【事件の表示】
　特願２０００−１２４２３２「車載用ビーコン受信器」拒絶査定不服審判事件〔平成１３年１１月　２日出願公開、特開２００１−３０７２９２〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯
　本願は、平成１２年４月２５日の出願であって、平成１８年９月１１日付けで拒絶査定がされ、これに対し、同年１１月６日に拒絶査定不服審判の請求がなされた後、当審における平成２０年４月１４日付けの拒絶理由通知（以下「当審拒絶理由」という。）に対し、同年６月１７日に明細書についての補正がなされたものである。
　
２．本願発明について
　本願の請求項１に係る発明（以下「本願発明」という。）は、平成２０年６月１７日付け手続補正書における特許請求の範囲の請求項１に記載された事項により特定される、以下のとおりのものである。
　
「ビーコンを受信するビーコン受信部と、
　前記ビーコン受信部の出力からビットデータを抽出するビットデータ抽出部と、
　前記ビットデータのエラーチェックを行ってフレーム同期を検出するフレーム同期検出部と、
　前記フレーム同期検出部からエラー無しの判定に伴って出力される信号によりリセットされ、エラー有りの判定に伴って出力される信号をカウントするカウンタと、
　所定の値が設定されるレジスタと、
　前記カウンタの値と前記レジスタの値とを比較し、前記カウンタの値が前記レジスタの値よりも小さいときにアクティブとなり、前記カウンタの値が前記レジスタの値以上のときに非アクティブとなる信号を出力する比較部と、
　前記比較部の出力がアクティブのときに前記ビットデータを通過させ、非アクティブのときに前記ビットデータを遮断するセレクタと、
　前記セレクタを介して入力されたビットデータをシリアル／パラレル変換するシリアル／パラレル変換部と、
　前記シリアル／パラレル変換部から出力されたデータを記憶する記憶部と
　を有することを特徴とする車載用ビーコン通信機。」
　
３．引用例
　一方、当審拒絶理由に引用した特開平８−１９５７１６号公報（以下「引用例」という。）には、「光学式車載通信装置」と題し、図面と共に、以下の事項が記載されている。
　
・「【０００１】
【産業上の利用分野】本発明は、車載通信装置に係わり、特に、道路上に設置された光学式車両感知器と双方向通信を行う光学式車載通信装置に関するものである。」
　
・「【０００８】・・・。また、ダウンリンクデータの１つのフレームのフォーマットの例は図１０に示されており、この図１０において、このフレームのフォーマットは、フレームの始めと終わりに各々１バイトのフラグ領域（Ｆ）が設けられており、これらの各フラグ領域Ｆの間に、１２８バイトのデータ領域と１バイトの同期領域と２バイトのエラーチェック領域（ＣＲＣ）とが設けられている。」
　
・「【００１７】
【実施例】
実施例１
ついで、本発明の第１実施例を図に基づいて説明する。図１は本発明の光学式車両感知器を用いた双方向通信システムの第１実施例の全体構成を示すブロック図である。図１において、本発明の光学式車両感知器を用いた双方向通信システムは、光学式車両感知器制御部２１０と光学式車両感知器投受光部２４０とからなり、ダウンリンクデータを送信するとともにアップリンクデータを受信する光学式車両感知器と、ダウンリンクデータを受信するとともにアップリンクデータを送信する光学式車載通信装置１１０と、光学式車載通信装置１１０が受信したダウンリンクデータをナビゲーション画面に合成して表示させるナビゲーション装置１４０とから構成されている。」
　
・「【００１９】一方、光学式車載通信装置１１０は、光学式車両感知器投受光部２４０の発光素子２４１から投光されたダウンリンクデータの光信号を受光して、この受光した光信号を電気信号に変換するフォトダイオードからなる受光素子１１１と、この受光素子１１１により電気信号に変換されたダウンリンクデータを処理部１２０に送出する受信部１１０ａと、ダウンリンクデータに基づき送信部１１０ｂに送信指令を送出するととに各種の演算処理を行う処理部１２０と、・・・とから構成されている。」
