(57)【要約】  縦長長尺に構成された筐体（１ａ）と、筐体（１ａ）の前面に設けられたスピーカユニット（２ａ）と、筐体（１ａ）の天面に設けられたポート（３ａ）と、筐体（１ａ）の底面に設けられたポート（５ａ）とを備えた。
2018158945.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺に構成された筐体と、
前記筐体の幅広面のうちの一面に設けられたスピーカユニットと、
前記筐体の幅狭面のうちの一方の面に設けられた第１ポートと、
前記筐体の幅狭面のうちの他方の面に設けられた第２ポートと
を備えたスピーカシステム。
【請求項２】
前記第１ポートの外側に設けられ、当該第１ポートよりも容積が小さい第１空室と、
前記第１空室に設けられ、前記第１ポートが有する穴よりも面積が小さい第１放射穴と、
前記第２ポートの外側に設けられ、当該第２ポートよりも容積が小さい第２空室と、
前記第２空室に設けられ、前記第２ポートが有する穴よりも面積が小さい第２放射穴とを備えた
ことを特徴とする請求項１記載のスピーカシステム。
【請求項３】
前記第１ポートと前記第２ポートとの長さは異なる
ことを特徴とする請求項１記載のスピーカシステム。
【請求項４】
長尺に構成された筐体と、
前記筐体の幅狭面のうちの一方の面に設けられたスピーカユニットと、
前記筐体の幅狭面のうちの他方の面に設けられたポートと
を備えたスピーカシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、例えばオーディオ信号を再生するスピーカシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
トールボーイ型のように縦長の長尺筐体を用いるスピーカシステムでは、天板と底板にスピーカユニットの背圧が反射し、筐体内に定在波が発生する。この定在波は、音圧のピークディップを発生させるため、音質劣化の原因となる。そこで、従来から、筐体内に吸音材を貼り付けることで、又は、筐体内に吸音棒を設けることで、定在波を低減させている（例えば特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１１５８７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来構成では、吸音材又は吸音棒を筐体内に別途設ける必要があるため、コストが増大するという課題がある。【０００５】
この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、追加部材を設けずに、定在波を低減できるスピーカシステムを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明に係るスピーカシステムは、長尺に構成された筐体と、筐体の幅広面のうちの一面に設けられたスピーカユニットと、筐体の幅狭面のうちの一方の面に設けられた第１ポートと、筐体の幅狭面のうちの他方の面に設けられた第２ポートとを備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
この発明によれば、上記のように構成したので、追加部材を設けずに、定在波を低減できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】この発明の実施の形態１に係るスピーカシステムの構成例を示す断面図である。
【図２】この発明の実施の形態２に係るスピーカシステムの構成例を示す断面図である。
【図３】この発明の実施の形態３に係るスピーカシステムの構成例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、この発明の実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。
実施の形態１．
図１はこの発明の実施の形態１に係るスピーカシステムの構成例を示す断面図である。
スピーカシステムは、バスレフ型のスピーカであり、例えばオーディオ信号を再生する。このスピーカシステムでは、図１に示すように、縦長長尺に構成された筐体１ａの前面（幅広面）の中央付近に、スピーカユニット２ａが設けられている。
【００１０】
また、筐体１ａの天面（幅狭面）には、ポート（第１ポート）３ａが設けられている。また、ポート３ａの外側（筐体１ａの天面）には、ポート３ａに連通した空室（第１空室）４ａが設けられている。空室４ａの容積は、ポート３ａの容積よりも小さい。また、空室４ａは、放射穴（第１放射穴）４１ａを有している。放射穴４１ａの面積は、ポート３ａが有する穴３１ａの面積よりも小さい。なお図１では、放射穴４１ａは、放射穴４１ａから放射される放射音の進行方向がスピーカユニット２ａから放射される放射音の進行方向と同一となる位置に配置されている。
【００１１】
また、筐体１ａの底面（幅狭面）には、ポート（第２ポート）５ａが設けられている。また、ポート５ａの外側（筐体１ａの底面）には、ポート５ａに連通した空室（第２空室）６ａが設けられている。空室６ａの容積は、ポート５ａの容積よりも小さい。また、空室６ａは、放射穴（第２放射穴）６１ａを有している。放射穴６１ａの面積は、ポート５ａが有する穴５１ａの面積よりも小さい。なお図１では、放射穴６１ａは、放射穴６１ａから放射される放射音の進行方向がスピーカユニット２ａから放射される放射音の進行方向と同一となる位置に配置されている。
