(57)【要約】  上りリンク、下りリンク、又はサイドリンクを任意に設定可能な複数の種別のサブフレームをサポートする無線通信システムにおけるユーザ装置であって、サブフレームの種別を通知する種別情報を取得する取得部と、サイドリンク信号を送信する場合に、前記種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってサイドリンク信号を送信する送信部と、サイドリンク信号を受信する場合に、前記種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってサイドリンク信号を受信する受信部と、を有するユーザ装置を提供する。
2017208609.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上りリンク、下りリンク、又はサイドリンクを任意に設定可能な複数の種別のサブフレームをサポートする無線通信システムにおけるユーザ装置であって、
サブフレームの種別を通知する種別情報を取得する取得部と、
サイドリンク信号を送信する場合に、前記種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってサイドリンク信号を送信する送信部と、
サイドリンク信号を受信する場合に、前記種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってサイドリンク信号を受信する受信部と、
を有するユーザ装置。
【請求項２】
前記サブフレームの種別は、上りリンク用のサブフレーム、下りリンク用のサブフレーム、サイドリンク用のサブフレーム、又は、上りリンク及び下りリンク用のサブフレームのいずれかであり、
前記送受信動作は、前記サブフレームの種別ごとに異なる送受信動作が予め規定されている、
請求項１に記載のユーザ装置。
【請求項３】
前記送受信動作には、所定のリソースを避けてサイドリンク信号を送信する動作を含む、
請求項１又は２に記載のユーザ装置。
【請求項４】
前記送受信動作には、前記サブフレームの種別ごとに予め規定された送信電力でサイドリンク信号を送信する動作を含む、
請求項１乃至３のいずれか一項に記載のユーザ装置。
【請求項５】
前記送受信動作には、前記サブフレームの種別ごとに規定される送信タイミングでサイドリンク制御チャネルの信号を送信する動作と、前記サブフレームの種別ごとに規定される送信タイミングでサイドリンクデータチャネルの信号を送信する動作とを含む、
請求項１乃至４のいずれか一項に記載のユーザ装置。
【請求項６】
上りリンク、下りリンク、又はサイドリンクを任意に設定可能な複数の種別のサブフレームをサポートする無線通信システムにおけるユーザ装置が実行する通信方法であって、
サブフレームの種別を通知する種別情報を取得するステップと、
サイドリンク信号を送信する場合に、前記種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってサイドリンク信号を送信するステップと、
サイドリンク信号を受信する場合に、前記種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってサイドリンク信号を受信するステップと、
を有する通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ユーザ装置及び通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
Long Term Evolution（ＬＴＥ）及びＬＴＥの後継システム（例えば、LTE-Advanced（ＬＴＥ−Ａ）、Future Radio Access（ＦＲＡ）、４Ｇなどともいう）では、ユーザ端末同士が無線基地局を介さないで直接通信を行うDevice to Device（Ｄ２Ｄ）技術が検討されている（例えば、非特許文献１）。【０００３】
また、ユーザ装置間でＤ２Ｄ信号を送受信するためのインターフェースは、上りリンク（ＵＬ：Uplink）及び下りリンク（ＤＬ：Downlink）と区別してサイドリンク（ＳＬ：Sidelink）と呼ばれる（非特許文献２）。【０００４】
Ｄ２Ｄは、ユーザ装置と基地局との間のトラヒックを軽減したり、災害時などに基地局が通信不能になった場合でもユーザ装置間の通信を可能とする。【０００５】
Ｄ２Ｄは、通信可能な他のユーザ端末を見つけ出すためのＳＬディスカバリ（SL discovery、D2D discovery、Ｄ２Ｄ発見ともいう）と、端末間で直接通信するためのＳＬコミュニケーション（SL communication、D2D direct communication、Ｄ２Ｄ通信、端末間直接通信などともいう）と、に大別される。以下では、ＳＬコミュニケーション、ＳＬディスカバリなどを特に区別しないときは、単にＳＬと呼ぶ。また、ＳＬで送受信される信号を、ＳＬ信号と呼ぶ。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】"Key  drivers  for  LTE  success:  Services  Evolution"、２０１１年９月、3GPP、インターネットURL：  http://www.3gpp.org/ftp/Information/presentations/presentations_2011/2011_09_LTE_Asia/2011_LTE-Asia_3GPP_Service_evolution.pdf
【非特許文献２】３ＧＰＰ ＴＳ ３６．３００ Ｖ１３.２．０ （２０１５−１２）
【非特許文献３】株式会社ＮＴＴドコモ、"ドコモ５Ｇホワイトペーパー"、２０１４年９月
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
３ＧＰＰでは、次世代の無線通信システムである第５世代（５Ｇ）の無線技術の検討が進んでいる（非特許文献３）。５Ｇでは、ＴＴＩ単位でダイナミックにＵＬ及びＤＬを切替えるダイナミックTime Division Duplex（ＴＤＤ）の適用が検討されており、サブフレームの先頭にマッピングされるＤＬ制御情報を用いて、サブフレームの用途（ＤＬ用のサブフレーム、ＵＬ用のサブフレームなど）を任意に設定可能にすることが検討されている。【０００８】
ここで、同一ＴＴＩ内で、ＳＬ信号と、ＵＬ信号／ＤＬ信号とが周波数多重された場合、例えば、ＳＬ信号の送信タイミングと、ＵＬ信号／ＤＬ信号の送信タイミングとの差分に起因するシンボル間干渉（ＩＳＩ：Inter-Symbol Interference）の影響、及び、インバンドエミッション（in-band emission）の影響は無視できないと想定される。特に、同一ＴＴＩ内で、ＳＬ信号とＤＬ信号とが周波数多重された場合、セル端では、ＳＬ信号の受信電力がＤＬ信号の受信電力と同一又は大きくなることが想定されることから、相互干渉の影響が大きいことが想定される。【０００９】
開示の技術は上記に鑑みてなされたものであって、用途を任意に設定可能なサブフレームをサポートする無線通信システムにおいて、ＳＬ信号による干渉を軽減することが可能な技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
開示の技術のユーザ装置は、上りリンク、下りリンク、又はサイドリンクを任意に設定可能な複数の種別のサブフレームをサポートする無線通信システムにおけるユーザ装置であって、サブフレームの種別を通知する種別情報を取得する取得部と、サイドリンク信号を送信する場合に、前記種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってサイドリンク信号を送信する送信部と、サイドリンク信号を受信する場合に、前記種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってサイドリンク信号を受信する受信部と、を有する。
【発明の効果】
【００１１】
開示の技術によれば、用途を任意に設定可能なサブフレームをサポートする無線通信システムにおいて、ＳＬ信号による干渉を軽減することが可能な技術が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】実施の形態における無線通信システムの構成例を示す図である。
【図２Ａ】基地局からユーザ装置にサブフレーム種別を通知する際のシーケンスの例を示す図である。
【図２Ｂ】ユーザ装置間でサブフレーム種別を通知する際のシーケンスの例を示す図である。
【図３】５Ｇで検討されている物理チャネル構成の一例を示す図である。
【図４】ＳＬ信号とＤＬ信号とが周波数多重される状態を示す図である。
【図５Ａ】ＤＬ用のサブフレームの例を示す図である。
【図５Ｂ】ＵＬ用のサブフレームの例を示す図である。
【図５Ｃ】ＳＬ専用のサブフレームの例を示す図である。
