、まだユーザ１０が習熟していないボタン、アイコン、文字列については、機器の処理によりメニュー構造内の場所を移動させる。これにより、ユーザ１０の習熟を妨げることなく、表示位置調整が提供できる。
【産業上の利用可能性】
【００８６】  本発明に係る入出力装置は、複数の機能を備え、上下左右のカーソル移動ボタン、カーソル移動キー、マウス等によって機能を選択実行する機器の出力表示される機能の位置調整として有用である。
【図１】
2007063714.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【手続補正書】
【提出日】平成19年3月14日(2007.3.14)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画面に表示された項目を一連の手順に従い選択し、選択した項目に対応した機能を実行させる入出力装置であって、
ユーザにより操作される入力手段と、
上記入力手段で入力されたユーザの入力操作履歴を蓄積する蓄積手段と、
上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴に基づき項目の表示位置調整を行う表示位置調整手段と、
上記表示位置調整手段で調整された画面上の表示位置に項目を出力する出力手段と、
上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴に基づきユーザが行った各項目の選択手順についてユーザが習熟しているか否かを判定するユーザ習熟判定手段と、を備え、
上記表示位置調整手段は、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していると判定された項目については画面上の項目表示位置の変更を禁止する一方、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していないと判定された項目については表示位置調整を行うことを特徴とする入出力装置。
【請求項２】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から選択された項目の機能が実行された回数を算出し、算出された機能実行回数が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された機能実行回数が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項３】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から選択された項目の機能が実行された割合を算出し、算出された機能実行割合が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された機能実行割合が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項４】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から機能を実行したときに使用したボタンの種類を検出し、検出された使用ボタンに数字ボタンが含まれている項目についてはユーザが習熟していると判定し、検出された使用ボタンに決定ボタンが含まれている項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項５】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から操作時間間隔を算出し、算出された操作時間間隔が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された操作時間間隔が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項６】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から表示画面切り替え時間間隔を算出し、算出された表示画面切り替え時間間隔が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された表示画面切り替え時間間隔が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項７】
上記ユーザ習熟判定手段は、画面に表示されるメッセージの長さによって基準値を調整することを特徴とする請求項５又は６記載の入出力装置。
【請求項８】
上記ユーザ習熟判定手段は、ユーザの視線を検出し、視線が画面上を探している項目についてはユーザが習熟していないと判定し、視線が画面上を探していない項目についてはユーザが習熟していると判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項９】
上記ユーザ習熟判定手段は、画面の表示を変化させた場合、ユーザの行動が変化した項目についてはユーザが習熟していないと判定し、ユーザの行動が変化しない項目についてはユーザが習熟していると判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項１０】
上記表示位置調整手段は、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していないと判定された項目については上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴に基づき項目の表示位置を実行頻度の高い順に並び替えることにより項目の表示位置調整を行うことを特徴とする請求項１乃至９のうちのいずれか１つに記載の入出力装置。
【請求項１１】
画面に表示された項目を一連の手順に従い選択し、選択した項目に対応した機能を実行させる入出力方法であって、
（ａ）ユーザにより操作されるステップと、
（ｂ）ステップ（ａ）で入力されたユーザの入力操作履歴を蓄積するステップと、
（ｃ）ステップ（ｂ）で蓄積された入力操作履歴に基づきユーザが行った各項目の選択手順についてユーザが習熟しているか否かを判定するステップと、
（ｄ）ステップ（ｃ）で習熟していると判定された項目については画面上の項目表示位置の変更を禁止する一方、ステップ（ｃ）で習熟していないと判定された項目についてはステップ（ｂ）で蓄積された入力操作履歴に基づき表示位置調整を行うステップと、
（ｅ）ステップ（ｄ）で調整された画面上の表示位置に項目を出力するステップと、
を含むことを特徴とする入出力方法。
【請求項１２】
請求項１１記載の入出力方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ユーザが情報機器や映像音響機器等の機器操作を行う際に、ユーザの操作に機器が適応することにより、機器の操作性を向上させる入出力装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
情報機器の性能向上にしたがって、情報機器がユーザに提供できる機能の数は増加している。例えば携帯電話機では、本来の機能である外出先でも電話がかけられる機能以外にも、写真を撮影する機能、メールを送信する機能、料金の支払機能及びインターネットの閲覧機能等を備えている。このため、ユーザは携帯電話機という限られた大きさの機器において、膨大な数の機能から所望の機能を選択し実行を指示するために複雑な操作を行わなければならなかった。同様に、パーソナルコンピュータ（以下、パソコンという。）では、多くの機能を持つワープロソフトなどにおいて、各メニューの項目が増えるにつれて、ユーザが機能を選択する手間が増えていた。
【０００３】
このような状況に対して、従来、ユーザの要求や操作にあわせて機器側が動作を修正する装置が考えられてきた。これらは一般的に適応型入出力装置と呼ばれ、ユーザの機器操作に関する様々な情報を取得して、なるべくユーザに適した動作を実現するために操作方法やメニュー表示内容を修正する装置である。以下、従来の適応型入出力装置について具体的に説明する。
【０００４】
特許文献１に記載されたメニュー項目の優先表示方法は、メニュー項目が多すぎる場合、ユーザの操作履歴等からユーザが良く使う項目を優先的に表示し、メニューの選択肢を少なくすることにより、ユーザの項目選択にかかる負担を低減することができる。
【０００５】
また、優先的表示の順番の修正には、様々な情報が使用可能である。特許文献２に記載された適応的操作支援装置は、ユーザの項目選択作業にかかる負担が重い場合、ユーザに関する情報をできるだけ多く使用して、なるべく選択作業にかかる負担を減らそうとしている。例えば、家庭内の機器を一元的に制御可能な機器における機能選択の場合、機器はユーザのこれまでの操作履歴に加えて、時間帯の情報、エアコン等を制御するための温度等の周りの環境情報、電話着信等の最優先事項の発生等に応じて、メニューを適応的に入れ換えている。
【０００６】
また、優先順位の決定方法については、ユーザ側の都合だけで決めない場合もある。特許文献３に記載された方法は、情報検索結果に順番を付けて表示する場合、広告主のついている検索結果の優先順位を上位にしている。特に検索結果の表示においては、ユーザの求める情報が複数である可能性があり、単一に絞れないこともあるため、このような方法でユーザと広告主を結びつけている。
【０００７】
一方、各種方法により優先順位が計算された後の選択項目の表示方法を、特許文献４は提案している。特許文献４に記載されたメニュー改善方法は、メニューの一覧表の中央に最も優先順位の高いものを表示し、カーソル移動量をなるべく少なくすることにより、ユーザの項目選択にかかる負担を低減することができる。特に、画面の狭い携帯電話機等においては、機能選択がカーソルの移動と決定ボタンによって行われる場合が多く、有用である。
