(57)【要約】  変倍光学系が、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群（ＧＦＳ）と、負の屈折力を有するＭ１レンズ群（ＧＭ１）と、正の屈折力を有するＭ２レンズ群（ＧＭ２）と、負の屈折力を有するＲＮレンズ群（ＧＲＮ）とを有し、変倍時に、前側レンズ群とＭ１レンズ群の間隔、Ｍ１レンズ群とＭ２レンズ群の間隔およびＭ２レンズ群とＲＮレンズ群の間隔がそれぞれ変化し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、ＲＮレンズ群が移動し、ＲＮレンズ群は、少なくとも一つの正の屈折力を有するレンズと少なくとも一つの負の屈折力を有するレンズを有し、以下の条件式を満足する。    ２．７０＜ｆＦＰ／（−ｆＦＮ）＜４．５０    ０．２５＜（−ｆＦ）／ｆ１＜０．４５  但し、ｆＦＰ：ＲＮレンズ群中の最も正の屈折力が強いレンズの焦点距離    ｆＦＮ：ＲＮレンズ群中の最も負の屈折力が強いレンズの焦点距離    ｆＦ：ＲＮレンズ群の焦点距離    ｆ１：前側レンズ群の焦点距離
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、負の屈折力を有するＭ１レンズ群と、正の屈折力を有するＭ２レンズ群と、負の屈折力を有するＲＮレンズ群とを有し、
変倍時に、前記前側レンズ群と前記Ｍ１レンズ群の間隔が変化し、前記Ｍ１レンズ群と前記Ｍ２レンズ群の間隔が変化し、前記Ｍ２レンズ群と前記ＲＮレンズ群の間隔が変化し、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記ＲＮレンズ群が移動し、
前記ＲＮレンズ群は、少なくとも一つの正の屈折力を有するレンズと少なくとも一つの負の屈折力を有するレンズを有し、
以下の条件式を満足する変倍光学系。
２．７０＜ｆＦＰ／（−ｆＦＮ）＜４．５０
０．２５＜（−ｆＦ）／ｆ１＜０．４５
但し、
ｆＦＰ：前記ＲＮレンズ群中の最も正の屈折力が強いレンズの焦点距離
ｆＦＮ：前記ＲＮレンズ群中の最も負の屈折力が強いレンズの焦点距離
ｆＦ：前記ＲＮレンズ群の焦点距離
ｆ１：前記前側レンズ群の焦点距離
【請求項２】
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記前側レンズ群が物体側へ移動する請求項１に記載の変倍光学系。
【請求項３】
変倍時に、前記Ｍ１レンズ群中の最も物体側にあるレンズ群が像面に対して固定である請求項１もしくは２に記載の変倍光学系。
【請求項４】
前記Ｍ２レンズ群は、手ブレ等による結像位置変位の補正を行うために光軸と直交する方向へ移動可能な防振レンズ群を有する請求項１〜３のいずれかに記載の変倍光学系。
【請求項５】
以下の条件式を満足する請求項４に記載の変倍光学系。
１．１０＜ｆｖｒ／ｆＴＭ２＜２．００
但し、
ｆｖｒ：前記防振レンズ群の焦点距離
ｆＴＭ２：望遠端状態における前記Ｍ２レンズ群の焦点距離
【請求項６】
前記防振レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと正の屈折力を有するレンズとからなる請求項４もしくは５に記載の変倍光学系。
【請求項７】
以下の条件式を満足する請求項６に記載の変倍光学系。
１．００＜ｎｖｒＮ／ｎｖｒＰ＜１．２５
但し、
ｎｖｒＮ：前記防振レンズ群内の負の屈折力を有するレンズの屈折率
ｎｖｒＰ：前記防振レンズ群内の正の屈折力を有するレンズの屈折率
【請求項８】
以下の条件式を満足する請求項６もしくは７に記載の変倍光学系。
０．３０＜νｖｒＮ／νｖｒＰ＜０．９０
但し、
νｖｒＮ：前記防振レンズ群内の負の屈折力を有するレンズのアッベ数
νｖｒＰ：前記防振レンズ群内の正の屈折力を有するレンズのアッベ数
【請求項９】
以下の条件式を満足する請求項１〜８のいずれかに記載の変倍光学系。
０．１５＜（−ｆＴＭ１）／ｆ１＜０．３５
但し、
ｆＴＭ１：望遠端状態における前記Ｍ１レンズ群の焦点距離
【請求項１０】
以下の条件式を満足する請求項１〜９のいずれかに記載の変倍光学系。
０．２０＜ｆＴＭ２／ｆ１＜０．４０
但し、
ｆＴＭ２：望遠端状態における前記Ｍ２レンズ群の焦点距離
【請求項１１】
前記ＲＮレンズ群の像側に隣接して、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズを有する請求項１〜１０のいずれかに記載の変倍光学系。
【請求項１２】
前記ＲＮレンズ群の像側に隣接して、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと正の屈折力を有するレンズとを有する請求項１〜１０のいずれかに記載の変倍光学系。
【請求項１３】
以下の条件式を満足する請求項１１もしくは１２に記載の変倍光学系。
０．７０＜（−ｆＮ）／ｆＰ＜２．００
但し、
ｆＮ：前記ＲＮレンズ群の像側に隣接するレンズのうちで最も負の屈折力が強いレンズの焦点距離
ｆＰ：前記ＲＮレンズ群の像側に隣接するレンズのうちで最も正の屈折力が強いレンズの焦点距離
【請求項１４】
以下の条件式を満足する請求項１〜１３のいずれかに記載の変倍光学系。
１．８０＜ｆ１／ｆｗ＜３．５０
但し、
ｆｗ：広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離
【請求項１５】
以下の条件式を満足する請求項１〜１４のいずれかに記載の変倍光学系。
３．７０＜ｆ１／（−ｆＴＭ１）＜５．００
但し、
ｆＴＭ１：望遠端状態における前記Ｍ１レンズ群の焦点距離
【請求項１６】
以下の条件式を満足する請求項１〜１５のいずれかに記載の変倍光学系。
３．２０＜ｆ１／ｆＴＭ２＜５．００
但し、
ｆＴＭ２：望遠端状態における前記Ｍ２レンズ群の焦点距離
【請求項１７】
請求項１〜１６のいずれかに記載の変倍光学系を有する光学機器。
【請求項１８】
請求項１〜１６のいずれかに記載の変倍光学系と、前記変倍光学系によって形成される像を撮像する撮像部とを備える撮像機器。
【請求項１９】
物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、負の屈折力を有するＭ１レンズ群と、正の屈折力を有するＭ２レンズ群と、負の屈折力を有するＲＮレンズ群とを有して構成される変倍光学系の製造方法であって、
変倍時に、前記前側レンズ群と前記Ｍ１レンズ群の間隔が変化し、前記Ｍ１レンズ群と前記Ｍ２レンズ群の間隔が変化し、前記Ｍ２レンズ群と前記ＲＮレンズ群の間隔が変化するように配置することを含み、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記ＲＮレンズ群が移動し、
前記ＲＮレンズ群は、少なくとも一つの正の屈折力を有するレンズと少なくとも一つの負の屈折力を有するレンズを有し、
以下の条件式を満足する変倍光学系の製造方法。
２．７０＜ｆＦＰ／（−ｆＦＮ）＜４．５０
０．２５＜（−ｆＦ）／ｆ１＜０．４５
但し、
ｆＦＰ：ＲＮレンズ群中の最も正の屈折力が強いレンズの焦点距離
ｆＦＮ：ＲＮレンズ群中の最も負の屈折力が強いレンズの焦点距離
ｆＦ：ＲＮレンズ群の焦点距離
ｆ１：前側レンズ群の焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系、これを用いた光学機器および撮像機器並びに変倍光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平４−２９３００７号
【０００４】
しかしながら、従来の変倍光学系にあっては、合焦レンズ群の軽量化が不十分であった。
【発明の概要】
【０００５】
本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、負の屈折力を有するＭ１レンズ群と、正の屈折力を有するＭ２レンズ群と、負の屈折力を有するＲＮレンズ群とを有し、変倍時に、前記前側レンズ群と前記Ｍ１レンズ群の間隔が変化し、前記Ｍ１レンズ群と前記Ｍ２レンズ群の間隔が変化し、前記Ｍ２レンズ群と前記ＲＮレンズ群の間隔が変化し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記ＲＮレンズ群が移動し、前記ＲＮレンズ群は、少なくとも一つの正の屈折力を有するレンズと少なくとも一つの負の屈折力を有するレンズを有し、以下の条件式を満足する。
【０００６】
２．７０＜ｆＦＰ／（−ｆＦＮ）＜４．５０
０．２５＜（−ｆＦ）／ｆ１＜０．４５
但し、
ｆＦＰ：前記ＲＮレンズ群中の最も正の屈折力が強いレンズの焦点距離
ｆＦＮ：前記ＲＮレンズ群中の最も負の屈折力が強いレンズの焦点距離
ｆＦ：前記ＲＮレンズ群の焦点距離
ｆ１：前記前側レンズ群の焦点距離
【０００７】
本発明に係る光学機器は、前記変倍光学系を搭載して構成される。
【０００８】
本発明にかかる撮像機器は、前記変倍光学系と、前記変倍光学系によって形成される像を撮像する撮像部とを備える。
【０００９】
本発明に係る変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、負の屈折力を有するＭ１レンズ群と、正の屈折力を有するＭ２レンズ群と、負の屈折力を有するＲＮレンズ群とを有して構成される変倍光学系の製造方法であって、変倍時に、前記前側レンズ群と前記Ｍ１レンズ群の間隔が変化し、前記Ｍ１レンズ群と前記Ｍ２レンズ群の間隔が変化し、前記Ｍ２レンズ群と前記ＲＮレンズ群の間隔が変化するように配置することを含み、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記ＲＮレンズ群が移動し、前記ＲＮレンズ群は、少なくとも一つの正の屈折力を有するレンズと少なくとも一つの負の屈折力を有するレンズを有し、以下の条件式を満足する。
【００１０】
２．７０＜ｆＦＰ／（−ｆＦＮ）＜４．５０
０．２５＜（−ｆＦ）／ｆ１＜０．４５
但し、
ｆＦＰ：前記ＲＮレンズ群中の最も正の屈折力が強いレンズの焦点距離
ｆＦＮ：前記ＲＮレンズ群中の最も負の屈折力が強いレンズの焦点距離
ｆＦ：前記ＲＮレンズ群の焦点距離
ｆ１：前記前側レンズ群の焦点距離
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本実施形態の第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２】図２（ａ）は、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図２（ｂ）は0.30°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図（コマ収差図）である。
