(57)【要約】  本発明は、電子機器が近傍に配置される窓ガラスであって、ガラス板と、前記ガラス板に配置されるアンテナと、前記ガラス板の近傍に配置される電子機器と、前記ガラス板に配置され、前記電子機器から発生するノイズが前記アンテナに受信されるのを抑制する、少なくとも１つの線状のキャンセルエレメントと、を備えている。
2018079415.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子機器が近傍に配置される窓ガラスであって、
ガラス板と、
前記ガラス板に配置され、放送波を受信するアンテナと、
前記ガラス板に配置され、前記電子機器から発生するノイズが前記アンテナに受信されるのを抑制する、少なくとも１つの線状のキャンセルエレメントと、
を備えている、窓ガラス。
【請求項２】
前記キャンセルエレメントは、前記アンテナと前記電子機器との間に配置されている、請求項１に記載の窓ガラス。
【請求項３】
前記アンテナにより受信される放送波の波長がλ1〜λ2、前記ガラス板の波長短縮率がαである場合、
前記アンテナと前記キャンセルエレメントとの距離が０．０８＊α＊λ2以上であり、且つ、
前記電子機器と前記キャンセルエレメントとの距離が０．０８＊α＊λ2以上である、請求項２に記載の窓ガラス。
【請求項４】
前記アンテナにより受信される放送波の中心波長がλｃ、前記ガラス板の波長短縮率がαである場合、
前記アンテナと前記キャンセルエレメントとの距離が（０．３±０．０５）＊α＊λｃ、または、
前記電子機器と前記キャンセルエレメントとの距離が（０．３±０．０５）＊α＊λｃである、請求項２に記載の窓ガラス。
【請求項５】
前記キャンセルエレメントは、前記アンテナと前記電子機器との中間位置よりも前記電子機器側に配置されている、請求項２から４のいずれかに記載の窓ガラス。
【請求項６】
前記アンテナにより受信される放送波の波長がλ1〜λ2、前記ガラス板の波長短縮率がαである場合、
前記キャンセルエレメントの全長が、λ2／２＊α＊１．０６以上である、請求項１から５のいずれかに記載の窓ガラス。
【請求項７】
前記キャンセルエレメントの全長が、λ2／２＊α＊１．１６以上である、請求項６に記載の窓ガラス。
【請求項８】
前記キャンセルエレメントは、前記電子機器を挟んで、前記アンテナとは反対側に配置されている、請求項１に記載の窓ガラス。
【請求項９】
前記アンテナにより受信される放送波の波長がλ1〜λ2、前記ガラス板の波長短縮率がαである場合、
前記電子機器と前記キャンセルエレメントとの距離がλ1／４＊α以下である、請求項８に記載の窓ガラス。
【請求項１０】
前記アンテナにより受信される放送波の波長がλ1〜λ2、前記ガラス板の波長短縮率がαである場合、
前記キャンセルエレメントの全長が、λ1／２＊α＊０．８以下である、請求項８または９に記載の窓ガラス。
【請求項１１】
前記キャンセルエレメントは、線状の第１部位と、前記第１部位の少なくとも一方の端部に連結され、当該第１部位から屈曲する線状の第２部位と、を有する、請求項１から１０のいずれかに記載の窓ガラス。
【請求項１２】
前記第２部位が、前記アンテナ側に屈曲している、請求項１１に記載の窓ガラス。
【請求項１３】
前記アンテナにより受信される放送波の波長がλ1〜λ2、前記ガラス板の波長短縮率がαである場合、
前記第１部位の長さが、λ2／２＊α以上である、請求項１１または１２に記載の窓ガラス。
【請求項１４】
前記第２部位は、前記第１部位に対して、−１３５〜１３５度の角度で屈曲している、請求項１１または１３に記載の窓ガラス。
【請求項１５】
複数の前記キャンセルエレメントを備えている、請求項１から１４のいずれかに記載の窓ガラス。
【請求項１６】
前記ガラス板は、合わせガラスにより形成されている、請求項１から１５のいずれかに記載の窓ガラス。
【請求項１７】
前記アンテナは、デジタルテレビアンテナである、請求項１から１６のいずれかに記載の窓ガラス。
【請求項１８】
前記アンテナの中心と前記電子機器の中心とを結ぶ線に対し、前記ガラス板上で垂直に延びる垂直線と、前記キャンセルエレメントとの交差角が１５度以下である、請求項１から１７のいずれかに記載の窓ガラス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、窓ガラスに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、自動車のウインドシールドには、放送波を受信するアンテナのほか、車間距離を測定するためのセンサなど、種々の電子機器が配置されている。しかしながら、電子機器から発せられるノイズにより、放送波の受信性能が低下するという問題がある。これに対して、例えば、特許文献１には、ウインドシールド上に開口を有する導電パターンを形成し、この開口にセンサを配置することで、センサからのノイズが、アンテナに受信されるのを抑制している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−９５７９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記のような導電パターンは、導線を格子状に形成し、且つ上記のようにセンサが配置される開口を形成しなければならないため、形状が複雑であるという問題があった。また、このような問題は、センサのみならず、ノイズを発生する可能性のある電子機器全般を配置した窓ガラスに起こりうる問題である。本発明は、この問題を解決するためになされたものであり、簡易な構成で、アンテナが電子機器から受けるノイズを抑制することができる窓ガラスを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明に係る窓ガラスは、以下の態様にすることができる。
項１．電子機器が近傍に配置される窓ガラスであって、ガラス板と、前記ガラス板に配置されるアンテナと、前記ガラス板の近傍に配置される電子機器と、前記ガラス板に配置され、前記電子機器から発生するノイズが前記アンテナに受信されるのを抑制する、少なくとも１つの線状のキャンセルエレメントと、を備えている、窓ガラス。【０００６】
項２．前記キャンセルエレメントは、前記アンテナと前記電子機器との間に配置されている、項１に記載の窓ガラス。【０００７】
なお、「前記アンテナと前記電子機器との間」とは、例えば、「アンテナと電子機器の上方同士を結ぶ線と、下方同士を結ぶ線とで形成された領域に、線状のキャンセルエレメントが半分の長さ以上配置されている」ことをいう。【０００８】
項３．前記アンテナにより受信される放送波の波長がλ1〜λ2、前記ガラス板の波長短縮率がαである場合、前記アンテナと前記キャンセルエレメントとの距離が０．０８＊α＊λ2以上であり、且つ、前記電子機器と前記キャンセルエレメントとの距離が０．０８＊α＊λ2以上である、項２に記載の窓ガラス。【０００９】
項４．前記アンテナにより受信される放送波の中心波長がλｃ、前記ガラス板の波長短縮率がαである場合、前記アンテナと前記キャンセルエレメントとの距離が（０．３±０．０５）＊α＊λｃ、または、前記電子機器と前記キャンセルエレメントとの距離が（０．３±０．０５）＊α＊λｃである、項２に記載の窓ガラス。【００１０】
項５．前記キャンセルエレメントは、前記アンテナと前記電子機器との中間位置よりも前記電子機器側に配置されている、項２から４のいずれかに記載の窓ガラス。【００１１】
項６．前記アンテナにより受信される放送波の波長がλである場合、前記キャンセルエレメントの全長が、λ2／２＊α＊１．０６以上である、項１から５のいずれかに記載の窓ガラス。【００１２】
項７．前記キャンセルエレメントの全長が、λ2／２＊α＊１．１６以上である、項６に記載の窓ガラス。【００１３】
項８．前記キャンセルエレメントは、前記電子機器を挟んで、前記アンテナとは反対側に配置されている、項１に記載の窓ガラス。【００１４】
項９．前記アンテナにより受信される放送波の波長がλ1〜λ2、前記ガラス板の波長短縮率がαである場合、前記電子機器と前記キャンセルエレメントとの距離がλ1／４＊α以下である、項８に記載の窓ガラス。【００１５】
項１０．前記アンテナにより受信される放送波の波長がλ1〜λ2、前記ガラス板の波長短縮率がαである場合、前記キャンセルエレメントの全長が、λ／２＊０．８以下である、項８または９に記載の窓ガラス。【００１６】
項１１．前記キャンセルエレメントは、線状の第１部位と、前記第１部位の少なくとも一方の端部に連結され、当該第１部位から屈曲する線状の第２部位と、を有する、項１から１０のいずれかに記載の窓ガラス。【００１７】
項１２．前記第２部位が、前記アンテナ側に屈曲している、項１１に記載の窓ガラス。【００１８】
項１３．前記アンテナにより受信される放送波の波長がλ1〜λ2、前記ガラス板の波長短縮率がαである場合、前記第１部位の長さが、λ2／２＊α以上である、項１１または１２に記載の窓ガラス。【００１９】
項１４．前記第２部位は、前記第１部位に対して、−１３５〜１３５度の角度で屈曲している、項１１または１３に記載の窓ガラス。【００２０】
項１５．複数の前記キャンセルエレメントを備えている、項１から１４のいずれかに記載の窓ガラス。【００２１】
項１６．前記ガラス板は、合わせガラスにより形成されている、項１から１５のいずれかに記載の窓ガラス。【００２２】
項１７．前記アンテナは、デジタルテレビアンテナである、項１から１６のいずれかに記載の窓ガラス。【００２３】
項１８．前記アンテナの中心と前記電子機器の中心とを結ぶ線に対し、前記ガラス板上で垂直に延びる垂直線と、前記キャンセルエレメントとの交差角が１５度以下である、項１から１７のいずれかに記載の窓ガラス。
【発明の効果】
【００２４】
本発明に係る窓ガラスによれば、簡易な構成で、アンテナが電子機器から受けるノイズを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明に係るウインドシールドの一実施形態の断面図である。
【図２】図１の平面図である。
【図３】合わせガラスの断面図である。
【図４】センターマスク層の拡大平面図である。