【図５Ｄ】ＤＬ及びＵＬが混在するサブフレームの例を示す図である。
【図６Ａ】ＳＬ信号を送信しないリソースがＲＥ単位である場合を示す図である。
【図６Ｂ】ＳＬ信号を送信しないリソースがシンボル単位である場合を示す図である。
【図６Ｃ】ＳＬ信号を送信しないリソースがサブフレーム単位である場合を示す図である。
【図７Ａ】ＤＬ制御情報でリソースマッピング構成が通知される場合を示す図である。
【図７Ｂ】ＳＬ制御情報でリソースマッピング構成が通知される場合を示す図である。
【図７Ｃ】ＳＬ制御情報でリソースマッピング構成が通知される場合を示す図である。
【図８Ａ】ＳＬ信号を送信しないリソースの例を示す図である。
【図８Ｂ】ＳＬ信号を送信しないリソースの例を示す図である。
【図９Ａ】ＤＬ用のサブフレームでの送信タイミングの例を示す図である。
【図９Ｂ】ＵＬ用のサブフレームでの送信タイミングの例を示す図である。
【図９Ｃ】ＳＬ専用のサブフレームでの送信タイミングの例を示す図である。
【図１０】実施の形態に係るユーザ装置の機能構成例を示す図である。
【図１１】実施の形態に係る基地局の機能構成例を示す図である。
【図１２】実施の形態に係るユーザ装置及び基地局のハードウェア構成の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。なお、以下で説明する実施の形態は一例に過ぎず、本発明が適用される実施の形態は、以下の実施の形態に限られるわけではない。例えば、本実施の形態に係る無線通信システムはＬＴＥに準拠した方式のシステムを想定しているが、本発明はＬＴＥに限定されるわけではなく、他の方式にも適用可能である。なお、本明細書及び特許請求の範囲において、「ＬＴＥ」は、３ＧＰＰのリリース８、又は９に対応する通信方式のみならず、３ＧＰＰのリリース１０、１１、１２、１３、又はリリース１４以降に対応する５Ｇの通信方式も含む広い意味で使用する。
【００１４】
以下に説明する実施の形態は、５Ｇで検討されている物理チャネル構成を前提に説明するが、本実施の形態は５Ｇのみに適用されることを意図するものではない。本実施の形態の全部又は一部は、様々な無線通信システムに適用することが可能である。
【００１５】
以下の説明において、１ＴＴＩはスケジューリングの最小単位である意味で使用する。また、１サブフレームは１ＴＴＩと同一の長さである前提として用いるが、これに限定されるものではない。
【００１６】
「ＳＬ」は、ユーザ装置ＵＥ間でＳＬ信号を送受信する処理手順のみならず、ＳＬ信号を基地局が受信（モニタ）する処理手順、及び、ＲＲＣ  ｉｄｌｅの場合若しくは基地局ｅＮＢとコネクションを確立していない場合に、ユーザ装置ＵＥが基地局ｅＮＢに上り信号を送信する処理手順を含む広い意味で使用する。
【００１７】
パイロット信号（Pilot Signal）と参照信号（Reference Signal）とは同一である意味で使用する。また、サイドリンク（ＳＬ）とＤ２Ｄとは同一である意味で使用する。
【００１８】
また、本実施の形態に係る技術は、広くＤ２Ｄ全般に適用可能である。また、「Ｄ２Ｄ」の用語は、ＬＴＥにおけるＤ２Ｄに限らず、端末間通信全般を指すものである。
【００１９】
＜システム構成＞
図１は、実施の形態における無線通信システムの構成例を示す図である。図１に示すように、本実施の形態における無線通信システムは、基地局ｅＮＢと、送信側のユーザ装置ＵＥと受信側のユーザ装置ＵＥとを有する。図１では、送信側のユーザ装置ＵＥと受信側のユーザ装置ＵＥとを区別して記載しているが、送信側のユーザ装置ＵＥ及び受信側のユーザ装置ＵＥは同一のＳＬ通信機能（ＳＬ信号を送信する機能及び受信する機能）を有する。
【００２０】
ユーザ装置ＵＥは、セルラー通信の機能及びＳＬ通信機能を有している。また、基地局ｅＮＢは、例えば報知情報（システム情報：ＳＩＢ等）又はRadio Resource Control（ＲＲＣ）等を用いて、ユーザ装置ＵＥに対してＳＬ信号の送受信の為に必要な各種指示（ＳＬ用リソース割り当て等）を行う機能を有する。
【００２１】
＜処理手順＞
（概要）
本実施の形態では、サブフレームの用途（例えば、ＤＬ用のサブフレームなのか又はＵＬ用のサブフレームなのかなど）に応じて複数のサブフレーム種別を定義しておき、ユーザ装置ＵＥは、サブフレームの種別毎に、ＳＬ信号の送受信を行う際の送受信動作を切替えるようにする。これにより、ＳＬ信号と、ＵＬ信号／ＤＬ信号とが周波数多重された場合であっても、ＳＬ信号によるＵＬ信号／ＤＬ信号への干渉を軽減することを可能にする。
【００２２】
ここで、送受信動作とは、例えば、ＳＬ信号のリソースマッピング構成、ＳＬ信号を送信する際の送信電力の制御方法、ＳＬ信号を送信する際の送信タイミング、ガード時間の設定、Modulation and Coding Scheme（ＭＣＳ）の選択、及び／又は、ＳＬ制御信号のフォーマット等である。
【００２３】
図２Ａは、基地局ｅＮＢからユーザ装置ＵＥにサブフレーム種別を通知する際のシーケンスの例を示している。基地局ｅＮＢは、ユーザ装置ＵＥに対して、サブフレーム種別を示すサブフレーム種別情報を送信する（Ｓ１１）。サブフレーム種別情報は、サブフレーム種別をＴＴＩ単位でダイナミックに切替えることを可能にするためにＤＬ制御情報で送信されることを想定しているが、サブフレーム種別を準静的に切替える場合は、上位レイヤ（報知情報又はＲＲＣシグナリング）でユーザ装置ＵＥに送信されてもよい。続いて、送信側のユーザ装置ＵＥは、ＳＬ信号を送信する場合に、サブフレーム種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってＳＬ信号を送信する（Ｓ１２）。受信側のユーザ装置ＵＥは、ＳＬ信号を受信する場合に、サブフレーム種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってＳＬ信号を受信する。
【００２４】
なお、サブフレーム種別に対応する送受信動作は、サブフレーム種別毎に、予め標準仕様で規定されていてもよいし、報知情報又は上位レイヤ（ＲＲＣ）シグナリングでユーザ装置ＵＥに設定されていてもよいし、コアネットワーク又はＳＩＭ等を介して事前設定（Pre-configured）されていてもよい。
【００２５】
図２Ｂは、ＳＬ信号を送信するユーザ装置ＵＥから、ＳＬ信号を受信するユーザ装置ＵＥに対してサブフレーム種別を通知する際のシーケンスの例を示している。ユーザ装置ＵＥは、サブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってＳＬ信号を送信する際、ＳＬ制御情報にサブフレーム種別情報を含めて送信する（Ｓ２１）。ユーザ装置ＵＥは、ＳＬ制御情報に含まれるサブフレーム種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってＳＬ信号を受信する。
【００２６】
本実施の形態では、受信側のユーザ装置ＵＥにサブフレーム種別情報を送信する際、図２Ａ及び図２Ｂに示す処理手順のうち、どちらの処理手順が用いられてもよい。
【００２７】
なお、ＳＬ制御情報は基本的にユーザ装置ＵＥから送信される情報であるが、本実施の形態では、基地局ｅＮＢからユーザ装置ＵＥに対して、サブフレーム種別情報を含むＳＬ制御情報を送信することが許容されてもよい。つまり、図２Ｂの送信側のユーザ装置ＵＥは基地局ｅＮＢであってもよい。この場合、ＳＬ制御情報には、セルを特定するＩＤ又は基地局ｅＮＢ（若しくは送信ポイント）を特定するＩＤ等が含まれるようにしてもよい。これにより、基地局ｅＮＢは、ＳＬ制御情報が届く範囲であれば、自セルに在圏しているユーザ装置ＵＥのみならず、隣接セルに在圏しているユーザ装置ＵＥに対しても自セルのサブフレーム種別情報を通知することが可能になる。また、ユーザ装置ＵＥは、複数の基地局ｅＮＢからサブフレーム種別情報を受信することで、周辺セル（上述の自セルと隣接セル）の各々における送受信動作を認識することが可能になる。
【００２８】
また、図２Ａ及び図２Ｂに示す処理手順において、基地局ｅＮＢは、ＤＬ制御情報にサブフレーム種別情報を含めるのではなく、明示的に送受信動作を示す情報を含めて送信するようにしてもよい。同様に、ユーザ装置ＵＥ（又は基地局ｅＮＢ）は、ＳＬ制御情報にサブフレーム種別情報を含めるのではなく、明示的に送受信動作を示す情報を含めて送信するようにしてもよい。この場合、送受信動作を示す情報は、シグナリングオーバーヘッドを削減するために、予め規定された対応表（送受信動作とインデックス値との対応表）に基づき、送受信動作を示すインデックスで表現されていてもよい。以下の説明では、ＤＬ制御情報及びＳＬ制御情報にサブフレーム種別情報が含まれる場合を前提に説明する。
【００２９】
（物理チャネル構成について）
