【手続補正書】
【提出日】平成20年4月18日(2008.4.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】  組織をクランプして切断するための装置であって、
第１のハンドル部材と、
第１のハンドル部材にピボット式に結合されてなる第２のハンドル部材と、
第１及び第２のハンドル部材にそれぞれ関連してなる互いに係合する第１及び第２の顎部材であって、これらの顎部材はハンドル部材によって第１の開位置と第２のクランプ位置との間にて移動可能になっていて、顎部材の絶縁された外面は凸状の対向して係合する表面を有しており、それぞれの係合する表面は中央に頂部を有していて、第１の顎部の中央の頂部は第２の顎部の中央の頂部と整列されているような上記第１及び第２の顎部材と、
第１の顎部材の中央の頂部に沿って延在してなる第１の細長い電極と、
第２の顎部材の中央の頂部に沿って延在してなる第２の細長い電極と、
ＲＦエネルギー源に結合すべく適合されてなる第１及び第２の電極であって、活性化させたときに、第１及び第２の電極が反対の極性になるような上記第１及び第２の電極と、
を備えていることを特徴とする装置。
【請求項２】  電極は、長さが約３〜８cmであり、幅が約０．１２〜０．６mmである請求項１記載の装置。
【請求項３】  電極は金メッキされた銅から構成されている請求項１記載の装置。
【請求項４】  組織を把持する装置であって、
第１及び第２の把持顎部であって、開位置と閉位置との間にて相対的に移動可能になっているような上記把持顎部を備え、それぞれの顎部に含まれている迫出した電極と退いたクランプ表面とは他方の顎部の電極及びクランプ表面に対して面と向かっていて、顎部のクランプ表面は絶縁材料から構成されていて、迫出した面と向かった電極は反対の極性のものであって、電極間に電流を提供するための電源と結合可能になっていて、
前記クランプ表面の間に組織が把持されたとき、電極の実質的に全体が組織に接触するようになっていることを特徴とする装置。
【請求項５】  電極は、長さが約３〜８cmであり、幅が約０．２〜０．６mmである請求項４記載の装置。
【請求項６】  電極は金メッキされた銅から構成されている請求項４記載の装置。
【請求項７】  顎部材のひとつは、心筋組織を穿孔するように適合されてなる穿刺チップを備えている請求項４記載の装置。
【請求項８】  心臓組織をクランプして切断するための装置であって、
第１のハンドル部材と、
第２のハンドル部材と、
第１及び第２のハンドル部材に関連してなる互いに係合する第１及び第２の顎部材であって、これらの顎部材はハンドル部材によって第１の開位置と第２のクランプ位置との間にて移動可能になっていて、対向して係合する表面を有している上記第１及び第２の顎部材と、
第１の顎部材に沿って延在してなる金メッキされた銅を備えた第１の細長い電極と、
第２の顎部材に沿って延在してなる金メッキされた銅を備えた第２の細長い電極と、
ＲＦエネルギー源に結合すべく適合されてなる第１及び第２の電極であって、活性化させたときに、第１及び第２の電極が反対の極性になるような上記第１及び第２の電極と、
を備えていることを特徴とする装置。
【請求項９】  電極は、長さが約３〜８cmであり、幅が約０．１２〜０．６mmである請求項８記載の装置。
【請求項１０】  組織を把持する装置であって、
第１及び第２の把持顎部であって、開位置と閉位置との間にて相対的に移動可能になっているような上記把持顎部を備え、それぞれの顎部に含まれる金メッキされた銅の層を含む電極とクランプ表面とは他方の顎部の電極及びクランプ表面に対して面と向かっていて、顎部のクランプ表面は絶縁材料から構成されていて、面と向かった電極は反対の極性のものであって、電極間に電流を提供するための電源と結合可能になっていて、
前記クランプ表面の間に組織が把持されたとき、電極の実質的に全体が組織に接触するようになっていることを特徴とする装置。
【請求項１１】  平行な把持顎部は、長さが約３〜８cmであり、幅が約０．１２〜０．６mmである請求項１０記載の装置。
【請求項１２】  組織をクランプして切断するための装置であって、
第１のハンドル部材と、
第１のハンドル部材にピボット式に結合されてなる第２のハンドル部材と、
第１及び第２のハンドル部材にそれぞれ関連してなる互いに係合する第１及び第２の顎部材であって、これらの顎部材はハンドル部材によって第１の開位置と第２のクランプ位置との間にて移動可能になっていて、顎部材の絶縁された外面は凸状の対向して係合する表面を有しており、それぞれの係合する表面は中央に頂部を有していて、第１の顎部の中央の頂部は第２の顎部の中央の頂部と整列されているような上記第１及び第２の顎部材と、
