【事件の表示】
　平成１１年特許願第２０００６８号「画像処理方法、装置および記録媒体」拒絶査定不服審判事件〔平成１３年　２月２０日出願公開、特開２００１−　４７６６５〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
第１　手続の経緯・本願発明の認定
　本願は、平成１１年７月１４日（優先権主張　平成１１年５月２８日）の出願であって、平成１６年１０月２９日付けで拒絶の査定がされたため、これを不服として同年１２月２日付けで本件審判請求がされたものである。
　当審においてこれを審理した結果、平成１９年５月２２日付けで拒絶の理由を通知したところ、審判請求人は同年７月２６日付けで意見書を提出した。
　
　本願の請求項１に係る発明は、平成１６年４月１３日付けの手続補正書により補正された明細書及び図面の記載からみて、その特許請求の範囲の【請求項１】に記載された事項によって特定される次のとおりのものと認める。
　
【請求項１】「所望の色について濃度の高い記録剤と低い記録剤を用いて画像形成を行う画像形成部の特性の変化に応じて補正パラメータを生成する画像処理方法であって、
　補正パラメータを決定するための複数のパッチを含むチャートを、前記濃度の低い記録剤を用いずに前記濃度の高い記録剤を用いて画像形成部に出力させ、前記濃度の低い記録剤を用いたチャートは出力せず、
　前記出力されたチャートに基づき前記補正パラメータを生成することを特徴とする画像処理方法。」（以下、「本願発明」という。）
　
第２　引用刊行物記載の発明
　当審の拒絶の理由に引用した特開平１０−２８５４１５号公報（以下「引用例」という。）には、以下の記載が図示とともにある。
　
Ａ．「【特許請求の範囲】
【請求項１】  カラー画像を所定の要素色ごとに色分解するとともに強弱を表した色画像データに基づいて各要素色ごとに画像出力を行うことによりカラー画像を出力する画像出力装置のための色修正装置であって、
上記画像出力装置における各要素色ごとの出力特性の偏差を取得する偏差取得手段と、
この偏差取得手段にて取得された出力特性の偏差を打ち消すように上記色画像データについて色変換して修正する色修正手段とを具備することを特徴とする色修正装置。
【請求項２】  上記請求項１に記載の色修正装置において、上記偏差取得手段は、上記画像出力装置が保持する上記偏差のデータを取得することを特徴とする色修正装置。
【請求項３】  上記請求項１または請求項２のいずれかに記載の色修正装置において、上記偏差取得手段は、偏差を使用者が入力する入力手段を備えることを特徴とする色修正装置。
【請求項４】  上記請求項３に記載の色修正装置において、上記偏差取得手段は、偏差に対応して画像を変化させた調整パターンを上記画像出力装置にて画像出力させる調整パターン出力手段を備え、上記入力手段は、この調整パターンを選択することにより偏差を間接的に入力することを特徴とする色修正装置。
・・・
【請求項８】  上記請求項１〜請求項７のいずれかに記載の色修正装置において、上記画像出力装置は、上記各要素色ごとに備えた記録材を媒体上に付着させてカラー画像を出力する印刷装置であることを特徴とする色修正装置。」（【請求項１】−【請求項８】）
　
Ｂ．「【請求項９】  上記請求項８に記載の色修正装置において、上記画像出力装置は、濃色と淡色の記録材を備えるとともに、上記色修正手段は、上記偏差を修正するために記録材の混合バランスを変化させることを特徴とする色修正装置。」（【請求項９】）
　
Ｃ．「上記のように構成した請求項４にかかる発明においては、調整パターン出力手段が調整パターンを画像出力装置にて画像出力させるので、使用者等は所定の調整パターンを選択して上記入力手段にて入力する。この調整パターンは偏差に対応して画像を変化させたものであり、例えば、本来のグレーに対してわずかに色成分を異ならせた複数のグレーを画像出力させる。しかしながら、画像出力装置の側では各要素色の出力特性の偏差によって本来のグレーからずれたものがグレーに見える場合がある。この場合、使用者等が画像出力結果からグレーに近いものを選択すれば本来的にはグレーからずれたデータがグレーとして画像出力されることが分かるから、間接的に偏差が分かることになる。むろん、グレーバランスだけでなく、個別の色について実行することも可能である。」（【００１５】）