次に、本実施の形態で想定する物理チャネル構成について説明する。なお、５Ｇにおける物理チャネル構成は決定しておらず、今後変更される可能性もある。従って、以下に示す物理チャネル構成は一例であり、本実施の形態がこれに限定されることを意図しているのではない。
【００３０】
図３は、５Ｇで検討されている物理チャネル構成の一例を示す図である。図３の上段に示すように、基地局ｅＮＢ及びユーザ装置ＵＥ間での５Ｇ通信に用いられる無線フレームは、１ＴＴＩにおいて、主に下り参照信号チャネル（DL Pilot）及びＤＬ制御チャネル（DL Control）がマッピングされる領域（「Ａ」領域）、及び主にデータチャネルがマッピングされる領域（「Ｂ」領域）を有することが提案されている。
【００３１】
図３の縦方向はシステム帯域を意図しているが、必ずしもシステム帯域全体とは限られず、システム帯域の一部であってもよい。５Ｇでは、システム帯域全体を複数のサブバンドに分割し、ＴＴＩ長が異なる無線フレームを周波数多重（ＦＤＭ）させることも検討されているためである。
【００３２】
「Ａ」領域で送信されるＤＬ制御情報は、例えば、ＤＣＩのように、スケジューリング情報及びＵＬグラント等の各種制御情報を含む。
【００３３】
「Ｂ」領域は、更に、ＤＬデータチャネル（DL Data）及び／又はＵＬデータチャネル（UL Data）がマッピングされるデータ領域と、フレキシブル領域（Flex）とに分けられる。「Ｂ」領域は、ＤＬ制御チャネルで送信されるＤＬ制御情報を用いて、「Ｂ」領域をＤＬデータの送信に用いるのか、ＵＬデータの送信に用いるのか、ＤＬ及びＵＬデータの送信に用いるのか、又は、ＳＬ専用として用いるのかを任意に切替え可能である。
【００３４】
また、フレキシブル領域は、データ領域の一部に用いることができるし、ＤＬデータに対するＡＣＫ／ＮＡＣＫの送信に用いることもできる。また、更なる参照信号の送信及びガード区間（Guard Period）に用いることもできる。なお、フレキシブル領域が存在しないチャネル構成も許容される。
【００３５】
なお、これら複数の信号（チャネル）の時間多重（ＴＤＭ）の方法については種々の順序又は組み合わせが考えられるため、必ずしも図３の順序又は組み合わせでなくてもよい。
【００３６】
ＳＬの物理チャネルは、図３の下段に示すように、５Ｇの物理チャネル構成の「Ｂ」領域にマッピングされることが検討されている。例えば、「Ｂ」領域に該当するシンボルのうち前半のシンボルにＳＬの参照信号チャネル（SL Pilot）及びＳＬ制御チャネル（SL control）がマッピングされ、後半のシンボルにＳＬデータチャネル（SL data）がマッピングされる物理チャネル構成が検討されている。
【００３７】
「Ｂ」領域のうちフレキシブル領域を避けてＳＬの物理チャネルがマッピングされるようにしてもよいし、フレキシブル領域を含めてＳＬの物理チャネルがマッピングされるようにしてもよい。また、ＳＬの物理チャネルが「Ａ」領域及び「Ｂ」領域の全体にマッピングされるようにしてもよい。サブフレーム内でどのシンボルからＳＬの物理チャネルが開始されるかを任意に変更可能にするため、サブフレーム内の複数のシンボルのうちＳＬの物理チャネルがマッピングされる先頭のシンボルの位置は、報知情報又は事前設定（Pre-Configured）によりユーザ装置ＵＥに設定されていてもよいし、ＤＬ制御情報を用いてダイナミックに切替え可能にしてもよい。後者の場合、ＤＬ制御情報のデータ量に応じて、サイトリンクの物理チャネルが開始されるシンボル位置をダイナミックに変更することもできる。
【００３８】
（周波数多重方法について）
本実施の形態では、後述するＳＬ専用のサブフレーム以外では、同一ＴＴＩ内で、ＳＬ信号と、ＤＬ信号又はＵＬ信号が周波数多重されて送信される前提である。図４は、同一ＴＴＩ内で、ＳＬ信号とＤＬ信号とが周波数多重される状態を示している。それぞれの周波数方向のリソース位置は、ＤＬ制御情報により指示される。
【００３９】
（サブフレームの種別について）
図５は、サブフレーム種別の一例を説明するための図である。図５Ａは、ＤＬ用のサブフレームを示しており、図５Ｂは、ＵＬ用のサブフレームを示しており、図５Ｃは、ＳＬ専用のサブフレーム（つまり、ＳＬリソースのみを割当て可能なサブフレーム）を示しており、図５Ｄは、ＤＬ及びＵＬが混在するサブフレームを示している。なお、図５では４種類のサブフレーム種別を図示しているが、サブフレーム種別の数は４つに限られない。例えば、ＤＬ用のサブフレームは、ＤＬデータチャネルにマッピングされる参照信号のマッピング方法の違いにより、更に複数のサブフレーム種別に分割されていてもよい。ＵＬ用のサブフレーム、ＳＬ専用のサブフレーム、及び、ＤＬ及びＵＬが混在するサブフレームについても、同様に複数のサブフレーム種別に分割されていてもよい。
【００４０】
（ＳＬ信号のリソースマッピング構成について）
続いて、送受信動作の一部である「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」について説明する。サブフレーム種別がＤＬ用サブフレームである場合、ＤＬデータチャネルに特定の参照信号がチャネルの一部又は全体にマッピングされる構成が想定される。特定の参照信号とは、例えば、無線品質（ＣＳＩ：Chanel State Information）の測定に用いられる参照信号（例えば、ＣＲＳ／ＣＳＩ−ＲＳ）、ビームの選択に用いられる参照信号など、ＤＬデータとは無関係に送信される参照信号又は同期信号（言い換えると、ＤＭ−ＲＳのようにＤＬデータの復調用等に用いられる参照信号とは異なる参照信号）を意図している。
【００４１】
ユーザ装置ＵＥは、サブフレーム種別がＤＬ用のサブフレームである場合で、かつ、特定の参照信号がＤＬのチャネルの一部又は全体にマッピングされるサブフレームである場合、特定の参照信号を保護するために、当該特定の参照信号がマッピングされるリソースではＳＬ信号を送信しないようにする。図６Ａは、リソースエレメント（ＲＥ：Resource element）単位でＳＬ信号を送信しない場合の例を示しており、図６Ｂは、シンボル単位でＳＬ信号を送信しない場合の例を示している。図６Ｃは、そもそも当該サブフレームではＳＬ信号を送信しない場合の例を示している。なお、当該サブフレームに報知情報又は制御情報などがマッピングされる場合についても、ユーザ装置ＵＥは、報知情報又は制御情報などがマッピングされるリソース（又はそのサブフレーム）ではＳＬ信号を送信しないようにしてもよい。これにより、ＳＬ信号を送信するユーザ装置ＵＥは、セルラー通信への干渉の影響を抑制することができる。
【００４２】
ＳＬ信号を送信しないリソースを含む「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」は、前述した通り、サブフレーム種別毎に、予め標準仕様で規定されていてもよいし、報知情報又は上位レイヤ（ＲＲＣ）シグナリングでユーザ装置ＵＥに設定されていてもよいし、コアネットワーク又はＳＩＭ等を介して事前設定（Pre-configured）されていてもよい。なお、ユーザ装置ＵＥに設定されるＳＬ信号のリソースマッピング構成は、具体的なリソース位置で明示的に表現されていてもよいし、予め規定された対応表（リソースマッピング構成とインデックス値との対応表）に基づき、リソース位置を示すインデックスで表現されていてもよい。後者の場合はシグナリングオーバーヘッドを削減することができる。
【００４３】
［ＳＬ信号のリソースマッピング構成の通知例］
図７Ａの例は、ＤＬ制御情報に含まれるサブフレーム種別情報により、「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」を基地局ｅＮＢから送信側のユーザ装置ＵＥ及び受信側のユーザ装置ＵＥに通知する場合を示している。図７Ａの例では、ＳＬ制御チャネル及びＳＬデータチャネルの両方に対する「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」をユーザ装置ＵＥに通知することができる。
【００４４】
図７Ｂ及び図７Ｃの例では、ＳＬ制御情報に含まれるサブフレーム種別情報により、「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」を送信側のユーザ装置ＵＥから受信側のユーザ装置ＵＥに通知する場合を示している。図７Ｂ及び図７Ｃの例では、ＳＬデータチャネルに対する「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」をユーザ装置ＵＥに通知することができる。なお、図７Ｂの場合、図７Ｃと異なり、受信側のユーザ装置ＵＥは、ＳＬ制御チャネルでＳＬ信号を受信するために、予めＳＬ制御チャネルにおけるＳＬ信号のリソースマッピング構成を、何らかの方法（例えば、ＤＬ制御情報に含まれるサブフレーム種別情報など）で把握しておく必要がある。一方、図７Ｃの場合、受信側のユーザ装置ＵＥは、ＳＬ制御チャネルでＳＬ信号を受信する際に、予めＳＬ信号のリソースマッピング構成を把握しておく必要はない。