【０００８】
このような適応型入出力装置により、提供可能な多機能をユーザに提供する場合、ユーザに関する情報に基づき機能を絞ってユーザに提供することで、ユーザはすべての項目を毎回見ることなく必要な機能を選択することが可能になる。
【０００９】
【特許文献１】特開平５−１１３８６３号公報
【特許文献２】特開２００３−７００７５号公報
【特許文献３】特開２００３−２３３７３１号公報
【特許文献４】特表２００４−５０５３６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、従来の適応型入出力装置においても以下のような課題があった。それはユーザも操作を覚えて、操作に慣れていくことに起因している。従来の適応型入出力装置は、ユーザが装置を使用しはじめた時点では、ユーザの各機能に対する実行頻度がわからないため、ユーザに適応型の装置を提供することはできず、はじめは、最初に装置が設定した標準的な機能選択方法およびメニュー表示順番を提供しながら、ユーザがどのような状況でどの機能を良く使うかというユーザ情報を収集してきた。しかしながら、この装置がユーザの情報を集めている初期の段階においても、ユーザは装置の動作や装置が提供してくれる機能を考えたり覚えたりしながら使用している。言い換えれば、ユーザも装置の動作に習熟しながら装置を使っていると言える。
【００１１】
このため、表示位置調整を有しない装置をユーザが操作する場合には、一定の時間がたつにつれてユーザが装置の動作や操作方法を覚えて使い方に慣れてくることで、ユーザは装置の体系にしたがって操作できるようになる。ここでの「体系」とは、実行可能な機能の一覧表示に相当するメニューの表示内容や、項目数、表示順番などを指している。ユーザが操作を覚えた後には、メニューの表示を読みながら操作するというよりも、メニューの表示を見なくても操作できる。いわゆる「体で覚えている」「指の動きで覚えている」状態であると考えられる。こうなるとメニュー選択をあまり意識することなく、ユーザは装置を操作できると考えられる。
【００１２】
しかしながら、表示位置調整を有している装置をユーザが操作する場合には、しばしばユーザが操作を覚えてきて慣れてきた頃に、装置の適応が開始されるために、ユーザがせっかく覚えてきた表示内容や項目の場所を再度覚えなおす必要が出てくる。これは、ユーザにとっては、先ほどの指の動きで覚えた内容を修正しなければならず、特に熟達したユーザであればあるほど、その覚えなおす手間や認知的負担が大きくなる。実際にパソコンの文書作成等のソフトにおいて熟達したユーザは、メニュー項目を自動的に消したりする表示位置調整機能をＯＦＦにする人もある。これは、機器の適応を期待せずに、ユーザの習熟だけで機器操作を実現する方策を採っていると言える。このようにユーザの操作を容易にするための支援を行う適応型入出力装置も、そのタイミングを誤るとユーザに覚えなおしを強要し、「余計なお世話」という状態になってしまうという課題があった。しかし、使用頻度が少なくまだ完全には覚えていない機能については、機器の表示位置調整によってメニューがわかりやすい場所に移動することは有用であると考えられる。このように、一律に適応機能を提供しても、一律に使いやすさが向上するわけではない、という課題があった。
【００１３】
本発明の目的は以上の問題点を解決し、ユーザがすでに操作に慣れた部分については、そのままユーザが操作に慣れた状態で機器を操作してもらい、まだユーザが慣れていない部分は、機器が表示位置調整を提供することで、ユーザの習熟を妨げずにユーザの機器の操作性の向上が実現できる入出力装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
第１の発明に係る入出力装置は、画面に表示された項目を一連の手順に従い選択し、選択した項目に対応した機能を実行させる入出力装置であって、
ユーザにより操作される入力手段と、
上記入力手段で入力されたユーザの入力操作履歴を蓄積する蓄積手段と、
上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴に基づき項目の表示位置調整を行う表示位置調整手段と、
上記表示位置調整手段で調整された画面上の表示位置に項目を出力する出力手段と、
上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴に基づきユーザが行った各項目の選択手順についてユーザが習熟しているか否かを判定するユーザ習熟判定手段と、を備え、
上記表示位置調整手段は、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していると判定された項目については画面上の項目表示位置の変更を禁止する一方、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していないと判定された項目については表示位置調整を行うことを特徴とする。
【００１５】
上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から選択された項目の機能が実行された回数を算出し、算出された機能実行回数が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された機能実行回数が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。
【００１６】
上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から選択された項目の機能が実行された割合を算出し、算出された機能実行割合が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された機能実行割合が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。
【００１７】
上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から機能を実行したときに使用したボタンの種類を検出し、検出された使用ボタンに数字ボタンが含まれている項目についてはユーザが習熟していると判定し、検出された使用ボタンに決定ボタンが含まれている項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。
【００１８】
上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から操作時間間隔を算出し、算出された操作時間間隔が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された操作時間間隔が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。
【００１９】
上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴から表示画面切り替え時間間隔を算出し、算出された表示画面切り替え時間間隔が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された表示画面切り替え時間間隔が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。
【００２０】
上記入出力装置において、ユーザ習熟判定手段は、画面に表示されるメッセージの長さによって基準値を調整することを特徴とする。
【００２１】
上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、ユーザの視線を検出し、視線が画面上を探している項目についてはユーザが習熟していないと判定し、視線が画面上を探していない項目についてはユーザが習熟していると判定することを特徴とする。
【００２２】
上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、画面の表示を変化させた場合、ユーザの行動が変化した項目についてはユーザが習熟していないと判定し、ユーザの行動が変化しない項目についてはユーザが習熟していると判定することを特徴とする。
【００２３】
上記入出力装置において、上記表示位置調整手段は、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していないと判定された項目については上記蓄積手段で蓄積された入力操作履歴に基づき項目の表示位置を実行頻度の高い順に並び替えることにより項目の表示位置調整を行うことを特徴とする
【００２４】
第２の発明に係る入出力方法は、画面に表示された項目を一連の手順に従い選択し、選択した項目に対応した機能を実行させる入出力方法であって、
（ａ）ユーザにより操作されるステップと、
（ｂ）ステップ（ａ）で入力されたユーザの入力操作履歴を蓄積するステップと、
（ｃ）ステップ（ｂ）で蓄積された入力操作履歴に基づきユーザが行った各項目の選択手順についてユーザが習熟しているか否かを判定するステップと、
（ｄ）ステップ（ｃ）で習熟していると判定された項目については画面上の項目表示位置の変更を禁止する一方、ステップ（ｃ）で習熟していないと判定された項目についてはステップ（ｂ）で蓄積された入力操作履歴に基づき表示位置調整を行うステップ
（ｅ）ステップ（ｄ）で調整された画面上の表示位置に項目を出力するステップと、
を含むことを特徴とする。
【００２５】
第３の発明に係るプログラムは、上記入出力方法をコンピュータに実行させる。
【発明の効果】
【００２６】
