(57)【要約】  一対のビード部及び一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、該トレッド部がセンター部とショルダー部とによって３分割され、前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、共に、スチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分と、シリカと、を含み、該ゴム成分１００質量部に対し４０〜１２０質量部の充填剤とを含有し、前記充填剤中の前記シリカ含有量が８０質量％以上である二輪車用タイヤを提供する。該二輪車用タイヤはトレッドのウェットグリップ性及び耐摩耗性を両立する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のビード部及び一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、該トレッド部が、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のショルダー部とによって３分割されてなる二輪車用タイヤにおいて、
前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、共に、
スチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分と、シリカと、を含み、該ゴム成分１００質量部に対し４０〜１２０質量部の充填剤とを含有し、前記充填剤中の前記シリカ含有量が８０質量％以上である二輪車用タイヤ。
【請求項２】
前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、１．０＜〔（センター部のトレッドゴムの０℃におけるｔａｎδ）／（ショルダー部のトレッドゴムの０℃におけるｔａｎδ）〕を満たす請求項１に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項３】
前記ゴム成分中のスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量が、５０質量％以上である請求項１又は２に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項４】
前記ゴム成分中の変性共役ジエン系重合体の含有量が、１０質量％以上である請求項１〜３のいずれか１項に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項５】
前記センター部のトレッドゴムが含有する前記スチレン−ブタジエン系ゴムの含有量が、前記ショルダー部のトレッドゴムが含有する前記スチレン−ブタジエン系ゴムの含有量よりも少ない請求項１〜４のいずれか１項に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項６】
前記センター部のトレッドゴムが含有する前記変性共役ジエン系重合体の含有量が、前記ショルダー部のトレッドゴムが含有する前記変性共役ジエン系重合体の含有量よりも多い請求項１〜５のいずれか１項に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項７】
前記変性共役ジエン系重合体の変性官能基が、窒素原子、ケイ素原子及び酸素原子からなる群から選択される少なくとも１種の原子を含む請求項１〜６のいずれか１項に記載の二輪車用タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、二輪車用タイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
二輪車用タイヤは、車両のコーナリング時にタイヤ赤道面の路面に対する傾きが大きくなるため、高いグリップ性が求められる。また、グリップ性は、大きく２つに分けられ、主として、ドライグリップ性（乾燥路面での操縦安定性）及びウェットグリップ性（湿潤路面での制動性）の向上が研究されている。
また、二輪車用タイヤは、単位面積当たりの荷重負荷が大きいため、高い耐摩耗性も求められる。【０００３】
自動二輪車用タイヤにおいては、直進走行時には二輪車の車体が路面に対してほぼ直立しているため、タイヤトレッド部のセンター部が主に路面に接地し、一方、旋回走行時には二輪車の車体が路面に対して傾斜するため、タイヤトレッド部のショルダー部が主に路面に接地する。
従来、このような直進走行時に必要な性能と、旋回走行時に必要な性能をある程度両立させた自動二輪車用タイヤとして、トレッドをタイヤ幅方向に３分割して２種類のトレッドゴムを用いることが開発されている。
例えば、自動二輪車用空気入りタイヤの高速耐久性を向上させるために、接線力係数が１．１以上である自動二輪車に装着される空気入りタイヤを、ビードコアを埋設した一対のビード部と、ビード部からタイヤ径方向外側に延びる一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部間にまたがって延びるトレッド部とを具え、該トレッド部を、タイヤ赤道面を含むセンター域と、このセンター域を挟んで位置する両ショルダー域とに３分割した場合の少なくともセンター域を、６０℃における損失正接ｔａｎδと動的弾性率Ｅ´の比ｔａｎδ／Ｅ´が０．０２５〜０．０７５となる範囲とすることが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−２７３２４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１のタイヤでは、ウェットグリップ性と耐摩耗性を高いレベルで両立させることができなかった。
本発明は、トレッドのウェットグリップ性及び耐摩耗性を両立する二輪車用タイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、前記目的を達成するために鋭意研究を重ねた結果、二輪車用タイヤのトレッドとして、センター部と該センター部を挟む２つのショルダー部とに分割された分割トレッドを用い、トレッドにスチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分及びシリカ比率の高い充填剤を用いることで、ウェットグリップ性と耐摩耗性を高いレベルで両立させることができることを見出した。本発明は、かかる知見に基づいて完成したものである。
すなわち本発明は、
＜１＞  一対のビード部及び一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、該トレッド部が、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のショルダー部とによって３分割されてなる二輪車用タイヤにおいて、
前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、共に、
スチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分と、
シリカと、を含み、該ゴム成分１００質量部に対し４０〜１２０質量部の充填剤とを含有し、前記充填剤中の前記シリカ含有量が８０質量％以上である二輪車用タイヤである。【０００７】