【図５】測定ユニットの断面図である。
【図６】ブラケットの平面図である。
【図７Ａ】デジタルテレビアンテナの他の例を示す平面図である。
【図７Ｂ】デジタルテレビアンテナの他の例を示す平面図である。
【図７Ｃ】デジタルテレビアンテナの他の例を示す平面図である。
【図７Ｄ】ウインドシールド上でのキャンセルエレメントとデジタルテレビアンテナの配置の例を示す平面図である。
【図８】ウインドシールドの平面図の他の例である。
【図９】キャンセルエレメントの他の例を示す図である。
【図１０Ａ】キャンセルエレメントの他の例を示す図である。
【図１０Ｂ】キャンセルエレメントの他の例を示す図である。
【図１１】キャンセルエレメント、センサ、及びデジタルテレビアンテナの位置関係を示す図である。
【図１２】キャンセルエレメント、センサ、及びデジタルテレビアンテナの位置関係を示す図である。
【図１３】キャンセルエレメント、センサ、及びデジタルテレビアンテナの位置関係を示す図である。
【図１４】本発明の実施例に係る試験１のモデル図である。
【図１５】試験１〜１３のダイポールアンテナから発信される電波のスペクトルである。
【図１６Ａ】試験１の結果である、アンテナとキャンセルエレメントとの距離と、アンテナの受信感度との関係を示すグラフである。
【図１６Ｂ】試験１の結果である、アンテナとキャンセルエレメントとの距離と、アンテナの受信感度との関係を示すグラフである。
【図１７Ａ】試験１における、キャンセルエレメントの各位置における周波数と受信感度との関係を示すグラフである。
【図１７Ｂ】試験１における、キャンセルエレメントの各位置における周波数と受信感度との関係を示すグラフである。
【図１８】試験２における、キャンセルエレメントの各位置における周波数と受信感度との関係を示すグラフである。
【図１９】試験３における、キャンセルエレメントの各位置における周波数と受信感度との関係を示すグラフである。
【図２０】本発明の実施例に係る試験４のモデル図である。
【図２１】試験４における、キャンセルエレメントの各位置における周波数と受信感度との関係を示すグラフである。
【図２２】試験５における、キャンセルエレメントの各位置における周波数と受信感度との関係を示すグラフである。
【図２３】本発明の実施例に係る試験６のモデル図である。
【図２４】試験６における、キャンセルエレメントの各位置における周波数と受信感度との関係を示すグラフである。
【図２５】本発明の実施例に係る試験７のモデル図である。
【図２６】試験７における、キャンセルエレメントの各位置における周波数と受信感度との関係を示すグラフである。
【図２７】本発明の実施例に係る試験８のモデル図である。
【図２８】試験８におけるキャンセルエレメントの形状１〜６を示す図である。
【図２９】試験８におけるキャンセルエレメントの形状１〜６の受信感度を示す図である。
【図３０】試験９におけるキャンセルエレメントの形状７〜１２を示す図である。
【図３１】試験９におけるキャンセルエレメントの形状７〜１２の受信感度を示す図である。
【図３２】試験１０におけるキャンセルエレメントの形状１３〜２７を示す図である。
【図３３】試験１０におけるキャンセルエレメントの形状１３〜２７の受信感度を示す図である。
【図３４】本発明の実施例に係る試験１１のモデル図である。
【図３５】試験１１における、キャンセルエレメントの各位置における周波数と受信感度との関係を示すグラフである。
【図３６】本発明の実施例に係る試験１２のモデル図である。
【図３７】試験１２におけるキャンセルエレメントの角度１〜３の受信感度を示す図である。
【図３８】本発明の実施例に係る試験１３のモデル図である。
【図３９】試験１３におけるキャンセルエレメントの各本数毎の受信感度を示す図である。
【図４０】試験１４におけるキャンセルエレメントの形状を示す図である。
【図４１】試験１４におけるキャンセルエレメントの形状３０と形状３４の評価を示すグラフである。
【図４２】試験１５におけるモデル図を示す図である。
【図４３】試験１５における周波数と通過特性との関係を示すグラフである。
【図４４】試験１６におけるモデル図を示す図である。
【図４５】試験１６における周波数と通過特性との関係を示すグラフである。
【図４６】試験１６における周波数と通過特性との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明に係る窓ガラスをウインドシールドに適用した場合の一実施形態について、図面を参照しつつ説明する。図１は、本実施形態に係るウインドシールドの断面図、図２は図１の平面図である。図１及び図２に示すように、本実施形態に係るウインドシールドは、ガラス板１と、このガラス板１に積層されたマスク層２と、を備え、マスク層２にはレーザーレーダーなどの車間距離の測定を行う測定ユニット４が取付けられている。また、ガラス板１には、デジタルテレビアンテナ６と、測定ユニット４からのノイズを抑制するためのキャンセルエレメント７とが配置されている。以下、各部材について説明する。
【００２７】
＜１．ガラス板の概要＞
＜１−１．ガラス板＞
ガラス板１は、種々の構成が可能であり、例えば、複数のガラス板を有する合わせガラスで構成したり、あるいは一枚のガラス板により構成することもできる。合わせガラスを用いる場合には、例えば、図３に示すように、構成することができる。図３は合わせガラスの断面図である。
【００２８】
同図に示すように、この合わせガラスは、外側ガラス板１１及び内側ガラス板１２を備え、これらガラス板１１、１２の間に樹脂製の中間膜１３が配置されている。まず、外側ガラス板１１及び内側ガラス板１２から説明する。外側ガラス板１１及び内側ガラス板１２は、公知のガラス板を用いることができ、熱線吸収ガラス、一般的なクリアガラスやグリーンガラス、またはＵＶグリーンガラスで形成することもできる。但し、これらのガラス板１１、１２は、自動車が使用される国の安全規格に沿った可視光線透過率を実現する必要がある。例えば、外側ガラス板１１により必要な日射吸収率を確保し、内側ガラス板１２により可視光線透過率が安全規格を満たすように調整することができる。以下に、クリアガラス、熱線吸収ガラス、及びソーダ石灰系ガラスの組成の一例を示す。
【００２９】
（クリアガラス）
ＳｉＯ2:７０〜７３質量％
Ａｌ2Ｏ3：０．６〜２．４質量％
ＣａＯ：７〜１２質量％
ＭｇＯ：１．０〜４．５質量％
Ｒ2Ｏ：１３〜１５質量％（Ｒはアルカリ金属）
Ｆｅ2Ｏ3に換算した全酸化鉄（Ｔ−Ｆｅ2Ｏ3）：０．０８〜０．１４質量％
【００３０】
（熱線吸収ガラス）
熱線吸収ガラスの組成は、例えば、クリアガラスの組成を基準として、Ｆｅ2Ｏ3に換算した全酸化鉄（Ｔ−Ｆｅ2Ｏ3）の比率を０．４〜１．３質量％とし、ＣｅＯ2の比率を０〜２質量％とし、ＴｉＯ2の比率を０〜０．５質量％とし、ガラスの骨格成分（主に、ＳｉＯ2やＡｌ2Ｏ3）をＴ−Ｆｅ2Ｏ3、ＣｅＯ2およびＴｉＯ2の増加分だけ減じた組成とすることができる。
【００３１】
（ソーダ石灰系ガラス）
ＳｉＯ2:６５〜８０質量％
Ａｌ2Ｏ3：０〜５質量％
ＣａＯ：５〜１５質量％
ＭｇＯ：２質量％以上
ＮａＯ：１０〜１８質量％
Ｋ2Ｏ：０〜５質量％
ＭｇＯ＋ＣａＯ:５〜１５質量％
Ｎａ2Ｏ＋Ｋ2Ｏ：１０〜２０質量％
ＳＯ3：０．０５〜０．３質量％
Ｂ2Ｏ3：０〜５質量％
Ｆｅ2Ｏ3に換算した全酸化鉄（Ｔ−Ｆｅ2Ｏ3）：０．０２〜０．０３質量％
【００３２】
本実施形態に係る合わせガラスの厚みは特には限定されないが、軽量化の観点からは、外側ガラス板１１と内側ガラス板１２の厚みの合計を、２．４〜３．８ｍｍとすることが好ましく、２．６〜３．４ｍｍとすることがさらに好ましく、２．７〜３．２ｍｍとすることが特に好ましい。このように、軽量化のためには、外側ガラス板１１と内側ガラス板１２との合計の厚みを小さくすることが必要であるので、各ガラス板のそれぞれの厚みは、特には限定されないが、例えば、以下のように、外側ガラス板１１と内側ガラス板１２の厚みを決定することができる。
【００３３】
外側ガラス板１１は、主として、外部からの障害に対する耐久性、耐衝撃性が必要であり、例えば、この合わせガラスを自動車のウインドシールドとして用いる場合には、小石などの飛来物に対する耐衝撃性能が必要である。他方、厚みが大きいほど重量が増し好ましくない。この観点から、外側ガラス板１１の厚みは１．８〜２．３ｍｍとすることが好ましく、１．９〜２．１ｍｍとすることがさらに好ましい。何れの厚みを採用するかは、ガラスの用途に応じて決定することができる。
【００３４】
内側ガラス板１２の厚みは、外側ガラス板１１と同等にすることができるが、例えば、合わせガラスの軽量化のため、外側ガラス板１１よりも厚みを小さくすることができる。具体的には、ガラスの強度を考慮すると、０．６〜２．０ｍｍであることが好ましく、０．８〜１．６ｍｍであることがさらに好ましく、１．０〜１．４ｍｍであることが特に好ましい。更には、０．８〜１．３ｍｍであることが好ましい。内側ガラス板１２についても、何れの厚みを採用するかは、ガラスの用途に応じて決定することができる。
【００３５】
また、本実施形態に係る外側ガラス板１１及び内側ガラス板１２の形状は、湾曲形状である。
【００３６】
ここで、ガラス板が湾曲している場合の厚みの測定方法の一例について説明する。まず、測定位置については、ガラス板の左右方向の中央を上下方向に延びる中央線上の上下２箇所である。測定機器は、特には限定されないが、例えば、株式会社テクロック製のＳＭ−１１２のようなシックネスゲージを用いることができる。測定時には、平らな面にガラス板の湾曲面が載るように配置し、上記シックネスゲージでガラス板の端部を挟持して測定する。なお、ガラス板が平坦な場合でも、湾曲している場合と同様に測定することができる。
【００３７】
また、上記のような外側ガラス板１１及び内側ガラス板１２の物性値は実測した結果、以下の通りである。また、詳細は後述するが、後述する実施例で用いている波長短縮率αの値である約０．７は、シミュレーションを用いて算出した。
【表１】
2018079415.tif 000003
【００３８】
＜１−２．中間膜＞
