(57)【要約】  振動減衰装置は、回転要素の回転中心の周り回転する支持部材と、支持部材に連結される復元力発生部材と、復元力発生部材を介して支持部材に連結される慣性質量体とを含み、復元力発生部材は、回転要素の周方向に間隔をおいて配設された２つの被ガイド部と、２つの被ガイド部の間に設置されて支持部材との間でトルクを授受するトルク伝達部とを含み、慣性質量体は、対応する被ガイド部を案内する複数のガイド部を含み、被ガイド部は、支持部材が回転する際に、復元力発生部材が回転中心に対して径方向に沿って揺動し、かつ慣性質量体が回転中心の周りに揺動するようにガイド部により案内され、復元力発生部材に作用する遠心力の分力をガイド部を介して慣性質量体に伝達する。
2018199324.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
エンジンからのトルクが伝達される回転要素の回転中心の周りに該回転要素と一体に回転する支持部材と、前記支持部材との間でトルクを授受するように該支持部材に連結されると共に前記支持部材の回転に伴って前記支持部材の径方向に沿って揺動可能な復元力発生部材と、前記復元力発生部材を介して前記支持部材に連結されると共に該支持部材の回転に伴って該復元力発生部材に連動して前記回転中心の周りに揺動する慣性質量体とを含む振動減衰装置において、
前記復元力発生部材に前記回転要素の周方向に間隔をおいて配設された２つの被ガイド部と、
前記慣性質量体に形成された複数のガイド部であって、前記支持部材が回転する際に、前記復元力発生部材が前記回転中心に対して前記径方向に沿って揺動し、かつ前記慣性質量体が前記回転中心の周りに揺動するように対応する前記被ガイド部を案内すると共に、前記被ガイド部から前記復元力発生部材に作用する遠心力の分力が伝達される複数のガイド部と、
前記２つの被ガイド部の前記周方向における間に位置するように前記復元力発生部材に設置されて前記支持部材との間でトルクを授受するトルク伝達部と、
を備える振動減衰装置。
【請求項２】
請求項１に記載の振動減衰装置において、
前記２つの被ガイド部は、前記復元力発生部材の前記周方向における中心線に関して対称に配設され、前記トルク伝達部は、前記中心線上に設置されている振動減衰装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の振動減衰装置において、前記復元力発生部材は、左右対称かつ円弧状に形成された質量体を含み、前記被ガイド部は、前記質量体の一端部および他端部に設けられる振動減衰装置。
【請求項４】
請求項１から３の何れか一項に記載の振動減衰装置において、
前記復元力発生部材の内周面に接する曲面の曲率中心は、該復元力発生部材が揺動範囲の前記径方向における最も内側に位置した際に前記回転中心に一致する振動減衰装置。
【請求項５】
請求項４に記載の振動減衰装置において、
前記復元力発生部材の外周面の曲率中心は、該復元力発生部材が揺動範囲の前記径方向における最も外側に位置した際に前記回転中心に一致する振動減衰装置。
【請求項６】
請求項１から５の何れか一項に記載の振動減衰装置において、
前記被ガイド部は、前記復元力発生部材により支持される軸部と、前記軸部により回転自在に支持されるローラとを含み、
前記ガイド部は、前記ローラが転動する凹曲面状のガイド面を含む振動減衰装置。
【請求項７】
請求項１から６の何れか一項に記載の振動減衰装置において、
前記支持部材は、それぞれ前記径方向に延在すると共に該支持部材の周方向に間隔をおいて対向するように形成された一対のトルク伝達面を有し、
前記復元力発生部材の前記トルク伝達部は、前記支持部材の前記一対のトルク伝達面の少なくとも何れか一方と当接するように該一対のトルク伝達面の間に配置される振動減衰装置。
【請求項８】
請求項１から７の何れか一項に記載の振動減衰装置において、
前記支持部材は、少なくとも入力要素および出力要素を含む複数の回転要素と、前記入力要素と前記出力要素との間でトルクを伝達する弾性体とを有するダンパ装置の何れかの回転要素と同軸かつ一体に回転する振動減衰装置。
【請求項９】
請求項８に記載の振動減衰装置において、前記ダンパ装置の前記出力要素は、変速機の入力軸に作用的に連結される振動減衰装置。
【請求項１０】
エンジンからのトルクが伝達される回転要素の回転中心の周りに該回転要素と一体に回転する支持部材と、前記支持部材との間でトルクを授受するように該支持部材に連結されると共に前記支持部材の回転に伴って前記支持部材の径方向に沿って揺動可能な復元力発生部材と、前記復元力発生部材を介して前記支持部材に連結されると共に該支持部材の回転に伴って該復元力発生部材に連動して前記回転中心の周りに揺動する慣性質量体とを含む振動減衰装置において、
前記慣性質量体に形成された複数の被ガイド部と、
前記復元力発生部材に前記回転要素の周方向に間隔をおいて配設された２つのガイド部であって、前記支持部材が回転する際に、前記復元力発生部材が前記回転中心に対して前記径方向に沿って揺動し、かつ前記慣性質量体が前記回転中心の周りに揺動するように対応する前記被ガイド部を案内すると共に、前記被ガイド部から前記復元力発生部材に作用する遠心力の分力が伝達される複数のガイド部と、
前記２つのガイド部の前記周方向における間に位置するように前記復元力発生部材に設置されて前記支持部材との間でトルクを授受するトルク伝達部と、
を備える振動減衰装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示の発明は、支持部材の回転に伴って揺動可能な復元力発生部材と、復元力発生部材を介して支持部材に連結されると共に当該支持部材の回転に伴って復元力発生部材に連動して揺動する慣性質量体とを含む振動減衰装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、トルクが入力される回転体のトルク変動を抑制するためのトルク変動抑制装置として、回転体とともに回転可能であって当該回転体に対して相対回転自在に配置された質量体と、回転体および質量体の回転による遠心力を受けるように当該回転体に形成された凹部内に径方向に移動可能に配置された遠心子と、遠心子に作用する遠心力を受けて回転体および質量体を回転させるカム機構とを含むものが知られている（例えば、特許文献１参照）。このトルク変動抑制装置のカム機構は、遠心子に設けられたカムフォロアと、外周側に配置された回転体または質量体の内周面にカムフォロアが当接するように形成されたカム（円弧状の面）とを含み、回転体と質量体との間に回転方向における相対変位が生じたときに、遠心力を当該相対変位が小さくなる方向の円周方向力に変換する。このように、遠心子に作用する遠心力をトルク変動を抑えるための力として利用することで、回転体の回転数に応じてトルク変動を抑制する特性を変化させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１７−４０３１８号公報
【発明の概要】
【０００４】
上記特許文献１に記載されたトルク変動抑制装置では、当該装置の次数がエンジンの励振次数に一致しているときに良好な振動減衰性能を得ることができる。また、遠心子が回転体に形成された凹部内に径方向に移動可能に配置されることから、遠心子の動作の起因した次数の低下を抑制することができる。しかしながら、特許文献１に記載のトルク変動抑制装置では、トルク変動を抑えるための力として利用される遠心力が遠心子と回転体（凹部の内壁面）との間で発生する摩擦力により減衰されてしまい、良好な振動減衰効果が得られなくなってしまうおそれがある。更に、上記トルク変動抑制装置では、遠心子の径方向移動が回転体によりガイドされるが、この場合、回転体の凹部と遠心子とのクリアランスが大きいと、クリアランス内で遠心子がガタつくことで、却って遠心子と回転体との間で発生する摩擦力が大きくなってしまうことがある。また、回転体の凹部と遠心子とのクリアランスが小さすぎても、両者間で発生する摩擦力が大きくなってしまう。加えて、上記トルク変動抑制装置では、遠心子が凹部の内壁面に食い込んで回転体に対して揺動し得なくなると、振動減衰効果が全く得られなくなってしまう。更に、上記トルク変動抑制装置では、カム機構のカムフォロアとして、遠心子の外周面に配置されたコロまたは遠心子と一体に形成された突起部が用いられる。このため、特に遠心子が回転体の凹部から突出した際に、当該遠心子の挙動が不安定になり、遠心子が傾くことにより遠心子と回転体との間で発生する摩擦力がより大きくなってしまうおそれがある。