【図３】第１実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図４】図４（ａ）は、第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図４（ｂ）は0.20°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図５】図５（ａ）、図５（ｂ）、及び図５（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図６】本実施形態の第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図７】図７（ａ）は、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図７（ｂ）は0.30°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図８】第２実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図９】図９（ａ）は、第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図９（ｂ）は0.20°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図１０】図１０（ａ）、図１０（ｂ）、及び図１０（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１１】本実施形態の第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図１２】図１２（ａ）は、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図１２（ｂ）は0.30°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図１３】第３実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１４】図１４（ａ）は、第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図１４（ｂ）は0.20°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図１５】図１５（ａ）、図１５（ｂ）、及び図１５（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１６】本実施形態の第４実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図１７】図１７（ａ）は、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図１７（ｂ）は0.30°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図１８】第４実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１９】図１９（ａ）は、第４実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図１９（ｂ）は0.20°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図２０】図２０（ａ）、図２０（ｂ）、及び図２０（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図２１】本実施形態の第５実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２２】図２２（ａ）は、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図２２（ｂ）は、0.30°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図２３】第５実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２４】図２４（ａ）は、第５実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、図２４（ｂ）は、0.20°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図２５】図２５（ａ）、図２５（ｂ）、および図２５（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図２６】本実施形態に係る変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【図２７】本実施形態に係る変倍光学系の製造方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本実施形態の変倍光学係、光学機器、撮像機器について図を参照して説明する。本実施形態に係る変倍光学係（ズームレンズ）ＺＬの一例としての変倍光学系ＺＬ（１）は、図１に示すように、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群ＧＦＳと、負の屈折力を有するＭ１レンズ群ＧＭ１と、正の屈折力を有するＭ２レンズ群ＧＭ２と、負の屈折力を有するＲＮレンズ群ＧＲＮとを有し、変倍時に、前側レンズ群ＧＦＳとＭ１レンズ群ＧＭ１との間隔が変化し、Ｍ１レンズ群ＧＭ１とＭ２レンズ群ＧＭ２との間隔が変化し、Ｍ２レンズ群ＧＭ２とＲＮレンズ群ＧＲＮとの間隔が変化し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、ＲＮレンズ群ＧＲＮが移動し、ＲＮレンズ群ＧＲＮは、少なくとも一つの正の屈折力を有するレンズと少なくとも一つの負の屈折力を有するレンズを有し、以下の条件式（１）および（２）を満足する。
【００１３】
２．７０＜ｆＦＰ／（−ｆＦＮ）＜４．５０    ・・・（１）
０．２５＜（−ｆＦ）／ｆ１＜０．４５    ・・・（２）
但し、
ｆＦＰ：ＲＮレンズ群ＧＲＮ中の最も正の屈折力が強いレンズの焦点距離
ｆＦＮ：ＲＮレンズ群ＧＲＮ中の最も負の屈折力が強いレンズの焦点距離
ｆＦ：ＲＮレンズ群ＧＲＮの焦点距離
ｆ１：前側レンズ群ＧＦＳの焦点距離
【００１４】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、図６に示す変倍光学系ＺＬ（２）や、図１１に示す変倍光学系ＺＬ（３）や、図１６に示す変倍光学系ＺＬ（４）や、図２１に示す変倍光学系ＺＬ（５）でも良い。
【００１５】
本実施形態に係る変倍光学系は、少なくとも４つのレンズ群を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、各レンズ群間隔を変化させることによって、変倍時の良好な収差補正を図ることができる。また、ＲＮレンズ群ＧＲＮで合焦を行うことにより、ＲＮレンズ群ＧＲＮすなわち合焦レンズ群を小型軽量化できる。
【００１６】
さらに、ＲＮレンズ群ＧＲＮ（合焦レンズ群）に少なくとも一つの正の屈折力を有するレンズと少なくとも一つの負の屈折力を有するレンズを有することで、無限遠物体から近距離物体への合焦時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００１７】
上記条件式（１）は、合焦レンズ群中の最も正の屈折力が強いレンズの焦点距離と合焦レンズ群中の最も負の屈折力が強いレンズの焦点距離との比を規定するものである。この条件式（１）を満足することで、無限遠物体から近距離物体への合焦時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００１８】
条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、合焦レンズ群中の最も負の屈折力が強いレンズの屈折力が強くなり、無限遠物体から近距離物体への合焦時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。条件式（１）の上限値を４．４０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を４．３０にすることが好ましい。
【００１９】
条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、合焦レンズ群中の最も正の屈折力が強いレンズの屈折力が強くなり、無限遠物体から近距離物体への合焦時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。条件式（１）の下限値を２．８０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を２．９０にすることが好ましい。
【００２０】
上記条件式（２）は、合焦レンズ群の焦点距離と前側レンズ群ＧＦＳの焦点距離との比を規定するものである。この条件式（２）を満足することで、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑え、無限遠物体から近距離物体への合焦時の球面収差をはじめとする諸収差の変動も抑えることができる。
【００２１】
条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、前側レンズ群ＧＦＳの屈折力が強くなり、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差を補正することが困難となる。条件式（２）の上限値を０．４３に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を０．４１にすることが好ましい。
【００２２】
条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、合焦レンズ群の屈折力が強くなり、無限遠物体から近距離物体への合焦時の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。条件式（２）の下限値を０．２７に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を０．２９にすることが好ましい。
【００２３】
本実施形態に係る変倍光学係によれば、合焦用レンズ群を小型軽量化することで、鏡筒を大型化することなく高速なAF、AF時の静粛性を実現し、さらに、広角端状態から望遠端状態への変倍時の収差変動、ならびに無限遠物体から近距離物体への合焦時の収差変動を良好に抑えることができる。また、本実施形態発明に係る光学機器、撮像機器および変倍光学系の製造方法によっても同様の効果が得られる。
【００２４】
本実施形態において、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前側レンズ群ＧＦＳを物体方向に移動させる構成とすることが好ましい。これにより、広角端状態でのレンズ全長の短縮ができ、変倍光学系の小型化を図ることができる。
【００２５】
本実施形態において、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、Ｍ１レンズ群ＧＭ１中の最も物体側にあるレンズ群が像面に対して固定であることが望ましい。これにより、製造誤差による性能劣化を抑え、量産性を確保することができる。
【００２６】
本実施形態において、Ｍ２レンズ群ＧＭ２中に手ブレ等による結像位置変位の補正を行うために光軸と直交する方向へ移動可能な防振レンズ群を配置することが好ましい。これにより、ブレ補正を行った際の性能劣化を効果的に抑えることができる。
【００２７】
本実施形態において、上記防振レンズ群を有する変倍光学系は、下記の条件式（３）を満足することが好ましい。
１．１０＜ｆｖｒ／ｆＴＭ２＜２．００    ・・・（３）
但し、
ｆｖｒ：上記防振レンズ群の焦点距離
ｆＴＭ２：望遠端状態におけるＭ２レンズ群ＧＭ２の焦点距離
【００２８】
上記条件式（３）は、防振レンズ群の焦点距離と望遠端状態におけるＭ２レンズ群ＧＭ２の焦点距離との比を規定するものである。この条件式（３）を満足することで、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動と、ブレ補正を行った際の偏芯コマ収差をはじめとする諸収差の発生を抑えることができる。
【００２９】
条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、望遠端状態におけるＭ２レンズ群ＧＭ２の屈折力が強くなり、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。条件式（３）の上限値を１．９５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を１．９０にすることが好ましい。
【００３０】
条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、防振レンズ群の屈折力が強くなり、ブレ補正を行った際の偏芯コマ収差をはじめとする諸収差の発生を抑えることが困難となる。条件式（３）の下限値を１．１５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を１．２０にすることが好ましい。
【００３１】
上記防振レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと正の屈折力を有するレンズとからなることが好ましい。これにより、ブレ補正を行った際の性能劣化を効果的に抑えることができる。