　
Ｄ．「上記のように構成した請求項９にかかる発明においては、画像出力装置のハードウェアが濃色と淡色の記録材を備えるものであるため、所定のバランスで印刷する際に濃色の比率を大きくすれば強度を上げることになるし、淡色の比率を大きくすれば強度を下げることになる。従って、色修正手段は偏差を修正するために色変換するにあたり、これらの記録材の混合バランスを変化させるだけで可能となる。」（【００２７】）
　
Ｅ．「図３はプリンタ３１の概略構成を示しており、三つの印字ヘッドユニット３１ａ１からなる印字ヘッド３１ａと、・・・図示真ん中の印字ヘッドユニット３１ａ１については左列にシアン色インク（Ｃ）を供給するとともに右列は不使用としている。ここにおいて、各印字ヘッドユニット３１ａ１の左列と右列との製造誤差は比較的小さく、ほぼ無視できる。
　しかしながら、印字ヘッドユニット３１ａ１ごとの間ではインクの吐出量に差が生じやすく、」（【００６５】−【００６７】）
　
Ｆ．「プリンタドライバの通常の印刷手順を図１３に示している。ステップＳ１１０でＲＧＢデータ（赤緑青の三色の要素色についての階調表示データを指すものとする）からなる色画像データを入力したら、先ず、ステップＳ１２０ではＣＭＹＫデータ（シアン、マゼンタ、イエロー、ブラックの四色の要素色についての階調表示データを指すものとする）に変換する。このような異なる色空間での色変換については公知の手法で行われ、ここでは詳述しない。色変換されたＣＭＹＫデータは、基準量の色インクが吐出されてこそＲＧＢデータと同色を表現できることになるものの、上述したように色インクの吐出量に誤差があれば色再現性は劣化してしまう。従って、ステップＳ１３０に示すように色インクの吐出量の偏差を見越したＣ’Ｍ’Ｙ’Ｋ’データに修正する必要がある。例えば、色インクの吐出量が少ない色についてはＣＭＹＫデータの値を大きめにしておけば差し引きしてちょうど良くなるし、色インクの吐出量が多い色についてはＣＭＹＫデータの値を小さめにしておけば差し引きしてちょうど良くなるといえる。そして、このようにして得られたＣ’Ｍ’Ｙ’Ｋ’データを使ってステップＳ１４０にて二値化し、ステップＳ１５０で印刷すれば、色再現性は向上する。
　ただし、このようなステップＳ１３０での色修正は、上述したプリンタドライバがその起動時に色修正ルックアップテーブルを作成するとともに、色変換ルックアップテーブルに組み入れることによって実質的に行われる。」（【００７７】−【００７８】）
　
Ｇ．「以下、この手順について詳述する。手順Ｓ３１では第一段階のテストパターンであるカスタムＡパターンを印刷させる。カスタムＡパターンを図２７および図２８に示しており、成分データが少しずつ異なる円形の複数の灰色パッチから構成されている。また、図２７は２５６階調のＲＧＢデータで成分データを表示しており、図２８はＣＭＹＫデータの％表示で成分データを表示しており、図２９はそれを一覧で示している。
　それぞれの灰色パッチの成分データについては所定の規則性に従って少しずつ変化させてあり、中央の灰色パッチにおいて成分データが均等しており、紙面上方に向かうにつれて赤（Ｒ）成分が大きくなるとともに下方に向かうにつれて同赤成分が小さくなり、また、紙面左下方向に向かうにつれて緑（Ｇ）成分が大きくなるとともに右上方向に向かうにつれて同緑成分が小さくなり、また、紙面右下方向に向かうにつれて青（Ｂ）成分が大きくなるとともに左上方向に向かうにつれて同青成分が小さくなる。・・・従って、このカスタムＡパターン内において全ての要素色のバランスを一定の範囲内で変化させた全ての組が表示されることになる。むろん、この成分データ通りに色インクが吐出されれば中央のＡ１の灰色パッチが無彩色に見え、その周縁では要素色のバランスが崩れていずれかの要素色の影響が表れた灰色となるはずである。また、中央から離れるに従ってバランスのずれの量も大きくなっている。