従って、本発明に係る入出力装置によれば、ユーザが機器の操作を覚えたなどの機器に習熟した部分を機器側で勝手に修正せずに機器側の表示位置調整を提供することができるので、ユーザはこれまでに覚えた操作方法を継続して使うことができ、再学習の必要がなく、かつ、機器の表示位置調整のおかげで操作の効率も向上するため、機器のスムーズな操作が実現できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。
【００２８】
（第１の実施形態）
図１は、本発明の第１の実施形態に係る入出力装置の構成を示す図である。図１において、ユーザ１０は入出力装置１７の入力部１１を操作し、入力部１１はユーザ１０からの入力信号を蓄積部１２、ユーザ習熟項目判定部１３、機器反応部１５に出力する。蓄積部１２はユーザ１０の入力操作情報を蓄積し、ユーザ１０の入力操作履歴をユーザ習熟項目判定部１３、メニュー表示位置調整部１４に出力する。ユーザ習熟項目判定部１３は蓄積部１２からのユーザ１０の入力操作履歴に基づきユーザ１０がどのメニュー項目に対して習熟しているかどうかを判定し、その判定結果をメニュー表示位置調整部１４に出力する。メニュー表示位置調整部１４は蓄積部１２からのユーザ１０の入力操作履歴とユーザ習熟項目判定部１３からの判定結果に基づきユーザ１０が習熟している項目についてはメニュー表示位置をそのままにし、ユーザ１０が習熟していない項目についてはメニュー表示位置を調整し、その結果を機器反応部１５に出力する。機器反応部１５は入力部１１からの入力信号とメニュー表示位置調整部１４からの調整結果に基づきユーザ１０に対する機器からの反応を決定し、その決定結果を出力部１６に出力し、出力部１６は機器反応部１５からの決定結果に基づきユーザ１０にデータを表示する。
【００２９】
次に、例えば入出力装置１７が携帯電話機の場合について図２を用いて説明する。図２は、図１の入出力装置１７の入力部１１、出力部１６の一例を示す正面図である。携帯電話機２０の画面２４Ａ，２４Ｂには様々なメニュー２５Ａ，２５Ｂ等が切り替わりながら表示される。図２において、画面２４Ａにはトップメニュー２５Ａが表示されており、トップメニュー２５Ａには携帯電話機２０が提供可能な機能の大まかなジャンルを表示している。その中で「［２］メール」２６Ａが選択された場合、次の画面２４Ｂには、メールに関する機能だけを集めたメニュー２５Ｂが表示される。このように、ユーザ１０は機能を選択することで切り替わる画面２４Ａ，２４Ｂに表示されるメニュー２５Ａ，２５Ｂを見ながら機能の選択や実行を行う。以下、現在携帯電話機２０にはメールの送受信に関するメニュー２５Ｂが表示されているものとする。
【００３０】
携帯電話機２０において、数字ボタン２１とカーソル移動ボタン２２と決定ボタン２３は、図１の構成における入力部１１に相当する。数字ボタン２１は数字や文字の入力に使用され、カーソル移動ボタン２２はカーソルや現在選択されている項目を移動するのに使用される。また、画面２４Ａ，２４Ｂは、図１の構成における出力部１６に相当する。画面２４Ｂには電子メールに関する機能選択メニュー２５Ｂである電子メール機能の一覧表が表示されている。その中でひとつだけ色が違って表示されている機能２６Ｂは、現在選択されている機能を示し、カーソルがそこにあることを示している。ここで決定ボタン２３が押された場合は、このカーソルで示された機能が実行される。
【００３１】
図２において、現在選択されている項目２６Ｂは「［１］受信ＢＯＸ」の欄であり、カーソル移動ボタン２２の下向きの矢印を押すことで、順番に下のメニュー項目が現在選択されている項目になる。本明細書では、以下現在選択されている項目２６Ａ，２６Ｂのことをカーソルの位置という。さらに、自分が実行したい機能にカーソルの位置２６Ａ，２６Ｂが移動した後に、決定ボタン２３を押すことで、ユーザ１０は携帯電話機２０に実行して欲しい機能を伝えることができる。例えば、図２の状態において決定ボタン２３が押された場合にはメールの受信ＢＯＸの閲覧画面に移動する。
【００３２】
次に、ユーザ１０による携帯電話機２０の操作方法、機器に対するユーザ１０の習熟および機器側の適応について説明する。携帯電話機２０においては、メニューによって示される機能の選択と実行は、主に２通りの方法で行われる。１つ目の方法はカーソル移動ボタン２２によってカーソルの位置２６Ａ，２６Ｂを上下に移動して、実行したい機能にカーソルの位置２６Ａ，２６Ｂが移動した後に、決定ボタン２３を押して実行する方法で、もうひとつの方法は数字ボタン２１によって直接機能を実行する方法である。メニュー項目の各機能の最初の部分には［１］、［２］などの数字が付与されており、その番号と同じ数字ボタン２１を押すことで、カーソルの指し示す機能とは別に直接機能を選択実行できる。例えば、図２の画面において、「２」の数字ボタンを押すと、送信ＢＯＸの閲覧の画面に移動する。
【００３３】
このような入出力装置において、ユーザ１０は操作を繰り返すうちに徐々に入出力装置の操作方法を覚える。例えば、カーソル移動ボタン２２と決定ボタン２３で選択する方法だと、保存ＢＯＸを選択したい場合には、ユーザ１０はカーソル移動ボタン２２の下向き矢印を２回「↓」「↓」、その後に、決定ボタン２３「決定」と合計３回ボタンを押す。ユーザ１０は最初カーソル移動ボタン２２によって、カーソルの位置２６Ａ，２６Ｂがどの機能を指し示しているかを確認しながら操作するが、この機能を何回か使ううちに、操作が一連のかたまりとして認識されるようになり、画面を特に確認することなく、「↓」「↓」「決定」という操作を連続的に行うようになる。日常生活において、ユーザ１０は機器操作を繰り返し行うことで、一連の操作を意識せずに行えるようになり、これがいわゆる「体で覚えている」「指の動きで覚えている」状態である。
【００３４】
別の例では、携帯電話機等で文字入力をする場合に、「う」の文字を入力する場合には「あ」と記されたボタンを３回押すことで実現されるが、ここでも最初は正しく「う」の文字が表示されたことを確認しながらの入力をしていても、慣れてくるにしたがって、画面を確認しなくてもボタンを３回連続押して次の操作に移動するようになる。
【００３５】
このようにボタン操作を覚えてしまった場合には、機能の選択や実行は一連のものとして処理される。本明細書においては、この状況をユーザが機器の操作体系に習熟したと呼ぶ。これはある機能の実行に際して、特に考えなくても一連の操作ができてしまうようになった状態を指す。
【００３６】
しかしながら、携帯電話機等において表示位置調整が提供されると、次のような状況が起きる。従来の適応型入出力装置のように携帯電話機２０側でユーザ１０の行動履歴を収集し、ユーザ１０のよく実行する機能のみを選んで上から順に表示するなどのメニュー項目の並べ替えを行ったとする。例えば、「保存ＢＯＸ」の実行頻度が「受信ＢＯＸ」の次に高いとした場合、実行頻度による並び替えが行われると「保存ＢＯＸ」は３番目の位置［３］から２番目の位置［２］に移動される。これにより、ユーザ１０がボタンを押す回数は減少すると考えられるが、ユーザ１０にとってはすでに特に考えなくても実行できるようになった操作体系が利用できなくなってしまう。例えば、「保存ＢＯＸ」は「↓」「↓」「決定」という操作で実現されていたのに、機器側が機能の表示順番を入れ替えたために、別の機能が実行されることになる。ユーザ１０は機器に習熟すると、メニューをあまり確認することなく操作を行うので、別の機能が実行された時点で初めて操作のあやまり（＝機器側の適応）に気がつくことになる。ユーザ１０はこのような機器側の勝手な適応によりユーザ１０の習熟が阻害されたことを、不快に思い、余計なお世話であると考える。これはスムーズな操作を実現する上での問題点であった。このためユーザ１０がすでに機器に習熟している機能の選択操作は現状の操作を維持し、ユーザ１０が習熟していない機能の選択操作のみについて、表示位置調整を提供するようにする。
【００３７】
以下、本発明の第１の実施形態に係る入出力装置の処理ついて図３〜図８を用いて説明する。図３は、図１の蓄積部１２、ユーザ習熟項目判定部１３、メニュー表示位置調整部１４によって実行される処理（メインルーチン）を示すフローチャートである。図３において、まず、ステップＳ１０において蓄積部１２はユーザ１０の入力操作履歴に関する情報を収集する。表示位置調整を提供できるようになるためには、現在機器を使用しているユーザ１０がどのような嗜好や使用パターンを持っているかを知る必要があり、そのために、蓄積部１２はどの機能がどのぐらい使用されているかなどのユーザ１０の操作履歴に関する情報を蓄積する。この情報に基づいて、ユーザ１０に提供可能な適応サービスが決定される。
【００３８】
ステップＳ２０においてユーザ習熟項目判定部１３は、どのメニュー項目に対してユーザ１０が習熟しているかどうかを判定する。つまり、ユーザ習熟項目判定部１３は、ユーザ１０がどの機能に対しては操作を覚えてしまい特に意識せずに使用しているか、どの機能に対してはあまり使わないのでまだ操作を覚えていなくて画面表示にしたがって使用しているかを判定する。このステップＳ２０は、ユーザ１０がある程度機器を操作した後に実行される。なぜなら、機器を操作し始めたばかりの段階では、ユーザ１０はどの機能にも習熟していなくて操作を覚えつつある段階だからである。このステップＳ２０の実行のタイミングとしては、機器が新規に購入されユーザ１０が使用し始めてから所定の日数（機器の操作頻度に対応して数日〜数十日）が経過した時点や、所定の機能実行回数に達した時点などが使用できる。どちらも、ユーザ１０が機器操作をある程度覚えたと見なされるタイミングである。
【００３９】
ステップＳ３０においてメニュー表示位置調整部１４は、ステップＳ２０の判定結果に基づきメニュー表示位置を調整する。具体的にはユーザ１０が習熟していると判定された項目については表示や位置を変更せず、ユーザ１０が習熟していないと判定された項目については表示や位置を調整する。各機能に対応する項目のメニュー位置を上記のように調整することで、ユーザ１０の習熟を妨げずにすばやい操作を支援する。以下に、各ステップの詳細な処理について説明する。