＜２＞  前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、１．０＜〔（センター部のトレッドゴムの０℃におけるｔａｎδ）／（ショルダー部のトレッドゴムの０℃におけるｔａｎδ）〕を満たす＜１＞に記載の二輪車用タイヤである。【０００８】
＜３＞  前記ゴム成分中のスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量が、５０質量％以上である＜１＞又は＜２＞に記載の二輪車用タイヤである。【０００９】
＜４＞  前記ゴム成分中の変性共役ジエン系重合体の含有量が、１０質量％以上である＜１＞〜＜３＞のいずれか１つに記載の二輪車用タイヤである。【００１０】
＜５＞  前記センター部のトレッドゴムが含有する前記スチレン−ブタジエン系ゴムの含有量が、前記ショルダー部のトレッドゴムが含有する前記スチレン−ブタジエン系ゴムの含有量よりも少ない＜１＞〜＜４＞のいずれか１つに記載の二輪車用タイヤである。【００１１】
＜６＞  前記センター部のトレッドゴムが含有する前記変性共役ジエン系重合体の含有量が、前記ショルダー部のトレッドゴムが含有する前記変性共役ジエン系重合体の含有量よりも多い＜１＞〜＜５＞のいずれか１つに記載の二輪車用タイヤである。【００１２】
＜７＞  前記変性共役ジエン系重合体の変性官能基が、窒素原子、ケイ素原子及び酸素原子からなる群から選択される少なくとも１種の原子を含む＜１＞〜＜６＞のいずれか１つに記載の二輪車用タイヤである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、トレッドのウェットグリップ性及び耐摩耗性を両立する二輪車用タイヤを提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の二輪車用タイヤは、一対のビード部及び一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、該トレッド部が、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のショルダー部とによって３分割されてなる二輪車用タイヤにおいて、
前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、共に、スチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分と、シリカと、を含み、該ゴム成分１００質量部に対し４０〜１２０質量部の充填剤とを含有し、前記充填剤中の前記シリカ含有量が８０質量％以上である。
二輪車用タイヤとしては、特に制限はなく、フロントタイヤであっても、リアタイヤであってもよいが、本発明においては、トレッドのウェットグリップ性及び耐摩耗性を高いレベルで両立することができることから、リアタイヤに適用すると、本発明の効果が特に発現し易い。
二輪車としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、競技用二輪車、一般公道用二輪車、オンロード用二輪車、オフロード用二輪車等が挙げられる。中でも、本発明の効果が特に発現し易い二輪車として、一般公道用二輪車及びオンロード用二輪車が好ましく、一般公道用二輪車がより好ましい。
【００１５】
＜タイヤの構造＞
本発明の二輪車用タイヤは、一対のビード部及び一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、該トレッド部が、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のショルダー部とによって３分割されてなる。
各ビード部は、通常、ビードコアをそれぞれ有し、一対のビードコアの間に１層以上のカーカス層がトロイド状に延びるように設けられている。カーカス層は、複数本のカーカスコードをゴム被覆してなる。
サイドウォール部は、二輪車用タイヤ側面において、ビード部からタイヤ径方向外側に延びて、側面を補強し、また、保護する。
【００１６】
トレッド部は、両サイドウォール部間に跨って延びている。
本発明において、トレッド部は、センター部と該センター部を挟む２つのショルダー部とに分割された分割トレッドを用いる。分割トレッドは、トレッド部が、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のショルダー部とによって３分割されている。タイヤ赤道とは、タイヤ幅方向の中心を通るタイヤの緯線であり、タイヤ赤道を含むタイヤ周方向の表面をタイヤ赤道面という。
センター部は、より具体的には、トレッド部表面の幅方向の曲線長さ（ＬＣ）が、トレッド部全表面積の幅方向の曲線長さの最大長（ＬＴ）の３０〜６０％であることが好ましく、４０〜５０％であることがより好ましい。トレッド部表面の幅方向の曲線長さ（ＬＣ）が、トレッド部全表面積の幅方向の曲線長さの最大長（ＬＴ）の３０％以上であると耐摩耗性を確保でき、６０％以下であるとウェットグリップ性の低下が抑制されない。トレッド部表面の幅方向の曲線長さ（ＬＣ）が、トレッド部全表面積の幅方向の曲線長さの最大長（ＬＴ）の４０〜５０％であると、ウェットグリップ性と耐摩耗性とのバランスに優れる点で有利である。
ショルダー部のトレッド部表面の幅方向の曲線長さ（ＬＳ）は、一方のショルダー部と他方のショルダー部とが異なっていてもよいが、通常、同じであることが好ましく、ショルダー部（片側）の幅方向の曲線長さはＬＴの（１００−Ｌｃ）／２％であることが好ましい。
【００１７】
トレッド部を構成するゴムをトレッドゴムと称し、ショルダー部を構成するゴムを、「ショルダー部のトレッドゴム」又は単に「ショルダーゴム」と称する。また、センター部を構成するゴムを、「センター部のトレッドゴム」又は単に「センターゴム」と称する。
また、加硫前のトレッドゴムを構成するゴム組成物を、トレッド用ゴム組成物と称する。つまり、トレッド用ゴム組成物を加硫して得られるゴムがトレッドゴムである。
【００１８】
＜トレッドゴム＞
本発明において、トレッドゴムは、センター部のトレッドゴム及びショルダー部のトレッドゴムの両方とも、スチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分と、ゴム成分１００質量部に対し４０〜１２０質量部の充填剤とを含有している。充填剤は、シリカを少なくとも含み、充填剤中のシリカ含有量が８０質量％以上である。
【００１９】
タイヤのウェットグリップ性は、トレッドゴムの０℃におけるｔａｎδを指標として判断することができ、トレッドゴムの０℃におけるｔａｎδが低いと、タイヤのウェットグリップ性が低下してしまうことが知られている。
トレッドゴムが充填剤を多く含むことで、タイヤのｔａｎδを向上することができる。しかし、充填剤の中でも、シリカは、ゴム中に分散しにくいため、充填剤濃度が高くなると、シリカがゴム中に局在し、耐摩耗性を下げる傾向にあった。
本発明において、トレッドゴムは、ゴム成分１００質量部に対し、最大１２０質量部ともなる充填剤を含んでおり、充填剤の８０質量％以上がシリカである。
しかし、本発明では、ゴム成分に変性共役ジエン系重合体を含むため、シリカを含む充填剤はゴム中に分散し、充填剤濃度が高いながらも、シリカの局在を抑制して耐摩耗性の低下も抑制することができると考えられる。
【００２０】