続いて、中間膜１３について説明する。中間膜１３は、少なくとも一層で形成されており、一例として、図３に示すように、軟質のコア層１３１を、これよりも硬質のアウター層１３２で挟持した３層で構成することができる。但し、この構成に限定されるものではなく、コア層１３１と、外側ガラス板１１側に配置される少なくとも１つのアウター層１３２とを有する複数層で形成されていればよい。例えば、コア層１３１と、外側ガラス板１１側に配置される１つのアウター層１３２を含む２層の中間膜１３、またはコア層１３１を中心に両側にそれぞれ２層以上の偶数のアウター層１３２を配置した中間膜１３、あるいはコア層１３１を挟んで一方に奇数のアウター層１３２、他方の側に偶数のアウター層１３２を配置した中間膜１３とすることもできる。なお、アウター層１３２を１つだけ設ける場合には、上記のように外側ガラス板１１側に設けているが、これは、車外や屋外からの外力に対する耐破損性能を向上するためである。また、アウター層１３２の数が多いと、遮音性能も高くなる。
【００３９】
コア層１３１はアウター層１３２よりも軟質であるかぎり、その硬さは特には限定されない。
【００４０】
各層１３１，１３２を構成する材料は、特には限定されないが、例えば、これらの層１３１，１３２を樹脂材料で形成することができる。具体的には、アウター層１３２は、ポリビニルブチラール樹脂（ＰＶＢ）によって構成することができる。ポリビニルブチラール樹脂は、各ガラス板との接着性や耐貫通性に優れるので好ましい。一方、コア層１３１は、エチレンビニルアセテート樹脂（ＥＶＡ）、またはアウター層１３２を構成するポリビニルブチラール樹脂よりも軟質なポリビニルアセタール樹脂によって構成することができる。軟質なコア層１３１を間に挟むことにより、単層の樹脂中間膜と同等の接着性や耐貫通性を保持しながら、遮音性能を大きく向上させることができる。
【００４１】
また、中間膜１３の総厚は、特に規定されないが、０．３〜６．０ｍｍであることが好ましく、０．５〜４．０ｍｍであることがさらに好ましく、０．６〜２．０ｍｍであることが特に好ましい。また、コア層１３１の厚みは、０．１〜２．０ｍｍであることが好ましく、０．１〜０．６ｍｍであることがさらに好ましい。一方、各アウター層１３２の厚みは、コア層１３１の厚みよりも大きいことが好ましく、具体的には、０．１〜２．０ｍｍであることが好ましく、０．１〜１．０ｍｍであることがさらに好ましい。その他、中間膜１３の総厚を一定とし、この中でコア層１３１の厚みを調整することもできる。
【００４２】
コア層１３１及びアウター層１３２の厚みは、例えば、以下のように測定することができる。まず、マイクロスコープ（例えば、キーエンス社製ＶＨ−５５００）によって合わせガラスの断面を１７５倍に拡大して表示する。そして、コア層１３１及びアウター層１３２の厚みを目視により特定し、これを測定する。このとき、目視によるばらつきを排除するため、測定回数を５回とし、その平均値をコア層１３１、アウター層１３２の厚みとする。例えば、合わせガラスの拡大写真を撮影し、このなかでコア層やアウター層１３２を特定して厚みを測定する。
【００４３】
なお、中間膜１３のコア層１３１、アウター層１３２の厚みは全面に亘って一定である必要はなく、例えば、ヘッドアップディスプレイに用いられる合わせガラス用に楔形にすることもできる。この場合、中間膜１３のコア層１３１やアウター層１３２の厚みは、最も厚みの小さい箇所、つまり合わせガラスの最下辺部を測定する。中間膜３が楔形の場合、外側ガラス板及び内側ガラス板は、平行に配置されないが、このような配置も本発明におけるガラス板に含まれるものとする。すなわち、本発明においては、例えば、１ｍ当たり３ｍｍ以下の変化率で厚みが大きくなるコア層１３１やアウター層１３２を用いた中間膜１３を使用した時の外側ガラス板１１と内側ガラス板１２の配置を含む。
【００４４】
中間膜１３の製造方法は特には限定されないが、例えば、上述したポリビニルアセタール樹脂等の樹脂成分、可塑剤及び必要に応じて他の添加剤を配合し、均一に混練りした後、各層を一括で押出し成型する方法、この方法により作成した２つ以上の樹脂膜をプレス法、ラミネート法等により積層する方法が挙げられる。プレス法、ラミネート法等により積層する方法に用いる積層前の樹脂膜は単層構造でも多層構造でもよい。また、中間膜１３は、上記のような複数の層で形成する以外に、１層で形成することもできる。
【００４５】
＜１−３．ガラス板の赤外線透過率＞
上記のように、本実施形態に係るウインドシールドは、レーザーレーダー、カメラなどの測定ユニットを用いた自動車の前方安全システム用に用いられる。このような安全システムでは、前方の車両に対して赤外線を照射して、前方の自動車の速度や車間距離を計測する。そのため、合わせガラス（または一枚のガラス板）には、所定範囲の赤外線の透過率を達成することが要求される。
【００４６】
このような透過率としては、例えば、レーザーレーダーに一般的なセンサを使用する場合、波長が８５０〜９５０ｎｍの光（赤外線）に対して２０％以上８０％以下、好ましくは、２０％以上６０％以下であることが有用であるとされている。透過率の測定方法は、ＪＩＳ  Ｒ３１０６にしたがい、測定装置として、ＵＶ３１００(島津製作所製)を用いることができる。具体的には、合わせガラスの表面に対して９０度の角度で照射した、一方向の光の透過を測定する。
【００４７】
また、上記のような安全システムでは、レーザーレーダーを用いず、赤外線カメラを用いて前方車両の速度や車間距離を測定するものもあるが、その場合には、例えば、レーザーレーダーに一般的なカメラを使用する場合、波長が７００〜８００ｎｍの光（赤外線）に対して３０％以上８０％以下、好ましくは、４０％以上６０％以下であることが有用とされている。透過率の測定方法は、ＩＳＯ９０５０に従う。
【００４８】
＜２．マスク層＞
次に、マスク層２について説明する。本実施形態に係るガラス板１には、図２に示すようなマスク層２が形成される。マスク層２は、ガラス板上に積層されるのであるが、その位置は特には限定されない。例えば、ガラス板が一枚のガラス板で形成されている場合には、車内側の面にマスク層２を積層することができる。一方、ガラス板が、図３に示すような合わせガラスで形成されている場合には、外側ガラス板１１の車内側の面、内側ガラス板１２の車外側面、及び内側ガラス板１２の車内側の面の少なくとも１つに積層することができる。このなかで、例えば、外側ガラス板１１の車内側の面、及び内側ガラス板１２の車内側の面の両方に概ね同一形状のマスク層２を形成すると、マスク層２が積層されている箇所において両ガラス板１１，１２の湾曲が一致するため、好ましい。
【００４９】
このマスク層２は、ガラス板１を車体に取付ける際の接着剤が塗布されたりするなど、外部から見えないようにするための濃色の領域であり、ガラス板１の外周縁に形成された周縁マスク層２１と、この周縁マスク層２１において、ガラス板１の上縁の中央から下方に延びるセンターマスク層２２と、を備えている。そして、センターマスク層２２には、上述した測定ユニット４が取付けられ、図４に示すように、センサからの光が通過する上側開口２３１及び下側開口２３２が形成されている。測定ユニット４は、後述するようにセンサから照射される光が下側開口の中心を通過し、先行車および障害物からの反射光を受光できる程度に配置されていればよい。これらマスク層２は、種々の材料で形成することができるが、車外からの視野を遮蔽できるものであれば特には限定されず、例えば、黒色などの濃色のセラミックをガラス板１に塗布することで形成することができる。
【００５０】
セラミックは、種々の材料で形成することができるが、例えば、以下の組成とすることができる。
【表２】
2018079415.tif 000004
＊１，主成分：酸化銅、酸化クロム、酸化鉄及び酸化マンガン
＊２，主成分：ホウケイ酸ビスマス、ホウケイ酸亜鉛
【００５１】
また、セラミックは、スクリーン印刷法により形成することができるが、これ以外に、焼成用転写フィルムをガラス板に転写し焼成することにより作製することも可能である。スクリーン印刷の条件として、例えば、ポリエステルスクリーン：３５５メッシュ，コート厚み：２０μｍ，テンション：２０Ｎｍ，スキージ硬度：８０度，取り付け角度：７５°，印刷速度：３００ｍｍ／ｓとすることができ、乾燥炉にて１５０℃、１０分の乾燥により、セラミック層及び銀層を形成することができる。なお、第１セラミック層、銀層、及び第２セラミック層をこの順で積層する場合には、上述したスクリーン印刷及び乾燥を繰り返せばよい。
【００５２】
なお、マスク層２は、上記のようなセラミックにより形成する以外に、樹脂製のシートを貼付けることで、形成することもできる。
【００５３】
＜３．測定ユニット＞
次に、測定ユニットについて、図５及び図６を参照しつつ説明する。図５は、ガラス板に取り付けられた測定ユニット４の概略構成を示す断面図、図６はブラケットを車外側から見た図（ａ）、及び車内側から見た図（ｂ）である。図５に示すように、この測定ユニット４は、ガラス板１の内面に固定されるブラケット４１、このブラケット４１に支持されるセンサ（電子機器）５、及びブラケット４１とセンサ５を車内側から覆うカバー４２に、により構成されている。なお、センサ５は、内側ガラス板１２に固定されたブラケット４１に支持されており、内側ガラス板１２には接していない。そのため、センサ５は、内側ガラス板１２の近傍に配置されているといえる。
【００５４】
図６に示すように、ブラケット４１は、矩形状に形成されており、上述したような内側ガラス板１２の車内側の面に形成されたセンターマスク層２２に固定される。また、このブラケット４１には上下に並び、仕切り部４１５によって仕切られた２つの開口、つまり第１開口４１１と第２開口４１２とが形成されており、上側に形成された大型の第１開口４１１にセンサ５が取り付けられる。また、このブラケットにおいて、車外側から見て第２開口４１２の下側には、台形状の凹部４１４が形成されている。この凹部４１４は、上端が最も深く、下端側にいくにしたがって浅くなるように傾斜しており、上端に第２開口４１２が形成されている。また、図６（ｂ）に示すように、ブラケット４１の車内側の面における第１開口４１１の両側には、センサ５を支持する支持部４１３が取り付けられており、センサ５は、両支持部４１３の間に固定される。固定されたセンサ５の先端部（図６の下端部）には、後述するように照射レンズ５５２が取り付けられており、この照射レンズ５５２が第２開口４１２及び凹部４１４を介して外部を臨むようになっている。すなわち、凹部４１４は、ガラス板との間に隙間を形成し、第２開口４１２から照射される光の通路となる。一方、受光レンズ５４２は、第１開口４１１を介して外部を臨むようになっている。