【００４５】
図７Ａ及び図７Ｂの場合、送信側のユーザ装置ＵＥは、ＳＬ制御チャネル及びＳＬデータチャネルの両方にレートマッチングを適用することができる。一方、図７Ｃの例では、受信側のユーザ装置ＵＥは、ＳＬ制御情報を受信したタイミングでＳＬ信号のリソースマッピング構成を把握することになるため、送信側のユーザ装置ＵＥは、ＳＬデータチャネルのみにレートマッチングを適用することができる。
【００４６】
ユーザ装置ＵＥは、サブフレーム種別情報に加えて（又は代えて）、ＳＬ信号のリソースマッピング構成を示す情報をＳＬ制御情報に含めるようにしてもよい。この場合、ＳＬ信号のリソースマッピング構成は、予め規定された対応表（リソースマッピング構成とインデックス値との対応表）に基づき、リソース位置を示すインデックスで表現されていてもよい。また、ＳＬ信号のリソースマッピング構成は、ＳＬ制御情報に含まれるリソース割当て用の情報を用いて示されるようにしてもよいし、ＳＬ制御情報に含まれるＳＬ信号の送信モードなどに対応づけて暗示的に示されるようにしてもよい。これにより、シグナリングメッセージのオーバーヘッドの増加を回避することができる。
【００４７】
なお、前述したように、本実施の形態では、基地局ｅＮＢからユーザ装置ＵＥに対してＳＬ制御情報を直接送信するようにしてもよい。基地局ｅＮＢは、自セルのみならず、隣接セルに存在する送信側のユーザ装置ＵＥ及び受信側のユーザ装置ＵＥにも「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」を通知することができる。
【００４８】
また、報知情報又は上位レイヤ（ＲＲＣ）シグナリングを用いて、特定の参照信号がマッピングされるリソースでＳＬ信号を送信しないようにする動作を行うのか否かを切替え可能にしてもよい。ＳＬ信号を送信しないようにする動作を行わない場合、ユーザ装置ＵＥは、サブフレーム種別に関わらず、予め定められたＳＬ信号のリソースマッピング構成に従ってＳＬ信号を送信するようにしてもよい。
【００４９】
［隣接セルの参照信号保護について］
以上説明した「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」は、自セルのサブフレーム種別に対応づけられていたが、自セルと隣接セルとではサブフレーム種別が異なる場合が想定される。この場合、特に、セル端でＳＬ信号が送信されると、隣接セル側のサブフレームで送信される参照信号との干渉が発生することが想定される。
【００５０】
そこで、自セルに加えて隣接セルで送信される特定の参照信号についても保護するために、自セル及び隣接セルの少なくともいずれか一方において特定の参照信号がマッピングされるリソースではＳＬ信号を送信しないようにしてもよい。
【００５１】
図８Ａは、Transmission Point（ＴＰ）＃１及びＴＰ＃２の２つの送信ポイント（２つのセルと同義）で送信される特定の参照信号のリソース位置が異なる場合に、ユーザ装置ＵＥが、２つの送信ポイントにおいて特定の参照信号がマッピングされるリソースでＳＬ信号を送信しないようにする場合の例を示している。図８Ｂは、ＴＰ＃１及びＴＰ＃２のうち片方の送信ポイントのみで特定の参照信号が送信される場合に、ユーザ装置ＵＥが、特定の参照信号がマッピングされるリソースではＳＬ信号を送信しないようにする場合の例を示している。図８Ａ及び図８Ｂの例では、ユーザ装置ＵＥはＴＰ＃１のセル及びＴＰ＃２側のセルのいずれか一方に在圏しており、他方は隣接セルである場合を想定している。
【００５２】
なお、自セルのサブフレーム種別と隣接セルのサブフレーム種別とは連動するのではなく、別個に変化することが想定される。そこで、隣接セルのサブフレーム種別を考慮した「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」を自セルのサブフレーム種別を用いてユーザ装置ＵＥに指示可能にするため、自セルのサブフレーム種別を、自セルのサブフレーム種別と隣接のサブフレーム種別との組み合わせパターンに応じて規定しておくようにしてもよい。隣接セルのサブフレーム種別を考慮した「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」は、組み合わせパターンに応じて規定されたサブフレーム種別毎に、予め標準仕様で規定されていてもよいし、報知情報又は上位レイヤ（ＲＲＣ）シグナリングでユーザ装置ＵＥに設定されていてもよいし、コアネットワーク又はＳＩＭ等を介して事前設定（Pre-configured）されていてもよい。また、基地局ｅＮＢは、ＤＬ制御情報又はＳＬ制御情報に、「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」を示すためのサブフレーム種別と、「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」以外の送受信動作を示すためのサブフレーム種別とを別個に含めるようにしてもよい。
【００５３】
また、他の方法として、隣接セルにおける「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」を隣接セルにおけるサブフレーム種別毎に予めユーザ装置ＵＥに設定しておき、基地局ｅＮＢは、ＤＬ制御情報又はＳＬ制御情報に、自セルのサブフレーム種別及び隣接セルのサブフレーム種別の両方を含めてユーザ装置ＵＥに通知するようにしてもよい。この場合、隣接セルにおける「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」は、隣接セルのサブフレーム種別毎に、予め標準仕様で規定されていてもよいし、報知情報又は上位レイヤ（ＲＲＣ）シグナリングでユーザ装置ＵＥに設定されていてもよいし、コアネットワーク又はＳＩＭ等を介して事前設定（Pre-configured）されていてもよい。
【００５４】
また、基地局ｅＮＢは、ユーザ装置ＵＥに対して、自セルのサブフレーム種別情報を含むＳＬ制御情報を直接送信するようにしてもよい。この場合、自セルと隣接セルの境界付近に存在する送信側のユーザ装置ＵＥ及び受信側のユーザ装置ＵＥは、複数の基地局ｅＮＢからサブフレーム種別情報を受信することで周辺セルの各々における「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」を認識することが可能になる。また、ユーザ装置ＵＥは、各々の周辺セルの「ＳＬ信号のリソースマッピング構成」に基づいて、各々の周辺セルのうち少なくとも１つのセルで特定の参照信号がマッピングされるリソースではＳＬ信号を送信しないようにすることが可能になる。
【００５５】
（ＳＬ信号を送信する際の送信電力の制御方法について）
続いて、送受信動作の一部である「ＳＬ信号を送信する際の送信電力の制御方法」について説明する。本実施の形態では、ＳＬ信号を送信する際の送信電力をサブフレーム種別毎に予め規定しておき、ユーザ装置ＵＥは、サブフレーム種別に対応する送信電力でＳＬ信号を送信する。以下、サブフレーム種別毎の送信電力の制御方法の具体例を示す。
【００５６】
［ＤＬ用のサブフレーム］
送信電力（又は最大送信電力）は「Ｘ」ｄＢｍ（例えば、１０ｄＢｍなど）とする。なお、「Ｘ」の値は絶対値ではなく、ＤＬの受信電力に対して所定のオフセット値を適用することで決定されてもよい。
【００５７】
ユーザ装置ＵＥには最大送信電力のみが設定されており、実際の送信電力は、受信側のユーザ装置ＵＥとの間のパスロス等に基づいて送信側のユーザ装置ＵＥが自律的に決定するようにしてもよい。これにより、他のユーザ装置ＵＥに対する与干渉を低減することができる。
【００５８】
また、送信電力は、ＤＬ及びＵＬが混在するサブフレームに設定される送信電力（又は最大送信電力）に対して所定のオフセット値を適用することで決定されてもよい。ＤＬ信号から与干渉を受ける場合であっても、一定以上の通信レンジを確保することができる。
【００５９】
［ＵＬ用のサブフレーム］
送信電力（又は最大送信電力）は「Ｙ」ｄＢｍ（例えば、２３ｄＢｍなど）とする。なお、「Ｙ」の値は絶対値ではなく、基地局ｅＮＢとの間のパスロスに基づいて送信側のユーザ装置ＵＥが自律的に決定するようにしてもよい。ＵＬへの干渉レベルを最適化することができる。
【００６０】
また、ユーザ装置ＵＥには最大送信電力のみが設定されており、実際の送信電力は、受信側のユーザ装置ＵＥとの間のパスロス等に基づいて送信側のユーザ装置ＵＥが自律的に決定するようにしてもよい。これにより、他のユーザ装置ＵＥに対する与干渉を低減することができる。
【００６１】