【０００５】
そこで、本開示の発明は、支持部材の回転に伴って当該支持部材の径方向に揺動する復元力発生部材と当該復元力発生部材に連動して揺動する慣性質量体とを含む振動減衰装置の振動減衰性能をより向上させることを主目的とする。
【０００６】
本開示の振動減衰装置は、エンジンからのトルクが伝達される回転要素の回転中心の周りに該回転要素と一体に回転する支持部材と、前記支持部材との間でトルクを授受するように該支持部材に連結されると共に前記支持部材の回転に伴って前記支持部材の径方向に沿って揺動可能な復元力発生部材と、前記復元力発生部材を介して前記支持部材に連結されると共に該支持部材の回転に伴って該復元力発生部材に連動して前記回転中心の周りに揺動する慣性質量体とを含む振動減衰装置において、前記復元力発生部材に前記回転要素の周方向に間隔をおいて配設された２つの被ガイド部と、前記慣性質量体に形成された複数のガイド部であって、前記支持部材が回転する際に、前記復元力発生部材が前記回転中心に対して前記径方向に沿って揺動し、かつ前記慣性質量体が前記回転中心の周りに揺動するように対応する前記被ガイド部を案内すると共に、前記被ガイド部から前記復元力発生部材に作用する遠心力の分力が伝達される複数のガイド部と、前記２つの被ガイド部の前記周方向における間に位置するように前記復元力発生部材に設置されて前記支持部材との間でトルクを授受するトルク伝達部とを含むものである。
【０００７】
本開示の振動減衰装置において、支持部材が回転要素と一体に回転する際、復元力発生部材は、当該復元力発生部材に形成された被ガイド部が慣性質量体に形成されたガイド部により案内されることで、支持部材の径方向に沿って揺動する。また、支持部材が回転要素と一体に回転する際、慣性質量体には、被ガイド部およびガイド部を介して復元力発生部材に作用する遠心力の分力が伝達され、当該慣性質量体は、被ガイド部がガイド部により案内されることで、復元力発生部材に連動して回転中心の周りに揺動する。これにより、エンジンから回転要素に伝達される変動トルクとは逆位相のトルク（慣性トルク）を復元力発生部材（トルク伝達部）を介して支持部材に付与して回転要素の振動を良好に減衰することが可能となる。また、復元力発生部材は、回転要素の周方向に間隔をおいて配設された２つの被ガイド部を含み、当該復元力発生部材の運動は、２つ（一対）の被ガイド部および両者に対応した慣性質量体の２つ（一対）のガイド部により規定（拘束）される。これにより、一対の被ガイド部および一対のガイド部によって復元力発生部材の自転を規制して当該復元力発生部材の自転の起因した振動減衰装置の次数低下を抑制すると共に、復元力発生部材を支持部材に対してスムースに揺動させて慣性質量体を揺動させるための復元力として用いられる当該復元力発生部材に作用する遠心力（その分力）が減衰されてしまうのを抑制することができる。更に、復元力発生部材の運動を一対の被ガイド部および一対のガイド部により規定（拘束）することで、復元力発生部材と支持部材との間でのトルクの授受に際してトルク伝達部で発生する摩擦力を低減させることが可能となる。この結果、支持部材の回転に伴って当該支持部材の径方向に揺動する復元力発生部材を含む振動減衰装置の振動減衰性能をより向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本開示の振動減衰装置を含む発進装置の概略構成図である。
【図２】図１に示す発進装置の断面図である。
【図３】本開示の振動減衰装置を示す拡大図である。
【図４】本開示の振動減衰装置に含まれる復元力発生部材を示す説明図である。
【図５】本開示の振動減衰装置を示す要部拡大断面図である。
【図６】本開示の振動減衰装置を示す要部拡大断面図である。
【図７】本開示の振動減衰装置を示す拡大図である。
【図８】本開示の振動減衰装置の変形態様を示す拡大図である。
【図９】本開示の他の振動減衰装置を示す拡大図である。
【図１０】本開示の他の振動減衰装置を示す要部拡大断面図である。
【図１１】本開示の他の振動減衰装置を示す要部拡大断面図である。
【図１２】本開示の振動減衰装置を含むダンパ装置の変形態様を示す概略構成図である。
【図１３】本開示の振動減衰装置を含むダンパ装置の他の変形態様を示す概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
次に、図面を参照しながら、本開示の発明を実施するための形態について説明する。
【００１０】
図１は、本開示の振動減衰装置２０を含む発進装置１の概略構成図である。同図に示す発進装置１は、例えば駆動装置としてのエンジン（内燃機関）ＥＧを備えた車両に搭載されてエンジンＥＧからの動力を車両のドライブシャフトＤＳに伝達するためのものであり、振動減衰装置２０に加えて、エンジンＥＧのクランクシャフトに連結される入力部材としてのフロントカバー３や、フロントカバー３に固定されて当該フロントカバー３と一体に回転するポンプインペラ（入力側流体伝動要素）４、ポンプインペラ４と同軸に回転可能なタービンランナ（出力側流体伝動要素）５、自動変速機（ＡＴ）、無段変速機（ＣＶＴ）、デュアルクラッチトランスミッション（ＤＣＴ）、ハイブリッドトランスミッションあるいは減速機である変速機（動力伝達装置）ＴＭの入力軸ＩＳに固定される出力部材としてのダンパハブ７、ロックアップクラッチ８、ダンパ装置１０等を含む。
【００１１】
なお、以下の説明において、「軸方向」は、特に明記するものを除いて、基本的に、発進装置１やダンパ装置１０（振動減衰装置２０）の中心軸（軸心）の延在方向を示す。また、「径方向」は、特に明記するものを除いて、基本的に、発進装置１やダンパ装置１０、当該ダンパ装置１０等の回転要素の径方向、すなわち発進装置１やダンパ装置１０の中心軸から当該中心軸と直交する方向（半径方向）に延びる直線の延在方向を示す。更に、「周方向」は、特に明記するものを除いて、基本的に、発進装置１やダンパ装置１０、当該ダンパ装置１０等の回転要素の周方向、すなわち当該回転要素の回転方向に沿った方向を示す。
【００１２】
ポンプインペラ４は、図２に示すように、フロントカバー３に密に固定されるポンプシェル４０と、ポンプシェル４０の内面に配設された複数のポンプブレード４１とを有する。タービンランナ５は、図２に示すように、タービンシェル５０と、タービンシェル５０の内面に配設された複数のタービンブレード５１とを有する。タービンシェル５０の内周部は、複数のリベットを介してダンパハブ７に固定される。
【００１３】
ポンプインペラ４とタービンランナ５とは、互いに対向し合い、両者の間には、タービンランナ５からポンプインペラ４への作動油（作動流体）の流れを整流するステータ６が同軸に配置される。ステータ６は、複数のステータブレード６０を有し、ステータ６の回転方向は、ワンウェイクラッチ６１により一方向のみに設定される。これらのポンプインペラ４、タービンランナ５およびステータ６は、作動油を循環させるトーラス（環状流路）を形成し、トルク増幅機能をもったトルクコンバータ（流体伝動装置）として機能する。ただし、発進装置１において、ステータ６やワンウェイクラッチ６１を省略し、ポンプインペラ４およびタービンランナ５を流体継手として機能させてもよい。
【００１４】
ロックアップクラッチ８は、油圧式多板クラッチとして構成されており、ダンパ装置１０を介してフロントカバー３とダンパハブ７すなわち変速機ＴＭの入力軸ＩＳとを連結するロックアップを実行すると共に当該ロックアップを解除する。ロックアップクラッチ８は、フロントカバー３に固定されたセンターピース３ｓにより軸方向に移動自在に支持されるロックアップピストン８０と、ダンパ装置１０の入力要素であるドライブ部材１１に一体化されたクラッチドラムとしてのドラム部１１ｄと、ロックアップピストン８０と対向するようにフロントカバー３の内面に固定される環状のクラッチハブ８２と、ドラム部１１ｄの内周面に形成されたスプラインに嵌合される複数の第１摩擦係合プレート（両面に摩擦材を有する摩擦板）８３と、クラッチハブ８２の外周面に形成されたスプラインに嵌合される複数の第２摩擦係合プレート（セパレータプレート）８４とを含む。
【００１５】