【００５５】
また、図６（ａ）に示すように、このブラケット４１における車外側の面は、センターマスク層２２に固定される面であり、接着剤や両面テープなどで固定される。なお、接着剤は、種々のものを採用できるが、例えば、ウレタン樹脂接着剤、エポキシ樹脂接着剤などを用いることができる。但し、エポキシ樹脂接着剤は粘性が高いため、流れにくく、有利である。
【００５６】
ブラケット４１には、図示を省略するハーネスなどが取り付けられた後、図５に示すように、車内側からカバー４２が取り付けられる。これにより、センサ５やブラケット４１が車内側から見えないようになる。こうして、センサ５は、ブラケット４１、カバー４２、及びガラス板１に囲まれた空間内に収容される。なお、センターマスク層２２が形成されているため、上部開口２３１及び下部開口２３２を除いては、車外側からも測定ユニット４は見えないようになっている。
【００５７】
次に、センサ５の概要を図５を参照しつつ説明する。同図に示すように、このセンサ５は、側面視三角形状の筐体５１を備え、この筐体５１の内部は、上部空間５０１と、下部空間５０２とに仕切られている。また、筐体５１の背面側にはコネクタ５３が取付けられており、外部機器への接続に用いられる。
【００５８】
上部空間５０１には、第１支持部５４が配置されており、この第１支持部５４には、後方から前方へ向けて第１制御基板５４１、受光レンズ５４２が配置されている。また、第１制御基板５４１上には、受光素子５４３が実装されており、受光レンズ５４２を通過したレーザ光を受光し、電気信号に変換するようになっている。この電気信号は、第１制御基板５４１において増幅され、後述する第２制御基板５６に送信される。そして、受光レンズ５４２は、上述したように、ブラケット４１の第１開口４１１からセンターマスク層２２の上部開口２３１を介して外部を臨むように配置されている。特に、受光素子５４３で受光される光の通過経路が、上部開口２３１の中心付近Ｘ（図５参照）を通るように、センサ５がブラケット４１に支持されている。また、先行車や障害物から反射された多方向からの反射光が上部開口２３１の中心付近を通り、その反射光を受光素子５４３は受光する。
【００５９】
一方、下部空間５０２には、第２支持部５５が配置されており、この第２支持部５５に後方から前方へ向かってレーザ発光素子５５１、照射レンズ５５２がこの順で支持されている。レーザ発光素子５５１は、レーザダイオードなどの波長８５０ｎｍ〜９５０ｎｍ近赤外線波長域のレーザ光を発信するものであり、照射レンズ５５２は、レーザ発光素子５５１からのレーザ光を所定のビーム状に成形するレンズである。この照射レンズ５５２は、上述したように、筐体５１からからブラケット４１の第２開口４１２及びセンターマスク層２２の下部開口２３２を介して外部を臨むように配置されている。特に、レーザ発光素子５５１から発信されるレーザ光の通過経路が、下部開口２３２の中心付近Ｙ（図５参照）を通るように、センサ５がブラケット４１に支持されている。
【００６０】
また、第２支持部５５の上面には、第２制御基板５６が配置されており、レーザ発光素子５５１の駆動、第１制御基板５４１から送信された電気信号の処理などを行う。
【００６１】
次に、測定ユニット４の動作について説明する。まず、第１制御基板５４１は、レーザ発光素子５５１からレーザ光のパルスを発信する。そして、このレーザ光が先行車や障害物などで反射された反射光を、受光素子５４３で受光するまでの時間に基づいて、先行車両や障害物と自車との距離を算出する。算出された距離は、コネクタ５３を介して外部機器に送信され、ブレーキの制御などに用いられる。
【００６２】
＜４．デジタルテレビアンテナ＞
次に、デジタルテレビアンテナ６について説明する。日本でのデジタルテレビの放送波の周波数帯域は約４７０〜７１０ＭＨｚであり、波長帯は０．４２〜０．６３ｍである。図２に示すように、デジタルテレビアンテナ６は、内側ガラス板１２の車内側の面に配置されており、この内側ガラス板１２の上端の右端部に配置された給電部６１と、この給電部６１から下方へ延びる線状のアンテナ本体６２とを備えている。すなわち、デジタルテレビアンテナ６は、少なくとも一部がマスク層２に隠れるように配置されている。また、自動車には、デジタルテレビ用の受信機（図示省略）とこれに接続されたアンプ（図示省略）が設けられており、このアンプが給電部６１に接続されている。
【００６３】
デジタルテレビアンテナ６は、線材を組み合わせることで構成されているが、これらは導電性を有する導電性材料を、内側ガラス板１２の車内側の面に所定のパターンを有するように積層することで形成することができる。そのような材料としては、導電性を有していればよく、一例として、銀、銅、金、白金等を挙げることができる。具体的には、例えば、銀粉末、ガラスフリット等を含む導電性の銀ペーストを内側ガラス板１２に印刷し焼成することによって形成することができる。また、いわゆるフィルム型のアンテナをガラス板に貼付けることで、デジタルテレビアンテナ６を構成することができる。
【００６４】
デジタルテレビアンテナ６は、上記のような直線状のアンテナに限られず、線材を組み合わせることで、種々の形状にすることができる。したがって、デジタルテレビアンテナ６を構成するエレメントの数、長さ、方向などは、特には限定されない。例えば、デジタルテレビアンテナを給電部に接続された本体エレメントと、アース接続されたアースエレメントとで構成することができる。また、デジタルテレビアンテナ６を配置する位置も特には限定されず、種々の位置に配置することができる。
【００６５】
デジタルテレビアンテナを構成する線材は、例えば、０．１〜３ｍｍとすることができる。これは、０．１ｍｍより細くなると断線のおそれがあり、３ｍｍを超えると視認しやすくなり、見栄えが悪くなるからである。
【００６６】
なお、デジタルテレビアンテナ６の形状は特には限定されず、種々の形態にすることができる。例えば、図７Ａ〜図７Ｃに示すように、垂直エレメントと水平エレメントとを適宜組み合わせたデジタルテレビアンテナや、本体エレメントＤＴＶ＋とアースエレメントＤＴＶ−とを有する一対のアンテナ素子で、デジタルテレビアンテナを構成することもできる。また、デジタルテレビアンテナのような高周波数帯を受信するアンテナにおいては、受信するメディアが垂直・水平偏波に関わらず、受信アンテナは、垂直エレメントであっても水平エレメントであっても同等の受信性能が実現できる。したがって、後述するキャンセルエレメント７の効果を確認するには、デジタルテレビアンテナ６を簡素な垂直エレメントとして評価するが、これには限定されない。すなわち、図７の例を含む種々の形状のデジタルテレビアンテナにおいて、本願の効果を奏する。なお、図７Ａ〜図７Ｃに示すデジタルテレビアンテナ７は、主として水平方向に延びているが、これは、デジタルテレビアンテナ７の大半をマスク層２に隠すためであり、このように水平方向に延ばしても、上記のように、本発明のキャンセルエレメント７により、ノイズの低減が可能である。
【００６７】
また、このようなデジタルテレビアンテナ６とキャンセルエレメント７とは、例えば、図７Ｄに示すように、ウインドシールド上に配置することができる。この例では、図７Ａのデジタルテレビアンテナ６をガラス板１の両側に配置し、センターマスク層２２と各デジタルテレビアンテナ６との間にキャンセルエレメント７をそれぞれ配置している。但し、ガラス板１の一方の側部にのみデジタルテレビアンテナ６を配置し、そのデジタルテレビアンテナ６とセンターマスク層２２との間にキャンセルエレメント７を配置することもできる。また、デジタルテレビアンテナとしては、図７Ｂ，図７Ｃのほか、種々の形態のデジタルテレビアンテナを配置することができる。
【００６８】
＜５．キャンセルエレメント＞
キャンセルエレメント７は、センサ５から発せられるノイズがデジタルテレビアンテナ６で受信させるのを抑制するためのものである。具体的には、図２に示すように、線状に形成されており、センターマスク層２２とデジタルテレビアンテナ６との間に配置されている。キャンセルエレメント７は、デジタルテレビアンテナ６と同様の材料で形成することができる。
【００６９】
但し、キャンセルエレメント７は種々の形状で形成することができる。すなわち、上記のような、直線状の線材で形成する場合には、例えば、デジタルテレビアンテナ６が受信する放送波の波長をλ1〜λ2、ガラス板の波長短縮率をαとすると、線材の全長Ｌをλ2／２＊α＊１．０６以上とすることが好ましく、λ2／２＊α＊１．１６以上とすることがさらに好ましい。また、全長Ｌの上限は、一般的なガラス板の寸法を考慮して２ｍ以下であることが好ましい。この点は、次に説明するように、キャンセルエレメント７を折り曲げて形成する場合も同じである。キャンセルエレメント７の向きは、特には限定されないが、例えば、デジタルテレビアンテナ６とセンサ５とを結ぶ直線と直交する向きに、全体として延びるように形成することができる。したがって、本実施形態では、上下方向に延びている。但し、図８に示すように傾斜させることもでき、０度（垂直）〜９０度（水平）まで適宜変更することができる。なお、デジタルテレビアンテナ６の放送波の波長はλ1〜λ2であり、λ1が最短波長であるため、上記のようにキャンセルエレメント７の長さを１．０６＊α＊λ2以上とすると、この長さは当然に１．０６＊α＊λ1以上となる。よって、λ1〜λ2の全波長帯域において、キャンセルエレメント７の効果が期待できる。
【００７０】
キャンセルエレメント７の製造方法は、デジタルテレビアンテナ６と同様であり、上述した金属材料をガラス板に印刷、焼成することで、キャンセルエレメントを形成することができる。また、フィルム型アンテナのように、予め形成されたキャンセルエレメント用の線材をガラス板に貼付けることもできる。