【００４０】
図４は、図３のユーザ情報収集処理（ステップＳ１０）の詳細を示すフローチャートである。主に蓄積部１２にて処理が行われる。図４において、まず、ステップＳ１１において携帯電話機２０内部に備えられた計時部（図示せず）は、入力部１１にて入力されたユーザ１０の操作が前回のユーザ１０の操作からどれぐらいの時間が経過しているかを計時する。このため、蓄積部１２はカウンタ機能を有する。
【００４１】
ユーザ１０の操作とは、携帯電話機２０においては、数字ボタン２１、カーソル移動ボタン２２、決定ボタン２３を押すことである。例えば、図２においてメニュー２５Ａでメール２６Ａを実行し、メニュー２５Ｂで保存ＢＯＸ２６Ｂを実行するとき、ユーザ１０は「決定」２３を押して、さらに「↓」２２「↓」２２「決定」２３を押す。このときの操作時間間隔は、メニュー２５Ａで「決定」が押された時点からメニュー２５Ｂで最初の「↓」が押される時点までの経過時間、最初の「↓」が押された時点から２回目の「↓」が押される時点までの経過時間、２回目の「↓」が押された時点から最後の「決定」が押される時点までの経過時間である。ユーザ１０の操作には、機能の実行を指示するもの以外に、カーソル２６Ａ，２６Ｂを移動させるだけのものもあるが、この場合も同様に操作時間間隔を算出する。この操作時間間隔は、ユーザ１０が画面を見て考えたり確認をしたりしていれば長くなるだろうし、操作に慣れてきたときは短くなることが想定される。これらの操作の慣れ具合、習熟具合に関する情報を得るために、操作時間間隔を算出する。
【００４２】
ステップＳ１２において、蓄積部１２はステップＳ１１で算出された操作時間間隔と共に操作内容を記録する。記録される操作内容とは、例えば数字ボタン２１が押された場合は数字ボタン２１の各ボタンＩＤであり、カーソル移動ボタン２２が押された場合はカーソル移動ボタン２２の各ボタンＩＤであり、決定ボタン２３が押された場合は決定ボタン２３のボタンＩＤである。
【００４３】
ステップＳ１３において、蓄積部１２は機能の実行が指示されたか否かを判断する。機能の実行には、数字ボタン２１によって直接的に指示する方法や、カーソルの位置がある機能を決定ボタン２３によって指示する方法などがある。ステップＳ１３において機能の実行が指示されたとき、ステップＳ１４に進み、蓄積部１２は実行が指示された機能のＩＤを記録する。例えば、蓄積部１２は操作内容として単純に決定ボタン２３が押されたと記録するだけでなく、その決定ボタン２３を押したことでユーザが実現したかった機能である「受信ＢＯＸの閲覧」に対応する機能ＩＤなども記録する。これにより、ユーザ１０はどのような操作系列を経て、どのような機能を選択実行したかが蓄積部１２に記録される。また、同時にどのような操作時間間隔で操作が行われたかも蓄積部１２を参照することで算出可能になる。
【００４４】
図５は、図１の蓄積部１２に蓄えられたユーザ１０の入力操作履歴から算出した電子メール機能の実行割合の一例を示す図である。図５は、電子メールに関する機能選択メニュー２５Ｂに表示されたメニュー項目３２のうち、所定期間においてどの機能がどれぐらい実行されたかを蓄積部のデータから集計して、割合で示したものである。ユーザＡの各機能の選択割合はコロム３３に、ユーザＢの各機能の選択割合はコロム３４に例示している。例えばコロム３３を参照すればユーザＡは項目１から項目５を使っており、コロム３４を参照すればユーザＢは項目１、項目３、項目７、項目８を使っていることがわかる。このような選択割合の違いは、ユーザごとに異なる携帯電話機の使用パターンを反映しており、この事例では、ユーザＡはメールの送信も受信も行うユーザであり、ユーザＢはメールの受信のみを行い、送信はしないユーザであることがわかる。
【００４５】
このような違いから、機器がユーザに提供すべき最適な適応メニューの順番が異なり、このような情報が各機器ごとに適応するために必要な情報であることが分かる。本発明では、どのようにユーザ１０から情報を得て、ユーザ１０に適応するかではなく、ユーザ１０がどの機能に対してすでに習熟してしまっているか、ということを知るためにもこの蓄積部１２の情報を使用することに特徴がある。
【００４６】
図６は、図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャートである。主にユーザ習熟項目判定部１３にて処理が行われる。図６においては、ユーザの習熟をその機能の使用回数を用いて判定する場合を例に挙げて説明する。ステップＳ２１において、ユーザ習熟項目判定部１３は習熟判断するメニュー項目を順次１つずつ選択する。ユーザ１０が習熟しているかどうかの判定は、各機能ごとに行うために、順次メニュー項目を切り換える。ステップＳ２２において、ユーザ習熟項目判定部１３は蓄積部１２からステップＳ２１で選択された機能に関するユーザ１０の入力操作履歴を抽出する。ステップＳ２３において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ２２で抽出されたユーザ１０の入力操作履歴から、その機能がこれまでに何回選択実行されたかを算出する。
【００４７】
ステップＳ２４において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ２３で算出されたその機能が実行された回数が、所定の基準値以上か否かを判定する。所定の基準値とは、何回程度繰り返せばユーザが習熟したとみなせるかという実行回数のことである。この基準値はその機能を実行するのに必要な操作の複雑さ、ユーザの機能選択の頻度、ユーザ自身の特性によって異なると考えられるが、例えば１０回などが基準値になりえる。事前の実験などから、機能に習熟するまでの平均的な繰り返し回数を求め、求めた値を所定の基準値に設定する。
【００４８】
ステップＳ２４において実行回数が基準値以上のとき、ステップＳ２５に進む。ステップＳ２５において、ユーザ習熟項目判定部１３は、十分な回数の機能実行がすでにユーザ自身によってなされており、ユーザ１０がそれまでの繰り返しの中でその操作方法を十分に覚えられたであろうと判断し、ユーザ１０がその機能の操作に習熟していると判定する。この習熟判定結果は蓄積部１２に記録される。一方、ステップＳ２４において実行回数が基準値未満のとき、ステップＳ２６に進む。ステップＳ２６において、ユーザ習熟項目判定部１３は、ユーザがまだ十分な回数を経験していないために操作は覚えられていないと判断し、ユーザ１０がその機能の操作に習熟していないと判定する。この習熟判定結果は蓄積部１２に記録される。ステップＳ２７において、ユーザ習熟項目判定部１３は、全てのメニュー項目について、ユーザ１０が習熟したかどうかの判定が行われたか否か判断する。全てのメニュー項目について判定が行われていない間はステップＳ２１に戻って処理を繰り返し、全てのメニュー項目について判定が行われたとき、ユーザの習熟判断処理を終了する。
【００４９】
図７は、図３のメニュー修正処理（ステップＳ３０）の詳細を示すフローチャートである。主にメニュー表示位置調整部１４にて処理が行われる。図７において、まず、ステップＳ３１においてメニュー表示位置調整部１４は蓄積部１２に蓄積されたユーザ１０の入力操作履歴から各項目の実行頻度を取得する。実行頻度は、図５のように割合で表してもよいし、そのまま操作回数で表してもよい。
【００５０】
ステップＳ３２において、メニュー表示位置調整部１４はステップＳ３１で取得した各項目の実行頻度が高い順に上から項目を並べ替える。例えば、図５のユーザＢの場合「項目１」、「項目３」、「項目７」、「項目８」の順に上から並び替えられる。実行頻度に応じたメニューの並べ替えは、このステップＳ３１とステップＳ３２によって実現され、これによってよく実行される項目順にメニューの位置が設定される。ステップＳ３３において、メニュー表示位置調整部１４はステップＳ２０で算出され、蓄積部１２に蓄えられていた習熟判定結果を取得する。ステップＳ３１からステップＳ３３までの処理により、実行頻度順に並べられた各項目に習熟判定結果が付加された状態になる。
【００５１】
ステップＳ３４において、メニュー表示位置調整部１４は実行頻度順に並べられた項目を上からひとつずつ抽出する。以下ステップＳ３５からステップＳ３８までの処理を全項目に対して繰り返す。ステップＳ３５において、メニュー表示位置調整部１４はステップＳ３４で抽出された項目についてステップＳ３３で取得した習熟判定結果を読み出し、習熟判定結果が習熟しているか否かを判断する。習熟判定結果が習熟しているのとき、ステップＳ３６に進み、現在選択中の項目は位置固定であるため、メニュー表示位置調整部１４は現在選択中の項目のメニュー表示位置を変更前と同じ位置に設定する。
【００５２】
習熟判定結果が習熟していないとき、ステップＳ３７に進み、現在選択中の項目はシステム側で修正してよいと判断されたため、メニュー表示位置調整部１４は現在選択中の項目のメニュー表示位置を、現時点でまだ項目が決定されておらず空いている位置の中で一番上の位置に設定する。このように、実行頻度の高い順に項目が選択されているため、空いている順に上から位置決定を行うことで、より実行頻度の高い機能は上の位置に設定されることになる。ステップＳ３６又はステップＳ３７においてメニュー上での新しい位置が決定される。ステップＳ３８において、メニュー表示位置調整部１４は全てのメニュー項目について、新しいメニュー表示位置が決定されたか否かを判断する。全てのメニュー項目について位置が決定されていない間はステップＳ３４に戻って処理を繰り返し、全てのメニュー項目について位置が決定されたとき、メニュー修正処理を終了する。
【００５３】