既述のように、自動二輪車用タイヤにおいては、直進走行時には二輪車の車体が路面に対してほぼ直立しているため、センター部のトレッドゴム（センターゴム）が主に路面に接地し、ショルダー部のトレッドゴム（ショルダーゴム）よりもウェット路面での走行時間が長いことから、センターゴムは、ショルダーゴムに比べ、ウェットグリップ性能が特に求められ、センターゴムの０℃におけるｔａｎδは、ショルダーゴムの０℃におけるｔａｎδより大きいことが好ましい。すなわち、１．０＜〔（センター部のトレッドゴムの０℃におけるｔａｎδ）／（ショルダー部のトレッドゴムの０℃におけるｔａｎδ）〕が好ましい。
「〔（センター部のトレッドゴムの０℃におけるｔａｎδ）／（ショルダー部のトレッドゴムの０℃におけるｔａｎδ）〕」を、「ｔａｎδ比率」と称することがある。
センターゴムとショルダーゴムの耐摩耗性のバランスの観点から、ｔａｎδ比率の上限は２．０であることが好ましく、１．０＜ｔａｎδ比率＜１．８がより好ましく、１．０＜ｔａｎδ比率＜１．６がより好ましい。
以下、トレッドゴムを構成する各成分について説明する。
【００２１】
〔ゴム成分〕
センター部のトレッドゴム及びショルダー部のトレッドゴムは、共に、スチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分を含む。
ゴム成分は、スチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体以外の他のゴムを含んでいてもよく、例えば、天然ゴム、ブタジエンゴム、アクリロニトリル−ブタジエン系ゴム、クロロプレンゴム及びこれらの混合物が挙げられる。
センター部のトレッドゴムにおいて、ゴム成分中のスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量は、センターゴムの強度の観点から、５０質量％以上であることが好ましく、６０質量％以上がより好ましく、７０質量％以上が更に好ましい。
ショルダー部のトレッドゴムにおいて、ゴム成分中のスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量は、センターゴムの強度の観点から、５０質量％以上であることが好ましく、７０質量％以上がより好ましく、８０質量％以上が更に好ましい。
【００２２】
また、センター部のトレッドゴムが含有するスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量は、ショルダー部のトレッドゴムが含有するスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量よりも少ないことが好ましい。
センターゴムが含有するスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量をＡＣ、ショルダーゴムが含有するスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量をＡＳとしたとき、（ＡＣ／ＡＳ）＜１．０であることで、ウェットグリップ性と耐摩耗性をより高いレベルで両立することができる。
（ＡＣ／ＡＳ）は、センター部とショルダー部のウェットグリップ性と耐摩耗性のバランスの観点から、０．５を超えることが好ましい。すなわち、０．５＜（ＡＣ／ＡＳ）＜１．０が好ましい。０．５＜（ＡＣ／ＡＳ）＜０．９がより好ましい。
【００２３】
変性共役ジエン系重合体は、センターゴムのゴム成分と、ショルダーゴムのゴム成分との両方に含まれる。
ゴム成分は、スチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体の混合物が、ゴム成分の主成分であることが好ましい。具体的には、ゴム成分１はスチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体の混合物が、７０質量％以上であることが好ましく、８０質量％以上であることがより好ましく、９０質量％以上であることが更に好ましく、１００質量％が特に好ましい。
センターゴム及びショルダーゴムの両方において、ゴム成分中の変性共役ジエン系重合体の含有量は、１０質量％以上であることが好ましい。ゴム成分中の変性共役ジエン系重合体の含有量は、１０質量％以上あると、充填剤（特にシリカ）のゴム成分中の分散性に優れ、耐摩耗性を確保することができる。センターゴム及びショルダーゴムの強度及びウェットグリップ性の観点から、各トレッドゴムのゴム成分中の変性共役ジエン系重合体の含有量は５０質量％以下が好ましい。
センターゴムにおいては、ゴム成分中の変性共役ジエン系重合体の含有量は、１０〜５０質量％がより好ましく、２０〜４０質量％が更に好ましい。ショルダーゴムにおいては、３０質量％以下がより好ましく、２０質量％以下が更に好ましい。
【００２４】
二輪車用タイヤにおいては、ショルダーゴムよりもセンターゴムに耐摩耗性が強く求められることから、センター部のトレッドゴムが含有する変性共役ジエン系重合体の含有量が、ショルダー部のトレッドゴムが含有する変性共役ジエン系重合体の含有量よりも多いことが好ましい。
以下、変性共役ジエン系重合体の分子構成について説明する。
【００２５】
（変性共役ジエン系重合体）
変性共役ジエン系重合体は、変性官能基を有する共役ジエン系重合体である。
まず、共役ジエン系重合体について説明する。
【００２６】
［共役ジエン系重合体］
本明細書において、共役ジエン系重合体とは、共役ジエン化合物の単独重合体、又は共役ジエン化合物と非共役オレフィン化合物との共重合体を意味する。重合体はアニオン重合で重合されたものであっても、配位重合で重合されたものであっても、いずれでもよい。
【００２７】
共役ジエン化合物の単量体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、１，３−ブタジエン、イソプレン、１，３−ペンタジエン、２，３−ジメチル−１，３−ブタジエン、１，３−ヘキサジエン等の非環状モノマー；スチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン等の芳香族ビニルモノマー；などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２８】
非共役オレフィン化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エチレン、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテン、１−オクテン等が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２９】
変性共役ジエン系重合体の中でも、変性ポリブタジエンが、耐摩耗性の観点で好ましい。
【００３０】
［変性官能基］
変性官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、変性共役ジエン系重合体の変性官能基は、窒素原子、ケイ素原子及び酸素原子からなる群から選択される少なくとも１種の原子を含むことが好ましい。
例えば、窒素原子を含む変性官能基、ケイ素原子を含む変性官能基、酸素原子を含む変性官能基、スズ原子を含む変性官能基等が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、窒素原子を含む変性官能基、ケイ素原子を含む変性官能基および酸素原子を含む変性官能基が、共役ジエン系重合体と、シリカ、カーボンブラック等の充填剤との相互作用を強めるため、良好な耐摩耗性、高補強性、及び高弾性を付与することができる点で好ましい。