【００７１】
キャンセルエレメントは、線材を直線状に形成するほか、図９に示すように、形成することができる。すなわち、キャンセルエレメント７を、直線状の第１部位７１と、この第１部位７１の両端の少なくとも一方に連結される第２部位７２とで形成することができる。第２部位７２は、第１部位７１に対して、屈曲するように連結することができる。したがって、キャンセルエレメント７は、例えば、Ｕ字型またはＬ字型に形成することができる。
【００７２】
第１部位７１は、例えば、上記のように、デジタルテレビアンテナ６とセンサ５とを結ぶ直線と直交する向きに延ばすことができる。この場合、図１０Ａに示すように、第２部位７２は、第１部位７１に対して、−１３５度から１３５度の角度で連結することができる（第１部位７１と第２部位７２とが平行な場合を０度とする）。但し、第２部位７２は、デジタルテレビアンテナ６を向くように配置することが好ましい。このような第１部位７１及び第２部位７２を有するキャンセルエレメント７の全長は、上述したとおりであるが、第１部位７１については、例えば、λ2／２＊α以上であることが好ましい。
【００７３】
また、キャンセルエレメント７に、少なくとも１つの凸部または凹部を設けることができる。例えば、キャンセルエレメント７は、図１０Ｂ（ａ）〜図１０（ｈ）に示すような形状であってもよい。図１０Ｂ（ａ）〜図１０（ｃ）では、キャンセルエレメント７にアンテナ（デジタルテレビアンテナ）側に突出する凸部を設けており、この凸部の位置を上下方向に変更している。図１０Ｂ（ｄ）では、キャンセルエレメント７にアンテナ側と反対側に向く凸部を設けており、凸部の縦方向の幅を図１０Ｂ（ａ）よりも大きくしている。図１０Ｂ（ｅ）では、キャンセルエレメント７にアンテナ側と反対側に向く凸部を２つ設けている。
【００７４】
また、図１０Ｂ（ｆ）では、キャンセルエレメント７にアンテナ側を向く階段状の凸部を設けており、図１０Ｂ（ｇ）では、キャンセルエレメント７を、下方にいくにしたがってアンテナ側から離れる階段状に形成している。さらに、図１０Ｂ（ｈ）では、アンテナを円弧状に形成し、これに合わせてキャンセルエレメント７も円弧状に形成している。
【００７５】
このように、キャンセルエレメントは種々の形状に形成することができる。その他、キャンセルエレメント７をＥ字型や矩形状など、種々の形状にすることもできる。この場合、キャンセルエレメント７は、特定の周波数のみ効果があるではなく、広帯域に亘って効果を期待することができる。その他、公知の技術をキャンセルエレメント７に付加することもできる。
【００７６】
＜６．キャンセルエレメント、デジタルテレビアンテナ、及びセンサの関係＞
次に、キャンセルエレメント７の位置について説明する。キャンセルエレメント７の位置は特には限定されないが、図１１に示すように、デジタルテレビアンテナ６とセンサ５との間に配置する場合には、センサ５から０．０８＊α＊λ2以上離れ、且つデジタルテレビアンテナから０．０８＊α＊λ2以上離れていることが好ましい。特に、センサから０．３＊α＊λ2程度、あるいはデジタルテレビアンテナ６から０．３＊α＊λ2程度離れていることが好ましい。但し、キャンセルエレメント７は、デジタルテレビアンテナ６とセンサ５との中心点よりもセンサ５側に配置することが好ましい。これにより、デジタルテレビアンテナ６のアンテナ特性への影響を少なくすることができる。なお、デジタルテレビアンテナ６の放送波の波長はλ1〜λ2であり、λ1が最短波長であるため、上記のように、デジタルテレビアンテナ６とキャンセルエレメント７との間の距離を０．０８＊α＊λ2以上とすると、この距離は当然に０．０８＊α＊λ1以上となる。よって、λ1〜λ2の全波長帯域において、キャンセルエレメント７の効果が期待できる。
【００７７】
ここで、センサ５とキャンセルエレメント７との距離は、例えば、センサ５の制御基板の端部のうち、キャンセルエレメント７に最も近い部分と、キャンセルエレメント７の中心までの距離とすることができる。キャンセルエレメント７の中心とは、線状に延びるキャンセルエレメント７の全長のうちの中心をいう。また、デジタルテレビアンテナ６とキャンセルエレメント７との距離は、例えば、デジタルテレビアンテナ６の中心と、キャンセルエレメント７の中心までの距離とすることができる。デジタルテレビアンテナ６の中心とは、デジタルテレビアンテナ６の配置されている領域の中心を意味する。例えば、デジタルテレビアンテナ６を本体エレメントとアースエレメントとで構成する場合には、両者を合わせた配置領域の中心を指す。
【００７８】
なお、キャンセルエレメント７をセンサ５とデジタルテレビアンテナ６との間に配置する場合とは、例えば、デジタルアンテナ６とセンサ５の上方同士を結ぶ線と、下方同士を結ぶ線とで形成された領域に、キャンセルエレメント７が、その長さの半分以上配置されている場合とすることができる。
【００７９】
なお、技術的には、センサ５の中心とキャンセルエレメント７の中心の距離が、所定の距離以上の場合、本発明の効果が期待できる。しかし、本願において当該距離は「センサ５の制御基板の端部のうち、キャンセルエレメント７に最も近い部分と、キャンセルエレメント７の中心までの距離（以下、中心距離という）」をいう。中心距離は、技術的に効果が期待できる距離以上離れる事になるので、必ず本発明の効果を奏することができる。
【００８０】
図１２に示すように、キャンセルエレメント７を、センサ５を挟んで、デジタルテレビアンテナ６とは反対側に配置することもできる。この場合、センサ５とキャンセルエレメント７との距離Ｓは、λ1／４＊α以下であることが好ましい。なお、デジタルテレビアンテナ６の放送波の波長はλ1〜λ2であり、λ2が最長波長であるため、上記のように、センサ５とキャンセルエレメント７との間の距離をλ1／４＊α以下とすると、この距離は当然にλ2／４＊α以下となる。よって、λ1〜λ2の全波長帯域において、キャンセルエレメント７の効果が期待できる。また、キャンセルエレメント７は、主として、デジタルテレビアンテナ６とセンサ５とを結ぶ直線と直交する向きに延ばすことができるが、この場合には、キャンセルエレメント７の全長は、λ1／２＊α＊０．８以下であることが好ましい。
【００８１】
＜７．特徴＞
本実施形態のような車両用のアンテナは、車両の走行により、受信する放送波に対する相対的な向きが経時的に変化し得るため、固定アンテナとは使用環境が相違する。したがって、従来のアンテナには、特定のノイズを抑制するという概念はなかった。これに対して、本実施形態のようなノイズを発生し得るセンサ５を搭載した車両では、センサ５とデジタルテレビアンテナ６とがともに固定され、両者の位置関係が一定である。そこで、本発明者らは、この点に着目し、デジタルテレビアンテナ６が、センサ５から受けるノイズをキャンセルエレメント７により低減するという創作に至った。このようなキャンセルエレメント７によるノイズ低減の原理は、以下の通りである。
【００８２】
１）まず、上記のようなノイズ源となり得るセンサ５から放射された電波によって、導体であるキャンセルエレメント７には高周波電流が誘起される。
２）そして、キャンセルエレメント７の長さをλ／２＊αより少し長くしておくと、キャンセルエレメント７は誘導性となり誘起される電流の位相が９０°遅れる。
３）また、センサ５とキャンセルエレメント７との間の距離をλ／４＊α程度離して配置すると、キャンセルエレメント７からのデジタルアンテナ６に向かう電波は位相が９０°遅れることになる。
４）したがって、キャンセルエレメント７からデジタルアンテナ６に向かう電波には、誘電性による位相の遅れ９０°と併せて合計１８０°の位相遅れが生じる。つまり、逆位相の電波がキャンセルエレメント７からデジタルテレビアンテナ６に放射される。
５）一方、センサ５から放射された電波は全てキャンセルエレメント７によって吸収されることはなく、一部はデジタルテレビアンテナ６に到着するが、この電波は４）で説明したキャンセルエレメント６からの電波と合波される。そして、これらの電波は、逆位相であるので、打ち消し合い、更に小さくなる。
【００８３】
以上のような原理により、本実施形態に係るキャンセルエレメント７は、センサ５からのノイズを低減することができる。
【００８４】
＜８．変形例＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない限りにおいて、種々の変更が可能である。なお、以下の変形例は適宜組み合わせることができる。
【００８５】
＜８−１＞
上記実施形態では、キャンセルエレメント７を１つ設けているが、図１３に示すように、２以上のキャンセルエレメント７を設けることができる。例えば、デジタルテレビアンテナ６とセンサ５との間に複数のキャンセルエレメント７を配置することもできるし、センサ５を挟んで、デジタルテレビアンテナ６とは反対側に複数のキャンセルエレメント７を配置することもできる。あるいは、デジタルテレビアンテナ６とセンサ５との間、及びセンサ５を挟んで、デジタルテレビアンテナ６とは反対側に、少なくとも１つずつキャンセルエレメント７を配置することもできる。
【００８６】
＜８−２＞
上記実施形態で説明したキャンセルエレメント７の形状は一例であり、線材を種々の形状にすることができる。すなわち、キャンセルエレメント７の長さ、方向などは、特には限定されない。また、キャンセルエレメント７の位置は、センサ５とデジタルテレビアンテナ６とを結ぶ直線状に配置されることが好ましいが、特には限定されない。
【００８７】
＜８−３＞
上記実施形態では、デジタルテレビアンテナ６を本発明のアンテナとして適用しているが、これ以外に、ＦＭアンテナ、ＡＭアンテナ、ＤＡＢアンテナであってもよい。また、アンテナのほかに、これとは異なる他のメディア用アンテナを配置することもできる。
【００８８】
＜８−４＞