また、送信電力は、ＤＬ及びＵＬが混在するサブフレームに設定される送信電力（又は最大送信電力）に対して所定のオフセット値を適用することで決定されてもよい。ＤＬ信号から与干渉を受ける場合であっても、一定以上の通信レンジを確保することができる。
【００６２】
［ＳＬ専用のサブフレーム］
送信電力（又は最大送信電力）は「Ｚ」ｄＢｍ（例えば、２３ｄＢｍなど）とする。なお、ユーザ装置ＵＥには最大送信電力のみが設定されており、実際の送信電力は、受信側のユーザ装置ＵＥとの間のパスロス等に基づいて送信側のユーザ装置ＵＥが自律的に決定するようにしてもよい。これにより、他のユーザ装置ＵＥに対する与干渉を低減することができる。
【００６３】
［ＤＬ及びＵＬが混在するサブフレーム］
ユーザ装置ＵＥは、ＤＬシンボルについては「［ＤＬ用のサブフレーム］」と同一の方法で送信電力を制御し、ＵＬシンボルについては「［ＵＬ用のサブフレーム］」と同一の方法で送信電力を制御するようにしてもよい。又は、ユーザ装置ＵＥは、「［ＤＬ用のサブフレーム］」と同一の方法で決定される送信電力と、「［ＵＬ用のサブフレーム］」と同一の方法で決定される送信電力とを比較し、小さい方の送信電力をサブフレーム全体に適用するようにしてもよい。後者の場合、シンボル毎に送信電力を切替える必要がなく、送信機の回路構成を簡略化することができる。
【００６４】
［補足事項］
なお、前述したように、自セルのサブフレーム種別と隣接セルのサブフレーム種別とは連動するのではなく、別個に変化することが想定される。そこで、隣接セルのサブフレーム種別を考慮した「ＳＬ信号を送信する際の送信電力の制御方法」を、自セルのサブフレーム種別を用いてユーザ装置ＵＥに指示可能にするため、自セルのサブフレーム種別を、自セルのサブフレーム種別と隣接のサブフレーム種別との組み合わせパターンに応じて規定しておくようにしてもよい。隣接セルのサブフレーム種別を考慮した「ＳＬ信号を送信する際の送信電力の制御方法」は、組み合わせパターンに応じて規定されたサブフレーム種別毎に、予め標準仕様で規定されていてもよいし、報知情報又は上位レイヤ（ＲＲＣ）シグナリングでユーザ装置ＵＥに設定されていてもよいし、コアネットワーク又はＳＩＭ等を介して事前設定（Pre-configured）されていてもよい。また、基地局ｅＮＢは、ＤＬ制御情報又はＳＬ制御情報に、「ＳＬ信号を送信する際の送信電力の制御方法」を示すためのサブフレーム種別と、「ＳＬ信号を送信する際の送信電力の制御方法」以外の送受信動作を示すためのサブフレーム種別とを別個に含めるようにしてもよい。これにより、隣接セルのサブフレーム種別に応じた干渉制御を行うことが可能になる。また、自セルがＳＬ専用キャリアで運用されている場合であっても、隣接セルのサブフレーム種別に応じた干渉制御を行うことが可能になる。
【００６５】
また、ＳＬ制御情報にサブフレーム種別又は送信電力を示す情報を含めることで、受信側のユーザ装置ＵＥでサブフレーム種別毎にＳＬ信号のＣＳＩ測定を行うことを可能にしてもよい。
【００６６】
（ＳＬ信号を送信する際の送信タイミングについて）
続いて、送受信動作の一部である「ＳＬ信号を送信する際の送信タイミング」について説明する。本実施の形態では、ＳＬ信号を送信する際の送信タイミングをサブフレーム種別毎に予め規定しておき、ユーザ装置ＵＥは、サブフレーム種別に対応する送信タイミングでＳＬ信号を送信する。
【００６７】
図９Ａは、ＤＬ用のサブフレームにおけるＳＬ信号の送信タイミングの例を示しており、図９Ｂは、ＵＬ用のサブフレームにおけるＳＬ信号の送信タイミングの例を示しており、図９Ｃは、ＳＬ専用のサブフレームにおけるＳＬ信号の送信タイミングの例を示している。なお、図９Ａ〜図９Ｃにおいて「ＵＥ共通タイミング」とは、例えば、基地局ｅＮＢから送信される同期信号との同期タイミング（ＤＬの同期タイミング）でもよいし、Global Navigation Satellite System（ＧＮＳＳ）等との間の同期タイミングでもよい。
【００６８】
なお、図９Ｂに示すように、ＳＬデータ（SL data）の送信タイミングがＳＬ制御情報（SL control）の送信タイミングと異なる場合、ユーザ装置ＵＥは、ＳＬ制御情報にＳＬデータの送信タイミング（ＵＬの送信タイミング）を明示的に含めるようにしてもよい。ＵＬの送信タイミング（Timing Alignment（ＴＡ）値）は、ユーザ装置ＵＥと基地局ｅＮＢとの間の距離に応じてＴＡコマンドにより基地局ｅＮＢから指示されるため、送信側のユーザ装置ＵＥは、受信側のユーザ装置ＵＥに対して適切な受信タイミングを認識させることができる。
【００６９】
また、図９Ａ〜図９Ｃはあくまで一例であり、これに限定されない。例えば、図９Ａ〜図９Ｃにおいて、ＳＬ信号の送信タイミングは、全て「ＵＥ共通タイミング」であってもよい。この場合、上述のように、ＳＬ制御情報にＳＬデータの送信タイミングを示す情報を明示的に含める必要がないため、シグナリングオーバーヘッドを削減することができる。
【００７０】
また、基地局ｅＮＢからＵＬの送信タイミング（ＴＡ値）が設定されていないユーザ装置ＵＥは、ＳＬ信号の送信が可能なサブフレーム種別が制限されるように規定されていてもよい。具体的には、基地局ｅＮＢからＵＬの送信タイミング（ＴＡ値）が設定されていないユーザ装置ＵＥは、ＵＬ用のサブフレーム（図９Ｂ）ではＳＬ信号の送信を行わないようにしてもよい。
【００７１】
（ガード時間の設定について）
続いて、送受信動作の一部である「ガード時間の設定」について説明する。本実施の形態では、ＳＬの物理チャネルに設定されるガード時間をサブフレーム種別毎に予め規定しておき、ユーザ装置ＵＥは、サブフレーム種別に対応するガード時間を設定してＳＬ信号を送信する。なお、ガード時間は必ずしも設定されなくてもよい。
【００７２】
例えば、ＳＬデータの送信にＵＬの送信タイミングが適用される場合、ＵＬ用のサブフレームについては、ＳＬ制御チャネルの最終シンボルをガード時間に設定することが考えられる。
【００７３】
また、全ての種別のサブフレームについて、ＳＬ制御チャネルの最終シンボルをガード時間に設定し、更に、ＵＬ用のサブフレームについては、ＳＬデータチャネルの最終シンボルをガード時間に設定することが考えられる。
【００７４】
ガード時間は、最終シンボルに限定されず、どのシンボルがガード時間に設定されていてもよい。なお、ガード時間が、ＳＬ制御チャネル又はＳＬデータチャネルの最終シンボルに限定される場合、ガード時間は１シンボルのみになるため、ガード時間が加わることによるオーバーヘッドを削減することができる。
【００７５】
ユーザ装置ＵＥは、ＳＬ制御情報にＳＬデータチャネルに設定されるガード時間を示す情報を明示的に含めるようにしてもよい。受信側のユーザ装置ＵＥに対して、ＳＬデータチャネルに設定されるガード時間を認識させることができる。
【００７６】
（サブフレーム種別を通知するＤＬ制御情報の送信タイミングについて）
基地局ｅＮＢは、サブフレーム種別を通知するＤＬ制御情報を、ＤＬ制御チャネルの前半（例えば先頭シンボルなど）で送信するようにしてもよい。これにより、ユーザ装置ＵＥは、ＤＬ制御チャネルの前半のシンボルのみをモニタすることでサブフレーム種別を認識することが可能になる。
【００７７】
これにより、ＤＲＸ状態又はＲＲＣ＿ＩＤＬＥ状態である場合、ユーザ装置ＵＥは限定されたシンボルのみをモニタすればよいため、消費電力を削減することが可能になる。
【００７８】
また、これにより、ＳＬ専用のサブフレームであると認識したユーザ装置ＵＥは、ＳＬ信号を送信するための処理（例えば、送信するメッセージの符号化、Radio Frequency（ＲＦ）回路の切替えなど）をすぐに開始することができ、迅速にＳＬ信号の送信を行うことが可能になる。なお、このような動作は、ＤＬ制御チャネルで通知されるサブフレーム種別が、ＤＬ制御チャネルとは異なるＴＴＩのサブフレーム種別を示すようにしても実現可能である。
【００７９】
（ＳＬ専用キャリアについて）
ＳＬでは、ＳＬ専用に用いられるキャリアの設定が可能である。ＳＬ専用のキャリアでは、ＤＬ及びＵＬの送信は行われないことから、上述した各種の動作（サブフレーム種別の通知、送受信動作の設定など）を行う必要はない。
【００８０】
そこで、ユーザ装置ＵＥは、ＳＬ専用のキャリアでは、ＤＬの制御チャネルをモニタすることでサブフレーム種別を認識するといった動作を行わずにＳＬ信号の送信を行うようにしてもよい。
【００８１】
＜機能構成＞
以上説明した実施の形態の動作を実行するユーザ装置ＵＥ及び基地局ｅＮＢの機能構成例を説明する。
【００８２】
（ユーザ装置）
図１０は、実施の形態に係るユーザ装置の機能構成例を示す図である。図１０に示すように、ユーザ装置ＵＥは、信号送信部１０１と、信号受信部１０２と、取得部１０３とを有する。なお、図１０は、ユーザ装置ＵＥにおいて本発明の実施の形態に特に関連する機能部のみを示すものであり、少なくともＬＴＥ（５Ｇを含む）に準拠した動作を行うための図示しない機能も有するものである。また、図１０に示す機能構成は一例に過ぎない。本実施の形態に係る動作を実行できるのであれば、機能区分及び機能部の名称はどのようなものでもよい。