上記メニュー修正処理について、図８を用いて具体的に説明する。図８は、図１の蓄積部１２に蓄えられたユーザ１０の入力操作履歴から算出した電子メール機能の実行回数、習熟判定結果、メニュー修正の一例を示す図である。
【００５４】
最初の項目はコロム４２に示すような内容及び順番でメニュー上に表示されており、ユーザ１０はこの表示に従って操作を行い、自身の望む機能を実行していたとする。この入力操作が蓄積され、所定の操作時間や操作回数を経過した後、算出された実行回数の一例がコロム４３に示されている。ユーザ１０は多くの機能が提供されているにもかかわらず、実際には一部の機能を集中的に使用して、他の機能は使わない、もしくはたまにしか使わない状況にある。このような状況はしばしば多機能な機器において見られる現象である。この実行回数に基づきユーザ１０がどれぐらい機器操作に習熟しているかを判定（ステップＳ２０）したのが、習熟判定結果４４である。この事例では、よく使われていた項目１、項目３の機能は、機能の実行回数も多く操作方法を覚えてしまったと解釈されるため、ユーザが習熟しており、表示位置固定という判断がなされる。
【００５５】
この習熟判定結果を参照しながら、メニュー表示の順番を修正したのが、コロム４５の修正例Ａである。項目１と項目３については、最初の項目順４２と同じ位置を保持し、それ以外の項目については、残った項目のうち実行頻度の高い順に（例えば項目７、項目８の順に）項目を選出し、選出した項目をまだ位置が決定されていない位置（例えば位置２、位置４）に割り当てる。これによって、ユーザ１０が何度も実行して覚えていた操作、例えば保存ＢＯＸの閲覧をするのに「↓」「↓」「決定」と押していた操作については、これまでどおりの操作で実現でき、かつ、たまにしか使わない機能については、操作方法が変更されるが、「↓」「決定」とボタン押しの回数が少なくメール選択受信ができるようになる。また、ユーザ１０が数字ボタン２１により操作を行っている場合でも、すでに覚えた「保存ＢＯＸ」の閲覧の操作を実行するための番号である「３」は保存されるために、新しく覚えなおす必要はない。
【００５６】
コロム４６の修正例Ｂは、ステップ２０に示すユーザの習熟判定結果を用いない場合のメニュー修正方法である。この場合は、実行回数に応じて実行頻度の高い順にメニュー位置を決定し、メニュー修正を行う。この場合は、ユーザ１０がせっかく体で覚えている保存ＢＯＸの閲覧の実行方法が変更になり、ユーザ１０は操作方法を覚えなおさなければならない。また、数字ボタンによるメニュー実行においても、各機能に割り振られた番号が異なってくるために、ユーザ１０は番号を覚えなおさなければならなくなる。
【００５７】
以上の第１の実施形態において、ユーザ習熟項目判定部１３は各メニュー項目についてユーザ１０が習熟しているかを判定し、ユーザ１０がすでに習熟している項目については表示位置をそのままにしておき、まだ習熟していない項目についてのみ機器はユーザ１０に合うように表示位置を調整する。これにより、ユーザ１０の習熟を妨げることなく機器が表示位置調整を提供することができ、ユーザ１０は効率的な操作を実現することができるという特有の効果がある。
【００５８】
以上の第１の実施形態においては、操作時間間隔は数字ボタン２１、カーソル移動ボタン２２、決定ボタン２３のいずれかのボタンが押された時点から次のボタンが押される時点までの経過時間であるが、本発明はこれに限らず、操作時間間隔は機能の選択実行の間隔としてもよく、例えば決定ボタン２３が押された時点から次の決定ボタン２３が押される時点までの経過時間としてもよい。また、操作時間間隔はメニュー画面の切り替え時間間隔としてもよく、例えば図２では、トップメニュー２５Ａからメール関連メニュー２５Ｂへ切り替わった時点から、「保存ＢＯＸ」が選択されて、保存ＢＯＸに関する処理が行われる画面に切り替わる時点までの経過時間としてもよい。
【００５９】
以上の第１の実施形態においては、図５に示すようにユーザＡとユーザＢが、メールに関連する機能のうちどの機能をどの割合で使っていたかという解析の結果例を示したが、本発明はこれに限らず、どの機能を何回使用したか、どの機能はどれぐらいの操作時間で使用したかなど、蓄積部１２のデータに基づき様々な観点からのユーザの情報を取得することができる。この方法については、ここに記述した以外にも様々なデータの解析方法があり、それらの方法を組み合わせることで、より適切に表示位置調整を加える項目と加えない項目の選別を行うことができる。
【００６０】
以上の第１の実施形態においては、図６のステップＳ２４においてユーザ習熟項目判定部１３はその機能が実行された回数を所定の基準値と比較することによりユーザがその機能に習熟しているか否かを判定しているが、本発明はこれに限らず、図５に示すようにその機能が実行された割合（％）を所定の基準値と比較することにより判定してもよい。また、他の手段によりユーザ１０がその機能に習熟しているか否かを判定することも可能である。以下、ユーザ習熟項目判定部１３による別の習熟判定方法について説明する。
【００６１】
（第１の実施形態の変形例１）
第１の実施形態の変形例１に係る入出力装置は、入力手段に基づきユーザ１０の習熟判断を行うことを特徴とする。図９は、第１の実施形態の変形例１に係る図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャートである。図９において、ステップＳ４１、ステップＳ４２及びステップＳ４７は、それぞれ図６のステップＳ２１、ステップＳ２２及びステップＳ２７と同様の処理を行うため、上記ステップの説明を省略する。
【００６２】
ステップＳ４３において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ４２で抽出されたユーザの入力操作履歴から、現在その機能がどのような操作によって選択実行されているかを検出する。上述したように、第１の実施形態の携帯電話機の事例においては、機能を選択実行するのに、（ａ）数字ボタン２１を押す、（ｂ）カーソル移動ボタン２２で機能を選択した後に、決定ボタン２３で実行するという２通りの入力手段がある。このうち、数字ボタン２１による操作は、直接機能の選択実行が可能であるために、ボタンを押す回数が少なくて済むという特徴を持つ。このためユーザ１０は、機能の使い始めはカーソル移動ボタン２２と決定ボタン２３によって機能を選択し、操作に慣れた後は、数字ボタン２１によって決定するようになる。従って、ユーザ１０が最初のうちはカーソル移動ボタン２２と決定ボタン２３の組合せで操作を行っていて、その後数字ボタン２１で実行するようになったときは、ユーザが習熟したとみなせる。よって、ステップＳ４３においては、ユーザ習熟項目判定部１３はこの２種類の入力手段のうち、どちらが現在使われているかを検出する。
【００６３】
ステップＳ４４において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ４３で検出されたその機能の入力手段が、数字ボタン２１による入力手段であるか否かを判定する。数字ボタン２１による入力手段であるとき、ステップＳ４５に進み、ユーザ習熟項目判定部１３はユーザ１０がその機能の操作に習熟していると判定する。一方、カーソル移動ボタン２２と決定ボタン２３の組合せによる方法であるとき、ステップＳ４６に進み、ユーザ習熟項目判定部１３はユーザ１０がその機能の操作に習熟していないと判定する。このように、入力手段の違いによってもユーザ１０の習熟判定を行うことができる。
【００６４】
（第１の実施形態の変形例２）
第１の実施形態の変形例２に係る入出力装置は、操作時間に基づきユーザ１０の習熟判断を行うことを特徴とする。図１０は、第１の実施形態の変形例２に係る図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャートである。図１０において、ステップＳ５１、ステップＳ５２及びステップＳ５７は、それぞれ図６のステップＳ２１、ステップＳ２２及びステップＳ２７と同様の処理を行うため、上記ステップの説明を省略する。
【００６５】
ステップＳ５３において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ５２で抽出されたユーザ１０の行動履歴から、その機能を実行する操作が行われるまでの平均操作時間間隔を算出する。操作時間間隔の算出方法については図１１を用いて後述する。ステップＳ５４において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ５３で算出されたその機能の操作時間間隔が、所定の基準値未満か否かを判定する。所定の基準値とは、どれぐらいの操作時間間隔で実行すればユーザが習熟しているとみなせるかという時間のことである。この時間はその機能を実行するのに必要な操作の複雑さ、ユーザの機能選択の頻度、ユーザ自身の特性によって異なると考えられるが、例えば０．７秒などが基準値になりえる。事前の実験などから、機能に習熟してきたときの平均的な操作時間間隔を求め、求めた値を所定の基準値に設定する。
【００６６】
ステップＳ５４において操作時間間隔が基準値未満のとき、ステップＳ５５に進む。ステップＳ５５において、ユーザ習熟項目判定部１３は、十分にユーザ１０が操作に習熟し、手早く操作が実現されているために操作方法が十分に覚えられていると判断し、ユーザ１０がその機能の操作に習熟していると判定する。一方、ステップＳ５４において操作時間間隔が基準値以上のとき、ステップＳ５６に進む。ステップＳ５６において、ユーザ習熟項目判定部１３は、ユーザ１０はまだ操作に習熟しておらず、操作を実現するのに時間がかかっているために操作は覚えられていないと判断し、ユーザ１０がその機能の操作に習熟していないと判定する。このように、操作時間の長短によってもユーザの習熟判定を行うことができる。
【００６７】