上記実施形態では、本発明の電子機器としてセンサ５を用いたが、これ以外にも、ノイズを発生する可能性のある電子機器であれば、特には限定されない。例えば、車間距離を測定するための可視光線及び/又は赤外線カメラ、光ビーコンなどの車外からの信号を受信する受光装置、道路の白線等を画像にて読み取る可視光線及び/又は赤外線を使用したカメラ、ステレオカメラなどが該当する。また、電子機器として、例えば、４００〜８００ＭＨｚの周波数域でノイズを発生するものに対して、本発明のキャンセルエレメントを適用することができる。
【００８９】
＜８−５＞
本発明に係る電子機器は、ガラス板の近傍に配置されているが、「近傍に配置される」とは、ガラス板と直接接していないという意味であり、且つ、アンテナの受信性能に影響を与える範囲に配置されているという意味である。したがって、本発明に係る窓ガラスの態様としては、上述したように、ブラケットに支持された状態で、ガラス板（あるいは合わせガラス）と一体的に構成されている場合があるが、この場合でも、電子機器がガラス板と接していない限り、本発明の範囲に含まれるものとする。
【００９０】
＜８−６＞
上記実施形態では、本発明の窓ガラスをウインドシールドに適用した例について説明したが、これに限定されるものではなく、自動車のリアガラス等に適用することもできる。したがって、窓ガラスにはマスク層２は設けなくてもよい。
【実施例】
【００９１】
以下、本発明の実施例について説明する。但し、本発明は以下の実施例に限定されない。【００９２】
以下では、アンテナシミュレーションソフトであるＥＭＣＳｔｕｄｉｏ（ＥＭＣｏｓ社製）を用いた。このソフトでは、モーメント法により、アンテナのシミュレーションを行うことにより、ノイズ源の影響で、アンテナに発生するノイズ電流を求めることができる。そこで、本発明に係るキャンセルエレメントの性能を、上記ソフトを用いてシミュレーションにより評価した。【００９３】
なお、以下のシミュレーションでは、厚さ３．５ｍｍ、１ｍ＊２ｍの形状のガラス板上に、アンテナ及びキャンセルエレメント及びノイズ源を接触して配置した。そして、アンテナ、キャンセルエレメント及びノイズ源は、１．６ｍｍ幅の配線とした。また、以下では、説明を簡便化するため、アンテナ、キャンセルエレメント、及びこれらに関連する長さ（例えば、アンテナとキャンセルエレメントとの距離など）について、空気中での長さを示している。但し、実際は、アンテナ、キャンセルエレメント、及びノイズ源は、ガラス板上に配置されているため、これらの長さや距離にガラスの波長短縮率α（約０．７）を乗じたものが、実際の長さや距離となる。したがって、以下の実施例により得られた長さや距離に波長短縮率αを乗じたものが本発明で規定される。このように、試験を簡易化するため、ノイズ源はガラス板上に配置しているが、上記のように、ノイズ源であるセンサ等はガラス板から離れているのが一般的である。しかし、ノイズ源がガラス板から離れるか、あるいは接触しているか、いずれの場合でも、本発明のキャンセルエレメントによって、ノイズ抑制効果を得ることができる。【００９４】
なお、ノイズ源がガラス板から離れて配置されている場合や、ガラス板が湾曲しその凹面側にキャンセルエレメント及びノイズ源が配置されている場合や、更には、キャンセルエレメント及びノイズ源がガラス板に接触している場合であっても、キャンセルエレメントやノイズ源の厚みが大きい場合等は、ノイズ源から発信した電波は空気中を通ってキャンセルエレメントに到着する割合が大きくなり、ガラス板の影響が小さくなる。これらの場合は、波長短縮率αが変動したり、時には波長短縮率αを考慮しなくても良い場合がある。【００９５】
＜Ａ．キャンセルエレメントの位置の検討１＞
アンテナ、キャンセルエレメント、及びノイズ源を、図１４に示すように配置した。アンテナは本発明のアンテナに相当し、直線状のダイポールアンテナを用いた。キャンセルエレメントは直線状に形成した。また、ノイズ源は、本発明に係る電子機器に相当し、直線状のダイポールアンテナを用いた。これらを所定間隔をおいて平行に配置した。【００９６】
なお、本実施例において、ダイポールアンテナを用いた理由は、以下の通りである。すなわち、ダイポールアンテナは指向性がブロードであり、換言すると、特定の方向に指向性をもたない。したがって、ダイポールアンテナをノイズ源として用いると、指向性のあるノイズを発する電子機器を用いるよりも厳しい条件で、キャンセルエレメントの効果を検討することができる。そして、この条件下で検証したキャンセルエレメントは、当然に上記実施形態のセンサなど、種々の電子機器からのノイズ低減のための利用することができることは、当業者であれば、容易に理解できることである。したがって、以下に示す試験１〜１３では、ダイポールアンテナをノイズ源として、シミュレーションを行った。【００９７】
ノイズ源からは、６００ＭＨｚ（波長λ＝０．５ｍ）の電波を発信し、この電波がキャンセルエレメントの影響を受けて、アンテナによってどのように受信されるかを評価した。アンテナ及びノイズ源の長さを０．２５ｍとした。これは、ノイズ源からの電波の波長λ（＝６００ＭＨｚ）の１／２の長さ（＝λ／２）である。また、キャンセルエレメントの長さを０．３０ｍとした。【００９８】
ここで、ノイズ源から６００ＭＨｚの電波を発信する理由は、以下のとおりである。すなわち、車両において、アンテナのノイズ源となり得るものに電子機器やエンジンがある。エンジンからは、例えば、ＡＭ放送波のような低周波のノイズが発生する。一方、電子機器は低周波のノイズに加えて高周波のノイズが発生する場合がある。したがって、本発明に係る窓ガラスに、デジタルテレビアンテナを設ける場合、その中心波長帯の６００ＭＨｚ前後のノイズをカットする技術的意義は大きい。【００９９】
そこで、以下の試験では、ノイズ源として、６００ＭＨｚを中心とした電波が発信できるダイポールアンテナを用い、電波を発信した。図１５は、このダイポールアンテナから発信される電波のスペクトルを示している。図１５に示すグラフでは、電波の出力のピークが５７０ＭＨｚとなっており、６００ＭＨｚから若干ずれている。この理由は、６００ＭＨｚではリアクタンス成分（インピーダンス虚部）が０とならず、５７０ＭＨｚで０に近くなるためである。なお、このような電波を発することについては、以下の試験においても同じである。【０１００】
ここで、波長短縮率αの算出方法について説明する。まず、ガラス板が無いダイポールアンテナ０．２５ｍの場合、５７０ＭＨｚにピークがあった。一方、同じ波長でピークが生じるように、ガラスアンテナの長さを調整すると、その長さは０．１７５ｍとなった。この結果から波長短縮率α（０．１７５／０．２５＝０．７）を求めた。【０１０１】
そして、試験１では、アンテナとノイズ源との距離を０．６ｍとし、これらアンテナとノイズ源との間でのキャンセルエレメントの位置を変化させ、アンテナの受信感度を算出した。また、試験２では、アンテナとノイズ源との距離を１．０ｍとした。【０１０２】
試験１の結果は、図１６Ａに示すとおりである。図１６Ａでは、横軸がアンテナとキャンセルエレメントとの距離Ｄ１を示している。一方、縦軸はキャンセルエレメントを設けないときのアンテナで生じる誘起電流を１００％とし、その比率を示している。この点は、以下に示す各試験で同じである。したがって、縦軸の誘起電流が１００％より低い場合には、キャンセルエレメントによって、アンテナで生じる誘起電流が低減されるため、ノイズ源からのノイズの影響を低減できると考えられる。【０１０３】
また、キャンセルエレメントの長さを０．３５ｍとし、ノイズ源から５００ＭＨｚ，６００ＭＨｚ，８００ＭＨｚの電波を発信し、その他の条件は上記と同じ試験も行った。結果は、図１６Ｂに示すとおりである。【０１０４】
なお、アンテナで生じる誘起電流は、周波数毎に異なるため、図１６Ａ及び図１６Ｂのキャンセルエレメントの各位置での誘起電流は、１０〜１８００ＭＨｚの周波数域でのピークの値としている。例えば、図１７Ａ及び図１７Ｂはキャンセルエレメントの各位置における周波数スペクトルを示しているが、上述した図１６Ａは、図１７Ａ及び図１７Ｂに示すキャンセルエレメントの各位置におけるピークの誘起電流をプロットしたものである。この点は、以下の図１８、図１９、図２１、図２２、図２４、図２６、及び図３５についても同じである。【０１０５】
図１６Ａに示すように、キャンセルエレメントが、アンテナから約０．０４ｍ（＝約０．０８λ）離れた位置と、ノイズ源から約０．０４ｍ（＝約０．０８λ）離れた位置との間にあるとき、キャンセルエレメントがないときよりも誘起電流が低下していた。したがって、この位置にあるとき、キャンセルエレメントが有効に作用していることが分かる。なお、図１６Ａのグラフは、キャンセルエレメントの位置が０．３ｍであるときを中心に、概ね対称となっており、キャンセルエレメントがアンテナから約０．１５ｍ（＝約０．３λ）離れた位置、及びノイズ源から約０．１５ｍ（＝約０．３λ）離れた位置にあるときに、誘起電流が最小となっている。以上の考察は、図１６Ｂにおいても同じである。したがって、ノイズ源の周波数が変わっても、キャンセルエレメント７の効果は同じである。【０１０６】
また、上記のように、キャンセルエレメントの位置は、０．３λで極値をもつため、例えば、対象となる放送波の中心波長をλｃとすると、アンテナとキャンセルエレメントとの距離を（０．３±０．０５）＊λｃ、あるいはノイズ源とキャンセルエレメントとの距離を（０．３±０．０５）＊λｃとすれば、アンテナの放送波の全波長帯域λ1〜λ2において、キャンセルエレメントの効果を最大にすることができる。【０１０７】
次に、試験２の結果について、図１８を参照しつつ説明する。図１８に示すように、アンテナとノイズ源との距離を１ｍとした場合も、試験１と同様の結果が得られた。すなわち、アンテナとノイズ源との中心位置である０．５ｍを中心として対称となるグラフが生成された。そして、キャンセルエレメントが、アンテナから約０．０４ｍ（＝約０．０８λ）離れた位置と、ノイズ源から約０．０４ｍ（＝約０．０８λ）離れた位置との間にあるとき、キャンセルエレメントがないときよりも誘起電流が低下していた。また、キャンセルエレメントがアンテナから約０．１５ｍ（＝約０．３λ）離れた位置、及びノイズ源から約０．１５ｍ（＝約０．３λ）離れた位置にあるときに、誘起電流が最小となっている。【０１０８】