　しかしながら、印字ヘッドユニットにおけるインク使用量に偏りがある場合には予定通りの量の色インクが吐出されないため、Ａ１の灰色パッチではなく、他の灰色パッチにおいてバランスすることになる。・・・Ｃ４が無彩色に見えるのであれば・・・すなわち、イエロー、シアン、マゼンタの順で吐出するインク重量が少しずつ小さくなっており、各要素色間の強弱の偏差が分かる。
・・・用紙の下部には切取線とともに黒色インクだけで階調値「１２８」に対するリファレンスパッチを印刷している。・・・黒色インクだけで印刷されたリファレンスパッチがあればこれと待避（注：「対比」の誤記と認められる）することによって無彩色の基準が確認できる」（【０１０１】−【０１０６】）
　
Ｈ．「ところで、これまでの例では四色インクの例であったり、ＲＧＢのデータというように所定の要素色が一色であった。従って、トーンカーブを変えるといった入出力間の特性変換が有効である。しかしながら、上述したようにシアンとマゼンタについては濃色と淡色を備えた六色インクの場合もあり、このようにある要素色において複数の濃度を選択できる場合には、濃色と淡色の選択及び混合割合を変えることによっても入出力の変換特性を変えることができる。
　例えば、シアンについて濃色をＣ、淡色をｃで表すとともにマゼンタについても同様に濃色をＭ、淡色をｍで表すとすると、図１３に示すようにＲＧＢデータをＣＭＹＫデータ色変換するステップＳ１２０においては図３４（ａ）に示すようにＣｃＭｍＹＫの六色への色変換ＬＵＴを参照することになる。一方、シアンを強調したい場合にはシアンの濃色の割合を多くして淡色の割合を少なくすればよいし、逆にシアンを弱くしたい場合にはシアンの濃色の割合を少なくして淡色の割合を多くすればよい。あるいは、濃度の影響を考えるならば濃色だけの割合だけを多くしたり少なくしたりすることも可能である。
　従って、図３４（ｂ）に示すようにＣｃＭｍＹＫへの色変換ＬＵＴについてシアンやマゼンタについての濃色と淡色の割合を一律に変化させたり、同図（ｃ）に示すように濃色だけについて変化させたりすることにより、色修正が可能となる。むろん、このように複数の濃度を選択できる場合においてもトーンカーブによる修正を行うことも可能である。」（【０１１２】−【０１１４】）
　
Ｉ．図２８からは、ｃｙａｎ、ｍａｇｅｎｔａ、ｙｅｌｌｏｗの各色成分データが少しずつ異なる円形の複数のパッチ、及びｂｌａｃｋインクのみで印刷されたリファレンスパッチが看取される。
　
　ここで、上記記載Ｂには「上記画像出力装置は、濃色と淡色の記録材を備えるとともに、上記色修正手段は、上記偏差（「画像出力装置における各要素色ごとの出力特性の偏差」（記載Ａ参照））を修正するために記録材の混合バランスを変化させる」と、上記記載Ｈには「シアンとマゼンタについては濃色と淡色を備えた六色インクの場合」、「図３４（ｂ）に示すようにＣｃＭｍＹＫへの色変換ＬＵＴについて・・・色修正が可能となる。」と記載され、また上記記載Ｄから、「記録材の混合バランスを変化させる」における「混合バランス」が濃色と淡色の比率と解されるから、これらの記載箇所から、シアンとマゼンタについては濃色と淡色を備えた六色インクを用いた場合に、画像出力装置における各要素色ごとの出力特性の偏差を修正するためにインクの濃色と淡色の比率を変化させて色修正を行うことが把握される。