【００３１】
変性官能基の導入方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、官能基含有重合開始剤を用いる方法、官能基含有モノマーをその他化合物と共重合させる方法、共役ジエン系重合体の重合末端に変性剤を反応させる方法等が挙げられる。これらは、１種単独の方法で行ってもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３２】
−窒素原子を含む変性官能基−
窒素原子を含む変性官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下記一般式（Ｉ）で表される置換アミノ基、下記一般式（II）で表される環状アミノ基等が挙げられる。
【００３３】
【化１】
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【００３４】
式中、Ｒ１は、１〜１２個の炭素原子を有する、アルキル基、シクロアルキル基、又はアラルキル基である。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ブチル基、オクチル基、又はイソブチル基が好ましく、シクロアルキル基としては、シクロヘキシル基が好ましく、アラルキル基としては、３−フェニル−１−プロピル基が好ましい。各々のＲ１は、同種のものであっても異種のものであってもよい。
【００３５】
【化２】
2017204236.tif 000003
【００３６】
式中、Ｒ２基は、３〜１６個のメチレン基を有する、アルキレン基、置換アルキレン基、オキシ−アルキレン基又はＮ−アルキルアミノ−アルキレン基である。ここで、置換アルキレン基は、一置換から八置換されたアルキレン基を含み、置換基の例としては、１〜１２個の炭素原子を有する、直鎖若しくは分岐鎖アルキル基、シクロアルキル基、ビシクロアルキル基、アリール基、又はアラルキル基が挙げられる。ここで、アルキレン基としては、トリメチレン基、テトラメチレン基、ヘキサメチレン基、及びドデカメチレン基が好ましく、置換アルキレン基としては、ヘキサデカメチレン基が好ましく、オキシアルキレン基としては、オキシジエチレン基が好ましく、Ｎ−アルキルアミノ−アルキレン基としては、Ｎ−アルキルアザジエチレンが好ましい。
【００３７】
一般式（II）で表される環状アミノ基の例としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、２−（２−エチルヘキシル）ピロリジン、３−（２−プロピル）ピロリジン、３，５−ビス（２−エチルヘキシル）ピペリジン、４−フェニルピペリジン、７−デシル−１−アザシクロトリデカン、３，３−ジメチル−１−アザシクロテトラデカン、４−ドデシル−１−アザシクロオクタン、４−（２−フェニルブチル）−１−アザシクロオクタン、３−エチル−５−シクロヘキシル−１−アザシクロヘプタン、４−ヘキシル−１−アザシクロヘプタン、９−イソアミル−１−アザシクロヘプタデカン、２−メチル−１−アザシクロヘプタデセ−９−エン、３−イソブチル−１−アザシクロドデカン、２−メチル−７−ｔ−ブチル−１−アザシクロドデカン、５−ノニル−１−アザシクロドデカン、８−（４’−メチルフェニル）−５−ペンチル−３−アザビシクロ［５．４．０］ウンデカン、１−ブチル−６−アザビシクロ［３．２．１］オクタン、８−エチル−３−アザビシクロ［３．２．１］オクタン、１−プロピル−３−アザビシクロ［３．２．２］ノナン、３−（ｔ−ブチル）−７−アザビシクロ［４．３．０］ノナン、１，５，５−トリメチル−３−アザビシクロ［４．４．０］デカン等が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３８】
−ケイ素原子を含む変性官能基−
ケイ素原子を含む変性官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下記一般式（III）で表されるカップリング剤を用いて形成される、ケイ素−炭素結合を有する変性官能基等が挙げられる。
共役ジエン系重合体とケイ素とを、ケイ素−炭素結合を介して化学的に結合させることにより、ゴム組成物と充填剤との親和性を高め、ゴム組成物に良好な耐摩耗性及び高補強性を付与できる点で好ましい。
一般的に、ケイ素は、単にゴム組成物中に混合された場合、その重合体との親和性の低さに起因して、ゴム組成物の補強性等は低いが、共役ジエン系重合体とケイ素とを、ケイ素−炭素結合を介して化学的に結合させることにより、ゴム組成物と充填剤との親和性を高め、ゴム組成物に良好な耐摩耗性及び高補強性を付与することができる。
【００３９】
【化３】
2017204236.tif 000004
【００４０】
式中、Ｚはケイ素であり、Ｒ３はそれぞれ独立して、１〜２０個の炭素原子を有する
アルキル基、３〜２０個の炭素原子を有するシクロアルキル基、６〜２０個の炭素原子を有するアリール基、及び７〜２０個の炭素原子を有するアラルキル基からなる群から選択され、Ｒ４はそれぞれ独立して塩素又は臭素であり、ａは０〜３であり、ｂは１〜４であり、且つａ＋ｂ＝４である。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−ブチル基、ｎ−オクチル基、及び２−エチルヘキシルが好ましく、シクロアルキル基としては、シクロヘキシル基が好ましく、アリール基としては、フェニル基が好ましく、アラルキル基としては、ネオフィル基が好ましい。各々のＲ３は、同種ものであっても異種のものであってもよい。各々のＲ４は、同種ものであっても異種のものであってもよい。
【００４１】
ケイ素を用いたカップリング剤の例としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ヒドロカルビルオキシシラン化合物、ＳｉＣｌ４（四塩化ケイ素）、（Ｒ３）ＳｉＣｌ３、（Ｒ３）２ＳｉＣｌ２、（Ｒ３）３ＳｉＣｌ等が挙げられる。
これらの中でも、ヒドロカルビルオキシシラン化合物は、シリカに対して高い親和性を有する観点から好ましい。
【００４２】
（ヒドロカルビルオキシシラン化合物）
ヒドロカルビルオキシシラン化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下記一般式（IV）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物を挙げることができる。
【００４３】
【化４】
2017204236.tif 000005
【００４４】