【００３２】
上記防振レンズ群を有した本実施形態の変倍光学系は、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
１．００＜ｎｖｒＮ／ｎｖｒＰ＜１．２５    ・・・（４）
但し、
ｎｖｒＮ：上記防振レンズ群内の負の屈折力を有するレンズの屈折率
ｎｖｒＰ：上記防振レンズ群内の正の屈折力を有するレンズの屈折率
【００３３】
条件式（４）は、防振レンズ群内の負の屈折力を有するレンズの屈折率と防振レンズ群内の正の屈折力を有するレンズの屈折率との比を規定するものである。この条件式（４）を満足することで、ブレ補正を行った際の性能劣化を効果的に抑えることができる。
【００３４】
条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、防振レンズ群内の正の屈折力を有するレンズの屈折率が低くなり、ブレ補正を行った際に発生する偏芯コマ収差の発生が過大となり、補正するのが困難となる。条件式（４）の上限値を１．２２に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を１．２０にすることが好ましい。
【００３５】
条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、防振レンズ群内の負の屈折力を有するレンズの屈折率が低くなり、ブレ補正を行った際の偏芯コマ収差を補正するのが困難となる。条件式（４）の下限値を１．０３に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を１．０５にすることが好ましい。
【００３６】
上記防振レンズ群を有した本実施形態の変倍光学系は、また、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
０．３０＜νｖｒＮ／νｖｒＰ＜０．９０    ・・・（５）
但し、
νｖｒＮ：上記防振レンズ群内の負の屈折力を有するレンズのアッベ数
νｖｒＰ：上記防振レンズ群内の正の屈折力を有するレンズのアッベ数
【００３７】
条件式（５）は、防振レンズ群内の負の屈折力を有するレンズのアッベ数と防振レンズ群内の正の屈折力を有するレンズのアッベ数との比を規定するものである。この条件式（５）を満足することで、ブレ補正を行った際の性能劣化を効果的に抑えることができる。
【００３８】
条件式（５）の対応値が上限値を上回ると、防振レンズ群内の正の屈折力を有するレンズのアッベ数が小さくなり、ブレ補正を行った際に発生する色収差の補正が困難となる。条件式（５）の上限値を０．８５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（５）の上限値を０．８０にすることが好ましい。
【００３９】
条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、防振レンズ群内の負の屈折力を有するレンズのアッベ数が小さくなり、ブレ補正を行った際に発生する色収差の補正が困難となる。条件式（５）の下限値を０．３５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（５）の下限値を０．４０にすることが好ましい。
【００４０】
本実施形態に係る変倍光学系において、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
０．１５＜（−ｆＴＭ１）／ｆ１＜０．３５    ・・・（６）
但し、
ｆＴＭ１：望遠端状態におけるＭ１レンズ群ＧＭ１の焦点距離
【００４１】
条件式（６）は、望遠端状態におけるＭ１レンズ群ＧＭ１の焦点距離と前側レンズ群ＧＦＳの焦点距離との比を規定するものである。この条件式（６）を満足することで、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００４２】
条件式（６）の対応値が上限値を上回ると、前側レンズ群ＧＦＳの屈折力が強くなり、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差を補正することが困難となる。条件式（６）の上限値を０．３３に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（６）の上限値を０．３１にすることが好ましい。
【００４３】
条件式（６）の対応値が下限値を下回ると、Ｍ１レンズ群ＧＭ１の屈折力が強くなり、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。条件式（６）の下限値を０．１６に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（６）の下限値を０．１７にすることが好ましい。
【００４４】
本実施形態に係る変倍光学系において、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
０．２０＜ｆＴＭ２／ｆ１＜０．４０    ・・・（７）
但し、
ｆＴＭ２：望遠端状態におけるＭ２レンズ群ＧＭ２の焦点距離
【００４５】
条件式（７）は、望遠端状態におけるＭ２レンズ群ＧＭ２の焦点距離と前側レンズ群ＧＦＳの焦点距離との比を規定するものである。この条件式（７）を満足することで、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００４６】
条件式（７）の対応値が上限値を上回ると、前側レンズ群ＧＦＳの屈折力が強くなり、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差を補正することが困難となる。条件式（７）の上限値を０．３７に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（７）の上限値を０．３４にすることが好ましい。
【００４７】
条件式（７）の対応値が下限値を下回ると、Ｍ２レンズ群ＧＭ２の屈折力が強くなり、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。条件式（７）の下限値を０．２２に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（７）の下限値を０．２４にすることが好ましい。
【００４８】
本実施形態に係る変倍光学系において、ＲＮレンズ群ＧＲＮの像側に隣接して、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズを有する構成とすることが好ましい。また、ＲＮレンズ群ＧＲＮの像側に隣接して、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと正の屈折力を有するレンズとを有する構成としても良い。これにより、コマ収差をはじめとする諸収差を効果的に補正することができる。
【００４９】
本実施形態に係る変倍光学系において、以下の条件式（８）を満足することが好ましい。
０．７０＜（−ｆＮ）／ｆＰ＜２．００    ・・・（８）
但し、
ｆＮ：ＲＮレンズ群ＧＲＮの像側に隣接するレンズのうちで最も負の屈折力が強いレンズの焦点距離
ｆＰ：ＲＮレンズ群ＧＲＮの像側に隣接するレンズのうちで最も正の屈折力が強いレンズの焦点距離
【００５０】
上記条件式（８）は、ＲＮレンズ群ＧＲＮの像側に隣接するレンズのうちで最も負の屈折力が強いレンズの焦点距離とＲＮレンズ群ＧＲＮの像側に隣接するレンズのうちで最も正の屈折力が強いレンズの焦点距離との比を規定するものである。この条件式（８）を満足することで、コマ収差をはじめとする諸収差を効果的に補正することができる。
【００５１】
上記条件式（８）の対応値が上限値を上回ると、合焦レンズ群の像側にある正の屈折力を有するレンズの屈折力が強くなり、コマ収差の発生が過大となる。条件式（８）の上限値を１．９０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（８）の上限値を１．８０にすることが好ましい。
【００５２】
上記条件式（８）の対応値が下限値を下回ると、合焦レンズ群の像側にある負の屈折力を有するレンズの屈折力が強くなり、コマ収差の補正が過大となる。条件式（８）の下限値を０．８０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（８）の下限値を０．９０にすることが好ましい。
【００５３】
本実施形態に係る変倍光学系において、以下の条件式（９）を満足することが好ましい。
１．８０＜ｆ１／ｆｗ＜３．５０    ・・・（９）
但し、
ｆｗ：広角端状態における変倍光学系の焦点距離
【００５４】
条件式（９）は、前側レンズ群ＧＦＳの焦点距離と広角端状態における変倍光学系の焦点距離との比を規定するものである。この条件式（９）を満足することで、鏡筒の大型化を防ぎ、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００５５】
上記条件式（９）の対応値が上限値を上回ると、前側レンズ群ＧＦＳの屈折力が弱くなり、鏡筒が大型化する。条件式（９）の上限値を３．３０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（９）の上限値を３．１０に設定することが好ましい。
【００５６】
上記条件式（９）の対応値が下限値を下回ると、前側レンズ群ＧＦＳの屈折力が強くなり、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差を補正することが困難となる。条件式（９）の下限値を１．９０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（９）の下限値を２．００に設定することが好ましく、条件式（９）の下限値を２．１０に設定することがより好ましい。
【００５７】
本実施形態に係る変倍光学系において、以下の条件式（１０）を満足することが好ましい。
３．７０＜ｆ１／（−ｆＴＭ１）＜５．００    ・・・（１０）
但し、
ｆＴＭ１：望遠端状態におけるＭ１レンズ群ＧＭ１の焦点距離
【００５８】
条件式（１０）は、前側レンズ群ＧＦＳの焦点距離とＭ１レンズ群ＧＭ１の焦点距離との比を規定するものである。この条件式（１０）を満足することで、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００５９】
上記条件式（１０）の対応値が上限値を上回ると、Ｍ１レンズ群ＧＭ１の屈折力が強くなり、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。条件式（１０）の上限値を４．９０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１０）の上限値を４．８０に設定することが好ましい。
【００６０】
上記条件式（１０）の対応値が下限値を下回ると、前側レンズ群ＧＦＳの屈折力が強くなり、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差を補正することが困難となる。条件式（１０）の下限値を３．９０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１０）の下限値を３．９５に設定することが好ましい。
【００６１】
本実施形態に係る変倍光学系において、以下の条件式（１１）を満足することが好ましい。
３．２０＜ｆ１／ｆＴＭ２＜５．００  ・・・（１１）
但し、
ｆＴＭ２：望遠端状態におけるＭ２レンズ群ＧＭ２の焦点距離
【００６２】
条件式（１１）は、前側レンズ群ＧＦＳの焦点距離とＭ２レンズ群ＧＭ２の焦点距離との比を規定するものである。この条件式（１１）を満足することで、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００６３】