　上記記載Ｈにはさらに「例えば、シアンについて濃色をＣ、淡色をｃで表すとともにマゼンタについても同様に濃色をＭ、淡色をｍで表すとすると、図１３に示すようにＲＧＢデータをＣＭＹＫデータ色変換するステップＳ１２０においては図３４（ａ）に示すようにＣｃＭｍＹＫの六色への色変換ＬＵＴを参照することになる。・・・図３４（ｂ）に示すようにＣｃＭｍＹＫへの色変換ＬＵＴについてシアンやマゼンタについての濃色と淡色の割合を一律に変化させたり、同図（ｃ）に示すように濃色だけについて変化させたりすることにより、色修正が可能となる。」と記載されているから、当該記載と図１３に示された、色画像データ入力（ＲＧＢデータ入力：Ｓ１１０）、色変換（ＲＧＢ→ＣＭＹＫ：Ｓ１２０）、色修正（ＣＭＹＫ→Ｃ’Ｍ’Ｙ’Ｋ’：Ｓ１３０）、２値化（Ｓ１４０）、印刷（Ｓ１５０）という四色インクを用いた場合の印刷手順を示したフローとから、六色インクを用いた場合には、Ｓ１２０の色変換が、ＲＧＢデータからＣｃＭｍＹＫデータへの色変換であること、Ｓ１３０の色修正が、濃色と淡色の比率を変化させるために、濃色と淡色とを有するシアンとマゼンタについては濃色のデータ（Ｃ、Ｍ）だけを変化させる色修正であることが記載されているものと認められる。
　
　そうすると、記載Ｈの上記記載に基づけば、上記記載Ｆに、「ステップＳ１２０ではＣＭＹＫデータ（シアン、マゼンタ、イエロー、ブラックの四色の要素色についての階調表示データを指すものとする）に変換する。」と記載されていることから、六色のインクを用いた場合における階調表示データは、直ちにＣｃＭｍＹＫの階調表示データ（Ｃは濃色のシアン、ｃは淡色のシアン、Ｍは濃色のマゼンタ、ｍは淡色のマゼンタ）のことであると解することができる。
　また、同様に記載Ｈの上記記載に基づけば、上記記載Ｅには、色修正によって修正する偏差に関して、カラー印刷装置の印字ヘッド３１ａを、三つの印字ヘッドユニット３１ａ１で構成した場合に、各印字ヘッドユニット３１ａ１ごとにインク吐出量に差が存在することが記載されており、上記記載Ｇには、印字ヘッド３１ａの、予定通りの量の色インクが吐出される印字ヘッド３１ａに対する各要素色間の強弱の偏差について記載されているから、六色のインクを用いた場合における「画像出力装置における各要素色ごとの出力特性の偏差」が、「カラー印刷装置の印字ヘッド３１ａの、予定通りの量の色インクが吐出される印字ヘッド３１ａに対する各色インク吐出量の偏差」であり、またこの「偏差」は、印字ヘッド３１ａごとにインク吐出量に差が存在することによって生じるものであることが直ちに理解することができる。
　また、上記記載Ｈの「図１３に示すようにＲＧＢデータをＣＭＹＫデータ色変換するステップＳ１２０においては図３４（ａ）に示すようにＣｃＭｍＹＫの六色への色変換ＬＵＴを参照することになる。・・・図３４（ｂ）に示すようにＣｃＭｍＹＫへの色変換ＬＵＴについて・・・同図（ｃ）に示すように濃色だけについて変化させたりすることにより、色修正が可能となる。」に記載された図３４（ａ）に示された色変換ＬＵＴ（色変換ルックアップテーブル）を参照すると、当該色変換ルックアップテーブルが、各ＲＧＢデータと各ＣｃＭｍＹＫデータとが１対１に対応した構成を有していることが看取されるから、図１３のＳ１２０の色変換においては、このように変換前後のデータから構成された色変換ルックアップテーブルを用いて色変換していることが把握される。
　そうすると図３４（ｃ）及び上記記載Ｆの「ステップＳ１３０での色修正は、上述したプリンタドライバがその起動時に色修正ルックアップテーブルを作成するとともに、色変換ルックアップテーブルに組み入れることによって実質的に行われる。」との記載からみて、上記色修正ルックアップテーブルが、修正前後のデータで構成され、濃色と淡色とを有するシアンとマゼンタについては濃色のデータだけを修正したものであることが把握される。
　また、このような色修正ルックアップテーブルを用いて色修正する場合、修正前のデータを入力し、この修正前のデータと対応する修正後のデータをピックアップし、この修正後のデータを出力するという一連の工程を有する色修正方法が把握され、またこの修正前後のデータは画像データ（ＣｃＭｍＹＫの階調表示データ）であるから、この色修正を「画像処理」ということができる。
　
　そうすると、上記記載Ａ〜Ｉを含む引用例には、次の発明が記載されているものと認める。
「ＣｃＭｍＹＫの階調表示データに基づいて、シアンとマゼンタについては濃色と淡色を備えた六色（ＣｃＭｍＹＫ）インクを媒体上に付着させてカラー画像を出力するカラー印刷装置の印字ヘッド３１ａの、予定通りの量の色インクが吐出される印字ヘッド３１ａに対する各色インク吐出量の偏差を修正した色修正ルックアップテーブルを作成する画像処理方法であって、