式中、ｎ１＋ｎ２＋ｎ３＋ｎ４＝４（但し、ｎ２は１〜４の整数であり、ｎ１、ｎ３及びｎ４は０〜３の整数である）であり、Ａ１は、飽和環状３級アミン化合物残基、不飽和環状３級アミン化合物残基、ケチミン残基、ニトリル基、（チオ）イソシアナート基（イソシアナート基又はチオイソシアナート基を示す。以下、同様）、（チオ）エポキシ基、イソシアヌル酸トリヒドロカルビルエステル基、炭酸ジヒドロカルビルエステル基、ニトリル基、ピリジン基、（チオ）ケトン基、（チオ）アルデヒド基、アミド基、（チオ）カルボン酸エステル基、（チオ）カルボン酸エステルの金属塩、カルボン酸無水物残基、カルボン酸ハロゲン化合物残基、並びに加水分解性基を有する第一もしくは第二アミノ基又はメルカプト基の中から選択される少なくとも１種の官能基であり、ｎ４が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ａ１は、Ｓｉと結合して環状構造を形成する二価の基であっても良く、Ｒ２１は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｎ１が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ２３は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基又はハロゲン原子（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素）であり、ｎ３が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ２２は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、いずれも窒素原子及び／又はケイ素原子を含有していてもよく、ｎ２が２以上の場合には、互いに同一もしくは異なっていてもよく、或いは、一緒になって環を形成しており、Ｒ２４は、炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、ｎ４が２以上の場合には同一でも異なっていてもよい。加水分解性基を有する第一もしくは第二アミノ基又は加水分解性基を有するメルカプト基における加水分解性基として、トリメチルシリル基又はｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。なお、本明細書において、「炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基」は、「炭素数１〜２０の一価の脂肪族炭化水素基もしくは炭素数３〜２０の一価の脂環式炭化水素基」を意味する。二価の炭化水素基の場合も同様である。
【００４５】
さらに、一般式（IV）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記一般式（Ｖ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることがより好ましい。
【００４６】
【化５】
2017204236.tif 000006
【００４７】
式中、ｐ１＋ｐ２＋ｐ３＝２（但し、ｐ２は１〜２の整数であり、ｐ１及びｐ３は０〜１の整数である）であり、Ａ２は、ＮＲａ（Ｒａは、一価の炭化水素基、加水分解性基又は含窒素有機基である。加水分解性基として、トリメチルシリル基又はｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。）、或いは、硫黄であり、Ｒ２５は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ２７は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基又はハロゲン原子（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素）であり、Ｒ２６は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基又は含窒素有機基であり、いずれも窒素原子及び／又はケイ素原子を含有していてもよく、ｐ２が２の場合には、互いに同一もしくは異なり、或いは、一緒になって環を形成しており、Ｒ２８は、炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基である。
【００４８】
さらに、一般式（IV）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記一般式（VI）又は（VII）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることがより好ましい。
【００４９】
【化６】
2017204236.tif 000007
【００５０】
式中、ｑ１＋ｑ２＝３（但し、ｑ１は０〜２の整数であり、ｑ２は１〜３の整数である）であり、Ｒ３１は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ３２及びＲ３３はそれぞれ独立して加水分解性基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ３４は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｑ１が２の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ３５は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｑ２が２以上の場合には同一でも異なってもよい。
【００５１】
【化７】
2017204236.tif 000008
【００５２】
式中、ｒ１＋ｒ２＝３（但し、ｒ１は１〜３の整数であり、ｒ２は０〜２の整数である）であり、Ｒ３６は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ３７はジメチルアミノメチル基、ジメチルアミノエチル基、ジエチルアミノメチル基、ジエチルアミノエチル基、メチルシリル（メチル）アミノメチル基、メチルシリル（メチル）アミノエチル基、メチルシリル（エチル）アミノメチル基、メチルシリル（エチル）アミノエチル基、ジメチルシリルアミノメチル基、ジメチルシリルアミノエチル基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｒ１が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ３８は炭素数１〜２０のヒドロカルビルオキシ基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｒ２が２の場合には同一でも異なっていてもよい。
【００５３】
また、一般式（IV）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物が、下記一般式（VIII）又は（IX）で表される２つ以上の窒素原子を有することが好ましい。
【００５４】
【化８】
2017204236.tif 000009
【００５５】
式中、ＴＭＳはトリメチルシリル基であり、Ｒ４０はトリメチルシリル基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ４１は炭素数１〜２０のヒドロカルビルオキシ基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ４２は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基である。
【００５６】
【化９】
2017204236.tif 000010
【００５７】