上記条件式（１１）の対応値が上限値を上回ると、Ｍ２レンズ群ＧＭ２の屈折力が強くなり、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難となる。条件式（１１）の上限値を４．８０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１１）の上限値を４．６０に設定することが好ましい。
【００６４】
上記条件式（１１）の対応値が下限値を下回ると、前側レンズ群ＧＦＳの屈折力が強くなり、広角端から望遠端への変倍の際の球面収差をはじめとする諸収差を補正することが困難となる。条件式（１１）の下限値を３．４０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１１）の下限値を３．６０に設定することが好ましい。
【００６５】
本実施形態の光学機器および撮像機器は、上述した構成の変倍光学系を備えて構成される。その具体例として、上記変倍光学系ＺＬを備えたカメラ（本願発明の撮像機器に対応）を図２６に基づいて説明する。このカメラ１は、図２６に示すように撮影レンズ２が交換可能なレンズアセンブリ構成であり、この撮影レンズ２に上述した構成の変倍光学係が設けられている。すなわち、撮影レンズ２が本願発明の光学機器に対応する。カメラ１はデジタルカメラであり、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであっても良い。
【００６６】
以上の構成により、上記変倍光学系ＺＬを撮影レンズ２に搭載したカメラ１は、合焦用レンズ群を小型軽量化することで、鏡筒を大型化することなく高速なAF、AF時の静粛性を実現することができる。さらに、広角端状態から望遠端状態への変倍時の収差変動、ならびに無限遠物体から近距離物体への合焦時の収差変動を良好に抑え、良好な光学性能を実現することができる。
【００６７】
続いて、図２７を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬの製造方法について概説する。まず、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群ＧＦＳと、負の屈折力を有するＭ１レンズ群ＧＭ１と、正の屈折力を有するＭ２レンズ群ＧＭ２と、負の屈折力を有するＲＮレンズ群ＧＲＮとを配置する（ステップＳＴ１）。そして、変倍時に、前側レンズ群ＧＦＳとＭ１レンズ群ＧＭ１の間隔が変化し、Ｍ１レンズ群ＧＭ１とＭ２レンズ群ＧＭ２の間隔が変化し、Ｍ２レンズ群ＧＭ２とＲＮレンズ群ＧＲＮの間隔が変化するように構成する。（ステップＳＴ２）。このとき、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、ＲＮレンズ群ＧＲＮが移動するように構成し（ステップＳＴ３）、ＲＮレンズ群ＧＲＮは、少なくとも一つの正の屈折力を有するレンズと少なくとも一つの負の屈折力を有するレンズを有して構成する（ステップＳＴ４）。さらに、所定の条件式を満足するようにレンズを配置する（ステップＳＴ５）。
【実施例】
【００６８】
以下、本実施形態の実施例に係る変倍光学系（ズームレンズ）ＺＬを図面に基づいて説明する。図１、図６、図１１、図１６、図２１は、第１〜第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ｛ＺＬ（１）〜ＺＬ（５）｝の構成及び屈折力配分を示す断面図である。変倍光学系ＺＬ（１）〜ＺＬ（５）の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示す。さらに、合焦群ＧＲＮが無限遠から近距離物体に合焦する際の移動方向を「合焦」という文字とともに矢印で示している。【００６９】
これら図１、図６、図１１、図１６、図２１において、各レンズ群を符号Ｇと数字もしくはアルファベットの組み合わせにより、各レンズを符号Ｌと数字の組み合わせにより、それぞれ表している。この場合において、符号、数字の種類および数が大きくなって煩雑化するのを防止するため、実施例毎にそれぞれ独立して符号と数字の組み合わせを用いてレンズ群等を表している。このため、実施例間で同一の符号と数字の組み合わせが用いられていても、同一の構成であることを意味するものでは無い。【００７０】
以下に表１〜表５を示すが、この内、表１〜５は第１実施例〜第５実施例のそれぞれにおける各諸元データを示す表である。各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.562nm）、ｇ線（波長435.835nm）を選んでいる。【００７１】
［レンズ諸元］の表において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を示し、Ｒは各光学面の曲率半径（曲率中心が像側に位置する面を正の値としている）、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数を、それぞれ示す。物面とは物体面のことを示し、曲率半径の「∞」は平面又は開口を、（絞りＳ）は開口絞りＳを、像面は像面Ｉを、それぞれ示す。空気の屈折率ｎｄ＝１．０００００の記載は省略している。【００７２】
［各種データ］の表において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位は°（度）で、ωが半画角である）、Ｙmaxは最大像高を示す。ＴＬは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えた距離を示し、ＢＦは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離（バックフォーカス）を示す。なお、これらの値は、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態におけるそれぞれについて示している。【００７３】
［可変間隔データ］の表は、［レンズ諸元］を示す表において面間隔が「可変」となっている面番号(例えば、実施例１では、面番号５，１３，２５，２９)での面間隔を示す。ここでは無限遠および近距離に合焦させたときのそれぞれについて、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態における面間隔を示す。【００７４】
［レンズ群データ］の表において、第１〜第５レンズ群（もしくは第１〜第４レンズ群もしくは第１〜第６レンズ群）のそれぞれの始面（最も物体側の面）と焦点距離を示す。【００７５】
［条件式対応値］の表には、上記の条件式（１）〜（１１）に対応する値を示す。【００７６】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。【００７７】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での重複する説明は省略する。【００７８】
（第１実施例）
第１実施例について、図１および表１を用いて説明する。図１は、本実施形態の第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。本実施例に係る変倍光学系ＺＬ（１）は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５から構成されている。各レンズ群記号に付けている符号（＋）もしくは（−）は各レンズ群の屈折力を示し、このことは以下の全ての実施例でも同様である。【００７９】
この構成は上記実施形態との関係として、第１レンズ群Ｇ１が前側レンズ群ＧＦＳに、第２レンズ群Ｇ２がＭ１レンズ群ＧＭ１に、第３レンズ群Ｇ３がＭ２レンズ群ＧＭ２に、第４レンズ群Ｇ４がＲＮレンズ群ＧＲＮに対応する。【００８０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正凸平レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合正レンズとから構成される。【００８１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。【００８２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合正レンズと、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５と両凸形状の正レンズＬ３６との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ３７とから構成される。【００８３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とから構成される。【００８４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２とから構成される。【００８５】
本実施例に係る光学系では、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。【００８６】
本実施例に係る変倍光学系では、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズを光軸と直交する方向へ移動させることによって、手ブレ等による結像位置変位を補正する。【００８７】
全系の焦点距離がfで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がKのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（f・tanθ）/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第１実施例の広角端においては、防振係数1.65であり、焦点距離は72.1mmであるので、0.30°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は0.23mmである。第１実施例の望遠端状態においては、防振係数2.10であり、焦点距離は292.0mmであるので、0.20°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は0.49mmである。【００８８】
以下の表１に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。表１において、fは焦点距離、BFはバックフォーカスを示す。【００８９】
（表１）第１実施例 
[レンズ諸元] 
面番号      Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ  
物面        ∞ 
1     109.4870      4.600      1.48749      70.31 
2        ∞         0.200 
3     101.1800      1.800      1.62004      36.40 
4      49.8109      7.200      1.49700      81.61 
5     385.8166      可変
6     176.0187      1.700      1.69680      55.52 
7      31.3680      5.150 
8      32.6087      5.500      1.78472      25.64 
9    -129.7634      1.447 
10    -415.4105      1.300      1.77250      49.62 
11      34.3083      4.300 
12     -33.1502      1.200      1.85026      32.35 
13    -203.5644      可変
14      70.9040      1.200      1.80100      34.92 
15      30.2785      5.900      1.64000      60.20 
16     -70.1396      1.500 
17      34.0885      6.000      1.48749      70.31 