第１の顎部材の中央の頂部に沿って延在してなる第１の細長い電極と、
第２の顎部材の中央の頂部に沿って延在してなる第２の細長い電極と、
ＲＦエネルギー源に結合すべく適合されてなる第１及び第２の電極であって、活性化させたときに、第１及び第２の電極が反対の極性になるような上記第１及び第２の電極と、を備え、
第１及び第２の顎部材のうちの一方は、顎部材同士の間に保持されている組織の温度を測定するための電極から間隔を置いて電気的に絶縁された表面に少なくとも１つの熱電対を有し、この熱電対は、離れた監視装置に接続されるようになっていることを特徴とする装置。
【請求項１３】  電極は長さが約３〜８cmであり、幅が約０．１２〜０．６mmである請求項１２記載の装置。
【請求項１４】  電極は金メッキされた銅から構成されている請求項１２記載の装置。
【請求項１５】  組織を把持する装置であって、
第１及び第２の把持顎部であって、開位置と閉位置との間にて相対的に移動可能になっているような上記把持顎部を備え、それぞれの顎部に含まれている迫出した電極と退いたクランプ表面とは他方の顎部の電極及びクランプ表面に対して面と向かっていて、顎部のクランプ表面は絶縁材料から構成されていて、迫出した面と向かった電極は反対の極性のものであって、電極間に電流を提供するための電源と結合可能になっていて、第１及び第２の顎部材のうちの一方は、顎部材同士の間に保持されている組織の温度を測定するための電極から間隔を置いて電気的に絶縁されたクランプ表面に少なくとも１つの熱電対を有し、この熱電対は、離れた監視装置に接続されるようになっていることを特徴とする装置。
【請求項１６】  電極は、長さが約３〜８cmであり、幅が約０．１２〜０．６mmであることを特徴とする請求項１５に記載の装置。
【請求項１７】  電極は金メッキされた銅から構成されている請求項１６記載の装置。
【請求項１８】  組織をクランプして切断するための装置であって、
第１のハンドル部材と、
第２のハンドル部材と、
第１及び第２のハンドル部材にそれぞれ関連してなる互いに係合する第１及び第２の屈曲した顎部材であって、これらの顎部材はハンドル部材によって第１の開位置と第２のクランプ位置との間にて移動可能になっているような上記第１及び第２の屈曲した顎部材と、
第１の顎部材に沿って延在してなる第１の細長い電極と、
第２の顎部材に沿って延在してなる第２の細長い電極と、
ＲＦエネルギー源に結合すべく適合されてなる第１及び第２の電極であって、活性化させたときに、第１及び第２の電極が反対の極性になるような上記第１及び第２の電極と、  を備えていることを特徴とする装置。
【請求項１９】  電極は、長さが約３〜８cmであり、幅が約０．１２〜０．６mmである請求項１８記載の装置。
【請求項２０】  電極は金メッキされた銅から構成されている請求項１８記載の装置。
【請求項２１】  組織を把持する装置であって、
第１及び第２の把持顎部であって、開位置と閉位置との間にて相対的に移動可能になっているような上記把持顎部を備え、それぞれの顎部に含まれている細長い電極と屈曲したクランプ表面とは他方の顎部の電極及び屈曲したクランプ表面に対して面と向かっていて、顎部の屈曲したクランプ表面は絶縁材料から構成されていて、面と向かった電極は反対の極性のものであって、電極間に電流を提供するための電源と結合可能になっていることを特徴とする装置。
【請求項２２】  平行な把持顎部は、長さが約３〜８cmであり、幅が約０．１２〜０．６mmである請求項２１記載の装置。
【請求項２３】  電極は金メッキされた銅から構成されている請求項２１記載の装置。
【請求項２４】  組織をクランプして切断するための装置であって、
第１のハンドル部材と、
第２のハンドル部材と、
第１及び第２のハンドル部材にそれぞれ関連してなる互いに係合する第１及び第２の顎部材であって、これらの顎部材はハンドル部材によって第１の開位置と第２のクランプ位置との間にて移動可能になっていて、顎部材の絶縁された外面は凸状の対向して係合する表面を有しており、それぞれの係合する表面は中央に頂部を有していて、第１の顎部の中央の頂部は第２の顎部の中央の頂部と整列されているような上記第１及び第２の顎部材と、
第１の顎部材の中央の頂部に沿って延在してなる第１の細長い電極と、
第２の顎部材の中央の頂部に沿って延在してなる第２の細長い切断電極と、