式中、ＴＭＳはトリメチルシリル基であり、Ｒ４３及びＲ４４はそれぞれ独立して炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ４５は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、複数のＲ４５は、同一でも異なっていてもよい。
【００５８】
また、一般式（IV）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物が、下記一般式（Ｘ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることも好ましい。
【００５９】
【化１０】
2017204236.tif 000011
【００６０】
式中、ｒ１＋ｒ２＝３（但し、ｒ１は０〜２の整数であり、ｒ２は１〜３の整数である。）であり、ＴＭＳはトリメチルシリル基であり、Ｒ４６は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ４７及びＲ４８はそれぞれ独立して炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基である。複数のＲ４７又はＲ４８は、同一でも異なっていてもよい。
【００６１】
さらに、一般式（IV）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物が、下記一般式（XI）で表される化合物であることが好ましい。
【００６２】
【化１１】
2017204236.tif 000012
【００６３】
式中、Ｙはハロゲン原子であり、Ｒ４９は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ５０及びＲ５１はそれぞれ独立して加水分解性基又は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であるか、或いは、Ｒ５０及びＲ５１は結合して二価の有機基を形成しており、Ｒ５２及びＲ５３はそれぞれ独立してハロゲン原子、ヒドロカルビルオキシ基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基である。Ｒ５０及びＲ５１としては、加水分解性基であることが好ましく、加水分解性基として、トリメチルシリル基又はｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。
【００６４】
以上の一般式（IV）〜（XI）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、変性共役ジエン系重合体がアニオン重合により製造される場合に用いられることが好ましい。
また、一般式（IV）〜（XI）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、アルコキシシラン化合物であることが好ましい。
【００６５】
アニオン重合によってジエン系重合体を変性する場合に好適な変性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、３，４−ビス（トリメチルシリルオキシ）−１−ビニルベンゼン、３，４−ビス（トリメチルシリルオキシ）ベンズアルデヒド、３，４−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリルオキシ）ベンズアルデヒド、２−シアノピリジン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、１―メチル−２−ピロリドン等が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６６】
ヒドロカルビルオキシシラン化合物は、アニオン重合における重合開始剤として用いられるリチウムアミド化合物のアミド部分であることが好ましい。
リチウムアミド化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、リチウムヘキサメチレンイミド、リチウムピロリジド、リチウムピぺリジド、リチウムへプタメチレンイミド、リチウムドデカメチレンイミド、リチウムジメチルアミド、リチウムジエチルアミド、リチウムジブチルアミド、リチウムジプロピルアミド、リチウムジへプチルアミド、リチウムジへキシルアミド、リチウムジオクチルアミド、リチウムジ−２−エチルへキシルアミド、リチウムジデシルアミド、リチウム−Ｎ−メチルピベラジド、リチウムエチルプロピルアミド、リチウムエチルブチルアミド、リチウムエチルベンジルアミド、リチウムメチルフェネチルアミド等が挙げられる。例えば、リチウムヘキサメチレンイミドのアミド部分となる変性剤はヘキサメチレンイミンであり、リチウムピロリジドのアミド部分となる変性剤はピロリジンであり、リチウムピぺリジドのアミド部分となる変性剤はピぺリジンである。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６７】
−酸素原子を含む変性官能基−
酸素原子を含む変性官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｓｅｃ−ブドキシ基、ｔ−ブトキシ基等のアルコキシ基；メトキシメチル基、メトキシエチル基、エトキシメチル基、エトキシエチル基等のアルコキシアルキル基；メトキシフェニル基、エトキシフェニル基等のアルコキシアリール基；エポキシ基、テトラヒドロフラニル基等のアルキレンオキシド基；トリメチルシリロキシ基、トリエチルシリロキシ基、ｔ−ブチルジメチルシリロキシ基等のトリアルキルシリロキシ基等が挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６８】
〔充填剤〕
トレッドゴムは、ゴム成分１００質量部に対し４０〜１２０質量部の充填剤を含む。
充填剤のゴム成分１００質量部に対する含量が、４０質量部以上であることで、ウェットグリップ性に優れ、１２０質量部以下であることで、耐摩耗性とウェットグリップ性と高いレベルで両立することができる。充填剤のゴム成分に対する含量が、好ましい範囲内又はより好ましい範囲内であると、路面に対するゴムの食い込み性とロスとのバランスがとれたグリップ性能を得ることができる点で有利である。
充填剤のゴム成分１００質量部に対する含量は、６０〜１２０質量部が好ましく、８０〜１００質量部がより好ましい。
充填剤は、シリカを少なくとも含み、更にカーボンブラックその他の充填剤を含んでいてもよい。
【００６９】
（シリカ）
充填剤中のシリカの含有量は、８０質量％以上である。
以下、充填剤中のシリカの含有量を「シリカ比率」と称することがある。
シリカ比率が８０質量％以上であることで、耐摩耗性を向上させることができる。シリカ比率は８４質量％以上であることがより好ましく、８７質量％以上であることが更に好ましい。また、シリカ比率は、ウェットグリップ性と耐摩耗性のバランスの観点から、１００質量％未満であることが好ましく、９７質量％以下がより好ましい。
【００７０】
シリカとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、湿式シリカ（含水ケイ酸）、乾式シリカ（無水ケイ酸）、ケイ酸カルシウム、ケイ酸アルミニウム等が挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、微紛末状の湿式シリカや乾式シリカが好ましく、特に湿式シリカが耐摩耗性の向上及びウェットグリップ性の向上に関して顕著な効果がある点で有利である。