18     -42.6106      1.300      1.80610      40.97 
19     401.2557      2.700 
20        ∞        14.110                            (絞りＳ)
21     350.0000      1.200      1.83400      37.18 
22      30.1592      4.800      1.51680      63.88 
23     -94.9908      0.200
24      66.3243      2.800      1.80100      34.92 
25    -132.5118      可変
26     -92.0997      2.200      1.80518      25.45 
27     -44.0090      6.500
28     -36.9702      1.000      1.77250      49.62 
29      68.3346      可変
30     -24.5000      1.400      1.62004      36.40 
31     -41.1519      0.200 
32     106.0000      3.800      1.67003      47.14 
33    -106.0000      BF 
像面        ∞
［各種データ］
変倍比      4.05
W        M        T 
f         72.1     100.0     292.0 
FNO        4.49      4.86      5.88
2ω       33.96     24.48      8.44
Ymax      21.60     21.60     21.60 
TL       190.13    205.07    245.82 
BF        39.12     46.45     67.12 
［可変間隔データ］
W        M        T            W        M        T 
無限遠   無限遠   無限遠       近距離   近距離   近距離 
d5          6.204   21.150   61.895        6.204   21.150   61.895 
d13        30.000   22.666    2.000       30.000   22.666    2.000
d25         2.180    3.742    3.895        2.837    4.562    5.614 
d29        21.418   19.856   19.703       20.761   19.036   17.984 
［レンズ群データ］ 
群    始面         f 
G1       1       145.319 
G2       6       -29.546 
G3      14        38.298 
G4      26       -48.034
G5      30       324.470
［条件式対応値］
（１）  ｆＦＰ／(−ｆＦＮ) ＝ ３．３１７
（２）  (−ｆＦ)／ｆ１ ＝ ０．３３１
（３）  ｆｖｒ／ｆＴＭ２ ＝ １．７５５
（４）  ｎｖｒＮ／ｎｖｒＰ ＝ １．０９８
（５）  νｖｒＮ／νｖｒＰ ＝ ０．５８０
（６）  (−ｆＴＭ１)／ｆ１ ＝ ０．２０３
（７）  ｆＴＭ２／ｆ１ ＝ ０．２６４
（８）  （−ｆＮ）／ｆＰ ＝ １．２６６
（９）  ｆ１／ｆｗ＝ ２．０１６
（１０）  ｆ１／（−ｆＴＭ１） ＝ ４．９１８
（１１）  ｆ１／ｆＴＭ２  ＝ ３．７９４
【００９０】
図２（ａ）、及び図２（ｂ）はそれぞれ、第１実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.30°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図３は、第１実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図４（ａ）、及び図４（ｂ）はそれぞれ、第１実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.20°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図５（ａ）、図５（ｂ）、及び図５（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。【００９１】
図２〜図５の各収差図において、FNOはFナンバー、NAは開口数、Yは像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するFナンバーまたは開口数の値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。dはd線（λ=587.6nm）、gはg線（λ=435.8nm）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。【００９２】
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。【００９３】
（第２実施例）
図６は、本実施形態の第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６から構成されている。【００９４】
この構成は上記実施形態との関係として、第１レンズ群Ｇ１が前側レンズ群ＧＦＳに、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３がＭ１レンズ群ＧＭ１に、第４レンズ群Ｇ４がＭ２レンズ群ＧＭ２に、第５レンズ群Ｇ５がＲＮレンズ群ＧＲＮに対応する。【００９５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正凸平レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合正レンズとから構成される。【００９６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３とから構成される。【００９７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１からなる。【００９８】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と両凸形状の正レンズＬ４２との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ４３と両凹形状の負レンズＬ４４との接合正レンズと、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４５と両凸形状の正レンズＬ４６との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ４７とから構成される。【００９９】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、両凹形状の負レンズＬ５２とから構成される。【０１００】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６１と、両凸形状の正レンズＬ６２とから構成される。【０１０１】
本実施例に係る光学系では、第５レンズ群Ｇ５を像面方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。また、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と両凸形状の正レンズＬ４２との接合正レンズを光軸と直交する方向へ移動させることによって、手ブレ等による結像位置変位を補正する。【０１０２】
なお、全系の焦点距離がfで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がKのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（f・tanθ）/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第２実施例の広角端においては、防振係数1.66であり、焦点距離は72.1mmであるので、0.30°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は0.23mmである。第２実施例の望遠端状態においては、防振係数2.10であり、焦点距離は292.0mmであるので、0.20°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は0.49mmである。【０１０３】
以下の表２に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。 【０１０４】
（表２）第２実施例 
[レンズ諸元] 
面番号      Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ  
物面        ∞ 
1     107.5723      4.600      1.48749      70.32 
2        ∞         0.200 
3      96.9007      1.800      1.62004      36.40 
4      47.8324      7.200      1.49700      81.61 
5     361.3792      可変
6     139.8663      1.700      1.69680      55.52 
7      33.7621      6.806 
8      33.5312      5.500      1.78472      25.64 
9    -139.8348      0.637 
10    -492.0620      1.300      1.80400      46.60 
11      35.1115      可変
12     -34.6163      1.200      1.83400      37.18 
13    -377.1306      可変 
14      74.8969      1.200      1.80100      34.92 
15      31.6202      5.900      1.64000      60.19 
16     -69.0444      1.500
17      34.2668      6.000      1.48749      70.32 
18     -42.8334      1.300      1.80610      40.97 
19     434.9585      2.700
20        ∞        14.312                          (絞りＳ)
21     350.0000      1.200      1.83400      37.18 
22      30.4007      4.800      1.51680      63.88 
23     -98.0361      0.200
24      68.9306      2.800      1.80100      34.92 
25    -129.3404      可変
26     -90.5065      2.200      1.80518      25.45 
27     -44.1796      6.500
28     -37.6907      1.000      1.77250      49.62 
29      68.3000      可変
30     -24.5545      1.400      1.62004      36.40 