【００８３】
信号送信部１０１は、ユーザ装置ＵＥから送信されるべき上位のレイヤの信号から、物理レイヤの各種信号を生成し、無線送信する機能を含む。また、信号送信部１０１は、ＳＬ信号の送信機能とセルラー通信の送信機能を有する。また、信号送信部１０１は、ＳＬ信号を送信する場合に、取得部１０３で取得された種別情報（サブフレーム種別情報）で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってＳＬ信号を送信する機能を有する。
【００８４】
信号受信部１０２は、他のユーザ装置ＵＥ又は基地局ｅＮＢから各種の信号を無線受信し、受信した物理レイヤの信号からより上位のレイヤの信号を取得する機能を含む。また、信号受信部１０２は、ＳＬ信号の受信機能とセルラー通信の受信機能を有する。また、信号受信部１０２は、ＳＬ信号を受信する場合に、取得部１０３で取得された種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってＳＬ信号を受信する機能を有する。
【００８５】
取得部１０３は、ＳＬのリソースが割当てられたサブフレームの種別を通知する種別情報を取得する機能を有する。取得部１０３は、種別情報（サブフレーム種別情報）を、ＤＬ制御情報を介して取得してもよいし、ＳＬ制御情報を介して取得してもよい。なお、サブフレームの種別は、上りリンク用のサブフレーム、下りリンク用のサブフレーム、ＳＬ用のサブフレーム、又は、上りリンク及び下りリンク用のサブフレームのいずれかであってもよい。
【００８６】
また、取得部１０３は、サブフレームの種別ごとに異なる送受信動作を規定する情報を、報知情報又は上位レイヤ（ＲＲＣ）シグナリングを介して基地局ｅＮＢから取得するようにしてもよい。なお、当該送受信動作は、サブフレームの種別ごとに異なる送受信動作が予め規定されていてもよい。また、当該送受信動作には、所定のリソース（ＳＬ信号のマッピングが禁止されるリソース、ＤＬの参照信号がマッピングされるリソース）を避けてＳＬ信号を送信する動作を含むようにしてもよい。また、当該送受信動作には、サブフレームの種別ごとに予め規定された送信電力でＳＬ信号を送信する動作を含むようにしてもよい。また、当該送受信動作には、サブフレームの種別ごとに規定される送信タイミングでＳＬ制御チャネルの信号を送信する動作と、サブフレームの種別ごとに規定される送信タイミングでＳＬデータチャネルの信号を送信する動作とを含むようにしてもよい。
【００８７】
＜基地局＞
図１１は、実施の形態に係る基地局の機能構成例を示す図である。図１１に示すように、基地局ｅＮＢは、信号送信部２０１と、信号受信部２０２と、スケジューリング部２０３と、通知部２０４とを有する。なお、図１１は、基地局ｅＮＢにおいて本発明の実施の形態に特に関連する機能部のみを示すものであり、少なくともＬＴＥ（５Ｇを含む）に準拠した動作を行うための図示しない機能も有するものである。また、図１１に示す機能構成は一例に過ぎない。本実施の形態に係る動作を実行できるのであれば、機能区分及び機能部の名称はどのようなものでもよい。
【００８８】
信号送信部２０１は、基地局ｅＮＢから送信されるべき上位のレイヤの信号から、物理レイヤの各種信号を生成し、無線送信する機能を含む。信号送信部２０１は、ＳＬ信号（例えば、ＳＬ制御情報）を送信する機能を有していてもよい。信号受信部２０２は、ユーザ装置ＵＥから各種の無線信号を受信し、受信した物理レイヤの信号からより上位のレイヤの信号を取得する機能を含む。
【００８９】
スケジューリング部２０３は、サブフレーム種別の決定、並びに、下りリンク、上りリンク及びＳＬの無線リソースの割当てを行う機能を有する。
【００９０】
通知部２０４は、ユーザ装置ＵＥに対して、サブフレーム種別を通知する機能を有する。また、通知部２０５は、サブフレームの種別ごとに異なる送受信動作を規定する情報を、報知情報又は上位レイヤ（ＲＲＣ）シグナリングを介してユーザ装置ＵＥに通知する機能を有する。
【００９１】
＜ハードウェア構成＞
上記実施の形態の説明に用いたブロック図（図１０及び図１１）は、機能単位のブロックを示している。これらの機能ブロック（構成部）は、ハードウェア及び／又はソフトウェアの任意の組み合わせによって実現される。また、各機能ブロックの実現手段は特に限定されない。すなわち、各機能ブロックは、物理的及び／又は論理的に結合した１つの装置により実現されてもよいし、物理的及び／又は論理的に分離した２つ以上の装置を直接的及び／又は間接的に（例えば、有線及び／又は無線）で接続し、これら複数の装置により実現されてもよい。
【００９２】
例えば、本発明の一実施の形態におけるユーザ装置ＵＥ及び基地局ｅＮＢは、本発明の通信方法の処理を行うコンピュータとして機能してもよい。図１２は、実施の形態に係るユーザ装置及び基地局のハードウェア構成の一例を示す図である。上述のユーザ装置ＵＥ及び基地局ｅＮＢは、物理的には、プロセッサ１００１、メモリ１００２、ストレージ１００３、通信装置１００４、入力装置１００５、出力装置１００６、バス１００７などを含むコンピュータ装置として構成されてもよい。
【００９３】
なお、以下の説明では、「装置」という文言は、回路、デバイス、ユニットなどに読み替えることができる。ユーザ装置ＵＥ及び基地局ｅＮＢのハードウェア構成は、図に示した各装置を１つ又は複数含むように構成されてもよいし、一部の装置を含まずに構成されてもよい。
【００９４】
ユーザ装置ＵＥ及び基地局ｅＮＢにおける各機能は、プロセッサ１００１、メモリ１００２などのハードウェア上に所定のソフトウェア（プログラム）を読み込ませることで、プロセッサ１００１が演算を行い、通信装置１００４による通信、メモリ１００２及びストレージ１００３におけるデータの読み出し及び／又は書き込みを制御することで実現される。
【００９５】
プロセッサ１００１は、例えば、オペレーティングシステムを動作させてコンピュータ全体を制御する。プロセッサ１００１は、周辺装置とのインターフェース、制御装置、演算装置、レジスタなどを含む中央処理装置（ＣＰＵ：Central  Processing  Unit）で構成されてもよい。例えば、ユーザ装置ＵＥの信号送信部１０１と、信号受信部１０２と、取得部１０３と、基地局ｅＮＢの信号送信部２０１と、信号受信部２０２と、スケジューリング部２０３と、通知部２０４とは、プロセッサ１００１で実現されてもよい。
【００９６】
また、プロセッサ１００１は、プログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュール又はデータを、ストレージ１００３及び／又は通信装置１００４からメモリ１００２に読み出し、これらに従って各種の処理を実行する。プログラムとしては、上述の実施の形態で説明した動作の少なくとも一部をコンピュータに実行させるプログラムが用いられる。例えば、ユーザ装置ＵＥの信号送信部１０１と、信号受信部１０２と、取得部１０３と、基地局ｅＮＢの信号送信部２０１と、信号受信部２０２と、スケジューリング部２０３と、通知部２０４とは、メモリ１００２に格納され、プロセッサ１００１で動作する制御プログラムによって実現されてもよく、他の機能ブロックについても同様に実現されてもよい。上述の各種処理は、１つのプロセッサ１００１で実行される旨を説明してきたが、２以上のプロセッサ１００１により同時又は逐次に実行されてもよい。プロセッサ１００１は、１以上のチップで実装されてもよい。なお、プログラムは、電気通信回線を介してネットワークから送信されても良い。
【００９７】
メモリ１００２は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、Read  Only  Memory（ROM）、Erasable  Programmable  ＲＯＭ（EPROM）、Electrically Erasable Programmable ＲＯＭ（EEPROM）、Random  Access  Memory（ＲＡＭ）などの少なくとも１つで構成されてもよい。メモリ１００２は、レジスタ、キャッシュ、メインメモリ（主記憶装置）などと呼ばれてもよい。メモリ１００２は、本発明の一実施の形態に係る通信方法を実施するために実行可能なプログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュールなどを保存することができる。
【００９８】