更に、ロックアップクラッチ８は、ロックアップピストン８０を基準としてフロントカバー３とは反対側、すなわちロックアップピストン８０よりもダンパ装置１０側に位置するようにフロントカバー３のセンターピース３ｓに取り付けられる環状のフランジ部材（油室画成部材）８５と、フロントカバー３とロックアップピストン８０との間に配置される複数のリターンスプリング８６とを含む。図示するように、ロックアップピストン８０とフランジ部材８５とは、係合油室８７を画成し、当該係合油室８７には、図示しない油圧制御装置から作動油（係合油圧）が供給される。そして、係合油室８７への係合油圧を高めることにより、第１および第２摩擦係合プレート８３，８４をフロントカバー３に向けて押圧するようにロックアップピストン８０を軸方向に移動させ、それによりロックアップクラッチ８を係合（完全係合あるいはスリップ係合）させることができる。なお、ロックアップクラッチ８は、油圧式単板クラッチとして構成されてもよい。
【００１６】
ダンパ装置１０は、図１および図２に示すように、回転要素として、上記ドラム部１１ｄを含むドライブ部材（入力要素）１１と、中間部材（中間要素）１２と、ドリブン部材（出力要素）１５とを含む。更に、ダンパ装置１０は、トルク伝達要素として、同一円周上に周方向に間隔をおいて交互に配設されるそれぞれ複数（本実施形態では、例えば４個ずつ）の第１スプリング（第１弾性体）ＳＰ１および第２スプリング（第２弾性体）ＳＰ２を含む。第１および第２スプリングＳＰ１，ＳＰ２としては、荷重が加えられてないときに円弧状に延びる軸心を有するように巻かれた金属材からなるアークコイルスプリングや、荷重が加えられてないときに真っ直ぐに延びる軸心を有するように螺旋状に巻かれた金属材からなるストレートコイルスプリングが採用される。また、第１および第２スプリングＳＰ１，ＳＰ２としては、図示するように、いわゆる二重バネが採用されてもよい。
【００１７】
ダンパ装置１０のドライブ部材１１は、外周側に上記ドラム部１１ｄを含む環状部材であり、内周部から周方向に間隔をおいて径方向内側に延出された複数（本実施形態では、例えば９０°間隔で４個）のスプリング当接部１１ｃを有する。中間部材１２は、環状の板状部材であり、外周部から周方向に間隔をおいて径方向内側に延出された複数（本実施形態では、例えば９０°間隔で４個）のスプリング当接部１２ｃを有する。中間部材１２は、ダンパハブ７により回転自在に支持され、ドライブ部材１１の径方向内側で当該ドライブ部材１１により包囲される。
【００１８】
ドリブン部材１５は、図２に示すように、環状の第１ドリブンプレート１６と、図示しない複数のリベットを介して当該第１ドリブンプレート１６に一体に回転するように連結される環状の第２ドリブンプレート１７とを含む。第１ドリブンプレート１６は、板状の環状部材として構成されており、第２ドリブンプレート１７よりもタービンランナ５に近接するように配置され、タービンランナ５のタービンシェル５０と共にダンパハブ７に複数のリベットを介して固定される。第２ドリブンプレート１７は、第１ドリブンプレート１６よりも小さい内径を有する板状の環状部材として構成されており、当該第２ドリブンプレート１７の外周部が図示しない複数のリベットを介して第１ドリブンプレート１６に締結される。
【００１９】
第１ドリブンプレート１６は、それぞれ円弧状に延びると共に周方向に間隔をおいて（等間隔に）配設された複数（本実施形態では、例えば４個）のスプリング収容窓１６ｗと、それぞれ対応するスプリング収容窓１６ｗの内周縁に沿って延びると共に周方向に間隔をおいて（等間隔に）並ぶ複数（本実施形態では、例えば４個）のスプリング支持部１６ａと、それぞれ対応するスプリング収容窓１６ｗの外周縁に沿って延びると共に周方向に間隔をおいて（等間隔に）並んで対応するスプリング支持部１６ａと第１ドリブンプレート１６の径方向において対向する複数（本実施形態では、例えば４個）のスプリング支持部１６ｂと、複数（本実施形態では、例えば４個）のスプリング当接部１６ｃとを有する。第１ドリブンプレート１６の複数のスプリング当接部１６ｃは、周方向に沿って互いに隣り合うスプリング収容窓１６ｗ（スプリング支持部１６ａ，１６ｂ）の間に１個ずつ設けられる。
【００２０】
第２ドリブンプレート１７も、それぞれ円弧状に延びると共に周方向に間隔をおいて（等間隔に）配設された複数（本実施形態では、例えば４個）のスプリング収容窓１７ｗと、それぞれ対応するスプリング収容窓１７ｗの内周縁に沿って延びると共に周方向に間隔をおいて（等間隔に）並ぶ複数（本実施形態では、例えば４個）のスプリング支持部１７ａと、それぞれ対応するスプリング収容窓１７ｗの外周縁に沿って延びると共に周方向に間隔をおいて（等間隔に）並んで対応するスプリング支持部１７ａと第２ドリブンプレート１７の径方向において対向する複数（本実施形態では、例えば４個）のスプリング支持部１７ｂと、複数（本実施形態では、例えば４個）のスプリング当接部１７ｃとを有する。第２ドリブンプレート１７の複数のスプリング当接部１７ｃは、周方向に沿って互いに隣り合うスプリング収容窓１７ｗ（スプリング支持部１７ａ，１７ｂ）の間に１個ずつ設けられる。なお、本実施形態において、ドライブ部材１１は、図２に示すように、第１ドリブンプレート１６を介してダンパハブ７により支持される第２ドリブンプレート１７の外周面により回転自在に支持され、これにより、当該ドライブ部材１１は、ダンパハブ７に対して調心される。
【００２１】
ダンパ装置１０の取付状態において、第１および第２スプリングＳＰ１，ＳＰ２は、ダンパ装置１０の周方向に沿って交互に並ぶように、ドライブ部材１１の互い隣り合うスプリング当接部１１ｃの間に１個ずつ配置される。また、中間部材１２の各スプリング当接部１２ｃは、互い隣り合うスプリング当接部１１ｃの間に配置されて対をなす（直列に作用する）第１および第２スプリングＳＰ１，ＳＰ２の間で両者の端部と当接する。これにより、ダンパ装置１０の取付状態において、各第１スプリングＳＰ１の一端部は、ドライブ部材１１の対応するスプリング当接部１１ｃと当接し、各第１スプリングＳＰ１の他端部は、中間部材１２の対応するスプリング当接部１２ｃと当接する。また、ダンパ装置１０の取付状態において、各第２スプリングＳＰ２の一端部は、中間部材１２の対応するスプリング当接部１２ｃと当接し、各第２スプリングＳＰ２の他端部は、ドライブ部材１１の対応するスプリング当接部１１ｃと当接する。
【００２２】
一方、第１ドリブンプレート１６の複数のスプリング支持部１６ａは、図２からわかるように、それぞれ対応する１組の第１および第２スプリングＳＰ１，ＳＰ２のタービンランナ５側の側部を内周側から支持（ガイド）する。また、複数のスプリング支持部１６ｂは、それぞれ対応する１組の第１および第２スプリングＳＰ１，ＳＰ２のタービンランナ５側の側部を外周側から支持（ガイド）する。更に、第２ドリブンプレート１７の複数のスプリング支持部１７ａは、図２からわかるように、それぞれ対応する１組の第１および第２スプリングＳＰ１，ＳＰ２のロックアップピストン８０側の側部を内周側から支持（ガイド）する。また、複数のスプリング支持部１７ｂは、それぞれ対応する１組の第１および第２スプリングＳＰ１，ＳＰ２のロックアップピストン８０側の側部を外周側から支持（ガイド）する。
【００２３】
また、ドリブン部材１５の各スプリング当接部１６ｃおよび各スプリング当接部１７ｃは、ダンパ装置１０の取付状態において、ドライブ部材１１のスプリング当接部１１ｃと同様に、対をなさない（直列に作用しない）第１および第２スプリングＳＰ１，ＳＰ２の間で両者の端部と当接する。これにより、ダンパ装置１０の取付状態において、各第１スプリングＳＰ１の上記一端部は、ドリブン部材１５の対応するスプリング当接部１６ｃ，１７ｃとも当接し、各第２スプリングＳＰ２の上記他端部は、ドリブン部材１５の対応するスプリング当接部１６ｃ，１７ｃとも当接する。この結果、ドリブン部材１５は、複数の第１スプリングＳＰ１と、中間部材１２と、複数の第２スプリングＳＰ２とを介してドライブ部材１１に連結され、互いに対をなす第１および第２スプリングＳＰ１，ＳＰ２は、ドライブ部材１１とドリブン部材１５との間で、中間部材１２のスプリング当接部１２ｃを介して直列に連結される。なお、本実施形態では、発進装置１やダンパ装置１０の軸心と各第１スプリングＳＰ１の軸心との距離と、発進装置１等の軸心と各第２スプリングＳＰ２の軸心との距離とが等しくなっている。
【００２４】