ＲＦエネルギー源に結合すべく適合されてなる第１及び第２の切断電極であって、活性化させたときに、第１及び第２の電極が反対の極性になるような上記第１及び第２の電極と、
第１及び第２の顎部材のうちの一方は、顎部材同士の間に保持されている組織の温度を測定するための表面に少なくとも１つの熱電対を有し、この熱電対は、離れた監視装置に接続されるようになっていることを特徴とする装置。
【請求項２５】  電極は、長さが約３〜８cmであり、幅が約０．１２〜０．６mmである請求項２４記載の装置。
【請求項２６】  電極は金メッキされた銅から構成されている請求項２４記載の装置。
【請求項２７】  組織を把持する装置であって、
第１及び第２の把持顎部であって、開位置と閉位置との間にて相対的に移動可能になっているような上記把持顎部を備え、それぞれの顎部に含まれている迫出した電極と退いたクランプ表面とは他方の顎部の電極及びクランプ表面に対して面と向かっていて、顎部のクランプ表面は絶縁材料から構成されていて、迫出した面と向かった電極は反対の極性のものであって、電極間に電流を提供するための電源と結合可能になっていて、第１及び第２の顎部材のうちの一方は、顎部材同士の間に保持されている組織の温度を測定するためのクランプ表面に少なくとも１つの熱電対を有し、この熱電対は、離れた監視装置に接続されるようになっていることを特徴とする装置。
【請求項２８】  電極は、長さが約３〜８cmであり、幅が約０．１２〜０．６mmである請求項２７記載の装置。
【請求項２９】  電極は金メッキされた銅から構成されている請求項２７記載の装置。
【請求項３０】  組織をクランプして切断するための装置であって、
第１のハンドル部材と、
第２のハンドル部材と、
第１及び第２のハンドル部材にそれぞれ関連してなる互いに係合する第１及び第２の顎部材であって、これらの顎部材はハンドル部材によって第１の開位置と第２のクランプ位置との間にて移動可能になっていて、顎部材の外面は対向する表面を有しており、それぞれの表面は所定幅の顎を有する上記第１及び第２の顎部材と、
第１の顎部材の長さに沿って延在してなる第１の細長い電極と、
第２の顎部材の長さに沿って延在してなる第２の細長い電極と、を備え、
第１及び第２の電極は、それぞれの関連してなる係合する表面の１／３以下の幅を有し、ＲＦエネルギー源に結合されるようになっており、活性化させたときに、第１及び第２の電極が反対の極性になることを特徴とする装置。
【請求項３１】  電極は、幅が１．２５ｍｍ以下である請求項３０記載の装置。
【請求項３２】  電極は、幅が約０．１２〜０．６mmである請求項３１記載の装置。
【請求項３３】  組織を把持する装置であって、
第１及び第２の把持顎部であって、開位置と閉位置との間にて相対的に移動可能になっているような上記把持顎部を備え、それぞれの顎部の幅に含まれている細長い電極とクランプ表面とは他方の顎部の電極及びクランプ表面に対して面と向かっていて、面と向かった電極は反対の極性のものであって、電極間に電流を提供するための電源と結合可能になっており、電極は、関連してなる顎の幅の１／３以下の幅を有することを特徴とする装置。
【請求項３４】  電極は、幅が１．２５ｍｍ以下である請求項３３記載の装置。
【請求項３５】  電極は、幅が約０．１２〜０．６mmである請求項３４記載の装置。
【請求項３６】  組織をクランプして切断するための装置であって、
第１のハンドル部材と、
第２のハンドル部材と、
第１及び第２のハンドル部材にそれぞれ関連してなる互いに係合する第１及び第２の顎部材であって、これらの顎部材はハンドル部材によって、固定された顎部材から間隔を置いた第１の開位置と第２のクランプ位置との間にて移動可能になっている上記第１及び第２の顎部材と、
第１の顎部材の長さに沿って延在してなる第１の細長い電極と、
第２の顎部材の長さに沿って延在してなる第２の細長い電極と、を備え、
第１及び第２の電極は、ＲＦエネルギー源に結合されるようになっており、活性化させたときに、第１及び第２の電極が反対の極性になり、少なくとも１つの顎部材は、顎が離れるにつれて大きくなる力で顎部材をクランプ位置に押し付けるようにばねによって付勢されることを特徴とする装置。
【請求項３７】  駆動部材は近位端と遠位端を有し、遠位端は可動な顎部を支持し、近位端は第１及び第２のハンドル部材の一方に摺動可能に支持されたキャリッジ部材に受け入れられ、ばねはキャリッジ部材の内部に配置されている請求項３６記載の装置。