【００１２】
このスピーカシステムでは、スピーカユニット２ａからの背圧が、ポート３ａ，５ａ及び空室４ａ，６ａを通り、放射穴４１ａ，６１ａから放射される。
このように、実施の形態１に係るスピーカシステムでは、スピーカユニット２ａからの背圧が反射する天面と底面にポート３ａ，５ａを設けることで、背圧が筐体１ａの外部に放射されるため、筐体１ａの内部で反射することはなく、定在波を低減できる。その結果、音圧のピークディップを低減でき、音質の劣化を抑制できる。
【００１３】
また、筐体１ａの天面及び底面にポート３ａ，５ａを設けた場合、ポート３ａ，５ａの方向が試聴方向（スピーカユニット２ａによる放射音の進行方向）とは異なるため、低音が遅れて出てしまう。それに対し、実施の形態１に係るスピーカシステムでは、ポート３ａ，５ａの外側に、ポート３ａ，５ａよりも容積の小さい空室４ａ，６ａを設け、且つ、空室４ａ，６ａに、ポート３ａ，５ａが有する穴３１ａ，５１ａよりも面積の小さい放射穴４１ａ，６１ａを設けている。これにより、放射穴４１ａ，６１ａからの放射音（ポート音）は、加速されて放射される。その結果、放射音の応答性を改善できる。
【００１４】
以上のように、この実施の形態１によれば、縦長長尺に構成された筐体１ａと、筐体１ａの前面に設けられたスピーカユニット２ａと、筐体１ａの天面に設けられたポート３ａと、筐体１ａの底面に設けられたポート５ａとを備えたので、追加部材を設けずに、定在波を低減できる。
【００１５】
実施の形態２．
図２はこの発明の実施の形態２に係るスピーカシステムの構成例を示す断面図である。この図２に示す実施の形態２に係るスピーカシステムは、図１に示す実施の形態１に係るスピーカシステムに対し、ポート３ａとポート５ａとの長さを変えている。図２では、ポート５ａをポート３ａに対して短くしている。
このように、ポート３ａとポート５ａの長さを変えることで、ポート音の共振周波数を変えることができる。よって、放射音の音声帯域を広げることが可能となる。
【００１６】
実施の形態３．
実施の形態１，２では、縦長長尺である筐体１ａを用いた場合を示した。それに対し、実施の形態３では、横長長尺である筐体１ｂを用いた場合を示す。
図３はこの発明の実施の形態３に係るスピーカシステムの構成例を示す断面図である。
スピーカシステムは、バスレフ型のスピーカであり、例えばオーディオ信号を再生する。このスピーカシステムでは、図３に示すように、横長長尺に構成された筐体１ｂの前面（幅狭面）に、スピーカユニット２ｂが設けられている。
【００１７】
また、筐体１ｂの背面（幅狭面）には、ポート３ｂが設けられている。また、ポート３ｂの外側（筐体１ｂの背面）には、ポート３ｂに連通した空室４ｂが設けられている。空室４ｂの容積は、ポート３ｂの容積よりも小さい。また、空室４ｂは、放射穴４１ｂを有している。放射穴４１ｂの面積は、ポート３ｂが有する穴３１ｂの面積よりも小さい。
【００１８】
このスピーカシステムでは、スピーカユニット２ｂからの背圧が、ポート３ｂ及び空室４ｂを通り、放射穴４１ｂから放射される。
このように、実施の形態３に係るスピーカシステムでは、スピーカユニット２ｂからの背圧が反射する背面にポート３ｂを設けることで、背圧が筐体１ｂの外部に放射されるため、筐体１ｂの内部で反射することはなく、定在波を低減できる。その結果、音圧のピークディップを低減でき、音質の劣化を抑制できる。
【００１９】
また、筐体１ｂの背面にポート３ｂを設けた場合、ポート３ｂの方向が試聴方向（スピーカユニット２ｂにより放射音の進行方向）とは異なるため、低音が遅れて出てしまう。それに対し、実施の形態３に係るスピーカシステムでは、ポート３ｂの外側に、ポート３ｂよりも容積の小さい空室４ｂを設け、且つ、空室４ｂに、ポート３ｂが有する穴３１ｂよりも面積の小さい放射穴４１ｂを設けている。これにより、放射穴４１ｂからの放射音（ポート音）は、加速されて放射される。その結果、放射音の応答性を改善できる。
【００２０】
以上のように、この実施の形態３によれば、横長長尺に構成された筐体１ｂと、筐体１ｂの前面に設けられたスピーカユニット２ｂと、筐体１ｂの背面に設けられたポート３ｂとを備えたので、追加部材を設けずに、定在波を低減できる。
【００２１】
なお、本願発明はその発明の範囲内において、各実施の形態の自由な組み合わせ、あるいは各実施の形態の任意の構成要素の変形、もしくは各実施の形態において任意の構成要素の省略が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００２２】
この発明に係るスピーカシステムは、追加部材を設けずに、定在波を低減でき、例えばオーディオ信号を再生するスピーカシステム等に用いるのに適している。
【符号の説明】
【００２３】
１ａ，１ｂ  筐体、２ａ，２ｂ  スピーカユニット、３ａ  ポート（第１ポート）、３ｂ  ポート、４ａ  空室（第１空室）、４ｂ  空室、５ａ  ポート（第２ポート）、６ａ  空室（第２空室）、３１ａ，３１ｂ  穴、４１ａ  放射穴（第１放射穴）、４１ｂ  放射穴、５１ａ  穴、６１ａ  放射穴（第２放射穴）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【国際調査報告】
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