次に、試験３として、ノイズ源から発信する電波の周波数を倍の１２００ＭＨｚ（波長λ＝０．２５ｍ）、アンテナ及びノイズ源の長さを上記各試験の半分の０．１２５ｍ、キャンセルエレメントの長さも上記各試験の半分の０．１５ｍとし、その他は試験１と同様の試験を行った。結果は、図１９に示すとおりである。図１９に示すように、グラフの挙動は、図１６とほぼ同じであり、アンテナとノイズ源との中心位置である０．３ｍを中心として対称となるグラフが生成された。そして、キャンセルエレメントが、アンテナから約０．０２ｍ（＝約０．０８λ）離れた位置と、ノイズ源から約０．０２ｍ（＝約０．０８λ）離れた位置との間にあるとき、キャンセルエレメントがないときよりも誘起電流が低下していた。また、キャンセルエレメントがアンテナから約０．０７ｍ（＝約０．３λ）離れた位置、及びノイズ源から約０．０７ｍ（＝約０．３λ）離れた位置にあるときに、誘起電流が最小となっている。【０１０９】
したがって、キャンセルエレメントの位置は、電波の波長を基準に評価することが適切であることが分かった。よって、キャンセルエレメントは、アンテナから０．０８λ以上離れ、且つノイズ源から０．０８λ以上離れた位置に配置されることが好ましいことが分かった。【０１１０】
＜Ｂ．キャンセルエレメントの長さの検討１＞
試験４として、図２０に示すように、試験モデルを作成した。すなわち、上記試験１と同様に、アンテナ、キャンセルエレメント、及びノイズ源をこの順で配置し、ノイズ源からは、６００ＭＨｚ（波長λ＝０．５ｍ）の電波を発信した。アンテナとキャンセルエレメントとの距離は０．１２５ｍ（＝λ／４）、アンテナとノイズ源との距離は０．６ｍとした。また、アンテナ及びノイズ源の長さは、０．２５ｍ（＝λ／２）とし、キャンセルエレメントの長さＬを変化させ、アンテナでの誘起電流を算出した。結果は、図２１に示すとおりである。【０１１１】
図２１に示すように、キャンセルエレメントの長さＬが、約０．２６５ｍ（＝λ／２＊１．０６）よりも長くなると、誘起電流が１００％より低くなることが分かった。そして、キャンセルエレメントの長さが、約０．２９ｍ（＝λ／２＊１．１６）において誘起電流が最小となり、約０．２９ｍよりも長くなっても、安定的に誘起電流が低いことが分かった。【０１１２】
さらに、試験５として、キャンセルエレメントの長さＬをさらに長くし、１．０１ｍ，２．０１ｍ，１０．０１ｍ，２０．０１ｍにしたときのアンテナの誘起電流を算出すると、図２１に示すとおりである。図２１に示すとおり、キャンセルエレメントの長さを長くしても、誘起電流の比率は、７２．８％でほぼ一定となった。したがって、キャンセルエレメントの長さＬをいくら長くしても、キャンセルエレメントがない場合よりもノイズが低減できることが分かった。【０１１３】
＜Ｃ．キャンセルエレメントの長さの検討２＞
試験６として、図２３に示す試験モデルを作成した。すなわち、試験１と異なり、キャンセルエレメントは、ノイズ源を挟んでアンテナとは反対側に配置した。すなわち、アンテナとノイズ源との距離を０．６ｍとし、アンテナとキャンセルエレメントとの距離を０．７２５ｍとした。また、ノイズ源からは、６００ＭＨｚ（波長λ＝０．５ｍ）の電波を発信した。そして、アンテナ及びノイズ源の長さは、０．２５ｍ（＝λ／２）とし、キャンセルエレメントの長さを変化させ、アンテナでの誘起電流を算出した。結果は、図２４に示すとおりである。【０１１４】
図２４に示すように、キャンセルエレメントの長さが、約０．２０ｍ（＝λ／２＊０．８）よりも長くなると、誘起電流が１００％より大きくなることが分かった。したがって、キャンセルエレメントを、ノイズ源を挟んでアンテナとは反対側に配置する場合には、キャンセルエレメントの長さをλ／２＊０．８以下にすることが好ましいことが分かった。【０１１５】
＜Ｄ．キャンセルエレメントの位置の検討２＞
試験７として、図２５に示すように、試験モデルを作成した。すなわち、上記試験６と同様に、アンテナ、ノイズ源、及びキャンセルエレメントをこの順で配置し、ノイズ源からは、６００ＭＨｚ（波長λ＝０．５ｍ）の電波を発信した。上記試験６の知見からキャンセルエレメントの長さを０．２０ｍとし、アンテナ及びノイズ源の長さは、キャンセルエレメントよりも短い０．１９ｍとした。そして、ノイズ源とキャンセルエレメントとの距離Ｄ２を変化させ、アンテナでの誘起電流を算出した。結果は、図２６に示すとおりである。【０１１６】
図２６に示すように、ノイズ源とキャンセルエレメントとの距離Ｄ２が０．１２５ｍ（＝λ／４）を越えると、アンテナにおける誘起電流が１００％より大きくなることが分かった。したがって、キャンセルエレメントを、ノイズ源を挟んでアンテナとは反対側に配置する場合には、ノイズ源とキャンセルエレメントとの距離をλ／４以下にすることが好ましいことが分かった。【０１１７】
＜Ｅ．キャンセルエレメントの形状の検討１＞
試験８として、図２７に示すように、試験モデルを作成した。すなわち、上記試験４と同様に、アンテナ、キャンセルエレメント、及びノイズ源を配置し、ノイズ源からは、６００ＭＨｚ（波長λ＝０．５ｍ）の電波を発信した。アンテナ及びノイズ源の長さは、０．２５ｍ（＝λ／２）とした。また、但し、図２８に示すように、形状の異なる６種類のキャンセルエレメントを準備した。【０１１８】
・形状１：アンテナ及びノイズ源と平行に延びる直線状に形成されており、その長さは０．３０ｍである。
・形状２：アンテナ及びノイズ源と平行に延びる直線状の第１部位と、第１部位の両端からアンテナ側に垂直に延びる上第２部位及び下第２部位と、を有している。第１部位の長さは０．２５ｍであり、上第２部位及び下第２部位の長さは０．０２５ｍである。したがって、合計の長さは０．３０ｍである。
・形状３：アンテナ及びノイズ源と平行に延びる直線状の第１部位と、第１部位の両端からノイズ源側に垂直に延びる上第２部位及び下第２部位と、を有している。第１部位の長さは０．２５ｍであり、上第２部位及び下第２部位の長さは０．０２５ｍである。したがって、合計の長さは０．３０ｍである。
・形状４：アンテナ及びノイズ源と平行に延びる直線状に形成されており、その長さは０．２９ｍである。
・形状５：形状２と同様に形成されているが、第１部位の長さが０．２４ｍである点が相違する。合計の長さは０．２９ｍである。
・形状６：形状３と同様に形成されているが、第１部位の長さが０．２４ｍである点が相違する。合計の長さは０．２９ｍである。【０１１９】
結果は、図２９に示すとおりである。図２９に示すように、全体の長さが短い形状４〜６に係るキャンセルエレメントの方が、ノイズの低減効果が高かった。この点は、上記試験４の結果と一致している。また、Ｕ字状に形成した方が、ノイズ低減効果が高かった。その中でも、第２部位がアンテナ側を向く方がノイズ低減効果が高いことが分かった。【０１２０】
＜Ｆ．キャンセルエレメントの形状の検討２＞
試験９として、試験８と同様に、アンテナ、キャンセルエレメント、及びノイズ源を配置し、ノイズ源からは、６００ＭＨｚ（波長λ＝０．５ｍ）の電波を発信した。アンテナ及びノイズ源の長さは、０．２５ｍ（＝λ／２）とした。そして、試験５の形状に加え、図３０に示すように、さらに形状の異なる６種類のキャンセルエレメントを準備した。【０１２１】
・形状７：アンテナ及びノイズ源と平行に延びる直線状の第１部位と、第１部位の上端からアンテナ側に垂直に延びる上第２部位と、第１部位の下端からノイズ源側に垂直に延びる下第２部位と、を有している。第１部位の長さは０．２４ｍであり、上第２部位及び下第２部位の長さは０．０２５ｍである。したがって、合計の長さは０．３０ｍである。
・形状８：形状２と同様に形成されているが、第１部位の長さが０．１９ｍであり、上第２部位及び下第２部位の長さが０．０５ｍである点が相違する。合計の長さは０．２９ｍである。
・形状９：形状３と同様に形成されているが、第１部位の長さが０．１９ｍであり、上第２部位及び下第２部位の長さが０．０５ｍである点が相違する。合計の長さは０．２９ｍである。
・形状１０：形状７と同様に形成されているが、第１部位の長さが０．１９ｍであり、上第２部位及び下第２部位の長さが０．０５ｍである点が相違する。合計の長さは０．２９ｍである。
・形状１１：アンテナ及びノイズ源と平行に延びる直線状の第１部位と、第１部位の上端からアンテナ側に垂直に延びる上第２部位と、を有するＬ字型に形成している。第１部位の長さは０．２４ｍであり、上第２部位の長さは０．０５ｍである。したがって、合計の長さは０．２９ｍである。
・形状１２：アンテナ及びノイズ源と平行に延びる直線状の第１部位と、第１部位の上端からノイズ源側に垂直に延びる上第２部位と、を有するＬ字型に形成している。第１部位の長さは０．２４ｍであり、上第２部位の長さは０．０５ｍである。したがって、合計の長さは０．２９ｍである。【０１２２】
結果は、図３１に示すとおりである。図３１では、比較のため、形状４，５，６の結果も示している。上第２部位と下第２部位の向きが相違する形状７に係るキャンセルエレメントは、形状５，６とノイズ低減効果はあまり変わらなかった。また、第１部位の長さが短い形状８〜１０に係るキャンセルエレメントは、他の形状に比べ、ノイズの低減効果が低かった。この中で、上第２部位及び下第２部位がアンテナ側を向く形状８は、形状９よりもノイズ低減効果が高かった。上第２部位と下第２部位の向きが相違する形状１０は、形状８よりも低く、形状９よりも高いノイズ低減効果を示した。また、Ｌ字型に形成された形状１１，１２は、形状５〜７よりは低いが、形状８〜１０よりは高いノイズ低減効果を示した。【０１２３】
以上より、キャンセルエレメントを折り曲げる場合には、アンテナ側に向けることが好ましいことが分かった。また、全長は同じであっても、第１部位の長さが長い方がよいことが分かった。【０１２４】
＜Ｇ．キャンセルエレメントの形状の検討３＞
試験１０として、上記試験８と同様に、アンテナ、キャンセルエレメント、及びノイズ源を配置し、ノイズ源からは、６００ＭＨｚ（波長λ＝０．５ｍ）の電波を発信した。アンテナ及びノイズ源の長さは、０．２５ｍ（＝λ／２）とした。但し、図３２に示すように、形状の異なる１５種類のキャンセルエレメントを準備した。【０１２５】