　
・「【００２０】図２は、図１の受信部の一実施例の全体構成を示すブロック図である。図２において、受信部１１０ａは、受光素子１１１が受光したダウンリンクデータよりなる光信号を電気信号に変換された電気信号を増幅する増幅部１１２と、増幅された電気信号からロジック信号のスプリットフェーズ符号（あるいはマンチェスター符号、バイフェーズ符号ともいう）に復調するデータ復調部１１３と、この復調されたスプリットフェーズ符号から安定したクロック信号（ＣＫ）を再生し、この再生されたクロック信号（ＣＫ）を処理部１２０に出力するクロック再生部１１５とを備えている。
【００２１】また、受信部１１０ａは、データ復調部１１３により復調されたスプリットフェーズ符号を、クロック再生部１１５により再生されたクロック信号（ＣＫ）にてサンプリングしてＮＲＺ符号に変換して受信データ信号（ＲＤ）として処理部１２０に出力する符号変換部１１４を備えている。」
　
・「【００２４】また、処理部１２０（図１参照）は、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ等からなる周知のマイクロコンピュータにより構成されており、符号変換部１１４より出力されたダウンリンクデータ信号（ＲＤ）と、クロック再生部１１５より出力されたクロック信号（ＣＫ）と、第１および第２レベル検出部１１６、１１７より出力されたキャリヤ検出信号（ＬＤ１、ＬＤ２）とが入力されて各種のデータ処理を行い、」
　
・「【００３５】実施例２
上述の第１実施例においては、拡大通信エリアＹ２を決定する第１レベル検出部１１６を受信部１１０ａに設ける例について説明したが、第１レベル検出部１１６を設ける代わりにデータ処理部１２０において、ソフトウェアにより拡大通信エリアＹ２を決定する受信レベルを検出することができる。
【００３６】ついで、ソフトウェアにより拡大通信エリアＹ２を決定する受信レベルを検出する本第２実施例を図６、図７、図８に基づいて説明する。図６、図７において、図１、図２の上述の第１実施例と同符号は同一名称を表すので、その詳細な説明は省略する。図６、図７において、図１、図２の上述の第１実施例と相違する点は、受信部１１０ａには送信エリアを決定するレベル検出部１１９（上述の第１実施例においては第２レベル検出部１１７に相当する）のみを設けた点と、処理部１２０のデータ処理のプログラムが相違する点だけである。
【００３７】図８は、本第２実施例の処理部１２０のデータ処理のプログラムを実行するフローチャートである。図８のステップ４００において、この処理プログラムの実行を開始する。
【００３８】ついで、ステップ４０２に進み、このステップ４０２において、図１０に示されるダウンリンクデータのエラーチェックコード（ＣＲＣ）をチェックすることにより通信異常の有無が判定できる。つまり、通信異常が発生した場合にはＣＲＣ異常となる。このＣＲＣチェック結果が連続してｎ１回（例えば、ｎ１＝１〜４回）正常であれば「ＹＥＳ」と判定され、当該車両１００は拡大通信エリアＹ２（図５の場合はＱ１点）に到達したと判断して、次のステップ４０４に進み、ダウンリンクデータ信号（ＲＤ）の受信を開始する。
【００３９】一方、ステップ４０２において、「ＮＯ」と判定された場合は、即ち、ＣＲＣチェック結果が連続してｎ１回（例えば、ｎ１＝１〜４回）正常と判定されない場合は、当該車両１００は拡大通信エリアＹ２（図５の場合はＱ１点）に到達していないので、以上の処理を繰り返す。」
　
・「【００４５】・・・。ステップ４１４において、図１０に示されるダウンリンクデータのエラーチェックコード（ＣＲＣ）をチェックすることにより通信異常の有無が判定できる。つまり、通信異常が発生した場合にはＣＲＣ異常となる。このエラーチェック結果が連続してｎ２回（例えば、ｎ２＝２〜５回）異常と判定された場合は、「ＹＥＳ」となり、当該車両１００は拡大通信エリアＹ２（図５の場合はＱ２点）を通過したと判断して、次のステップ４１６に進む。ステップ４１４にて「ＮＯ」と判定された場合は、即ち、当該車両１００がまだ拡大通信エリアＹ２内に存在している場合（図５の場合はＱ２点に到達していない）は、この処理を繰り返す。