図１１は、図１の蓄積部１２に蓄えられたユーザ１０の入力操作履歴から算出した電子メール機能の操作間隔、習熟判定結果、メニュー修正の一例を示す図である。コロム５２はユーザＡが各項目５１を実行する操作を行うときの操作時間間隔であり、単位は秒である。今回の項目１を実行する操作が前回の項目実行後から１回の操作で行われたとき、前回の操作から今回の項目１を実行する操作までの時間が項目１を実行する操作を行うときの操作時間間隔となる。また、今回の項目１を実行する操作が前回の項目実行後から複数回の操作で行われたとき、例えば、「↓」「↓」「決定」と３回のボタン操作で行われたとき、前回の操作から最初の「↓」が押されるまでの時間間隔ｔ１と、最初の「↓」が押されてから２番目の「↓」が押されるまでの時間間隔ｔ２と、２番目の「↓」が押されてから最後の「決定」が押されるまでの時間間隔ｔ３の平均値（ｔ１＋ｔ２＋ｔ３）／３が、項目１を実行する操作を行うときの操作時間間隔として算出される。これにより、メニュー位置にかかわらずどこにある項目も同様の所定の基準値で習熟判断することができる。
【００６８】
上述のように算出される操作時間間隔は、一般的に操作に熟達するにつれて、操作時間間隔は短くなり、画面表示を見ないでも操作できるレベルになったとき、その操作時間はかなり短縮されている。ステップＳ５４の所定の基準値を０．７秒と設定した場合、コロム５３に示す習熟判定結果は、操作時間間隔が０．７秒未満のときには習熟していると判定され、操作時間間隔が０．７秒以上のときにはまだ習熟していないと判定される。その習熟判定結果５３に基づきメニュー修正するか否かが決定される（コロム５４）。同様に、コロム５５はユーザＢが各項目５１を実行する操作を行うときの操作時間間隔であり、操作時間間隔５５に基づく習熟判定結果はコロム５６のようになり、その結果メニュー修正するか否かはコロム５７のようになる。
【００６９】
以上の第１の実施形態の変形例２においては、前回の操作から今回の操作までの時間である操作時間間隔を用いて習熟判断を行っているが、本発明はこれに限らず、メニュー画面の切り替え時間間隔を用いてもよく、例えば図２では、トップメニュー２５Ａからメール関連メニュー２５Ｂへ切り替わった時点から、「保存ＢＯＸ」が選択されて、保存ＢＯＸに関する処理が行われる画面に切り替わる時点までの経過時間としてもよい。
【００７０】
以上の第１の実施形態の変形例２においては、所定の基準値に基づき習熟判定を行っているが、本発明はこれに限らず、メッセージを読むのに必要な時間に応じて個別に基準値を設定し、その基準値に基づき習熟判定を行ってもよい。例えば、「メールを送信します［ＹＥＳ］［ＮＯ］」を読むのに必要な時間と、「この添付ファイルは実行ファイルの可能性があります。これらのファイルにコンピュータウィルスなどが含まれていた場合、コンピュータに被害を及ぼす可能性があります。実行してよろしいですか［ＹＥＳ］［ＮＯ］」を読むのに必要な時間とは異なる。基準値をメッセージの長さ等によって調整することにより、より的確な習熟判断を行うことができる。
【００７１】
以上の第１の実施形態の変形例２においては、ユーザ習熟項目判定部１３は直前の操作から今回の操作までの時間である操作時間間隔を単純に算出しているが、本発明はこれに限らず、操作とは関係ない要因、例えばよそ見をしていた、他の人と話をしていた等を考慮し、時間間隔が不必要に長いときはデータとしては信頼できないとして除外したり、その機能の操作に関する操作時間間隔の平均を使ったり、習熟過程を考慮して直近の所定の回数の平均を使ったりすることで、より精度の高い操作時間間隔によるユーザ１０の習熟判定が可能になる。また、ユーザ習熟項目判定部１３はカーソル移動ボタン２２の操作回数、操作間隔でもユーザ１０の習熟度を判定することができる。まだ機能を探しながら操作している場合は、カーソル移動ボタンの操作時間間隔は長くなり、カーソル移動回数も多くなる。従って、カーソル移動ボタン２２の押し回数が最小回数であるとき又はカーソル移動ボタン２２を押してから決定ボタン２３を押すまでの時間がとても短いときは、ユーザ１０が習熟していると判定できる。
【００７２】
（第１の実施形態の変形例３）
第１の実施形態の変形例３に係る入出力装置は、ユーザ１０の入力操作情報以外の情報であるユーザ１０の視線移動に基づきユーザ１０の習熟判断を行うことを特徴とする。入出力装置１７は更にユーザ１０の視線移動を検出する視線検出手段を備え、ユーザ１０の入力操作履歴と同時に検出された視線移動の履歴も蓄積部１２に蓄積される。視線検出方法としては、人間に装着するタイプの装置を用いる方法や、カメラで目を撮影しながら視線を検出する方法などがあり、携帯電話機の例で考えると、携帯電話機搭載のカメラによる視線検出も考えられる。
【００７３】
図１２は、第１の実施形態の変形例３に係る図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャートである。図１２において、ステップＳ６１、ステップＳ６２及びステップＳ６７は、それぞれ図６のステップＳ２１、ステップＳ２２及びステップＳ２７と同様の処理を行うため、上記ステップの説明を省略する。ステップＳ６３において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ６２で抽出されたユーザ１０の入力操作履歴および視線移動の履歴から、その機能が実行されるときに視線がどこにあったかを検出する。ステップＳ６４において、ユーザ習熟項目判定部１３はステップＳ６３で検出された機能が実行されたときの視線の場所が、実行を指示されたメニューの項目上にあったか否かを判定する。
【００７４】
視線が実行を指示されたメニューの項目上にあったとき、ステップＳ６５に進む。ステップＳ６５において、視線がメニューの項目上にあったということは、まだユーザ１０は機能を選択実行するときに確認をしながら操作をしていることになり、ユーザ習熟項目判定部１３はユーザ１０が操作を覚えている途中であると判断し、ユーザ１０はその機能の操作に習熟していないと判定する。一方、視線が実行を指示されたメニューの項目上になかったとき、ステップＳ６６に進む。ステップＳ６６において、ユーザ１０は操作に習熟したために画面をほとんど確認することなく、覚えている操作系列を再生するだけで機能が実行できていることになり、ユーザ習熟項目判定部１３はユーザ１０がその機能の操作に習熟していると判定する。このように、ユーザ１０の視線を用いる方法は、視線検出手段を設ける必要があるものの、ユーザ１０がメニューを見なくても操作できるようになったかどうか直接的に判断が可能になる方法である。
【００７５】
以上の第１の実施形態の変形例３においては、視線検出手段で検出された視線移動の履歴に基づきユーザ１０がメニューの項目を見て機能を実行しているか否かを判定しているが、本発明はこれに限らず、視線検出手段がなくてもよい。例えば、ある項目について習熟がそろそろ期待される回数実行されたとき、メニューの項目の表示を変更して、ユーザ１０のボタンの操作時間間隔等が変化するかどうかによって、ユーザ１０がそのメニュー項目を見ているかどうかを判定してもよい。具体的には、項目の位置を変更したり、項目の番号や文字を変更したりしても（例えば、「［１］受信ＢＯＸ」を「［０］受信ＢＯＸ」や「［１］送信ＢＯＸ」などに変更したりしても）、ユーザ１０がこれまでと同様の操作時間間隔で操作したときは、ユーザ１０はメニューの項目の表示を見ずに操作できるほど習熟している。
【００７６】
同様に、メール送信時の最終確認メニュー「送信しますか［ＹＥＳ］［ＮＯ］」などを使って習熟判定を行ってもよい。ユーザ１０は最終確認メニューの機能の操作に習熟したとき、メール送信の機能を実行した後、最終確認メニューを見ることなくすぐにＹＥＳを実行する。例えば、「送信しますか［ＮＯ］［ＹＥＳ］」と順番を逆に表示したりしたときに、依然として文字を読む時間もないほどの短い間隔でこの確認作業が選択実行されたときは、ユーザ１０は画面の確認メッセージを読まずに操作を実行していることになり、その機能の操作に習熟していると判定できる。
【００７７】
このような画面表示の変更に関しては、誤操作しないような後処理を追加したり、表現のみを変更して動作は同じようになるようにしたりするなどの配慮が必要である。表現のみを変更したときでも、ユーザが文字を見ながら操作している段階においては、ユーザは通常と違う表現に気が付いて若干の操作時間の延長が見られる。このように、画面表示の変更がユーザに気がつかれるかどうかによっても、ユーザの各機能に対する操作の習熟を把握できる。
【００７８】
以上のように、ユーザが操作に習熟したかどうかの判定方法は複数の方法が考えられるが、これらは単独で行われなくても、上記の方法を組み合わせることも可能である。例えば、操作回数の少ないうちは仮に操作手段として数字ボタンによる直接選択がされたとしても、まだ習熟はしていないと判断するとか、操作時間間隔が短い場合でも、カーソル移動の操作時間間隔は極端に短くても、決定ボタンを押す直前には操作時間間隔が長い場合には、カーソル移動操作には習熟しているが、その機能を実行する方法になれているわけではないと判定するなどの方法である。このような判定を行うことで、より現実のユーザの振る舞いを正確に反映した習熟判定が可能になる。
【００７９】
（第２の実施形態）
第１の実施形態においては、携帯電話機を用いて説明したが、複数の機能が提供できる機器については、同様の処理が可能になる。例えば、上下左右のカーソル移動ボタンやカーソル移動キーによって項目を選択実行する機器としては、画面に表示されるメニュー項目をリモコンなどにより選択実行するテレビジョン受像機やビデオ等、画面に表示されるメニュー項目をタッチするなどして選択実行するカーナビ（Ｃａｒ  Ｎａｖｉｇａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ）等、画面に表示されるメニュー項目をマウスの移動により選択実行するパソコンなどがある。これら機器はどれも上記第１の実施形態の習熟判定が可能である。
