(57)【要約】  高い抗菌性と高い骨伝導性を長期間維持できる抗菌性部材を提供する。  本発明の抗菌性部材は、基材10の最表面の少なくとも一部又は全体にフッ素を含むDLC膜（F−DLC膜）40を備えており、前記F−DLC膜の元素比(F／F+C)が17％〜72％、且つナノインデンテーション硬さが2,000MPa〜16,000MPaであることを特徴とする。これにより、耐摩耗性と密着性を維持でき、高い抗菌性と高い骨伝導性を長期間維持した抗菌性部材を得られる。F−DLC膜は必ずしも基材の最表面全体を覆っている必要はなく、斑状に配置してもよい。
2018088459.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材の最表面の少なくとも一部又は全体にフッ素を含むDLC膜（F−DLC膜）を備えており、前記F−DLC膜の元素比(F／F+C)が17％〜72％、且つナノインデンテーション硬さが2,000MPa〜16,000MPaであることを特徴とする抗菌性部材。
【請求項２】
前記F−DLC膜が斑状に配置されて成ることを特徴とする請求項1に記載の抗菌性部材。
【請求項３】
前記基材は、表面に少なくとも、フッ素を含まないDLC膜と前記F−DLC膜を順に積層されて成り、
前記基材の表面が凹凸面から成り、
成膜時点での前記基材の表面から前記F−DLC膜の表面までの厚さをt、成膜時点での前記F−DLC膜の表面の粗さ曲線の最大断面高さをRzとした場合に、Rz＞tであることを特徴とする請求項1に記載の抗菌性部材。
【請求項４】
前記基材直上に第1層として水素化炭化珪素膜を形成し、次に第2層としてフッ素を含まないDLC膜を形成し、次に第3層として前記F-DLC膜を形成することを特徴とする請求項1〜3のいずれか一項に記載の抗菌性部材。
【請求項５】
前記基材直上に第1層として無水素DLC膜を形成し、次に第2層としてフッ素を含まない水素含有DLC膜を形成し、次に第3層として前記F-DLC膜を形成することを特徴とする請求項1〜3のいずれか一項に記載の抗菌性部材。
【請求項６】
骨内に挿入するもしくは骨に固定する医療用器具であることを特徴とする請求項1〜5のいずれか一項に記載の抗菌性部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高い抗菌性と高い骨伝導性を長期間維持できる抗菌性部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
整形外科分野において人工関節や内固定材料などのインプラントが広く用いられている。
インプラントの表面でブドウ球菌や大腸菌等がバイオフィルムを形成すると耐性が極めて高くなり治療が困難になることから、インプラントには抗菌性が要求される。
抗菌性を付与するための一般的な表面処理方法として、例えばインプラント表面を銀やヨウ素等の抗菌性を持つ金属層で被膜することで金属イオンを溶出させる方法や、抗生物質を徐放する方法、フッ素系樹脂等の抗菌性を持つ化合物で被膜する方法が知られている。
しかし、金属イオンや抗生物質を溶出させる方法では体内で抗菌性を長期間に亘って維持することが困難であり、毒性を持つ恐れやアレルギーを引き起こす可能性もある。また、抗菌性膜が術中・術後にインプラント表面と骨や手術器具とが擦れ合うことで磨耗し抗菌性が失われてしまうという問題もある。
他方、整形外科分野のインプラント材であるスクリューや脊椎ケージ等には術後、速やかに骨融合することで治療期間を短縮化するだけでなく、スクリューの緩みやケージのズレ等を抑止する効果も期待されている。この意味で、スクリュー等の表面にコーティングを施す場合にはコーティングに高い骨伝導性も求められている。【０００３】
ダイヤモンドライクカーボン(Diamond Like Carbon  以下「DLC」と表記する。）から成る膜は耐摩耗性・耐摩擦性・耐薬品性・耐食性に優れ、高硬度であることから保護膜として工具、金型、機械部品等に広く使用されている。また、DLCにフッ素を添加したF−DLC膜はフッ素の特性に基いて筋肉、血液、血管等の人体組織に対して抗血栓性、抗菌性を持ち生体適合性に優れることが知られている。
また、フッ素を含まない水素含有DLCに関しては、高い骨伝導性を有することも既に知られている。
例えば特許文献1及び2には、インプラントの表面に、フッ素を含まないDLC膜等の中間層を形成し、その上にF−DLC膜を形成する技術が開示されている。
また、特許文献3には、一定範囲内の表面粗さを持つインプラントにF−DLC膜を形成する技術が開示されている。
このように中間層を設けたり、インプラント表面を粗くしてアンカー効果を得たりすることでインプラント表面に対するF−DLC膜の密着力が高まり剥離の発生をある程度抑制できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第5138127号公報
【特許文献２】特許第5661632号公報
【特許文献３】特許第4066440号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記従来技術では以下のような問題がある。
すなわち、F−DLC膜はフッ素の添加比率が高まると硬度が著しく低下して充分な耐摩耗性等が得られなくなると考えられているが、生体内での耐摩耗性の評価は必ずしも明確にはなっていない。
上記従来技術のようにF−DLC膜を最表面に配置する場合、骨内に挿入する操作や人工関節の摺動面で一定期間経過後にF−DLC膜が摩耗により減少する（層が薄くなる）ことが避けられず、F−DLC膜の下に配置した中間層や基材が部分的又は全面的に露出する結果、抗菌性が低下するおそれがある。【０００６】