【００４６】このようにして、ステップ４１６に進むと、このステップ４１６において受信動作を停止し、受信したダウンリンクデータ信号（ＲＤ）をナビゲーション装置１４０に伝送する。ついで、ステップ４１８に進み、このステップ４１８にて双方向通信を終了する。
【００４７】以上のように構成した本第２実施例においては、エラーチェックコード（ＣＲＣ）のチェック結果（正常または異常）を判定（上述の第１実施例における第１のキャリア検出信号ＬＤ１に相当する）して通信エリアを決定するので、上述の第１実施例と同様に、図４、図５に示されるように、通常の通信エリアＹ１のＲ１点よりＬ１の距離だけ手前のＱ１点でダウンリンクデータの受信が可能となる。また、通常の通信エリアＹ１のＲ２点よりＬ２の距離だけ後方のＱ２点でダウンリンクデータの受信が可能となる。したがって、当該車両１００の進行方向（注：「進行方」は誤記）に（Ｌ１＋Ｌ２）だけ拡大通信エリアＹ２が広がることとなり、ダウンリンクデータ信号の受信回数が増大して受信完了率が向上する。
【００４８】また、通信エリアの決定は、エラーチェックコード（ＣＲＣ）のチェック結果（正常または異常）を判定することにより行われるので、受光信号のレベルを検出するレベル検出器は１つ設けるだけでよく、この種光学式車載通信装置が簡単にかつ安価に製造できるようになる。」
　
・図８のステップ４１４及びステップ４１６には、明細書【００４５】及び【００４６】を参照すると、ＣＲＣエラーのエラーチェック結果が連続してｎ２回異常（エラー有り）と判定されるまでは受信動作が継続され、連続してｎ２回異常と判定されると受信動作が停止されることが示されている。そうすると、これらのステップを実現するために、まず、異常をカウントするカウント手段が図８に示されていることになる。また、エラーチェック結果がｎ２回だけ「連続して」異常か否かを判定しているので、エラーチェック結果において異常がｎ２回だけ連続しないとき、つまり、異常がｎ２回に達するまでに「正常」（エラー無し）というエラーチェック結果があった場合は、前記カウンタにおける異常のカウント値がリセットされることが示されているといえる。加えて、ｎ２回という回数を設定しておくための何らかの設定手段があること、異常のカウント値とｎ２回とを比較するための何らかの比較手段があること、及び、異常のカウント値が連続してｎ２回になったとき（異常のカウント値が設定手段の値のとき）に出力される何らかの信号を受けて、受信動作を停止するという何らかの受信動作選択手段があること、が示されているといえる。
　
　これらの記載事項及び図示内容によれば、引用例には、
「ダウンリンクデータを受信する受光素子と、
　前記受光素子の出力からダウンリンクデータ信号を出力する符号変換部と、
　前記ダウンリンクデータ信号の同期領域を有するフレームのエラーチェックコードをチェックして通信異常の有無を判定するチェック手段と、
　前記チェック手段からエラー無しの判定に伴って出力される信号によりリセットされ、エラー有りの判定に伴って出力される信号をカウントするカウント手段と、
　所定の値が設定される設定手段と、
　前記カウント手段の値と前記設定手段の値とを比較し、前記カウント手段の値が前記設定手段の値になったときに信号を出力する比較手段と、
　前記比較手段の出力を受けて受信動作を停止する受信動作選択手段と、
　を有する光学式車載通信装置。」
という事項を含む発明（以下「引用発明」という。）が開示されていると認定することができる。
　
４．対比
　本願発明と引用発明とを対比すると、まず、本願発明の「ビーコン」という用語については、本願の明細書【０００５】において、「光ビーコンでは双方向通信を行うが、アップリンク（車両から路上ビーコン通信機へのデータの送信）とダウンリンク（路上ビーコン通信機から車両へのデータ送信）とを同時に行うことはできない。」と記載されていることから、受信される「ビーコン」とはダウンリンクされたデータであると解されるため、引用発明の「ダウンリンクデータ」は本願発明の「ビーコン」に相当し、また、引用発明の「受光素子」は本願発明の「ビーコン受信部」に相当する。