形状１３〜２７は、アンテナ及びノイズ源と平行に延びる直線状の第１部位と、第１部位の上端からさらに延びる第２部位を有しているが、第１部位と第２部位との角度が相違する。すなわち、形状１３〜１９は、それぞれ第１部位と第２部位との角度が、０度，４５度，９０度，９５度、１０５度、１１５度、１２５度、１３５度，−４５度，−９０度，−９５度、−１０５度、−１１５度、−１２５度、−１３５度をなしている。ここでの角度は、ノイズ源側を＋、アンテナ側を−としている。そして、第１部位の長さを０．２４ｍ、第２部位の長さを０．０５ｍとし、合計の長さが０．２９ｍとなるようにした。【０１２６】
結果は、図３３に示すとおりである。図３３に示すように、第１部位と第２部位との角度が１１５度より大きい場合、または−１１５度よりも小さい場合には、ノイズ低減効果が低下していることが分かる。但し、キャンセルエレメントがない場合よりは、ノイズが低減されている。【０１２７】
＜Ｈ．キャンセルエレメントの位置の検討３＞
試験１１として、図３４に示すように、試験モデルを作成した。すなわち、試験１同様に、アンテナ、キャンセルエレメント、及びノイズ源を配置した。但し、キャンセルエレメントとして、上述した形状４，形状５，形状７，形状１１に係るキャンセルエレメントを用い、アンテナとキャンセルエレメントとの距離Ｄ１を変化させ、アンテナでの誘起電流を算出した。結果は、図３５に示すとおりである。【０１２８】
図３５に示すように、キャンセルエレメントの形状が変化しても、アンテナで生じる誘起電流はほぼ同じであった。すなわち、試験１と同様の結果が得られ、ノイズ低減効果はほぼ同じであることが分かった。【０１２９】
＜Ｉ．キャンセルエレメントの角度の検討＞
試験１２として、図３６に示すように、試験モデルを作成した。すなわち、試験４と同様に、アンテナ、キャンセルエレメント、及びノイズ源を配置した。ここでは、０．２９ｍのキャンセルエレメントを用いたが、以下の通り、角度を３種類に変化させた。
・角度１：試験４と同様に、アンテナ及びノイズ源と平行なキャンセルエレメント
・角度２：角度１に係るキャンセルエレメントの上端と同じ位置から１０度傾斜しつつ下方へ延びるキャンセルエレメント
・角度３：角度１に係るキャンセルエレメントの下端と同じ位置から１０度傾斜しつつ上方へ延びるキャンセルエレメント【０１３０】
結果は、図３７に示すとおりである。図３７に示すように、角度２，３のようにキャンセルエレメントを傾斜させると、傾斜していない角度１のキャンセルエレメントよりもノイズ低減効果がやや低下するが、いずれの角度でも概ね同じであった。【０１３１】
＜Ｊ．キャンセルエレメントの数の検討＞
試験１３として、図３８に示すように、試験モデルを作成した。すなわち、アンテナ、２本のキャンセルエレメント（第１及び第２キャンセルエレメント）、及びノイズ源を配置し、ノイズ源からは、６００ＭＨｚ（波長λ＝０．５ｍ）の電波を発信した。アンテナとノイズ源との距離は０．６ｍとした。また、アンテナと第１キャンセルエレメントとの距離は０．１２５ｍ、アンテナと第２キャンセルエレメントとの距離は０．４７５ｍとした。アンテナ及びノイズ源の長さは、０．２５ｍ（＝λ／２）とし、２本のキャンセルエレメント（第１及び第２キャンセルエレメント）の長さは０．３ｍとした。【０１３２】
結果は、図３９に示すとおりである。図３９に示すように、キャンセルエレメントが２本の時の方が、１本のときよりもノイズ低減効果が約２倍に向上していることが分かった。このように、キャンセルエレメントを複数本にすると、広帯域におけるノイズ抑制を期待することができる。【０１３３】
＜Ｋ．キャンセルエレメントの形状の検討４＞
試験１４として、キャンセルエレメントに凹凸を設けた場合のノイズ抑制効果を検討した。図４０（ａ）〜図４０（ｈ）の８つの形状のキャンセルエレメントについて検討を行った。各図の右側の線がノイズ源を示し、６００ＭＨｚの電波を発信した。一方、左側の線がアンテナを示しており、ノイズ源とアンテナとの間にキャンセルエレメントを配置した。キャンセルエレメントが配置されている領域には、参考として間隔が０．０６ｍの複数のドットを表示している。したがって、このドットを参考にして各キャンセルエレメントの長さが分かる。また、アンテナとノイズ源との水平方向の距離は、０．５７ｍであり、アンテナとノイズ源の長さは０．２５ｍである。そして、上記試験１と同様のシミュレーションを行った。以下の通りである。
【表３】
2018079415.tif 000005
【０１３４】
例えば、形状２８では、誘起電流が１９％になっているため、キャンセルエレメントがない場合と比べて、８１％のノイズがカットされていることが分かる。形状２８〜３５を比較すると、キャンセルエレメントに、アンテナの縦方向の中央付近への凸部が形成されている形状２８，３３のノイズ抑制効果が高いことが分かったが、凹凸のあるいずれの形状もノイズ抑制効果が高いことが分かった。【０１３５】
また、形状３０及び形状３４については、ノイズ源の電波の周波数が５００ＭＨｚ、６００ＭＨｚのときについても検討を行った。結果は、図４１（ａ）及び図４１（ｂ）に示すとおりである。いずれの図も、ノイズ源の周波数毎の誘起電流を相対的に示したグラフである。図４１（ａ）に示すように、形状３０、形状３４のいずれも、ノイズ源の周波数が８００ＭＨｚのときにノイズ低減効果が最も低いことが分かったが、いずれも大差はなく、周波数が変わってものいずれ抑制効果が大きく変化することはなかった。【０１３６】
＜Ｌ．実測によるノイズ低減効果の検討１＞
上述した各検討はシミュレーションにより行ったが、以下では、試験１５として、実測によるキャンセルエレメントのノイズ低減効果を検討した。図４２に示すような試験モデルを作成した。すなわち、同図に示すように、５００ｍｍ×５００ｍｍのガラス板上にデジタルテレビアンテナを配置した。そして、デジタルテレビアンテナの左右方向の中央から右側へ２５０ｍｍ離れた位置に、縦方向に延びるキャンセルエレメントを配置した。また、ガラス板の右側方に、ノイズ源として、６００ＭＨｚの電波を放射するダイポールアンテナを配置した。【０１３７】
そして、キャンセルエレメントの長さが２６０ｍｍ，２２０ｍｍ，１８０ｍｍ，及びキャンセルエレメント無しの４つの態様について、周波数毎の電波の通過特性（ｄＢ）を計測した。通過特性が小さいほど、キャンセルエレメントにより、ダイポールアンテナからのノイズが抑制されていることになる。結果は、図４３に示す通りである。【０１３８】
図４３に示すように、概ねすべての周波数域で、キャンセルエレメントがない場合と比べ、キャンセルエレメントの長さにかかわらず、ノイズ抑制効果が確認された。また、キャンセルエレメントの長さが長いほど、概ね５００ＭＨｚ以下の周波数域でのノイズ抑制効果が高いことが分かった。また、概ね５５０ＭＨｚ以上の周波数域では、キャンセルエレメントの長さが短いほど、ノイズ抑制効果が高いことが分かった。【０１３９】
＜Ｍ．実測によるノイズ低減効果の検討２＞
次に、試験１６として、図４２のモデルから、図４４に示すように、キャンセルエレメントを１５度傾けて配置し、通過特性を測定した。キャンセルエレメントの長さは２６０ｍｍとした。結果は、図４５に示すとおりである。同図に示すように、キャンセルエレメントを傾けても大半の周波数域で、キャンセルエレメントを設けない場合と比べ、ノイズ抑制効果が確認された。したがって、キャンセルエレメントの傾斜角度は１５度以下であることが好ましい。【０１４０】
さらに、図４４に示すように、図４２のモデルからキャンセルエレメントを３０度、４５度、及び９０度傾けて、通過特性を測定した。結果は、図４６に示すとおりである。同図に示すように、キャンセルエレメントを９０度傾けた場合は、キャンセルエレメントを設けない場合と比べ、概ね４５０ＭＨｚ以上の周波数域でノイズ抑制効果が確認された。また、キャンセルエレメントが３０度または４５度傾けた場合には、７００ＭＨｚ以上の周波数域で、顕著なノイズ抑制効果が確認された。
【符号の説明】
【０１４１】
１      ：ガラス板
５      ：センサ
６      ：デジタルテレビアンテナ
７      ：キャンセルエレメント
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2018079415.tif 000010
【図６】
2018079415.tif 000011
【図７Ａ】
2018079415.tif 000012
【図７Ｂ】
2018079415.tif 000013
【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
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【図８】
2018079415.tif 000016
【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１】
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【図１２】
2018079415.tif 000021
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１８】
2018079415.tif 000029
【図１９】
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【図２０】
2018079415.tif 000031
【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
2018079415.tif 000041
【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
2018079415.tif 000046
【図３６】
2018079415.tif 000047
【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【国際調査報告】
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