　前記偏差は、印字ヘッド３１ａごとにインク吐出量に差が存在することによって生じるものであり、
　前記偏差を取得し、この偏差を修正するために、ＣｃＭｍＹＫの階調表示データに対して、濃色と淡色とを有するシアンとマゼンタについては濃色のデータだけを修正した色修正ルックアップテーブルを作成する画像処理方法（Ｃは濃色のシアン、ｃは淡色のシアン、Ｍは濃色のマゼンタ、ｍは淡色のマゼンタ）。」（以下、「引用発明」という。）
　
第３．本願発明と引用発明との対比
ａ．引用発明の「シアンとマゼンタについて濃色と淡色を備えた六色（ＣｃＭｍＹＫ）インクを媒体上に付着させてカラー画像を出力するカラー印刷装置の印字ヘッド３１ａ」は、本願発明の「所望の色について濃度の高い記録剤と低い記録剤を用いて画像形成を行う画像形成部」に相当する。
ｂ．引用発明の「印字ヘッド３１ａごとにインク吐出量に差が生じること」に関して、インク吐出量は印字ヘッド３１ａ（画像形成部）の特性を示すということができるから、引用発明の「印字ヘッド３１ａごとにインク吐出量に差が存在すること」は、本願発明の「画像形成部の特性の変化」に相当する。
　そしてこのとき、引用発明の「色修正ルックアップテーブル」は、印字ヘッド３１ａごとにインク吐出量に差が存在することによって生じる「インク吐出量の偏差」を、ＣｃＭｍＹＫの階調表示データを修正することによって修正したものであるから、画像形成部の特性の変化に応じて補正したものといえる。
　ここで本願発明の「補正パラメータ」という用語には、補正処理の内容を設定するために用いられるパラメータという意味と、補正処理自体に用いられるパラメータという意味の二通りの解釈が成り立つが、前者であれば、引用発明の上記「偏差」を取得することが、また後者であれば引用発明の上記「色修正ルックアップテーブル」を作成すること、つまり「色修正ルックアップテーブル」を構成するデータを作成することが、本願発明の「補正パラメータを生成する」ことに相当することになるから、引用発明の「印字ヘッド３１ａの、予定通りの量の色インクが吐出される印字ヘッド３１ａに対する各色インク吐出量の偏差」が「取得」されること、「印字ヘッド３１ａの、予定通りの量の色インクが吐出される印字ヘッド３１ａに対する各色インク吐出量の偏差を修正した色修正ルックアップテーブルを作成する」ことのいずれかが、本願発明の「画像形成部の特性の変化に応じて補正パラメータを生成する」ことに相当するといえる。
　
　したがって、本願発明と引用発明とは、
「所望の色について濃度の高い記録剤と低い記録剤を用いて画像形成を行う画像形成部の特性の変化に応じて補正パラメータを生成する画像処理方法。」
である点で一致し、以下の点で相違する。
　
〈相違点〉
　本願発明が、「補正パラメータを決定するための複数のパッチを含むチャートを、前記濃度の低い記録剤を用いずに前記濃度の高い記録剤を用いて画像形成部に出力させ、前記濃度の低い記録剤を用いたチャートは出力せず、前記出力されたチャートに基づき前記補正パラメータを生成する」と特定しているのに対して、引用発明ではそのような特定を有しない点。
　
第４．本願発明についての当審の判断
〈相違点〉について
　引用発明は、「印字ヘッド３１ａの、予定通りの量の色インクが吐出される印字ヘッド３１ａに対する各色インク吐出量の偏差」を取得し、この偏差を修正した色修正ルックアップテーブルを生成することを特定しているが、具体的にどのようにして上記偏差を取得するかは定かではない。
　そこで、引用例の四色のインクを用いた場合について参照してみるに、上記記載Ｆ、Ｇには、各色インク吐出量の偏差が、【図２８】に図示されたテストパターン（本願発明の「チャート」に相当する。）に基づいて取得されることが記載されているから、このテストパターンを参考にして、引用発明のように六色のインクを用いた場合における「印字ヘッド３１ａの、予定通りの量の色インクが吐出される印字ヘッド３１ａに対する各色インク吐出量の偏差」が具体的にどのようにして取得できるかを以下に検討してみる。