更に、本実施形態のダンパ装置１０は、中間部材１２とドリブン部材１５との相対回転および第２スプリングＳＰ２の撓みを規制する第１ストッパと、ドライブ部材１１とドリブン部材１５との相対回転を規制する第２ストッパとを含む。第１ストッパは、エンジンＥＧからドライブ部材１１に伝達されるトルクがダンパ装置１０の最大捩れ角に対応したトルクＴ２（第２の閾値）よりも小さい予め定められたトルク（第１の閾値）Ｔ１に達した段階で中間部材１２とドリブン部材１５との相対回転を規制するように構成される。また、第２ストッパは、ドライブ部材１１に伝達されるトルクが最大捩れ角に対応したトルクＴ２に達した段階でドライブ部材１１とドリブン部材１５との相対回転を規制するように構成される。これにより、ダンパ装置１０は、２段階（２ステージ）の減衰特性を有することになる。なお、第１ストッパは、ドライブ部材１１と中間部材１２との相対回転および第１スプリングＳＰ１の撓みを規制するように構成されてもよい。また、ダンパ装置１０には、ドライブ部材１１と中間部材１２との相対回転および第１スプリングＳＰ１の撓みを規制するストッパと、中間部材１２とドリブン部材１５との相対回転および第２スプリングＳＰ２の撓みを規制するストッパとが設けられてもよい。
【００２５】
振動減衰装置２０は、ダンパ装置１０のドリブン部材１５に連結され、作動油で満たされる流体伝動室９の内部に配置される。図２から図６に示すように、振動減衰装置２０は、支持部材としての第１ドリブンプレート１６と、第１ドリブンプレート１６との間でトルクを授受するように当該第１ドリブンプレート１６に連結される復元力発生部材としての複数（本実施形態では、例えば３個）の錘体２２と、各錘体２２に連結される１体の環状の慣性質量体２３とを含む。
【００２６】
第１ドリブンプレート１６は、図３に示すように、その外周面１６１から径方向外側に突出すると共に２個ずつ対をなして周方向に間隔をおいて並ぶように形成された複数（本実施形態では、例えば６個）の突出部１６２を有する。互いに対をなす２個の突出部１６２の内面１６３は、それぞれ第１ドリブンプレート１６の径方向に延在すると共に第１ドリブンプレート１６の周方向に間隔をおいて対向し、それぞれ錘体２２との間でトルクを授受するトルク伝達面として機能する。
【００２７】
各錘体２２は、図３から図６に示すように、互いに同一の形状を有する２枚のプレート部材（質量体）２２０と、１本の第１連結軸２２１と、２本の第２連結軸２２２とを有する。図３に示すように、各プレート部材２２０は左右対称かつ円弧状の平面形状を有するように金属板により形成されており、２枚のプレート部材２２０は、１本の第１連結軸２２１および２本の第２連結軸２２２を介して第１ドリブンプレート１６の軸方向に対向するように互いに連結される。図４に示すように、各プレート部材２２０は、円柱面ＣＳｏにより形成された外周面と、凹曲面状の内周面とを有する。また、各プレート部材２２０の内周面は、当該プレート部材２２０の幅方向における中央部すなわち第１連結軸２２１の近傍で外周面から離間する方向に突出する突出部２２０ａと、それぞれプレート部材２２０の一端部または他端部で外周面から離間する方向に突出する２つの突出部２２０ｂとを含む。本実施形態において、突出部２２０ａ，２２０ｂは、何れも円柱面状の表面を有し、突出部２２０ａ，２２０ｂの表面は、図４に示すように、円柱面ＣＳｉに接する。
【００２８】
第１連結軸２２１は、中実（あるいは中空）の丸棒状に形成されており、図３に示すように、その軸心が錘体２２（プレート部材２２０）の幅方向（第１ドリブンプレート１６等の周方向）における中心線ＣＬ（錘体２２の取付状態で第１ドリブンプレート１６の回転中心ＲＣを通る直線、図４参照）上の錘体２２の重心Ｇを通るように２枚のプレート部材２２０に固定（連結）される。第１連結軸２２１は、第１ドリブンプレート１６の互いに対をなす２個の突出部１６２（内面１６３）同士の間隔および内面１６３の径方向長さよりも短い外径を有し、一対の突出部１６２の間に両者の内面１６３の何れか一方と当接するように摺動自在に配置される。これにより、各錘体２２は、支持部材としての第１ドリブンプレート１６に対して径方向に移動自在となるように連結され、第１ドリブンプレート１６とすべり対偶をなす。更に、第１連結軸２２１は、一対の突出部１６２の内面１６３の何れか一方と当接可能となることで、第１ドリブンプレート１６との間でトルクを授受するトルク伝達部として機能する。なお、第１連結軸２２１は、複数のコロやボール（転動体）を介して円筒状の外輪を回転自在に支持するものであってもよく、転動体を介することなく外輪を回転自在に支持するものであってもよい。
【００２９】
また、各錘体２２の２本の第２連結軸２２２は、中実（あるいは中空）の丸棒状に形成されており、図３に示すように、上記重心Ｇを通る錘体２２（プレート部材２２０）の中心線ＣＬに関して対称に位置するように２枚のプレート部材２２０の一端部または他端部に固定される。すなわち、２枚のプレート部材２２０に固定された２本の第２連結軸２２２の軸心は、錘体２２の幅方向における中心線ＣＬに関して対称に位置する。更に、図３および図６に示すように、第２連結軸２２２は、複数のコロ（転動体）２２３を介して円筒状の外輪（ローラ）２２４を回転自在に支持し、これらの第２連結軸２２２、複数のコロ２２３および外輪２２４は、錘体２２の被ガイド部２２５を構成する。本実施形態では、図４に示すように、各プレート部材２２０の両端部に突出部２２０ｂが形成されているので、外輪２２４の外周がプレート部材２２０の周縁部の外側にはみ出すことはない。なお、第２連結軸２２２と外輪２２４との間には、複数のコロ２２３の代わりに複数のボールが配設されてもよく、コロやボールが省略されてもよい。
【００３０】
慣性質量体２３は、金属板により形成された２枚の環状部材２３０を含み、当該慣性質量体２３（２枚の環状部材２３０）の重量は、１個の錘体２２の重量よりも十分に重く定められる。図３および図６に示すように、各環状部材２３０は、２個ずつ対をなして周方向に間隔をおいて並ぶように配設された複数（本実施形態では、例えば６個）のガイド部２３５を有する。各ガイド部２３５は、弓なりに延びる開口部であって、それぞれ対応する錘体２２の被ガイド部２２５を案内するものである。本実施形態において、対をなす２個のガイド部２３５は、環状部材２３０に対して、当該環状部材２３０を中心周りに３等分する径方向に延びる直線（錘体２２の個数分だけ環状部材２３０を等分する直線）に関して対称に形成されている。
【００３１】
各ガイド部２３５は、図３に示すように、錘体２２の被ガイド部２２５を構成する外輪２２４の転動面となる凹曲面状のガイド面２３６と、当該ガイド面２３６よりも環状部材２３０の内周側（環状部材２３０の中心側）でガイド面２３６と対向する凸曲面状の支持面２３７と、ガイド面２３６および支持面２３７の両側で両者に連続する２つのストッパ面２３８とを含む。ガイド面２３６は、第１ドリブンプレート１６の回転に伴って当該ガイド面２３６上を外輪２２４が転動することで、錘体２２の重心Ｇが当該第１ドリブンプレート１６の回転中心ＲＣに対して径方向に沿って揺動（接近離間）すると共に慣性質量体２３に対する相対位置が不変となるように定められた仮想軸２５との軸間距離Ｌ１を一定に保ちながら当該仮想軸２５の周りに揺動するように形成されている。仮想軸２５は、環状部材２３０を中心周りに３等分する径方向に延びる直線（錘体２２の個数分だけ環状部材２３０を等分する直線）上の点であって当該環状部材２３０の中心（回転中心ＲＣ）から予め定められた軸間距離Ｌ２だけ離間した点を通って環状部材２３０に直交する直線である。また、支持面２３７は、外輪２２４の外径よりも若干大きく定められた間隔をおいてガイド面２３６と対向するように形成された凹曲面であり、ストッパ面２３８は、例えば円弧状に延びる凹曲面である。
【００３２】
図６に示すように、慣性質量体２３の２枚の環状部材２３０は、互いに対応するガイド部２３５が当該環状部材２３０の軸方向に対向するように第１ドリブンプレート１６の軸方向における両側に１枚ずつ当該第１ドリブンプレート１６と同軸に配置され、図示しない連結部材を介して互いに連結される。更に、各環状部材２３０の内周面は、それぞれ第１ドリブンプレート１６に軸方向に突出するように設けられた複数の突起１６ｐ（図３および図５参照）により支持される。これにより、各環状部材２３０（慣性質量体２３）は、第１ドリブンプレート１６により回転中心ＲＣの周りに回転自在に支持され、当該第１ドリブンプレート１６と回り対偶をなす。
【００３３】
また、錘体２２の２枚のプレート部材２２０は、第１ドリブンプレート１６の対応する一対の突出部１６２および２枚の環状部材２３０を介して軸方向に対向するように配置されると共に、第１および第２連結軸２２１，２２２により互いに連結される。図３および図５に示すように、慣性質量体２３の各環状部材２３０には、円弧状に延びる開口部２３９が形成されており、錘体２２の第１連結軸２２１は、当該開口部２３９に挿通される。本実施形態において、開口部２３９の内面は、第１連結軸２２１と接触しないように形成されている。更に、２枚のプレート部材２２０を連結する各第２連結軸２２２は、図６に示すように、２枚の環状部材２３０の対応するガイド部２３５を貫通し、各外輪２２４は、２枚の環状部材２３０の対応するガイド部２３５内に配置される。