ストレージ１００３は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、Compact  Disc  ＲＯＭ（ＣＤ−ＲＯＭ）などの光ディスク、ハードディスクドライブ、フレキシブルディスク、光磁気ディスク（例えば、コンパクトディスク、デジタル多用途ディスク、Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスク）、スマートカード、フラッシュメモリ（例えば、カード、スティック、キードライブ）、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気ストリップなどの少なくとも１つで構成されてもよい。ストレージ１００３は、補助記憶装置と呼ばれてもよい。上述の記憶媒体は、例えば、メモリ１００２及び／又はストレージ１００３を含むデータベース、サーバその他の適切な媒体であってもよい。
【００９９】
通信装置１００４は、有線及び／又は無線ネットワークを介してコンピュータ間の通信を行うためのハードウェア（送受信デバイス）であり、例えばネットワークデバイス、ネットワークコントローラ、ネットワークカード、通信モジュールなどともいう。例えば、ユーザ装置ＵＥの信号送信部１０１と、信号受信部１０２と、基地局ｅＮＢの信号送信部２０１と、信号受信部２０２とは、通信装置１００４で実現されてもよい。
【０１００】
入力装置１００５は、外部からの入力を受け付ける入力デバイス（例えば、キーボード、マウス、マイクロフォン、スイッチ、ボタン、センサなど）である。出力装置１００６は、外部への出力を実施する出力デバイス（例えば、ディスプレイ、スピーカー、LEDランプなど）である。なお、入力装置１００５及び出力装置１００６は、一体となった構成（例えば、タッチパネル）であってもよい。
【０１０１】
また、プロセッサ１００１及びメモリ１００２などの各装置は、情報を通信するためのバス１００７で接続される。バス１００７は、単一のバスで構成されてもよいし、装置間で異なるバスで構成されてもよい。
【０１０２】
また、ユーザ装置ＵＥ及び基地局ｅＮＢは、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ：Digital  Signal  Processor）、Application  Specific  Integrated  Circuit（ＡＳＩＣ）、Programmable  Logic  Device（ＰＬＤ）、Field  Programmable  Gate  Array（ＦＰＧＡ）などのハードウェアを含んで構成されてもよく、当該ハードウェアにより、各機能ブロックの一部又は全てが実現されてもよい。例えば、プロセッサ１００１は、これらのハードウェアの少なくとも１つで実装されてもよい。
【０１０３】
＜まとめ＞
以上、実施の形態によれば、上りリンク、下りリンク、又はサイドリンクを任意に設定可能な複数の種別のサブフレームをサポートする無線通信システムにおけるユーザ装置であって、サブフレームの種別を通知する種別情報を取得する取得部と、サイドリンク信号を送信する場合に、前記種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってサイドリンク信号を送信する送信部と、サイドリンク信号を受信する場合に、前記種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってサイドリンク信号を受信する受信部と、を有するユーザ装置が提供される。このユーザ装置ＵＥによれば、用途を任意に設定可能なサブフレームをサポートする無線通信システムにおいて、ＳＬ信号による干渉を軽減することが可能な技術が提供される。
【０１０４】
また、前記サブフレームの種別は、上りリンク用のサブフレーム、下りリンク用のサブフレーム、サイドリンク用のサブフレーム、又は、上りリンク及び下りリンク用のサブフレームのいずれかであり、前記送受信動作は、前記サブフレームの種別ごとに異なる送受信動作が予め規定されているようにしてもよい。これにより、サブフレームの種別毎に異なる送受信動作を規定することができ、適切にＳＬ信号による与干渉を軽減することができる。
【０１０５】
また、前記送受信動作には、所定のリソースを避けてサイドリンク信号を送信する動作を含むようにしてもよい。これにより、ＤＬで送信される参照信号とＳＬ信号との間で発生する干渉を避けることが可能になる。
【０１０６】
また、前記送受信動作には、前記サブフレームの種別ごとに予め規定された送信電力でサイドリンク信号を送信する動作を含むようにしてもよい。これにより、サブフレーム種別毎にＳＬ信号の送信電力を制御することができ、ＳＬ信号による与干渉を軽減することができる。
【０１０７】
また、前記送受信動作には、前記サブフレームの種別ごとに規定される送信タイミングでサイドリンク制御チャネルの信号を送信する動作と、前記サブフレームの種別ごとに規定される送信タイミングでサイドリンクデータチャネルの信号を送信する動作とを含むようにしてもよい。これにより、サブフレーム種別毎にＳＬ信号の送信タイミングを制御することができ、ＳＬ信号による与干渉を軽減することができる。
【０１０８】
また、実施の形態によれば、上りリンク、下りリンク、又はサイドリンクを任意に設定可能な複数の種別のサブフレームをサポートする無線通信システムにおけるユーザ装置が実行する通信方法であって、サブフレームの種別を通知する種別情報を取得するステップと、サイドリンク信号を送信する場合に、前記種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってサイドリンク信号を送信するステップと、サイドリンク信号を受信する場合に、前記種別情報で通知されるサブフレーム種別に対応する送受信動作に従ってサイドリンク信号を受信するステップと、を有する通信方法が提供される。この通信方法によれば、用途を任意に設定可能なサブフレームをサポートする無線通信システムにおいて、ＳＬ信号による干渉を軽減することが可能な技術が提供される。
【０１０９】
＜実施形態の補足＞
以上、本発明の実施の形態で説明する各装置の構成は、ＣＰＵとメモリを備える当該装置において、プログラムがＣＰＵ（プロセッサ）により実行されることで実現される構成であってもよいし、本実施の形態で説明する処理のロジックを備えたハードウェア回路等のハードウェアで実現される構成であってもよいし、プログラムとハードウェアが混在していてもよい。
【０１１０】
以上、本発明の実施の形態を説明してきたが、開示される発明はそのような実施形態に限定されず、当業者は様々な変形例、修正例、代替例、置換例等を理解するであろう。発明の理解を促すため具体的な数値例を用いて説明がなされたが、特に断りのない限り、それらの数値は単なる一例に過ぎず適切な如何なる値が使用されてもよい。上記の説明における項目の区分けは本発明に本質的ではなく、２以上の項目に記載された事項が必要に応じて組み合わせて使用されてよいし、ある項目に記載された事項が、別の項目に記載された事項に（矛盾しない限り）適用されてよい。機能ブロック図における機能部又は処理部の境界は必ずしも物理的な部品の境界に対応するとは限らない。複数の機能部の動作が物理的には１つの部品で行われてもよいし、あるいは１つの機能部の動作が物理的には複数の部品により行われてもよい。処理説明の便宜上、基地局及び移動局は機能的なブロック図を用いて説明されたが、そのような装置はハードウェアで、ソフトウェアで又はそれらの組み合わせで実現されてもよい。本発明の実施の形態に従って基地局が有するプロセッサにより動作するソフトウェア及び本発明の実施の形態に従って移動局が有するプロセッサにより動作するソフトウェアはそれぞれ、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、フラッシュメモリ、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、レジスタ、ハードディスク（ＨＤＤ）、リムーバブルディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、データベース、サーバその他の適切な如何なる記憶媒体に保存されてもよい。
【０１１１】
サブフレームは更に時間領域において１つまたは複数のスロットで構成されてもよい。スロットはさらに時間領域において１つまたは複数のシンボル（ＯＦＤＭシンボル、ＳＣ-ＦＤＭＡシンボル等）で構成されてもよい。
【０１１２】
サブフレーム、スロット、およびシンボルは、いずれも信号を伝送する際の時間単位を表す。サブフレーム、スロット、およびシンボルは、それぞれに対応する別の呼び方であってもよい。
【０１１３】
スケジューリングの最小時間単位をＴＴＩと呼んでもよい。例えば、1サブフレームをＴＴＩと呼んでもよいし、複数の連続したサブフレームをＴＴＩと呼んでもよいし、１スロットをＴＴＩと呼んでもよい。
【０１１４】