　
　引用例の【図２８】から、四色のインクを用いた場合のテストパターンが具体的には、ＣＭＹの各色成分データが少しずつ異なる円形の複数のパッチ及びＫで印刷されたリファレンスパッチからなるテストパターンであって、当該複数のパッチが、他の２色（例えばＭとＹ）の成分データ値に対して、特定の色（例えばＣ）の成分データ値を少しずつ増加するように特定の方向に配列させて構成されていることが把握できる。
　そしてこのように構成されたテストパターンから、Ｋで印刷されたリファレンスパッチと対比して無彩色に近いパッチを選択することにより、各色インク吐出量の偏差を取得することが引用例の記載Ｃ，Ｆ，Ｇに記載されている。
（ただこのテストパターンを構成するパッチが印刷されるのは２次元平面であるが、２次元平面は直交する２つの座標軸上の各変数の値によって規定されるものであるから、他の２色の成分データ値に比べて、特定の色の成分データ値を少しずつ増加させることは、３つの独立した変数を２次元平面上に３方向を特定して示さねばならぬ故に、ＣＭＹの各色データの組み合わせからなる複数のパッチを適切に設定することは単純ではなく、相当な工夫を要することは明らかである。このことは上記【図２８】に図示されている各パッチ内に記載されたＣＭＹの各成分データの組み合わせ方から裏付けられる。）
　そこで上記四色のインクを用いた場合のテストパターンを参考にすれば、単純に考えて、ＣｃＭｍＹの各色成分データが少しずつ異なる円形の複数のパッチ及びＫで印刷されたリファレンスパッチからなるテストパターンであって、当該複数のパッチを、他の４色の成分データ値に対して、特定の色の成分データ値が少しずつ増加するように特定の方向に配列させて構成されたテストパターンに基づいて、引用発明の「印字ヘッド３１ａの、予定通りの量の色インクが吐出される印字ヘッド３１ａに対する各色インク吐出量の偏差」を取得することが想定される。
　しかしながら、現実には、上述したように、ＣＭＹの各色成分データ、すなわち３つの独立した変数から構成されるパッチを２次元平面上に各変数毎に３方向を特定して配列したテストパターンを作成することであっても単純ではなく相当な工夫を要するのに、ＣｃＭｍＹの各色成分データ、すなわち５つの独立した変数から構成されるパッチを２次元平面上に各変数毎に５方向を特定して配列したテストパターンを作成するために、一体どのような工夫をすればよいのか、上記四色のインクを用いた場合のテストパターンを参考にしても容易には見当がつかない。
　また、テストパターンにおける変数の数を減らすべく、変数とする色成分データの数を限定して、複数組のテストパターンに分割し、これらのテストパターンを、複数枚の用紙、若しくは１枚の用紙の複数の領域に作成することも考えられるが、この場合無彩色のパッチを選択するために、作成された複数のテストパターンを互いに見比べて判断しなければならず、近接したパッチ間だけで見比べての比較ができなくなるから、無彩色のパッチの選択に相当な手間を要するか、または適切に選択すること自体困難であり、所謂テストパターンすなわちチャートとして有効に機能するとは言い難いから、このようなテストパターンを作成することも現実的とはいえない。
　さらに、これらのようなＣｃＭｍＹの各色成分データから構成されるパッチを配列したテストパターンを作成したとしても、各パッチが濃色と淡色とを含んでいることにより、例えば、シアンの濃色の成分データと淡色の成分データとの組み合わせにおいて、それぞれの成分データが異なる場合であっても、シアンとしての濃度（濃色と淡色の濃度の和）が等しくなる場合があることは明らかであるから、この場合どちらのパッチを無彩色に近いパッチとして選択すればよいのか決めることができず、適切なパッチを選択することができなくなる。
　以上のことより、ＣｃＭｍＹの各色成分データから構成されるパッチを配列したテストパターンを作成することは不可能であるか、作成したにしても適切なパッチを選択できるとは言い難いテストパターンとなるのだから、これらのようなテストパターンを作成しようとすること自体現実的ではない。