【請求項３８】  さらに、ばねが圧縮される程度を選択的に変更するための、キャリッジ部材と関連する調節ネジを有する請求項３７記載の装置。
【請求項３９】  キャリッジは外部段差を含み、さらに、この外部段差に選択的に係合するための、第１及び第２のハンドル部材の一方にピボット式に取り付けられたラッチを有し、駆動部材は、ハンドル部材に対して所定の位置にロックされる請求項３７記載の装置。
【請求項４０】  組織を把持する装置であって、
第１及び第２の把持顎部であって、これらの把持顎部の一方が、他方の顎部から間隔を置いた第１の開位置と他方の顎部付近にある閉位置との間で相対的に移動可能になっているような上記把持顎部を備え、それぞれの顎部に含まれている迫出した電極と退いたクランプ表面とは他方の顎部の電極及びクランプ表面に対して面と向かっていて、顎部のクランプ表面は絶縁材料から構成されていて、迫出した面と向かった電極は反対の極性のものであって、電極間に電流を提供するための電源と結合可能になっていて、
前記クランプ表面の間に組織が把持されたとき、電極の実質的に全体が組織に接触するようになっており、
移動可能な顎部は、近位端と遠位端とを有する駆動部材に支持され、駆動部材は移動可能な顎部を閉位置に押し付けるようにばねによって付勢されることを特徴とする装置。
【請求項４１】  駆動部材は近位端と遠位端を有し、遠位端は可動な顎部を支持し、近位端は第１及び第２のハンドル部材の一方に摺動可能に支持されたキャリッジ部材に受け入れられ、ばねはキャリッジ部材の内部に配置されている請求項４０記載の装置。
【請求項４２】  さらに、ばねが圧縮される程度を選択的に変更するための、キャリッジ部材と関連する調節ネジを有する請求項４１記載の装置。
【請求項４３】  キャリッジは外部段差を含み、さらに、この外部段差に選択的に係合するための、第１及び第２のハンドル部材の一方にピボット式に取り付けられたラッチを有し、駆動部材は、ハンドル部材に対して所定の位置にロックされる請求項４１記載の装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2004512859.tif 000001
【図２】
2004512859.tif 000002
【図３】
2004512859.tif 000003
【図４】
2004512859.tif 000004
【図５】
2004512859.tif 000005
【図６】
2004512859.tif 000006
【図７】
2004512859.tif 000007
【図８】
2004512859.tif 000008
【図９】
2004512859.tif 000009
【図１０】
2004512859.tif 000010
【図１１】
2004512859.tif 000011
【図１２】
2004512859.tif 000012
【図１３】
2004512859.tif 000013
【図１４】
2004512859.tif 000014
【図１５】
2004512859.tif 000015
【図１６】
2004512859.tif 000016
【図１７】
2004512859.tif 000017
【図１８】
2004512859.tif 000018
【図１９】
2004512859.tif 000019
【図２０】
2004512859.tif 000020
【図２１】
2004512859.tif 000021
【図２２】
2004512859.tif 000022
【図２３】
2004512859.tif 000023
【図２４】
2004512859.tif 000024
【図２５】
2004512859.tif 000025
【図２６】
2004512859.tif 000026
【図２７】
2004512859.tif 000027
【図２８】
2004512859.tif 000028
【図２９】
2004512859.tif 000029
【図３０】
2004512859.tif 000030
【図３１】
2004512859.tif 000031
【図３２】
2004512859.tif 000032
【図３３】
2004512859.tif 000033
【図３４】
2004512859.tif 000034
【図３５】
2004512859.tif 000035
【図３６】
2004512859.tif 000036
【図３７】
2004512859.tif 000037
【図３８】
2004512859.tif 000038
【図３９】
2004512859.tif 000039