　次に、引用発明の「ダウンリンクデータ信号」及び「符号変換部」は、機能的にみて、本願発明の「ビットデータ」及び「ビットデータ抽出部」にそれぞれ相当するから、引用発明の「ダウンリンクデータ信号を出力する符号変換部」は本願発明の「ビットデータを抽出するビットデータ抽出部」に相当する。
　続いて、本願発明の「フレーム同期」という用語については、本願の明細書【０００８】に「アイドル状態でビットデータ内に同期符号を検出すると１フレーム分のビットデータのエラーチェックを行い、エラー無しの判定に伴って出力される信号によりフレーム同期状態に遷移し、フレーム同期状態では前記ビットデータをシリアル／パラレル変換して記憶部に記憶する」と記載されていることから、フレーム同期の状態とは、通信が正常である状態と解されるため、引用発明の「ダウンリンクデータ信号の同期領域を有するフレームのエラーチェックコードをチェックして通信異常の有無を判定するチェック手段」という態様は、本願発明の「ビットデータのエラーチェックを行ってフレーム同期を検出するフレーム同期検出部」という態様に相当する。
　また、引用発明の「カウント手段」及び「設定手段」は、本願発明の「カウンタ」及び「レジスタ」に、それぞれ相当する。
　次に、引用発明の「カウント手段の値と設定手段の値とを比較し、前記カウント手段の値が前記設定手段の値になったときに信号を出力する比較手段」と、本願発明の「カウンタの値とレジスタの値とを比較し、前記カウンタの値が前記レジスタの値よりも小さいときにアクティブとなり、前記カウンタの値が前記レジスタの値以上のときに非アクティブとなる信号を出力する比較部」とは、「カウンタの値とレジスタの値とを比較し、前記カウンタの値が前記レジスタの値以上のときに信号を出力する比較部」という概念で共通する。
　さらに、引用発明の「受信動作を停止する」ことが本願発明の「ビットデータを遮断する」ことに実質的に相当するので、引用発明の「比較手段の出力を受けて受信動作を停止する受信動作選択手段」と、本願発明の「比較部の出力がアクティブのときにビットデータを通過させ、非アクティブのときに前記ビットデータを遮断するセレクタ」とは、「比較部の出力を受けてビットデータを遮断するセレクタ」という概念で共通する。
　最後に、引用発明の「光学式車載通信装置」は、本願発明の「車載用ビーコン通信機」に相当する。
　
　そうすると、両者は、
「ビーコンを受信するビーコン受信部と、
　前記ビーコン受信部の出力からビットデータを抽出するビットデータ抽出部と、
　前記ビットデータのエラーチェックを行ってフレーム同期を検出するフレーム同期検出部と、
　前記フレーム同期検出部からエラー無しの判定に伴って出力される信号によりリセットされ、エラー有りの判定に伴って出力される信号をカウントするカウンタと、
　所定の値が設定されるレジスタと、
　前記カウンタの値と前記レジスタの値とを比較し、前記カウンタの値が前記レジスタの値以上のときに信号を出力する比較部と、
　前記比較部の出力を受けて前記ビットデータを遮断するセレクタと、
　を有する車載用ビーコン通信機。」
の点で一致し、以下の点で相違している。
　
・相違点１
　比較部が出力する信号が、本願発明では「カウンタの値がレジスタの値よりも小さいときにアクティブとなり、前記カウンタの値が前記レジスタの値以上のときに非アクティブとなる」ものであるのに対し、引用発明では「カウンタの値がレジスタの値以上のとき」に出力されるものである点。
　
・相違点２
　セレクタが、本願発明では「比較部の出力がアクティブのときにビットデータを通過させ、非アクティブのときに前記ビットデータを遮断する」ものであるのに対し、引用発明では「比較部の出力を受けてビットデータを遮断する」ものである点。
　
・相違点３