【００８０】
第２の実施形態においては、マウスを使ってカーソルを移動させ、クリックによって機能の実行を指示する操作体系であるパソコンを用いて説明する。パソコンにおいて、機能を選択するとき、主にマウスによってカーソルを移動させる。特定の機能を示す画面上に作成されたボタンやアイコン、メニューとして表示される文字列上にカーソルを移動させた後、マウスによってそのボタン、アイコン、文字列をクリックすることで機能が実行される。ユーザ１０は、画面上のどこに機能を選択できるボタン、アイコン、文字列が存在しどこにカーソルを移動させるか、ということに関しては携帯電話機と同様に動作を繰り返すことにより、機能の選択実行手順を習熟し、すぐに所望の場所にカーソルを移動させてクリックできるようになる。ユーザ１０は、画面のどこに所望の機能のボタン、アイコン、文字列が存在するかという位置情報と、マウス操作という手の動き情報とを関連させて記憶し、パソコンの特定のボタン、アイコン、文字列の選択実行手順を習熟する。
【００８１】
従来の適応型入出力装置のように、よく使う機能を一箇所に集めることを行うと、従来まで覚えていたボタン、アイコン、文字列の２次元的な場所などが一律に変更され、ユーザ１０の覚えなおしが発生する。このため、本発明においてはすでにユーザ１０が習熟しているボタン、アイコン、文字列については、その位置を保存して、まだユーザ１０が習熟していないボタン、アイコン、文字列については、機器の処理によりその位置を移動させる。以上の第２の実施形態において、ユーザ習熟項目判定部１３は各ボタン、アイコン、文字列についてユーザ１０が習熟しているかを判定し、ユーザ１０がすでに習熟しているボタン、アイコン、文字列については２次元的な場所をそのままにしておき、まだ習熟していないボタン、アイコン、文字列についてのみ機器はユーザ１０に合うように２次元的な場所を調整する。これにより、ユーザ１０の習熟を妨げることなく機器が表示位置調整を提供することができ、ユーザ１０は効率的な操作を実現することができるという特有の効果がある。
【００８２】
また、本実施の形態２においては、マウス等を使って機能を指示する場合の例について説明したが、カーソルを用いてアイコンを選択しないときでも、アイコンと表示位置が関連付けられているものに応用が可能である。例えば、カーナビ等において機能の選択と実行がタッチパネルで行われる場合、ユーザの操作は指をアイコンの表示されている場所の上に持って行き、そのアイコン表示部分を押す作業になる。この場合においても、アイコンの位置が機器の適応によって変化する場合には、指がいつもの場所を押そうと思って、移動させてもアイコンがなかったりして、アイコンの場所を探し直すことが発生し、スムーズに操作できないことが考えられる。ここでも、ユーザが場所との対応付けで操作を覚えている機能については、アイコン等の位置を動かさない方がよい。他にもタッチパネルを使用する機器であれば、ＰＤＡ、携帯電話等でも同様に有効である。
【００８３】
以上の第２の実施形態においては、ユーザ１０がすでに習熟しているボタン、アイコン、文字列については２次元的な場所をそのままにしているが、本発明はこれに限らず、メニュー階層内の場所をそのままにしてもよい。各機能がメニューの階層の途中にあって、最初は機能名が表示されていないこともよくある。このとき、ユーザ１０は画面上の位置ではなく、どのメニューをたどったところに所望の機能があるかというメニュー構造内の位置について記憶する。従って、すでにユーザ１０が習熟しているボタン、アイコン、文字列については、メニュー構造内の場所を保存して、まだユーザ１０が習熟していないボタン、アイコン、文字列については、機器の処理によりメニュー構造内の場所を移動させる。これにより、ユーザ１０の習熟を妨げることなく、表示位置調整が提供できる。
【産業上の利用可能性】
【００８４】
本発明に係る入出力装置は、複数の機能を備え、上下左右のカーソル移動ボタン、カーソル移動キー、マウス等によって機能を選択実行する機器の出力表示される機能の位置調整として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る入出力装置の構成を示す図
【図２】図１の入出力装置１７の入力部１１、出力部１６の一例を示す正面図
【図３】図１の蓄積部１２、ユーザ習熟項目判定部１３、メニュー表示位置調整部１４によって実行される処理（メインルーチン）を示すフローチャート
【図４】図３のユーザ情報収集処理（ステップＳ１０）の詳細を示すフローチャート
【図５】図１の蓄積部１２に蓄えられたユーザ１０の入力操作履歴から算出した電子メール機能の実行割合の一例を示す図
【図６】図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャート
【図７】図３のメニュー修正処理（ステップＳ３０）の詳細を示すフローチャート
【図８】図１の蓄積部１２に蓄えられたユーザ１０の入力操作履歴から算出した電子メール機能の実行回数、習熟判定結果、メニュー修正の一例を示す図
【図９】第１の実施形態の変形例１に係る図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャート
【図１０】第１の実施形態の変形例２に係る図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャート
【図１１】図１の蓄積部１２に蓄えられたユーザ１０の入力操作履歴から算出した電子メール機能の操作間隔、習熟判定結果、メニュー修正の一例を示す図
【図１２】第１の実施形態の変形例３に係る図３のユーザの習熟判断処理（ステップＳ２０）の詳細を示すフローチャート
【符号の説明】
【００８６】
１０  ユーザ
１１  入力部
１２  蓄積部
１３  ユーザ習熟項目判定部
１４  メニュー表示位置調整部
１５  機器反応部
１６  出力部
１７  入出力装置
２０  携帯電話機
２１  数字ボタン
２２  カーソル移動ボタン
２３  決定ボタン
２４Ａ，２４Ｂ  表示画面
２５Ａ，２５Ｂ  メニュー一覧
２６Ａ，２６Ｂ  現在選択された機能を示すカーソル
３１  項目Ｎｏ．
３２  機能リスト
３３  ユーザＡの機能実行割合
３４  ユーザＢの機能実行割合
４１  メニュー位置
４２  最初の項目順
４３  あるユーザの機能実行割合
４４  あるユーザの習熟判定結果
４５  メニュー表示順の修正例Ａ
４６  メニュー表示順の修正例Ｂ
５１  項目Ｎｏ．
５２  ユーザＡの操作間隔
５３  ユーザＡの習熟判定結果
５４  ユーザＡに対するメニュー修正方針
５５  ユーザＢの操作間隔
５６  ユーザＢの習熟判定結果
５７  ユーザＢに対するメニュー修正方針
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2007063714.tif 000015
【図２】
2007063714.tif 000016
【図３】
2007063714.tif 000017
【図４】
2007063714.tif 000018
【図５】
2007063714.tif 000019
【図６】
2007063714.tif 000020
【図７】
2007063714.tif 000021
【図８】
2007063714.tif 000022
【図９】
2007063714.tif 000023
【図１０】
2007063714.tif 000024
【図１１】
2007063714.tif 000025
【図１２】
2007063714.tif 000026
【手続補正書】
【提出日】平成19年5月23日(2007.5.23)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１２】
2007063714.tif 000027
【手続補正書】
【提出日】平成19年10月22日(2007.10.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画面に表示された項目を一連の手順に従い選択し、選択した項目に対応した機能を実行させる入出力装置であって、
ユーザにより操作される入力手段と、
上記入力手段で入力されたユーザの入力操作に基づき少なくとも習熟具合に関する情報と、実行頻度に関する情報を含む入力操作履歴を蓄積する蓄積手段と、
ユーザが機器操作を始めてから、所定日数経過したときまたは所定機能を所定回数実行したとき、上記蓄積手段で蓄積された習熟具合に関する情報に基づきユーザが行った各項目の選択手順についてユーザが習熟しているか否かを判定するユーザ習熟判定手段と、
上記ユーザ習熟判定手段で習熟していないと判定された項目については、上記蓄積手段で蓄積された実行頻度に関する情報に基づき、項目の表示位置を並び替える表示位置調整を行う一方、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していると判定された項目については、上記表示位置調整を禁止する表示位置調整手段と、
上記表示位置調整手段で調整された画面上の表示位置に項目を出力する出力手段と、を備えたことを特徴とする入出力装置。