31     -41.7070      0.200 
32     106.0000      3.800      1.67003      47.14 
33    -106.0000      BF
像面        ∞
［各種データ］ 
変倍比      4.05
W        M        T 
f         72.1    100.0    292.0 
FNO        4.53     4.89     5.88
2ω       33.98    24.48     8.44
Ymax      21.60    21.60    21.60 
TL       190.82   206.02   245.82 
BF        39.12    46.27    66.46 
［可変間隔データ］
W        M        T            W        M        T 
無限遠   無限遠   無限遠       近距離   近距離   近距離 
d5          2.861   18.057   57.861        2.861   18.057   57.861 
d11         5.727    5.812    6.883        5.727    5.812    6.883
d13        30.500   23.259    2.000       30.500   23.259    2.000 
d25         2.246    3.634    3.634        2.888    4.436    5.329 
d29        22.411   21.023   21.023       21.770   20.221   19.329 
［レンズ群データ］ 
群    始面         f 
G1       1       141.867 
G2       6      -104.910 
G3      12       -45.774 
G4      14        38.681
G5      26       -48.266
G6      30       340.779
［条件式対応値］
（１）  ｆＦＰ／(−ｆＦＮ) ＝ ３．３５２
（２）  (−ｆＦ)／ｆ１ ＝ ０．３４０
（３）  ｆｖｒ／ｆＴＭ２ ＝ １．７６４
（４）  ｎｖｒＮ／ｎｖｒＰ ＝ １．０９８
（５）  νｖｒＮ／νｖｒＰ ＝ ０．５８０
（６）  (−ｆＴＭ１)／ｆ１ ＝ ０．２０８
（７）  ｆＴＭ２／ｆ１ ＝ ０．２７３
（８）  （−ｆＮ）／ｆＰ ＝ １．２４８
（９）  ｆ１／ｆｗ＝ １．９６８
（１０）  ｆ１／（−ｆＴＭ１） ＝ ４．８０４
（１１）  ｆ１／ｆＴＭ２ ＝ ３．６６８
【０１０５】
図７（ａ）、及び図７（ｂ）はそれぞれ、第２実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.30°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図８は、第２実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図９（ａ）、及び図９（ｂ）はそれぞれ、第２実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.20°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図１０（ａ）、図１０（ｂ）、及び図１０（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。【０１０６】
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。【０１０７】
（第３実施例）
図１１は、本実施形態の第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６から構成されている。【０１０８】
この構成は上記実施形態との関係として、第１レンズ群Ｇ１が前側レンズ群ＧＦＳに、第２レンズ群Ｇ２がＭ１レンズ群ＧＭ１に、第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４がＭ２レンズ群ＧＭ２に、第５レンズ群Ｇ５がＲＮレンズ群ＧＲＮに対応する。【０１０９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正凸平レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合正レンズとから構成される。【０１１０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。【０１１１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合正レンズと、開口絞りＳとから構成される。【０１１２】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と両凸形状の正レンズＬ４２との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ４３とから構成される。【０１１３】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、両凹形状の負レンズＬ５２とから構成される。
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６１と、両凸形状の正レンズＬ６２とから構成される。【０１１４】
本実施例に係る光学系では、第５レンズ群Ｇ５を像面方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。また、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズを光軸と直交する方向へ移動させることによって、手ブレ等による結像位置変位を補正する。【０１１５】
なお、全系の焦点距離がfで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がKのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（f・tanθ）/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第３実施例の広角端においては、防振係数1.65であり、焦点距離は72.1mmであるので、0.30°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は0.23mmである。第３実施例の望遠端状態においては、防振係数2.10であり、焦点距離は292.0mmであるので、0.20°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は0.49mmである。【０１１６】
以下の表３に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【０１１７】
（表３）第３実施例 
[レンズ諸元] 
面番号      Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ  
物面        ∞ 
1     106.7563      4.600      1.48749      70.32 
2        ∞         0.200 
3      99.4635      1.800      1.62004      36.40 
4      49.2336      7.200      1.49700      81.61 
5     332.7367      可変
6     152.3830      1.700      1.69680      55.52 
7      31.0229      5.695 
8      32.0867      5.500      1.78472      25.64 
9    -139.5695      1.399 
10    -403.4713      1.300      1.77250      49.62 
11      33.8214      4.300 
12     -34.0003      1.200      1.85026      32.35 
13    -235.0206      可変
14      69.3622      1.200      1.80100      34.92 
15      29.8420      5.900      1.64000      60.19 
16     -71.2277      1.500 
17      34.4997      6.000      1.48749      70.32 
18     -43.1246      1.300      1.80610      40.97 
19     382.2412      2.700 
20        ∞         可変                           (絞りＳ)
21     350.0000      1.200      1.83400      37.18 
22      30.6178      4.800      1.51680      63.88 
23     -88.2508      0.200 
24      66.4312      2.800      1.80100      34.92 
25    -142.7832      可変
26     -93.6206      2.200      1.80518      25.45 
27     -44.3477      6.500 
28     -37.1859      1.000      1.77250      49.62 
29      68.3000      可変
30     -24.9508      1.400      1.62004      36.40 
31     -42.7086      0.200 
32     106.0000      3.800      1.67003      47.14 
33    -106.0000      BF
像面        ∞
［各種データ］ 
変倍比      4.05
W        M        T 
f         72.1    100.0    292.0 
FNO        4.49     4.85     5.88
2ω       33.98    24.48     8.44
Ymax      21.60    21.60    21.60 
TL       190.26   205.79   245.82 
BF        39.12    46.10    67.12 
［可変間隔データ］
W        M        T            W        M        T 
無限遠   無限遠   無限遠       近距離   近距離   近距離 
d5          5.981   21.510   61.535        5.981   21.510   61.535 
d13        30.000   23.014    2.000       30.000   23.014    2.000
d20        14.365   14.107   14.196       14.365   14.107   14.196 
d25         2.202    3.476    3.676        2.867    4.301    5.396 
d29        21.004   19.988   19.700       20.339   19.163   17.979 
［レンズ群データ］ 