【図４０】
2004512859.tif 000040
【図４１】
2004512859.tif 000041
【図４２】
2004512859.tif 000042
【図４３】
2004512859.tif 000043
【図４４】
2004512859.tif 000044
【図４５】
2004512859.tif 000045
【図４６】
2004512859.tif 000046
【図４７】
2004512859.tif 000047
【図４８】
2004512859.tif 000048
【図４９】
2004512859.tif 000049
【図５０】
2004512859.tif 000050
【図５１】
2004512859.tif 000051
【図５２Ａ】
2004512859.tif 000052
【図５２Ｂ】
2004512859.tif 000053
【図５２Ｃ】
2004512859.tif 000054
【図５２Ｄ】
2004512859.tif 000055
【図５２Ｅ】
2004512859.tif 000056
【図５２Ｆ】
2004512859.tif 000057
【図５２Ｇ】
2004512859.tif 000058
【図５２Ｈ】
2004512859.tif 000059
【図５２Ｉ】
2004512859.tif 000060
【図５２Ｊ】
2004512859.tif 000061
【図５２Ｋ】
2004512859.tif 000062
【図５３Ａ】
2004512859.tif 000063
【図５３Ｂ】
2004512859.tif 000064
【図５４】
2004512859.tif 000065
【図５５】
2004512859.tif 000066
【図５６】
2004512859.tif 000067
【図５７】
2004512859.tif 000068
【図５８Ａ】
2004512859.tif 000069
【図５８Ｂ】
2004512859.tif 000070
【図５８Ｃ】
2004512859.tif 000071
【図５８Ｄ】
2004512859.tif 000072
【図５８Ｅ】
2004512859.tif 000073
【図５８Ｆ】
2004512859.tif 000074
【図５８Ｇ】
2004512859.tif 000075
【図５９】
2004512859.tif 000076
【図６０Ａ】
2004512859.tif 000077
【図６０Ｂ】
2004512859.tif 000078
【図６０Ｃ】
2004512859.tif 000079
【図６０Ｄ】
2004512859.tif 000080
【図６０Ｅ】
2004512859.tif 000081
【図６０Ｆ】
2004512859.tif 000082
【図６０Ｇ】
2004512859.tif 000083
【図６０Ｈ】
2004512859.tif 000084
【図６０Ｉ】
2004512859.tif 000085
【図６１Ａ】
2004512859.tif 000086
【図６１Ｂ】
2004512859.tif 000087
【図６１Ｃ】
2004512859.tif 000088
【図６１Ｄ】
2004512859.tif 000089
【図６１Ｅ】
2004512859.tif 000090
【図６１Ｆ】
2004512859.tif 000091
【図６１Ｇ】
2004512859.tif 000092
【図６１Ｈ】
2004512859.tif 000093
【図６１Ｉ】
2004512859.tif 000094
【図６１Ｊ】
2004512859.tif 000095
【図６２Ａ】
2004512859.tif 000096
【図６２Ｂ】
2004512859.tif 000097
【図６２Ｃ】
2004512859.tif 000098
【図６２Ｄ】
2004512859.tif 000099
【図６２Ｅ】
2004512859.tif 000100
【図６２Ｆ】
2004512859.tif 000101
【図６２Ｇ】
2004512859.tif 000102
【図６２Ｈ】
2004512859.tif 000103
【図６２Ｉ】
2004512859.tif 000104
【図６３】
2004512859.tif 000105
【図６４】
2004512859.tif 000106
【図６５Ａ】
2004512859.tif 000107
【図６５Ｂ】
2004512859.tif 000108