【００３４】
上述のように、振動減衰装置２０では、錘体２２と第１ドリブンプレート１６とがすべり対偶をなし、第１ドリブンプレート１６と慣性質量体２３とが回り対偶をなす。更に、各錘体２２の外輪２２４が対応するガイド部２３５のガイド面２３６を転動可能となることで、各錘体２２と慣性質量体２３とがすべり対偶をなす。これにより、第１ドリブンプレート１６、複数の錘体２２、およびガイド部２３５を有する慣性質量体２３は、スライダクランク機構（両スライダクランク連鎖）を構成する。そして、振動減衰装置２０の平衡状態は、各錘体２２の重心Ｇが対応する仮想軸２５と回転中心ＲＣとを通る直線上に位置する状態となる（図３参照）。また、本実施形態において、支持部材としての第１ドリブンプレート１６は、各錘体２２および慣性質量体２３から軸方向にオフセットして配置されることになる。
【００３５】
続いて、振動減衰装置２０を含む発進装置１の動作について説明する。発進装置１では、ロックアップクラッチ８によりロックアップが解除されている際、図１からわかるように、原動機としてのエンジンＥＧからのトルク（動力）が、フロントカバー３、ポンプインペラ４、タービンランナ５、ダンパハブ７という経路を介して変速機ＴＭの入力軸ＩＳへと伝達される。また、ロックアップクラッチ８によりロックアップが実行される際には、図１からわかるように、エンジンＥＧからのトルク（動力）が、フロントカバー３、ロックアップクラッチ８、ドライブ部材１１、第１スプリングＳＰ１、中間部材１２、第２スプリングＳＰ２、ドリブン部材１５、ダンパハブ７という経路を介して変速機ＴＭの入力軸ＩＳへと伝達される。
【００３６】
ロックアップクラッチ８によりロックアップが実行されている際、エンジンＥＧの回転に伴ってロックアップクラッチ８によりフロントカバー３に連結されたドライブ部材１１が回転すると、ドライブ部材１１に伝達されるトルクがトルクＴ１に達するまで、ドライブ部材１１とドリブン部材１５との間で、第１および第２スプリングＳＰ１，ＳＰ２が中間部材１２を介して直列に作用する。これにより、フロントカバー３に伝達されるエンジンＥＧからのトルクが変速機ＴＭの入力軸ＩＳへと伝達されると共に、当該エンジンＥＧからのトルクの変動がダンパ装置１０の第１および第２スプリングＳＰ１，ＳＰ２により減衰（吸収）される。また、ドライブ部材１１に伝達されるトルクがトルクＴ１以上になると、当該トルクがトルクＴ２に達するまで、エンジンＥＧからのトルクの変動がダンパ装置１０の第１スプリングＳＰ１により減衰（吸収）される。
【００３７】
更に、発進装置１では、ロックアップの実行に伴ってロックアップクラッチ８によりフロントカバー３に連結されたダンパ装置１０がフロントカバー３と共に回転すると、ダンパ装置１０の第１ドリブンプレート１６（ドリブン部材１５）も発進装置１の軸心の周りにフロントカバー３と同方向に回転する。第１ドリブンプレート１６が回転すると、各錘体２２の第１連結軸２２１は、第１ドリブンプレート１６の回転方向に応じて対応する一対の突出部１６２の内面１６３の何れか一方に当接する。また、錘体２２の第２連結軸２２２により支持された外輪２２４は、当該錘体２２への遠心力の作用により慣性質量体２３の対応するガイド部２３５のガイド面２３６に押し付けられ、慣性質量体２３の慣性モーメント（回りにくさ）による力を受けて当該ガイド面２３６上をガイド部２３５の一方の端部に向けて転動する。
【００３８】
これにより、図７に示すように、第１ドリブンプレート１６が回転中心ＲＣの周りの一方向（例えば、図中反時計方向）に回転すると、各錘体２２（重心Ｇ）は、２つ（一対）の被ガイド部２２５（外輪２２４および第２連結軸２２２）および２つ（一対）のガイド部２３５により案内されて自転を規制されながら第１ドリブンプレート１６の径方向に沿って回転中心ＲＣに接近する。更に、被ガイド部２２５がガイド部２３５により案内されることで、各錘体２２の重心Ｇは上記仮想軸２５の周りに上記軸間距離Ｌ１を一定に保ちながら回転し、それに伴って慣性質量体２３が回転中心ＲＣの周りに第１ドリブンプレート１６とは逆方向に回転する。
【００３９】
また、各錘体２２の重心Ｇに作用する遠心力の分力は、被ガイド部２２５（外輪２２４）およびガイド部２３５のガイド面２３６を介して慣性質量体２３に伝達され、慣性質量体２３を平衡状態での位置に戻そうとする復元力となる。かかる復元力は、エンジンＥＧから第１ドリブンプレート１６（ドリブン部材１５）に伝達される振動の振幅（振動レベル）に応じて定まる錘体２２の揺動範囲の端部で、慣性質量体２３をそれまでの回転方向に回転させようとする力（慣性モーメント）に打ち勝つようになる。これにより、各錘体２２は、一対の被ガイド部２２５および一対のガイド部２３５により案内されて自転を規制されながら第１ドリブンプレート１６の径方向に沿って回転中心ＲＣから離間するようにそれまでとは逆方向に移動する。更に、慣性質量体２３は、各錘体２２からの復元力すなわち上記遠心力の分力の作用により各錘体２２に連動しながら回転中心ＲＣの周りに平衡状態での位置に向けてそれまでとは逆方向に回転する。
【００４０】
第１ドリブンプレート１６が上記一方向に回転した状態で慣性質量体２３が平衡状態での位置に達した際、当該慣性質量体２３は、慣性モーメント（止まりにくさ）により同じ方向に更に回転しようとする。また、錘体２２の外輪２２４は、慣性質量体２３の慣性モーメント（止まりにくさ）による力を受けて当該ガイド面２３６上をガイド部２３５の他方の端部に向けて転動する。これにより、各錘体２２（重心Ｇ）は、一対の被ガイド部２２５および一対のガイド部２３５により案内されて自転を規制されながら第１ドリブンプレート１６の径方向に沿って回転中心ＲＣに再度接近する。更に、被ガイド部２２５がガイド部２３５により案内されることで、各錘体２２の重心Ｇは上記仮想軸２５の周りに上記軸間距離Ｌ１を一定に保ちながら回転し、それに伴って慣性質量体２３が回転中心ＲＣの周りに第１ドリブンプレート１６に対して同方向に相対回転する。
【００４１】
この場合も、各錘体２２の重心Ｇに作用する遠心力の分力は、被ガイド部２２５およびガイド部２３５のガイド面２３６を介して慣性質量体２３に上記復元力として伝達され、上記揺動範囲の端部で、慣性質量体２３をそれまでの回転方向に回転させようとする力（慣性モーメント）に打ち勝つようになる。これにより、各錘体２２は、一対の被ガイド部２２５および一対のガイド部２３５により案内されて自転を規制されながら第１ドリブンプレート１６の径方向に沿って回転中心ＲＣから離間するように移動する。また、慣性質量体２３は、各錘体２２からの復元力すなわち上記遠心力の分力の作用により各錘体２２に連動しながら回転中心ＲＣの周りに平衡状態での位置に向けて回転する。
【００４２】
このように、第１ドリブンプレート１６（ドリブン部材１５）が一方向に回転する際、振動減衰装置２０の復元力発生部材としての各錘体２２は、エンジンＥＧからドリブン部材１５に伝達される振動の振幅（振動レベル）に応じて定まる平衡状態での位置を中心とした揺動範囲内で第１ドリブンプレート１６の径方向に沿って回転中心ＲＣに対して揺動（往復運動）する。また、慣性質量体２３には、被ガイド部２２５およびガイド部２３５を介して各錘体２２に作用する遠心力の分力が復元力として伝達され、当該慣性質量体２３は、各錘体２２の揺動範囲に応じて定まる平衡状態での位置を中心とした揺動範囲内で回転中心ＲＣの周りに第１ドリブンプレート１６と逆方向に揺動（往復回転運動）する。
【００４３】
これにより、揺動する慣性質量体２３から、エンジンＥＧからドライブ部材１１に伝達される変動トルク（振動）とは逆位相のトルク（慣性トルク）を各ガイド部２３５、被ガイド部２２５、各錘体２２、第１連結軸２２１および突出部１６２を介して第１ドリブンプレート１６に付与することができる。この結果、エンジンＥＧから第１ドリブンプレート１６に伝達される振動の次数（励振次数：エンジンＥＧが３気筒エンジンである場合、１．５次、４気筒エンジンである場合、２次）に応じた次数を有するように振動減衰装置２０の諸元を定めることで、エンジンＥＧ（第１ドリブンプレート１６）の回転数に拘わらず、振動減衰装置２０によってエンジンＥＧからドリブン部材１５（第１ドリブンプレート１６）に伝達される振動を良好に減衰することが可能となる。