群    始面          f 
G1       1       145.335 
G2       6       -29.607 
G3      14        48.974 
G4      21        62.364
G5      26       -48.296
G6      30       336.791
［条件式対応値］
（１）  ｆＦＰ／(−ｆＦＮ) ＝ ３．３０６
（２）  (−ｆＦ)／ｆ１ ＝ ０．３３２
（３）  ｆｖｒ／ｆＴＭ２ ＝ １．７４７
（４）  ｎｖｒＮ／ｎｖｒＰ ＝ １．０９８
（５）  νｖｒＮ／νｖｒＰ ＝ ０．５８０
（６）  (−ｆＴＭ１)／ｆ１ ＝ ０．２０４
（７）  ｆＴＭ２／ｆ１ ＝ ０．２６４
（８）  （−ｆＮ）／ｆＰ ＝ １．２５３
（９）  ｆ１／ｆｗ＝ ２．０１６
（１０）  ｆ１／（−ｆＴＭ１） ＝ ４．９０９
（１１）  ｆ１／ｆＴＭ２ ＝ ３．７８６
【０１１８】
図１２（ａ）、及び図１２（ｂ）はそれぞれ、第３実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.30°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図１３は、第３実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図１４（ａ）、及び図１４（ｂ）はそれぞれ、第３実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.20°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図１５（ａ）、図１５（ｂ）、及び図１５（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。【０１１９】
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。【０１２０】
（第４実施例） 
図１６は、本実施形態の第４実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４から構成されている。【０１２１】
この構成は上記実施形態との関係として、第１レンズ群Ｇ１が前側レンズ群ＧＦＳに、第２レンズ群Ｇ２がＭ１レンズ群ＧＭ１に、第３レンズ群Ｇ３がＭ２レンズ群ＧＭ２に、第４レンズ群Ｇ４がＲＮレンズ群ＧＲＮに対応する。【０１２２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正凸平レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と両凸形状の正レンズＬ１３との接合正レンズとからなる。【０１２３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。【０１２４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４との接合正レンズと、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５と両凸形状の正レンズＬ３６との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ３７とからなる。【０１２５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とからなる。【０１２６】
本実施例に係る光学系では、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。【０１２７】
本実施例に係る変倍光学系では、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズを光軸と直交する方向へ移動させることによって、手ブレ等による結像位置変位を補正する。【０１２８】
なお、全系の焦点距離がfで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がKのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（f・tanθ）／Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第４実施例の広角端においては、防振係数1.6４であり、焦点距離は72.1mmであるので、0.30°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は0.23mmである。第４実施例の望遠端状態においては、防振係数2.10であり、焦点距離は292.0mmであるので、0.20°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は0.48mmである。【０１２９】
以下の表４に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【０１３０】
（表４）第４実施例 
[レンズ諸元] 
面番号      Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ  
物面        ∞ 
1     124.8083      4.600      1.48749      70.32
2        ∞         0.200
3     111.5077      1.800      1.62004      36.40
4      51.2894      7.200      1.49700      81.61
5   -4057.4569      可変
6    1232.8716      1.700      1.69680      55.52
7      32.6209      3.624
8      33.1180      5.224      1.78472      25.64
9    -126.9611      1.768 
10    -243.6400      1.300      1.77250      49.62
11      37.7537      4.300
12     -33.1285      1.200      1.85026      32.35
13    -124.4232      可変
14      80.2408      1.200      1.80100      34.92
15      32.8582      5.862      1.64000      60.19
16     -70.9140      1.500
17      40.5722      6.000      1.48749      70.32
18     -43.0594      1.300      1.80610      40.97
19   -2388.6437      2.700 
20        ∞        18.922                          (絞りＳ)
21     812.4602      1.200      1.83400      37.18
22      34.5376      5.275      1.51680      63.88
23     -59.1982      0.200 
24      75.5608      3.209      1.80100      34.92
25    -197.1038      可変
26     -76.9453      2.263      1.80518      25.45
27     -41.7537      6.500
28     -33.9973      1.000      1.77250      49.62
29     132.3165      BF
像面        ∞
［各種データ］ 
変倍比      4.05
W        M        T 
f         72.1    100.0    292.0 
FNO        4.68     4.90     6.19
2ω       33.78    23.92     8.22
Ymax      21.60    21.60    21.60 
TL       189.82   210.78   245.82 
BF        64.99    69.56    89.99 
W        M        T            W        M        T 
無限遠   無限遠   無限遠       近距離   近距離   近距離 
d5          2.000   22.956   58.000        2.000   22.956   58.000 
d13        30.000   25.721    2.000       30.000   25.721    2.000
d25         2.777    2.495    5.785        3.449    3.343    7.497 
［レンズ群データ］ 
群    始面         f 
G1       1       139.523 
G2       6       -29.733 
G3      14        41.597 
G4      26       -54.885
［条件式対応値］
（１）  ｆＦＰ／(−ｆＦＮ) ＝ ３．１５６
（２）  (−ｆＦ)／ｆ１ ＝ ０．３９３
（３）  ｆｖｒ／ｆＴＭ２ ＝ １．７２８
（４）  ｎｖｒＮ／ｎｖｒＰ ＝ １．０９８
（５）  νｖｒＮ／νｖｒＰ ＝ ０．５８０
（６）  (−ｆＴＭ１)／ｆ１ ＝ ０．２１３
（７）  ｆＴＭ２／ｆ１ ＝ ０．２９８
（９）  ｆ１／ｆｗ ＝ １．９３５
（１０）  ｆ１／（−ｆＴＭ１） ＝ ４．６９３
（１１）  ｆ１／ｆＴＭ２ ＝ ３．３５４
【０１３１】
図１７（ａ）及び図１７（ｂ）はそれぞれ、第４実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.30°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図１８は、第４実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図１９（ａ）及び図１９（ｂ）はそれぞれ、第４実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.20°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図２０（ａ）、図２０（ｂ）及び図２０（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。【０１３２】
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。【０１３３】
（第５実施例）
図２１は、本実施形態の第５実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５から構成されている。【０１３４】
この構成は上記実施形態との関係として、第１レンズ群Ｇ１が前側レンズ群ＧＦＳに、第２レンズ群Ｇ２がＭ１レンズ群ＧＭ１に、第３レンズ群Ｇ３がＭ２レンズ群ＧＭ２に、第４レンズ群Ｇ４がＲＮレンズ群ＧＲＮに対応する。【０１３５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正凸平レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合正レンズとから構成される。【０１３６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。【０１３７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合正レンズと、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５と両凸形状の正レンズＬ３６との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ３７とから構成される。【０１３８】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とから構成される。【０１３９】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５３とから構成される。【０１４０】