　車載用ビーコン通信機に関し、本願発明では「セレクタを介して入力されたビットデータをシリアル／パラレル変換するシリアル／パラレル変換部と、前記シリアル／パラレル変換部から出力されたデータを記憶する記憶部と」を有するものとの特定がなされているのに対し、引用発明ではかかる特定がなされていない点。
　
５．相違点についての判断
・相違点１及び２について
　比較部から出力される信号であれば、例えば、その信号の有無や、信号電圧値の高低などによって少なくとも２通りの情報を表すことができることは周知の技術である（その他必要ならば、特開平５−１８９７６７号公報【００１５】の「比較器４０は、レーザ１４が最小値以上の光ビームを放射していることをライン３４の信号が示すまで、非アクティブ信号をライン４２を通してマイクロプロセッサ２０に供給する。ライン３４の信号が示されると、比較器４０は、アクティブ信号をライン４２を通してマイクロプロセッサ２０に供給する。」という記載を参照）。
　そうすると、前記周知の技術を参酌して、引用発明における「カウンタの値がレジスタの値以上のとき」に出力される信号を「非アクティブ」とするほか、「カウンタの値がレジスタの値よりも小さいとき」についても信号を出力し、その信号を「アクティブ」とすることは、当業者が適宜設計し得る程度のことである。
　その際、セレクタについては、「カウンタの値がレジスタの値以上のとき」の信号、つまり「比較部の出力が非アクティブ」のときにビットデータを遮断するものになることが明らかであるし、「比較部の出力がアクティブ」のときはビットデータを遮断する必要性がない（つまりは、ビットデータを通過させればよい）ことも当業者が容易に想到できたことである。
　したがって、引用発明において、前記周知の技術を参酌することで、相違点１及び２に係る本願発明の構成とすることは当業者が容易になし得たものである。
　
・相違点３について
　車両用のビーコン通信機において、ビーコンを受信して得たデータに対し、エラーをチェックした後、シリアル／パラレル変換して、記憶することは、周知の技術である（例えば、当審拒絶理由で周知の技術として提示した特開２０００−８２１９７号公報【００２５】の「光信号処理部２は、図２に示すように、光信号処理のための構成として、光送受信部１で受信された光受信データを受け入れジッタ除去および同期タイミング抽出を行うクロック再生部２０１と、クロック再生部２０１から出力される光受信データにおけるマンチェスタ符号をＮＲＺ信号へ変換するマンチェスタデコーダ２０２と、変換された信号についてハイレベルデータリンク制御およびフレーム検査を行い受信エラーをチェックする受信制御部２０３と、データの直並列変換を行うシリアル／パラレル変換部２０４と、並列変換された受信データを切換部５を介してマイコン部６へ出力する際に用いられる受信バッファ２０５と、上記信号処理のためのクロック信号を供給するクロックジェネレータ２０６とを有する。」という記載等を参照）。
　そうすると、引用発明において、セレクタ（受信動作選択手段）で遮断されず、通過したビットデータはエラーチェックが済んだものであるから、かかるビットデータを、前記周知の技術を参酌することで、シリアル／パラレル変換して、記憶することは、当業者が容易に想到できたことである。
　したがって、引用発明において、前記周知の技術を参酌することで、相違点３に係る本願発明の構成とすることは当業者が容易になし得たものである。
　
　また、本願発明の全体構成から奏される作用効果も、引用発明及び周知の技術から当業者が予測できる範囲のものである。
　
　したがって、本願発明は、引用発明及び周知の技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものである
　
６．むすび
　以上のとおりであるから、本願発明については、特許法２９条２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、その余の請求項に係る発明について論及するまでもなく、本願は、特許法４９条２号の規定に該当し、拒絶されるべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。