【００４４】
そして、振動減衰装置２０において、各錘体２２は、幅方向（第１ドリブンプレート１６等の周方向）に間隔をおいて配設された２つ（一対）の被ガイド部２２５を有し、各錘体２２の運動は、２つの被ガイド部２２５および両者に対応した慣性質量体２３の２つ（一対）のガイド部２３５により規定（拘束）される。これにより、一対の被ガイド部２２５および一対のガイド部２３５によって各錘体２２の自転を規制して当該錘体２２の自転による等価質量の増加に起因した振動減衰装置２０の次数低下を抑制すると共に、錘体２２を第１ドリブンプレート１６に対してスムースに揺動させて慣性質量体２３を揺動させるための復元力として用いられる当該錘体２２に作用する遠心力（その分力）が減衰されてしまうのを抑制することが可能となる。更に、錘体２２の自転に起因した次数低下を抑制することで、慣性質量体２３の重量を充分に確保して振動減衰効果を良好に得ることができる。加えて、各錘体２２の運動を一対の被ガイド部２２５および一対のガイド部２３５により規定（拘束）することで、各錘体２２と第１ドリブンプレート１６との間でのトルクの授受に際して第１連結軸２２１と第１ドリブンプレート１６の突出部１６２との間で発生する摩擦力を低減させることが可能となる。この結果、第１ドリブンプレート１６の回転に伴って当該第１ドリブンプレート１６の径方向に揺動する錘体２２を含む振動減衰装置２０の振動減衰性能をより向上させることができる。
【００４５】
また、各錘体２２において、２つの被ガイド部２２５は、プレート部材２２０の幅方向（周方向）における中心線ＣＬに関して対称に配設され、トルク伝達部としての第１連結軸２２１は、当該中心線ＣＬ上に設置される。これにより、一対のガイド部２３５および一対の被ガイド部２２５により自転を規制しながら錘体２２をよりスムースに揺動させると共に、第１連結軸２２１と突出部１６２との間で発生する摩擦力を低減させて当該錘体２２に作用する遠心力が減衰されてしまうのを良好に抑制することが可能となる。ただし、各錘体２２が第１連結軸２２１および一対の突出部１６２を介してトルクを授受するように第１ドリブンプレート１６に連結される場合、第１連結軸２２１および突出部１６２と、１組の被ガイド部２２５およびガイド部２３５とにより各錘体２２の自転を規制することができる。従って、被ガイド部２２５およびガイド部２３５は、１つの錘体２２に対してそれぞれ１つずつ設けられてもよい。また、被ガイド部２２５およびガイド部２３５は、１つの錘体２２に対してそれぞれ３つ以上設けられてもよい。
【００４６】
更に、振動減衰装置２０では、支持部材としての第１ドリブンプレート１６が各錘体２２および慣性質量体２３から軸方向にオフセットして配置される。これにより、各錘体２２や慣性質量体２３と第１ドリブンプレート１６との径方向における干渉を無くすことができるので、各錘体２２および慣性質量体２３の設置スペースをより良好に確保して、各錘体２２に作用する遠心力をより大きくすると共に、慣性質量体２３の慣性モーメントをより大きくすることが可能になる。
【００４７】
また、振動減衰装置２０において、慣性質量体２３は、第１ドリブンプレート１６の軸方向に対向するように配置される２枚の環状部材２３０を含み、第１ドリブンプレート１６は、２枚の環状部材２３０の軸方向における間に配置される。これにより、慣性質量体２３の慣性モーメントをより一層大きくして振動減衰装置２０の振動減衰性能をより一層向上させることが可能となる。
【００４８】
更に、各錘体２２のプレート部材２２０の内周面に形成された突出部２２０ａ，２２０ｂに接する曲面である円柱面ＣＳｉの曲率中心は、図４に示すように、錘体２２が揺動範囲の径方向における最も内側（図４における実線参照）に位置した際に回転中心ＲＣに一致する。これにより、揺動する各錘体２２と当該錘体２２の径方向内側に配置される部材との干渉を良好に抑制すると共に、錘体２２の内周面を回転中心ＲＣに寄せて当該錘体２２の重量を良好に確保することが可能となる。ただし、各錘体２２のプレート部材２２０の内周面は、凹円柱面状に形成されてもよく、この場合、プレート部材２２０の内周面の曲率中心は、錘体２２が揺動範囲の径方向における最も内側に位置した際に回転中心ＲＣに一致してもよい。また、各錘体２２のプレート部材２２０の外周面すなわち円柱面ＣＳｏの曲率中心は、図４に示すように、錘体２２が揺動範囲の径方向における最も外側（図４における破線参照）に位置した際に回転中心ＲＣに一致する。これにより、各錘体２２の揺動範囲を充分に確保することができる。
【００４９】
また、振動減衰装置２０では、被ガイド部２２５が錘体２２に設けられ、ガイド部２３５が慣性質量体２３に形成される。これにより、錘体２２の重心Ｇを回転中心ＲＣからより遠ざけて当該錘体２２に作用する遠心力すなわち慣性質量体２３に作用する復元力が低下するのを抑制し、振動減衰性能を良好に確保することが可能となる。ただし、振動減衰装置２０において、ガイド部２３５が錘体２２に設けられてもよく、被ガイド部２２５が慣性質量体２３に形成されてもよい。
【００５０】
更に、各被ガイド部２２５は、錘体２２すなわち２枚のプレート部材２２０により支持される第２連結軸２２２と、当該第２連結軸２２２により回転自在に支持される外輪２２４とを含み、各ガイド部２３５は、外輪２２４が転動する凹曲面状のガイド面２３６を含む。これにより、錘体２２をより一層スムースに揺動させて当該錘体２２に作用する遠心力が減衰されてしまうのを極めて良好に抑制することが可能となる。
【００５１】
また、振動減衰装置２０において、第１ドリブンプレート１６は、錘体２２との間でトルクを授受するトルク伝達面として、それぞれ径方向に延在すると共に第１ドリブンプレート１６の周方向に間隔をおいて対向するように形成された一対の内面１６３を有する。また、各錘体２２は、第１ドリブンプレート１６との間でトルクを授受するトルク伝達部として、第１ドリブンプレート１６の一対の内面１６３の何れか一方と当接するように当該一対の内面１６３（突出部１６２）の間に配置される第１連結軸２２１を有する。これにより、第１ドリブンプレート１６と錘体２２とを相互にトルクを伝達するように連結すると共に、両者の連結部すなわち内面１６３と第１連結軸２２１との間で発生する摩擦力を低減させることが可能となる。
【００５２】
ただし、図８に示すように、錘体２２Ｂに２本の第１連結軸（第１トルク伝達部）２２１ａ，２２１ｂが当該錘体２２Ｂ（プレート部材２２０）の幅方向（周方向）に間隔をおいて配設されてもよく、径方向に延在すると共に２本の第１連結軸２２１ａ，２２１ｂの間に配置される突出部（第２トルク伝達部）１６２Ｂが支持部材としての第１ドリブンプレート１６Ｂに形成されてもよい。図８の例において、突出部１６２Ｂは、第１連結軸２２１ａ，２２１ｂの間隔よりも若干短い幅を有し、錘体２２Ｂの第１連結軸２２１ａ，２２１ｂの何れか一方と当接するように当該第１連結軸２２１ａ，２２１ｂの間に摺動自在に配置される。かかる構成を採用しても、第１ドリブンプレート１６と錘体２２とを相互にトルクを伝達するように連結すると共に、両者の連結部すなわち突出部１６２Ｂと第１連結軸２２１ａまたは２２１ｂとの間で発生する摩擦力を低減させることが可能となる。
【００５３】
図９は、本開示の他の振動減衰装置２０Ｘを示す拡大図であり、図１０および図１１は、振動減衰装置２０Ｘの要部拡大断面図である。なお、振動減衰装置２０Ｘの構成要素のうち、上述の振動減衰装置２０と同一の要素については同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
【００５４】
図９から図１１に示す振動減衰装置２０Ｘでは、慣性質量体２３Ｘとして、単一の環状部材が用いられている。また、慣性質量体２３Ｘのガイド部２３５Ｘは、凹曲面状のガイド面２３６のみを有する切り欠き部であって、振動減衰装置２０のガイド部２３５から支持面２３７およびストッパ面２３８を省略したものに相当する。更に、慣性質量体２３Ｘの内周面には、互いに対をなす２つのガイド部２３５Ｘの周方向における間に位置するように凹部２３９Ｘが形成されている。そして、慣性質量体２３Ｘは、錘体２２Ｘの２枚のプレート部材２２０Ｘの軸方向における間に第１ドリブンプレート１６を包囲するように配置され、当該慣性質量体２３Ｘの内周面（ガイド部２３５Ｘおよび凹部２３９Ｘ以外の部分）は、第１ドリブンプレート１６の外周面１６１により回転自在に支持される。また、第１ドリブンプレート１６の各突出部１６２や各錘体２２Ｘの第１連結軸２２１は、慣性質量体２３Ｘの凹部２３９Ｘの径方向内側に配置される。