シリカの窒素吸着比表面積としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、８０〜３００ｍ２／ｇが好ましい。
シリカの窒素吸着比表面積が、８０ｍ２／ｇ以上であると十分な補強性を得ることができ、３００ｍ２／ｇ以下であると作業性の低下を抑制することができる点で好ましい。なお、窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）とは、ＪＩＳ  Ｋ  ６４３０：２００８に記載される窒素吸着法による比表面積を指す。
【００７１】
（カーボンブラック）
カーボンブラックとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ＡＳＴＭ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｆｏｒ  Ｔｅｓｔｉｎｇ  ａｎｄ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ）による分類で、ＨＡＦ、ＩＳＡＦ、ＳＡＦ等が挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、ＩＳＡＦ及びＳＡＦが、補強性を向上させることができる点で好ましい。
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、７０ｍ２／ｇ以上が好ましい。
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）が、７０ｍ２／ｇ以上であると、耐摩耗性を良好に向上させることができる点で有利である。なお、窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）とは、ＪＩＳ  Ｋ  ６２１７−２：２００１に記載される窒素吸着比表面積を意味する。
【００７２】
充填剤中のカーボンブラックの含有量（カーボンブラック比率と称することがある）は、０質量％を超え、２０質量％以下であることが好ましい。
充填剤がカーボンブラックを含むことで、トレッドゴムの強度が向上し、２０質量％以下であることでウェットグリップ性の低下を抑制できる点で好ましい。カーボンブラック比率は、３〜１５質量％がより好ましい。
【００７３】
〔トレッド用ゴム組成物〕
本発明のトレッドゴムは、上記のゴム成分、充填剤、加硫剤及び他の添加成分を含むゴム組成物（トレッド用ゴム組成物）を加硫して得られる。
以下、トレッド用ゴム組成物が含み得る成分について説明する。
【００７４】
（加硫剤）
加硫剤は、特に制限はなく、通常、硫黄を用い、例えば、粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、表面処理硫黄、不溶性硫黄等を挙げることができる。
トレッド用ゴム組成物においては、当該加硫剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、０．１〜１０質量部が好ましい。この含有量が０．１質量部以上であることで加硫を充分に進行させることができ、１０質量部以下をとすることで、加硫ゴムの耐老化性を抑制することができる。
トレッド用ゴム組成物中の加硫剤の含有量はゴム成分１００質量部に対して、０．５〜７．０質量部であることがより好ましく、１．０〜５．０質量部であることが更に好ましい。
【００７５】
（他の添加成分）
トレッド用ゴム組成物は、更に、ゴム業界で通常使用される配合剤、例えば、酸化亜鉛に代表される亜鉛化合物等の加硫促進剤；加硫遅延剤；アロマティックオイル等のプロセスオイル；ワックス等の可塑剤；石油樹脂、フェノール系樹脂、石炭系樹脂、キシレン系樹脂等の合成樹脂；ロジン系樹脂、テルペン系樹脂等の天然樹脂；ステアリン酸等の脂肪酸；老化防止剤等を、本発明の効果が損なわれない範囲で含有させることができる。
老化防止剤としては、例えば３Ｃ（Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、６Ｃ［Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン］、ＡＷ（６−エトキシ−２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン）、ジフェニルアミンとアセトンの高温縮合物等を挙げることができる。
【００７６】
トレッド用ゴム組成物は、ゴム成分、充填剤、及び加硫剤のほか、必要に応じて前記他の添加成分を配合して、バンバリーミキサー、ロール、インターナルミキサー等の混練機を用いて混練することによって、製造することができる。
各成分の混練は、全一段階で行ってもよいし、二段階以上に分けて行ってもよいが、例えば、二段階で混練する場合、混練の第一段階の最高温度は、１４０〜１６０℃とすることが好ましく、第二段階の最高温度は、９０〜１２０℃とすることが好ましい。
【実施例】
【００７７】
以下、実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明は下記の実施例になんら限定されるものではなく、その要旨を変更しない範囲において適宜変更可能である。【００７８】
＜実施例１〜１５、比較例１〜８＞
〔変性ブタジエンゴムＢＲ１の合成〕
（１）触媒の調整
乾燥され、窒素置換されたゴム栓付き容積約１００ｍｌのガラス瓶に、以下の順番に、ブタジエンのシクロヘキサン溶液（１５．２質量％）７．１１ｇ、ネオジムネオデカノエートのシクロヘキサン溶液（０．５６Ｍ）０．５９ｍｌ、メチルアルミノキサンＭＡＯ（東ソーアクゾ社製ＰＭＡＯ）のトルエン溶液（アルミニウム濃度として３．２３Ｍ）１０．３２ｍｌ、水素化ジイソブチルアルミ（関東化学社製）のヘキサン溶液（０．９０Ｍ）７．７７ｍｌを投入し、室温で２分間熟成した後、塩素化ジエチルアルミ（関東化学社製）のヘキサン溶液（０．９５Ｍ）１．４５ｍｌを加え、室温で時折撹拌しながら１５分間熟成した。こうして得られた触媒溶液中のネオジムの濃度は、０．０１１Ｍ（モル／リットル）であった。【００７９】
（２）重合体中間体の製造
乾燥され、窒素置換されたゴム栓付き容積約９００ｍｌのガラス瓶に、乾燥精製された１，３−ブタジエンのシクロヘキサン溶液及び乾燥シクロヘキサンを各々投入し、１，３−ブタジエン１２．５質量％のシクロヘキサン溶液が４００ｇ投入された状態とした。次に、（１）において調整した触媒溶液２．２８ｍｌ（ネオジム換算０．０２５ｍｍｏｌ）を投入し、５０℃温水浴中で１．０時間重合を行った。【００８０】
（３）第１次変性処理
第１次変性剤として、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシランのヘキサン溶液（１．０Ｍ）として、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシランを２３．５モル当量（ネオジム対比）投入し、５０℃で６０分間処理することにより、第１次の変性を行った。【００８１】
（４）第２次変性以降の処理