本実施例に係る光学系では、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。また、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズを光軸と直交する方向へ移動させることによって、手ブレ等による結像位置変位を補正する。【０１４１】
なお、全系の焦点距離がfで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がKのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（f・tanθ）/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第４実施例の広角端においては、防振係数1.65であり、焦点距離は72.1mmであるので、0.30°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は0.23mmである。第４実施例の望遠端状態においては、防振係数2.10であり、焦点距離は292.0mmであるので、0.20°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は0.49mmである。【０１４２】
以下の表５に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【０１４３】
（表５）第５実施例 
[レンズ諸元] 
面番号      Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ  
物面        ∞ 
1     109.5099      4.600      1.48749      70.32
2        ∞         0.200 
3     101.8486      1.800      1.62004      36.40
4      49.8873      7.200      1.49700      81.61
5     403.0130      可変
6     166.1577      1.700      1.69680      55.52
7      31.1882      3.953 
8      32.0256      5.500      1.78472      25.64
9    -139.5816      1.553 
10    -767.2482      1.300      1.77250      49.62
11      33.9202      4.300 
12     -32.8351      1.200      1.85026      32.35
13    -256.2484      可変
14      69.5902      1.200      1.80100      34.92
15      29.9877      5.900      1.64000      60.19
16     -70.0411      1.500 
17      36.2271      6.000      1.48749      70.32
18     -39.9358      1.300      1.80610      40.97
19     820.8027      2.700 
20        ∞        14.092                          (絞りＳ)
21     427.1813      1.200      1.83400      37.18
22      31.7606      4.800      1.51680      63.88
23     -89.4727      0.200 
24      73.5865      2.800      1.80100      34.92
25    -110.0493      可変
26     -83.7398      2.200      1.80518      25.45
27     -42.9999      6.500 
28     -36.8594      1.000      1.77250      49.62
29      73.0622      可変
30     -26.0662      1.400      1.62004      36.4
31     -40.4068      0.200 
32     143.0444      3.035      1.67003      47.14
33    -220.8402      0.200 
34     100.4330      2.145      1.79002      47.32
35     170.3325      BF
像面        ∞
［各種データ］ 
変倍比      4.05
W        M       T 
f          72.1    100.0    292.0 
FNO        4.48     4.85     5.87
2ω       33.94    24.44     8.42
Ymax      21.60    21.60    21.60 
TL       190.21   205.27   245.82 
BF        39.12    46.37    67.13 
［可変間隔データ］
W        M        T            W        M        T 
無限遠   無限遠   無限遠       近距離   近距離   近距離 
d5          5.892   20.953   61.502        5.892   20.953   61.502 
d13        30.000   22.752    2.000       30.000   22.752    2.000
d25         2.212    3.707    3.900        2.864    4.521    5.606 
d29        21.306   19.811   19.618       20.654   18.997   17.912 
［レンズ群データ］ 
群     始面         f 
G1       1       145.022 
G2       6       -29.562 
G3      14        38.233 
G4      26       -48.257
G5      30       318.066
［条件式対応値］
（１）  ｆＦＰ／(−ｆＦＮ) ＝ ３．３９３
（２）  (−ｆＦ)／ｆ１ ＝ ０．３３３
（３）  ｆｖｒ／ｆＴＭ２ ＝ １．７３８
（４）  ｎｖｒＮ／ｎｖｒＰ ＝ １．０９８
（５）  νｖｒＮ／νｖｒＰ ＝ ０．５８０
（６）  (−ｆＴＭ１)／ｆ１ ＝ ０．２０４
（７）  ｆＴＭ２／ｆ１ ＝ ０．２６４
（８）  （−ｆＮ）／ｆＰ ＝ ０．９４７
（９）  ｆ１／ｆｗ ＝ ２．０１１
（１０）  ｆ１／（−ｆＴＭ１） ＝ ４．９０６
（１１）  ｆ１／ｆＴＭ２ ＝ ３．７９３
【０１４４】
図２２（ａ）、及び図２２（ｂ）はそれぞれ、第５実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.30°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図２３は、第５実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図２４（ａ）、及び図２４（ｂ）はそれぞれ、第５実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.20°の回転ブレに対してブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図２５（ａ）、図２５（ｂ）、及び図２５（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。【０１４５】
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。【０１４６】
上記各実施例によれば、合焦用レンズ群を小型軽量化することで、鏡筒を大型化することなく高速なAF、AF時の静粛性を実現し、さらに、広角端状態から望遠端状態への変倍時の収差変動、ならびに無限遠物体から近距離物体への合焦時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系を実現することができる。 【０１４７】
ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。【０１４８】
なお、以下の内容は、本願の変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。【０１４９】
本願の変倍光学系の数値実施例として４群構成のものと５群構成のものと６群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、７群等）の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、本願の変倍光学系の最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。【０１５０】
また、本願の変倍光学系では、必ずしも一部のレンズを移動させることによって、手ブレ等による結像位置変位を補正する必要はない。【０１５１】
また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（GRINレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。【０１５２】
また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。【０１５３】
以上の構成により、上記第１実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載した本カメラ１は、合焦用レンズ群を小型軽量化することで、鏡筒を大型化することなく高速なAF、AF時の静粛性を実現し、さらに、広角端状態から望遠端状態への変倍時の収差変動、ならびに無限遠物体から近距離物体への合焦時の収差変動を良好に抑え、良好な光学性能を実現することができる。なお、上記第２〜上記第５実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【符号の説明】
【０１５４】
Ｇ１  第１レンズ群          Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群          Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群          ＧＦＳ  前側レンズ群
ＧＭ１  Ｍ１レンズ群        ＧＭ２  Ｍ２レンズ群
ＧＲＮ  ＲＮレンズ群
Ｉ  像面                    Ｓ  開口絞り
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【国際調査報告】
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