【００５５】
かかる振動減衰装置２０Ｘにおいても、上述の振動減衰装置２０と同様の作用効果を得ることが可能となる。また、各錘体２２Ｘのプレート部材２２０Ｘの内周面は、錘体２２が揺動範囲の径方向における最も内側（図４における実線参照）に位置した際に曲率中心が回転中心ＲＣに一致するように形成されるとよい。これにより、揺動する各錘体２２Ｘと当該錘体２２Ｘの径方向内側に配置される部材との干渉を良好に抑制すると共に、錘体２２の重量を良好に確保することが可能となる。更に、各錘体２２Ｘのプレート部材２２０Ｘの外周面は、錘体２２が揺動範囲の径方向における最も内側に位置した際に曲率中心が回転中心ＲＣに一致するように形成されるとよい。これにより、各錘体２２Ｘの揺動範囲を充分に確保することができる。
【００５６】
なお、上述の振動減衰装置２０，２０Ｘでは、各錘体２２の重心Ｇが上記仮想軸２５の周りに軸間距離Ｌ１を一定に保ちながら揺動するが、これに限られるものではない。すなわち、振動減衰装置２０，２０Ｘは、錘体２２の重心以外の部分が仮想軸２５の周りに軸間距離を一定に保ちながら揺動するように構成されてもよい。また、振動減衰装置２０，２０Ｘにおいて、被ガイド部２２５を案内するガイド部２３５は、錘体２２が第１ドリブンプレート１６の径方向に沿って回転中心ＲＣに対して揺動する際に円弧状の軌跡を描くように形成されてもよい。
【００５７】
更に、振動減衰装置２０，２０Ｘは、その次数（振動減衰装置２０，２０Ｘにより最も良好に減衰される振動の次数、以下「有効次数ｑeff」という）がエンジンＥＧの励振次数ｑtagと流体伝動室９内の油の影響を考慮したオフセット値Δｑとの和よりも大きくなるように設計されるとよい。本発明者らの実験・解析によれば、当該オフセット値Δｑは、発進装置１（流体伝動装置）のトルク比やトルク容量、流体伝動室９の容積等により変動するが、０．０５×ｑtag＜Δｑ≦０．２０×ｑtagの範囲の値になることが判明している。更に、振動減衰装置２０，２０Ｘは、ドリブン部材１５（第１ドリブンプレート１６）に伝達される入力トルクの振動の振幅が小さくなっていくときの有効次数ｑeffの収束値である基準次数ｑrefが励振次数ｑtagよりも大きくなるように設計されるとよい。この場合、振動減衰装置２０，２０Ｘは、１．００×ｑｔａｇ＜ｑｒｅｆ≦１．０３×ｑｔａｇ、より好ましく１．０１×ｑｔａｇ≦ｑｒｅｆ≦１．０２×ｑｔａｇを満たすように構成されてもよい。また、振動減衰装置２０，２０Ｘは、エンジンＥＧからドリブン部材１５（第１ドリブンプレート１６）に伝達される入力トルクの振動の振幅が大きくなるにつれて有効次数ｑeffが大きくなるように構成されてもよい。この場合、入力トルクの振動の振幅が最大になるときの有効次数ｑeffと、エンジンＥＧの励振次数ｑtagとの差は、励振次数の５０％よりも小さくてもよく、励振次数の２０％よりも小さくてもよい。更に、上述の軸間距離Ｌ１，Ｌ２は、Ｌ１／（Ｌ１＋Ｌ２）≧α＋β・ｎを満たしてもよい。ただし、“ｎ”は、エンジンＥＧの気筒数であり、“α”および“β”は、予め定められる定数である。
【００５８】
また、振動減衰装置２０，２０Ｘは、上記ダンパ装置１０の中間部材１２に連結されてもよく、ドライブ部材（入力要素）１１に連結されてもよい（図１における二点鎖線参照）。また、振動減衰装置２０，２０Ｘは、図１２に示すダンパ装置１０Ｂに適用されてもよい。図１２のダンパ装置１０Ｂは、上記ダンパ装置１０から中間部材１２を省略したものに相当し、回転要素としてドライブ部材（入力要素）１１およびドリブン部材１５（出力要素）を含むと共に、トルク伝達要素としてドライブ部材１１とドリブン部材１５との間に配置されるスプリングＳＰを含むものである。この場合、振動減衰装置２０，２０Ｘは、図示するようにダンパ装置１０Ｂのドリブン部材１５に連結されてもよく、図中二点鎖線で示すように、ドライブ部材１１に連結されてもよい。
【００５９】
更に、振動減衰装置２０，２０Ｘは、図１３に示すダンパ装置１０Ｃに適用されてもよい。図１３のダンパ装置１０Ｃは、回転要素としてドライブ部材（入力要素）１１、第１中間部材（第１中間要素）１２１、第２中間部材（第２中間要素）１２２、およびドリブン部材（出力要素）１５を含むと共に、トルク伝達要素としてドライブ部材１１と第１中間部材１２１との間に配置される第１スプリングＳＰ１、第２中間部材１２２とドリブン部材１５との間に配置される第２スプリングＳＰ２、および第１中間部材１２１と第２中間部材１２２との間に配置される第３スプリングＳＰ３を含む。この場合、振動減衰装置２０，２０Ｘは、図示するようにダンパ装置１０Ｃのドリブン部材１５に連結されてもよく、図中二点鎖線で示すように、第１中間部材１２１、第２中間部材１２２あるいはドライブ部材１１に連結されてもよい。何れにしても、ダンパ装置１０，１０Ｂ，１０Ｃの回転要素に振動減衰装置２０，２０Ｘを連結することで、ダンパ装置１０〜１０Ｃと振動減衰装置２０，２０Ｘとの双方により振動を極めて良好に減衰することが可能となる。
【００６０】
以上説明したように、本開示の振動減衰装置は、エンジン（ＥＧ）からのトルクが伝達される回転要素（１１，１２，１２１，１２２，１５）の回転中心（ＲＣ）の周りに該回転要素（１１，１２，１２１，１２２，１５）と一体に回転する支持部材（１６，１６Ｂ）と、前記支持部材（１６，１６Ｂ）との間でトルクを授受するように該支持部材（１６，１６Ｂ）に連結されると共に前記支持部材（１６，１６Ｂ）の回転に伴って前記支持部材（１６，１６Ｂ）の径方向に沿って揺動可能な復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）と、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）を介して前記支持部材（１６，１６Ｂ）に連結されると共に該支持部材（１６，１６Ｂ）の回転に伴って該復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）に連動して前記回転中心（ＲＣ）の周りに揺動する慣性質量体（２３，２３Ｘ）とを含む振動減衰装置（２０，２０Ｘ）において、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）に前記回転要素（１１，１２，１２１，１２２，１５）の周方向に間隔をおいて配設された２つの被ガイド部（２２５）と、前記慣性質量体（２３，２３Ｘ）に形成された複数のガイド部（２３５，２３５Ｘ）であって、前記支持部材（１６，１６Ｂ）が回転する際に、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）が前記回転中心（ＲＣ）に対して前記径方向に沿って揺動し、かつ前記慣性質量体（２３，２３Ｘ）が前記回転中心（ＲＣ）の周りに揺動するように対応する前記被ガイド部（２２５）を案内すると共に、前記被ガイド部（２２５）から前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）に作用する遠心力の分力が伝達される複数のガイド部（２３５，２３５Ｘ）と、前記２つの被ガイド部（２２５）の前記周方向における間に位置するように前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）に設置されて前記支持部材（１６，１６Ｂ）との間でトルクを授受するトルク伝達部（２２１，２２１ａ，２２１ｂ）とを含むものである。
【００６１】