続いて、縮合促進剤として、ビス（２−エチルヘキサノエート）スズ（ＢＥＨＡＳ）のシクロヘキサン溶液（１．０１Ｍ）を１．７６ｍｌ（７０．５ｅｑ／Ｎｄ相当）と、イオン交換水３２μｌ（７０．５ｅｑ／Ｎｄ相当）を投入し、５０℃温水浴中で１．０時間処理した。その後、重合系に老化防止剤２，２−メチレン−ビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（ＮＳ−５）のイソプロパノール５質量％溶液２ｍｌを加えて反応の停止を行い、更に微量のＮＳ−５を含むイソプロパノール中で再沈殿を行い、ドラム乾燥することにより変性ブタジエンゴムＢＲ１を得た。得られたＢＲ１のムーニー粘度ＭＬ1+-4（１００℃）を、（有）東洋精機製作所製のＲＬＭ−０１型テスターを用いて１００℃で測定したところ、９３であった。【００８２】
〔変性ブタジエンゴムＢＲ２の合成〕
（重合体Ａの製造）
窒素置換された５Ｌオートクレーブに、窒素下、シクロヘキサン１．４ｋｇ、１，３−ブタジエン２５０ｇ、２，２−ジテトラヒドロフリルプロパン（０．０２８５ｍｍｏｌ）シクロヘキサン溶液として注入し、これに２．８５ｍｍｏｌのｎ−ブチルリチウム（ＢｕＬｉ）を加えた後、攪拌装置を備えた５０℃温水浴中で４．５時間重合を行なった。１，３−ブタジエンの反応転化率は、ほぼ１００％であった。この重合体溶液に、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール１．３ｇを含むメタノール溶液を加えて重合を停止させた後、スチームストリッピングにより脱溶媒し、１１０℃のロールで乾燥して、重合体Ａ（共役ジエン系重合体）を得た。【００８３】
（変性ブタジエンゴムＢＲ２の製造）
引き続き重合触媒を失活させることなく、重合溶液を温度５０℃に保ち、加水分解により第一アミノ基を生成し得る前駆体を有するＮ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノプロピルメチルジエトキシシラン１１２９ｍｇを加えて、変性反応を１５分間行った。縮合促進剤は加えなかった。最後に反応後の重合体溶液に、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾールを添加した。次いで、スチームストリッピングにより脱溶媒及び前記第一アミノ基を生成し得る前駆体の加水分解を行い、１１０℃に調温された熟ロールによりゴムを乾燥し、変性ブタジエンゴムＢＲ２（共役ジエン系重合体）を得た。【００８４】
〔未変性ブタジエンゴムＢＲ３の準備〕
未変性ブタジエンゴムＢＲ３として、ＵＢＥＰＯＬ  ＢＲ１５０Ｌ（宇部興産社製）を用いた。【００８５】
〔スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ１）の準備〕
スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）として、旭化成ケミカルズ社製、品名：ＴＵＦＤＥＮＥ  ３８３５（スチレンブタジエンゴム１００質量部に対してオイル３７．５質量部を含む）を用いた。
表２〜４中のＳＢＲ１の量は、オイルを除くＳＢＲ１自身の量である。【００８６】
＜タイヤの準備＞
表１及び表２〜４に示す配合割合（質量部）にて、センター部及びショルダー部の各トレッド用ゴム組成物を調製した。
調製したトレッド用ゴム組成物を用い、常法にて、一対のビード部及び一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、該トレッド部が、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のショルダー部とによって３分割されてなる二輪車用タイヤ（サイズ：１８０／５５ＺＲ１７）を試作し、該ゴム組成物にて二輪用タイヤのトレッドを形成した。ただし、比較例１では、センター部及びショルダー部が分割していない非分割トレッドを形成した。
二輪用タイヤのトレッドに用いた各トレッド用ゴム組成物について、ウェットグリップ性と耐摩耗性を、以下のようにして評価した。【００８７】
＜性能評価＞
１．ウェットグリップ性試験（湿潤路面でのグリップ性）
湿潤路のコース上において、テストライダーが、様々な走行を行い、走行中のタイヤのグリップ性についてフィーリング評価を行った。評価結果を表２〜４に示す。
比較例３の評価結果を１０点満点で６．５として、相対評価となる指数を算出した。
指数が大きいほどタイヤのウェットグリップ性が大きいことを示す。【００８８】
２．耐摩耗性試験
舗装路面のテストコースにおいて、テストライダーが車両を８０ｋｍ／時で３５００ｋｍ走行させた。そして、走行後の残溝の量を計測し、該残溝の量からタイヤの耐摩耗性を評価した。評価結果を表２〜４に示す。
比較例１の評価結果を１００とした相対評価となる指数を算出した。
指数が大きいほど耐摩耗性が高いことを示す。【００８９】
３．各トレッドゴムの損失正接（ｔａｎδ）及びｔａｎδ比率
各トレッドゴムの損失正接（ｔａｎδ）は、レオメトリックス社製の粘弾性測定装置を用いて、温度０℃、周波数１５Ｈｚ、歪０．１％で測定した。また、実施例１〜１２及び比較例２〜８のトレッドゴムにおいては、センター部のトレッドゴムのｔａｎδと、ショルダー部のトレッドゴムのｔａｎδとから、ｔａｎδ比率を算出し、表２〜４に示した。【００９０】
【表１】
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【００９１】
＊１（シリカ）：東ソー・シリカ社製、ニップシール  ＡＱ
＊２（カーボンブラック）：ＣＡＢＯＴ社製、ＶＵＬＣＡＮ  １０Ｈ（Ｎ２ＳＡ：１４２ｍ２／ｇ、ＣＴＡＢ：１３５ｍ２／ｇ、ＤＢＰ：１２７ｍｌ／１００ｇ）
＊３（シランカップリング剤）：信越化学工業社製、ＡＢＣ−８５６
＊４（酸化亜鉛）：ハクスイテック社製、酸化亜鉛２種
＊５（オイル）：ＪＸ日鉱日石エネルギー社製、Ａ／Ｏ  ＭＩＸ
表１中の「オイル（＊５）」欄に示すオイル量は、「Ａ／Ｏ  ＭＩＸ」のオイル量と、ＳＢＲ１中のオイル量の合計である。
＊６（老化防止剤  ６Ｃ）：住友化学社製、アンチゲン  ６Ｃ
＊７（加硫促進剤（ＤＰＧ））：住友化学社製、ソクシノール  Ｄ
＊８（加硫促進剤（ＣＺ））：大内新興化学工業社製、ノクセラーＣＺ−Ｇ【００９２】
【表２】
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【００９３】
【表３】
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【００９４】
【表４】
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【００９５】
表２〜４に示されるように、スチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分と、シリカを含み、ゴム成分１００質量部に対し４０〜１２０質量部（４０〜１２０ｐｈｒ）の充填剤とを含有し、充填剤中のシリカ含有量が８０質量％以上となる分割トレッドゴムを有する実施例のタイヤは、ウェットグリップ性の指数が７．０以上となり、かつ耐摩耗性の指数が１１０以上となっており、ウェットグリップ性と耐摩耗性を高いレベルで両立していることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００９６】
本発明の二輪車用タイヤは、競技用二輪車、一般公道用二輪車、オンロード用二輪車又はオフロード用二輪車として好適に利用可能である。
【国際調査報告】
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