　ところで四色のインクを用いた場合のテストパターンの各パッチが無彩色であるＫで印刷されたリファレンスパッチと対比されるものであることを考えると、パッチとして無彩色のものを設定することが必要とされているのだから、技術常識からして、各パッチをＣｃＭｍＹで構成したもの以外にも、ＣＭＹ若しくはｃｍＹ（この場合、Ｙの成分データを淡色の濃度に合わせて設定することは当然である。）で構成したものが想起される。
　このように、ＣＭＹ若しくはｃｍＹで各パッチを構成した場合、これらパッチを１領域に混在させて配置させる場合と、別個の領域または別の紙面上に分けて配置する場合とが考えられるが、上述した如く３を超える独立した変数から構成されるパッチを２次元平面上の１領域にその変数の数だけの方向を特定して配列させることは技術的に不可能若しくは困難であり、前者の場合は現実的ではないから、六色のインクを用いた場合のテストパターンとしては、現実的には、各パッチをＣＭＹで構成したテストパターンと、ｃｍＹで構成したテストパターンとを別個の領域または別の紙面上に分けて作成したものしかないことになる。なお上述したＣｃＭｍＹの各色成分データから構成されるパッチを配列した複数に分割されたテストパターンを作成する場合には、各テストパターンのパッチが同じ色成分データ（ＣｃＭｍＹ）から構成されたものであるために、各テストパターンを見比べて適切なパッチを選択して各色成分の偏差を取得する必要があったが、この場合は、各パッチをＣＭＹで構成したテストパターンと、ｃｍＹで構成したテストパターンとしており、各パッチの色成分データの構成が異なるから、各テストパターン毎に独立して無彩色のパッチを選択して各色成分の偏差を取得できるから、上述した場合のような余計な手間を要せず、かつ適切なパッチを選択することが困難となる理由もないことは明らかである。
　そうすると、引用発明の「ＣｃＭｍＹＫの階調表示データに対して、濃色と淡色とを有するシアンとマゼンタについては濃色のデータだけを色修正した色修正ルックアップテーブル」は、このようなテストパターンに基づいて生成されることになるが、この色修正ルックアップテーブルでは、淡色についてその階調値を修正しないのだから、上記「各パッチをＣＭＹで構成したテストパターン」と「各パッチをｃｍＹで構成したテストパターン」のうち、後者のテストパターンが不必要であることは明らかである。
　してみるに、四色のインクを用いた場合のテストパターンを参考にして、引用発明において、上記「各パッチをＣＭＹで構成したテストパターン」のみに基づいて、「印字ヘッド３１ａの、予定通りの量の色インクが吐出される印字ヘッド３１ａに対する各色インク吐出量の偏差」を取得するように構成すること、又はこの取得した偏差を修正した色修正ルックアップテーブルを生成するように構成すること、すなわち「補正パラメータを決定するための複数のパッチを含むチャートを、前記濃度の低い記録剤を用いずに前記濃度の高い記録剤を用いて画像形成部に出力させ、前記濃度の低い記録剤を用いたチャートは出力せず、前記出力されたチャートに基づき前記補正パラメータを生成する」ように構成することは想到容易である。
　したがって、引用発明、及び引用例の上記記載Ｃ〜Ｉから、相違点に係る本願発明の構成を採用することは、当業者にとって想到容易である。
　
（２）本願発明の進歩性の判断
　相違点に係る本願発明の構成を採用することは、当業者にとって想到容易であり、これら構成を採用したことによる格別の作用効果を認めることもできない。
　
　したがって、本願発明は引用発明、及び引用例に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法２９条２項の規定により特許を受けることができない。
　
第５．むすび
　本願発明が特許を受けることができない以上、本願のその余の請求項に係る発明について検討するまでもなく、本願は拒絶を免れない。
　
　よって、結論のとおり審決する。