本開示の振動減衰装置において、支持部材が回転要素と一体に回転する際、復元力発生部材は、当該復元力発生部材に形成された被ガイド部が慣性質量体に形成されたガイド部により案内されることで、支持部材の径方向に沿って揺動する。また、支持部材が回転要素と一体に回転する際、慣性質量体には、被ガイド部およびガイド部を介して復元力発生部材に作用する遠心力の分力が伝達され、当該慣性質量体は、被ガイド部がガイド部により案内されることで、復元力発生部材に連動して回転中心の周りに揺動する。これにより、エンジンから回転要素に伝達される変動トルクとは逆位相のトルク（慣性トルク）を復元力発生部材（トルク伝達部）を介して支持部材に付与して回転要素の振動を良好に減衰することが可能となる。また、復元力発生部材は、回転要素の周方向に間隔をおいて配設された２つの被ガイド部を含み、当該復元力発生部材の運動は、２つ（一対）の被ガイド部および両者に対応した慣性質量体の２つ（一対）のガイド部により規定（拘束）される。これにより、一対の被ガイド部および一対のガイド部によって復元力発生部材の自転を規制して当該復元力発生部材の自転の起因した振動減衰装置の次数低下を抑制すると共に、復元力発生部材を支持部材に対してスムースに揺動させて慣性質量体を揺動させるための復元力として用いられる当該復元力発生部材に作用する遠心力（その分力）が減衰されてしまうのを抑制することができる。更に、復元力発生部材の運動を一対の被ガイド部および一対のガイド部により規定（拘束）することで、復元力発生部材と支持部材との間でのトルクの授受に際してトルク伝達部で発生する摩擦力を低減させることが可能となる。この結果、支持部材の回転に伴って当該支持部材の径方向に揺動する復元力発生部材を含む振動減衰装置の振動減衰性能をより向上させることができる。
【００６２】
また、２つの前記被ガイド部（２２５）は、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）の前記周方向における中心線（ＣＬ）に関して対称に配設されてもよく、前記トルク伝達部（２２１）は、前記中心線（ＣＬ）上に設置されてもよい。これにより、２つ（一対）のガイド部および両者に対応した被ガイド部により自転を規制しながら復元力発生部材をよりスムースに揺動させると共に、トルク伝達部で発生する摩擦力をより一層低減させて当該復元力発生部材に作用する遠心力が減衰されてしまうのを良好に抑制することが可能となる。
【００６３】
更に、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）は、左右対称かつ円弧状に形成された質量体（２２０，２２０Ｘ）を含んでもよく、前記被ガイド部（２２５）は、前記質量体（２２０，２２０Ｘ）の一端部および他端部に１つずつ設けられてもよい。
【００６４】
また、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）内周面に接する曲面（ＣＳｉ）の曲率中心は、該復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）が揺動範囲の前記径方向における最も内側に位置した際に前記回転中心（ＲＣ）に一致してもよい。これにより、揺動する復元力発生部材と当該復元力発生部材の径方向内側に配置される部材との干渉を良好に抑制すると共に、復元力発生部材の重量を良好に確保することが可能となる。
【００６５】
更に、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）の外周面（ＣＳｏ）の曲率中心は、該復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）が揺動範囲の前記径方向における最も外側に位置した際に前記回転中心（ＲＣ）に一致してもよい。これにより、復元力発生部材の揺動範囲を充分に確保することが可能となる。
【００６６】
また、前記被ガイド部（２２５）は、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）により支持される軸部（２２２）と、前記軸部（２２２）により回転自在に支持されるローラ（２２５）とを含んでもよく、前記ガイド部（２３５，２３５Ｘ）は、前記外輪（２２４）が転動する凹曲面状のガイド面（２３６）を含んでもよい。これにより、復元力発生部材をよりスムースに揺動させて当該復元力発生部材に作用する遠心力が減衰されてしまうのを極めて良好に抑制することが可能となる。
【００６７】
更に、前記支持部材（１６）は、それぞれ前記径方向に延在すると共に該支持部材（１６）の周方向に間隔をおいて対向するように形成された一対のトルク伝達面（１６３）を有してもよく、前記復元力発生部材（２２，２２Ｂ，２２Ｘ）の前記トルク伝達部（２２１）は、前記支持部材（１６）の前記一対のトルク伝達面（１６３）の少なくとも何れか一方と当接するように該一対のトルク伝達面（１６３）の間に配置されてもよい。これにより、支持部材と復元力発生部材とを相互にトルクを伝達するように連結すると共に、両者の間で発生する摩擦力を低減させることが可能となる。
【００６８】
また、前記支持部材（１６，１６Ｂ）は、少なくとも入力要素（１１）および出力要素（１５）を含む複数の回転要素（１１，１２，１２１，１２２，１５）と、前記入力要素（１１）と前記出力要素（１５）との間でトルクを伝達する弾性体（ＳＰ，ＳＰ１，ＳＰ２，ＳＰ３）とを有するダンパ装置（１０，１０Ｂ，１０Ｃ）の何れかの回転要素と同軸かつ一体に回転してもよい。このようにダンパ装置の回転要素に上記振動減衰装置を連結することで、当該ダンパ装置と上記振動減衰装置との双方により振動を極めて良好に減衰することが可能となる。
【００６９】
更に、前記ダンパ装置（１０，１０Ｂ，１０Ｃ）の前記出力要素（１５）は、変速機（ＴＭ）の入力軸（ＩＳ）に作用的（直接的または間接的）に連結されてもよい。
【００７０】
本開示の他のダンパ装置は、エンジンからのトルクが伝達される回転要素の回転中心の周りに該回転要素と一体に回転する支持部材と、前記支持部材との間でトルクを授受するように該支持部材に連結されると共に前記支持部材の回転に伴って前記支持部材の径方向に沿って揺動可能な復元力発生部材と、前記復元力発生部材を介して前記支持部材に連結されると共に該支持部材の回転に伴って該復元力発生部材に連動して前記回転中心の周りに揺動する慣性質量体とを含む振動減衰装置において、前記慣性質量体に形成された複数の被ガイド部と、前記復元力発生部材に前記回転要素の周方向に間隔をおいて配設された２つのガイド部であって、前記支持部材が回転する際に、前記復元力発生部材が前記回転中心に対して前記径方向に沿って揺動し、かつ前記慣性質量体が前記回転中心の周りに揺動するように対応する前記被ガイド部を案内すると共に、前記被ガイド部から前記復元力発生部材に作用する遠心力の分力が伝達される複数のガイド部と、前記２つのガイド部の前記周方向における間に位置するように前記復元力発生部材に設置されて前記支持部材との間でトルクを授受するトルク伝達部とを備えるものである。
【００７１】
かかるダンパ装置においても、一対の被ガイド部および一対のガイド部によって復元力発生部材の自転を規制して当該復元力発生部材の自転の起因した振動減衰装置の次数低下を抑制すると共に、復元力発生部材を支持部材に対してスムースに揺動させて慣性質量体を揺動させるための復元力として用いられる当該復元力発生部材に作用する遠心力（その分力）が減衰されてしまうのを抑制することができる。更に、復元力発生部材の運動を一対の被ガイド部および一対のガイド部により規定（拘束）することで、復元力発生部材と支持部材との間でのトルクの授受に際してトルク伝達部で発生する摩擦力を低減させることが可能となる。この結果、支持部材の回転に伴って当該支持部材の径方向に揺動する復元力発生部材を含む振動減衰装置の振動減衰性能をより向上させることができる。
【００７２】
そして、本開示の発明は上記実施形態に何ら限定されるものではなく、本開示の外延の範囲内において様々な変更をなし得ることはいうまでもない。更に、上記発明を実施するための形態は、あくまで発明の概要の欄に記載された発明の具体的な一形態に過ぎず、発明の概要の欄に記載された発明の要素を限定するものではない。
【産業上の利用可能性】
【００７３】
本開示の発明は、回転要素の振動を減衰する振動減衰装置の製造分野等において利用可能である。
【図１】
2018199324.tif 000003
【図２】
2018199324.tif 000004
【図３】
2018199324.tif 000005
【図４】
2018199324.tif 000006
【図５】
2018199324.tif 000007
【図６】
2018199324.tif 000008
【図７】
2018199324.tif 000009
【図８】
2018199324.tif 000010
【図９】
2018199324.tif 000011
【図１０】
2018199324.tif 000012
【図１１】
2018199324.tif 000013
【図１２】
2018199324.tif 000014
【図１３】
2018199324.tif 000015
【国際調査報告】
2018199324.tif 000016
2018199324.tif 000017
2018199324.tif 000018