情報の通知は、本明細書で説明した態様／実施形態に限られず、他の方法で行われてもよい。例えば、情報の通知は、物理レイヤシグナリング（例えば、Downlink  Control  Information（ＤＣＩ）、Uplink  Control  Information（ＵＣＩ））、上位レイヤシグナリング（例えば、Radio  Resource  Control（ＲＲＣ）シグナリング、Medium  Access  Control（ＭＡＣ）シグナリング、報知情報（Master  Information  Block（ＭＩＢ）、System  Information  Block（ＳＩＢ）））、その他の信号又はこれらの組み合わせによって実施されてもよい。また、ＲＲＣシグナリングは、ＲＲＣメッセージと呼ばれてもよく、例えば、ＲＲＣ接続セットアップ（RRC Connection Setup）メッセージ、ＲＲＣ接続再構成（RRC Connection Reconfiguration）メッセージなどであってもよい。
【０１１５】
本明細書で説明した各態様／実施形態は、Long  Term  Evolution（ＬＴＥ）、LTE-Advanced（ＬＴＥ−Ａ）、ＳＵＰＥＲ  ３Ｇ、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、４Ｇ、５Ｇ、Future  Radio  Access（ＦＲＡ）、Ｗ−ＣＤＭＡ（登録商標）、ＧＳＭ（登録商標）、ＣＤＭＡ２０００、Ultra  Mobile  Broadband（ＵＭＢ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２．２０、Ultra-WideBand（ＵＷＢ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、その他の適切なシステムを利用するシステム及び／又はこれらに基づいて拡張された次世代システムに適用されてもよい。
【０１１６】
様々なチャネル及び情報要素は、あらゆる好適な名称によって識別できるので、これらの様々なチャネル及び情報要素に割り当てている様々な名称は、いかなる点においても限定的なものではない。
【０１１７】
入出力された情報等は特定の場所(例えば、メモリ)に保存されてもよいし、管理テーブルで管理してもよい。入出力される情報等は、上書き、更新、または追記され得る。出力された情報等は削除されてもよい。入力された情報等は他の装置へ送信されてもよい。
【０１１８】
ユーザ装置ＵＥは、当業者によって、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、ワイヤレスユニット、リモートユニット、モバイルデバイス、ワイヤレスデバイス、ワイヤレス通信デバイス、リモートデバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、リモート端末、ハンドセット、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント、またはいくつかの他の適切な用語で呼ばれる場合もある。
【０１１９】
参照信号は、Reference Signal（ＲＳ）と略称することもでき、適用される標準によってパイロット（Pilot）と呼ばれてもよい。
【０１２０】
本明細書で使用する「に基づいて」という記載は、別段に明記されていない限り、「のみに基づいて」を意味しない。言い換えれば、「に基づいて」という記載は、「のみに基づいて」と「に少なくとも基づいて」の両方を意味する。
【０１２１】
「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「含んでいる（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、およびそれらの変形が、本明細書あるいは特許請求の範囲で使用されている限り、これら用語は、用語「備える」と同様に、包括的であることが意図される。さらに、本明細書あるいは特許請求の範囲において使用されている用語「または（or）」は、排他的論理和ではないことが意図される。
【０１２２】
判定又は判断は、１ビットで表される値（０か１か）によって行われてもよいし、真偽値（Boolean：trueまたはfalse）によって行われてもよいし、数値の比較（例えば、所定の値との比較）によって行われてもよい。
【０１２３】
なお、本明細書で説明した用語及び／又は本明細書の理解に必要な用語については、同一の又は類似する意味を有する用語と置き換えてもよい。例えば、チャネル及び／又はシンボルは信号（シグナル）であってもよい。また、信号はメッセージであってもよい。
【０１２４】
本明細書で説明した各態様／実施形態は単独で用いてもよいし、組み合わせて用いてもよいし、実行に伴って切り替えて用いてもよい。また、所定の情報の通知（例えば、「Ｘであること」の通知）は、明示的に行うものに限られず、暗黙的（例えば、当該所定の情報の通知を行わない）ことによって行われてもよい。
【０１２５】
本明細書で使用する「判断(determining)」、「決定(determining)」という用語は、多種多様な動作を包含する場合がある。「判断」、「決定」は、例えば、計算(calculating)、算出(computing)、処理(processing)、導出(deriving)、調査(investigating)、探索(looking up)（例えば、テーブル、データベースまたは別のデータ構造での探索）、確認(ascertaining)した事を「判断」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判断」、「決定」は、受信(receiving)（例えば、情報を受信すること）、送信(transmitting)(例えば、情報を送信すること)、入力(input)、出力(output)、アクセス(accessing)（例えば、メモリ中のデータにアクセスすること）した事を「判断」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判断」、「決定」は、解決(resolving)、選択(selecting)、選定(choosing)、確立(establishing)、比較(comparing)などした事を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。つまり、「判断」「決定」は、何らかの動作を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。
【０１２６】
また、本明細書で説明した各態様／実施形態の処理手順、シーケンスなどは、矛盾の無い限り、順序を入れ替えてもよい。例えば、本明細書で説明した方法については、例示的な順序で様々なステップの要素を提示しており、提示した特定の順序に限定されない。
【０１２７】
所定の情報の通知（例えば、「Ｘであること」の通知）は、明示的に行うものに限られず、暗黙的（例えば、当該所定の情報の通知を行わない）ことによって行われてもよい。
【０１２８】
本明細書で説明した情報、信号などは、様々な異なる技術のいずれかを使用して表されてもよい。例えば、上記の説明全体に渡って言及され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、チップなどは、電圧、電流、電磁波、磁界若しくは磁性粒子、光場若しくは光子、又はこれらの任意の組み合わせによって表されてもよい。
【０１２９】
以上、本発明について詳細に説明したが、当業者にとっては、本発明が本明細書中に説明した実施形態に限定されるものではないということは明らかである。本発明は、特許請求の範囲の記載により定まる本発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。したがって、本明細書の記載は、例示説明を目的とするものであり、本発明に対して何ら制限的な意味を有するものではない。
【０１３０】
本国際特許出願は２０１６年５月３１日に出願した日本国特許出願第２０１６−１０９５４７号に基づきその優先権を主張するものであり、日本国特許出願第２０１６−１０９５４７号の全内容を本願に援用する。
【符号の説明】
【０１３１】
ＵＥ  ユーザ装置
ｅＮＢ  基地局
１０１  信号送信部
１０２  信号受信部
１０３  取得部
２０１  信号送信部
２０２  信号受信部
２０３  スケジューリング部
２０４  通知部
１００１  プロセッサ
１００２  メモリ
１００３  ストレージ
１００４  通信装置
１００５  入力装置
１００６  出力装置
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図５Ｄ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【国際調査報告】
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