【請求項２】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された習熟具合に関する情報から選択された項目の機能が実行された回数を算出し、算出された機能実行回数が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された機能実行回数が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項３】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された習熟具合に関する情報から選択された項目の機能が実行された割合を算出し、算出された機能実行割合が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された機能実行割合が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項４】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された習熟具合に関する情報から機能を実行したときに使用したボタンの種類を検出し、検出された使用ボタンに数字ボタンが含まれている項目についてはユーザが習熟していると判定し、検出された使用ボタンに決定ボタンが含まれている項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項５】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された習熟具合に関する情報から操作時間間隔を算出し、算出された操作時間間隔が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された操作時間間隔が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項６】
上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された習熟具合に関する情報から表示画面切り替え時間間隔を算出し、算出された表示画面切り替え時間間隔が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された表示画面切り替え時間間隔が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項７】
上記ユーザ習熟判定手段は、画面に表示されるメッセージの長さによって基準値を調整することを特徴とする請求項５又は６記載の入出力装置。
【請求項８】
上記ユーザ習熟判定手段は、ユーザの視線を検出し、視線が画面上を探している項目についてはユーザが習熟していないと判定し、視線が画面上を探していない項目についてはユーザが習熟していると判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項９】
上記ユーザ習熟判定手段は、画面の表示を変化させた場合、ユーザの行動が変化した項目についてはユーザが習熟していないと判定し、ユーザの行動が変化しない項目についてはユーザが習熟していると判定することを特徴とする請求項１記載の入出力装置。
【請求項１０】
上記表示位置調整手段は、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していないと判定された項目については、上記蓄積手段で蓄積された実行頻度に関する情報に基づき項目の表示位置を実行頻度の高い順に並び替えることにより項目の表示位置調整を行うことを特徴とする請求項１乃至９のうちのいずれか１つに記載の入出力装置。
【請求項１１】
画面に表示された項目を一連の手順に従い選択し、選択した項目に対応した機能を実行させる入出力方法であって、
（ａ）ユーザにより操作されるステップと、
（ｂ）ステップ（ａ）で入力されたユーザの入力操作に基づき少なくとも習熟具合に関する情報と、実行頻度に関する情報を含む入力操作履歴を蓄積するステップと、
（ｃ）ユーザが機器操作を始めてから、所定日数経過したときまたは所定機能を所定回数実行したとき、ステップ（ｂ）で蓄積された習熟具合に関する情報に基づきユーザが行った各項目の選択手順についてユーザが習熟しているか否かを判定するステップと、
（ｄ）ステップ（ｃ）で習熟していないと判定された項目については、ステップ（ｂ）で蓄積された実行頻度に関する情報に基づき、項目の表示位置を並び替える表示位置調整を行う一方、ステップ（ｃ）で習熟していると判定された項目については、上記表示位置調整を禁止するステップと、
（ｅ）ステップ（ｄ）で調整された画面上の表示位置に項目を出力するステップと、
を含むことを特徴とする入出力方法。
【請求項１２】
請求項１１記載の入出力方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
第１の発明に係る入出力装置は、画面に表示された項目を一連の手順に従い選択し、選択した項目に対応した機能を実行させる入出力装置であって、
ユーザにより操作される入力手段と、
上記入力手段で入力されたユーザの入力操作に基づき少なくとも習熟具合に関する情報と、実行頻度に関する情報を含む入力操作履歴を蓄積する蓄積手段と、
ユーザが機器操作を始めてから、所定日数経過したときまたは所定機能を所定回数実行したとき、上記蓄積手段で蓄積された習熟具合に関する情報に基づきユーザが行った各項目の選択手順についてユーザが習熟しているか否かを判定するユーザ習熟判定手段と、
上記ユーザ習熟判定手段で習熟していないと判定された項目については、上記蓄積手段で蓄積された実行頻度に関する情報に基づき、項目の表示位置を並び替える表示位置調整を行う一方、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していると判定された項目については、上記表示位置調整を禁止する表示位置調整手段と、
上記表示位置調整手段で調整された画面上の表示位置に項目を出力する出力手段と、を備えたことを特徴とする。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１５】
上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された習熟具合に関する情報から選択された項目の機能が実行された回数を算出し、算出された機能実行回数が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された機能実行回数が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１６】
上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された習熟具合に関する情報から選択された項目の機能が実行された割合を算出し、算出された機能実行割合が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された機能実行割合が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１７】
上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された習熟具合に関する情報から機能を実行したときに使用したボタンの種類を検出し、検出された使用ボタンに数字ボタンが含まれている項目についてはユーザが習熟していると判定し、検出された使用ボタンに決定ボタンが含まれている項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１８】
上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された習熟具合に関する情報から操作時間間隔を算出し、算出された操作時間間隔が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された操作時間間隔が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１９】
上記入出力装置において、上記ユーザ習熟判定手段は、上記蓄積手段で蓄積された習熟具合に関する情報から表示画面切り替え時間間隔を算出し、算出された表示画面切り替え時間間隔が基準値未満の項目についてはユーザが習熟していると判定し、算出された表示画面切り替え時間間隔が基準値以上の項目についてはユーザが習熟していないと判定することを特徴とする。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２３】
上記入出力装置において、上記表示位置調整手段は、上記ユーザ習熟判定手段で習熟していないと判定された項目については、上記蓄積手段で蓄積された実行頻度に関する情報に基づき項目の表示位置を実行頻度の高い順に並び替えることにより項目の表示位置調整を行うことを特徴とする。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２４】
第２の発明に係る入出力方法は、画面に表示された項目を一連の手順に従い選択し、選択した項目に対応した機能を実行させる入出力方法であって、
（ａ）ユーザにより操作されるステップと、
（ｂ）ステップ（ａ）で入力されたユーザの入力操作に基づき少なくとも習熟具合に関する情報と、実行頻度に関する情報を含む入力操作履歴を蓄積するステップと、
（ｃ）ユーザが機器操作を始めてから、所定日数経過したときまたは所定機能を所定回数実行したとき、ステップ（ｂ）で蓄積された習熟具合に関する情報に基づきユーザが行った各項目の選択手順についてユーザが習熟しているか否かを判定するステップと、
（ｄ）ステップ（ｃ）で習熟していないと判定された項目については、ステップ（ｂ）で蓄積された実行頻度に関する情報に基づき、項目の表示位置を並び替える表示位置調整を行う一方、ステップ（ｃ）で習熟していると判定された項目については、上記表示位置調整を禁止するステップと、
（ｅ）ステップ（ｄ）で調整された画面上の表示位置に項目を出力するステップと、
を含むことを特徴とする。
【国際調査報告】
2007063714.tif 000028
2007063714.tif 000029