また、脊椎や大腿骨等の大きな外力が作用する部位にF−DLC被覆インプラントを使用すると、その硬度差からインプラントと膜の界面に高い応力が発生するため、F−DLC膜や中間層の密着性が低下して剥離し易くなるという問題がある。
特にインプラントの表面全体にF−DLC膜を形成する場合、脊椎ロッドや骨折治療用プレートなどのように必要に応じてインプラントを屈曲させた際に屈曲箇所のF−DLC膜が剥離し易いという問題がある。
このような問題は体内で使用するインプラントのみならず、開放骨折で使用する創外固定器のように体外で使用する部材や一部を体内から体外に露出させて使用する部材など、抗菌性が求められる抗菌性部材全般に共通するものである。【０００７】
本発明は、上記のような問題を考慮して、高い抗菌性と高い骨伝導性を長期間維持できる抗菌性部材を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の抗菌性部材は、基材の最表面の少なくとも一部又は全体にフッ素を含むDLC膜（F−DLC膜）を備えており、前記F−DLC膜の元素比(F／F+C)が17％〜72％、且つナノインデンテーション硬さが2,000MPa〜16,000MPaであることを特徴とする。
また、前記F−DLC膜が斑状に配置されて成ることを特徴とする。
また、前記基材は、表面に少なくとも、フッ素を含まないDLC膜と前記F−DLC膜を順に積層されて成り、前記基材の表面が凹凸面から成り、成膜時点での前記基材の表面から前記F−DLC膜の表面までの厚さをt、成膜時点での前記F−DLC膜の表面の粗さ曲線の最大断面高さをRzとした場合に、Rz＞tであることを特徴とする。
また、前記基材直上に第1層として水素化炭化珪素膜を形成し、次に第2層としてフッ素を含まないDLC膜を形成し、次に第3層として前記F-DLC膜を形成することを特徴とする。
また、前記基材直上に第1層として無水素ＤＬＣ膜を形成し、次に第2層としてフッ素を含まない水素含有DLC膜を形成し、次に第3層として前記F-DLC膜を形成することを特徴とする。
また、骨内に挿入するもしくは骨に固定する医療用器具であることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本願発明者らは、抗菌性部材の最表面を構成するF−DLC膜に関して、その元素比(F／F+C)を17％〜72％、且つナノインデンテーション硬さを2,000MPa〜16,000MPaとすることで、耐摩耗性と密着性を維持でき、高い抗菌性と高い骨伝導性を長期間維持できることを見出した。
F−DLC膜は必ずしも基材の最表面全体を覆っている必要はなく、斑状に配置してもよい。この場合でもF−DLC膜による抗菌効果を維持することができる。また、抗菌性部材を屈曲させる場合、F−DLC膜を斑状に形成した方がF−DLC膜を最表面全体に形成する場合と比較してクラックの発生による剥離等の不具合を抑えることができる。
また、基材直上に第1層として無水素DLC膜を形成し、次に第2層としてフッ素を含まない水素含有DLC膜を形成し、次に第3層としてF-DLC膜を形成した場合、及び基材直上に第1層として水素化炭化珪素膜を形成し、次に第2層としてフッ素を含まないDLC膜を形成し、次に第3層として前記F-DLC膜を形成した場合も優れた密着力を得られる。
また、本願発明者らは、基材の表面を凹凸面とし、Rz＞tとすることで耐摩耗性と密着性を維持でき、高い抗菌性を長期間維持できることを見出した。
本発明の抗菌性部材は、整形外科領域全体に用いられている様々な体内留置の骨および骨間の支持、固定、置換、および骨挿入手術用の器具（インストゥルメンテーション）や歯科領域インプラント等のいわゆる医療用器具として好適である。具体的には脊椎固定用のロッド、スクリュー、ペディグルスクリューやプレート、コネクター、脊椎椎間固定用スペーサ、ケージ、トランスバース固定器、人工関節用のステム、ネック、カップやインプラント頭蓋骨、頭蓋骨固定プレート、および骨折手術におけるプレート、スクリュー、ネイル、歯科領域インプラント等々に適用できる。
ただし、本発明の抗菌性部材はこれらに限定されるわけではなく、食品の切断刃や食品を圧延するローラ等の食品関連機器や洗濯槽やエアコンなどの家電で抗菌性が必要とされる箇所にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】基材上に第1層から第3層を形成した状態を模式的に表す断面図
【図２】24時間培養後の培養結果を示す写真
【図３】各膜のフッ素濃度依存性と抗菌活性値との関係を示すグラフ
【図４】各膜の抗菌活性値等を示す表
【図５】各膜のナノインデンテーション硬さ等の物性評価結果を示す表
【図６】各膜の元素比(F／F+C)とナノインデンテーション硬さとの関係を示すグラフ
【図７】各膜の磨耗痕の光学顕微鏡像(a)及び(b)
【図８】各膜のナノインデンテーション硬さと磨耗量と関係を示すグラフ
【図９】各膜のHRCの圧痕の100倍のCCD像のうちDLC膜の像(a)、F−DLC膜(4%)の像(b)、F−DLC(5%)の像(c)、F−DLC(17%)の像(d)、F−DLC(24%)の像(e)及びF−DLC(30%)の像(f)
【図１０】ナノインデンテーション硬さとロックウェル圧痕（剥離状況）との関係を示すグラフ
【図１１】各培養液のV79細胞のコロニー数とコロニー形成率を示す表
【図１２】各培養液のV79細胞のコロニー形成状態を示す写真
【図１３】無毒性対象群(polyethylene)及び有毒性対象群(0.1％ZDEC、0.25％ZDBC)と比較したコロニー形成率の平均値を示すグラフ
【図１４】in-vivoで骨形成に与える影響に関する実験データ
【図１５】電子顕微鏡のエネルギー分散型X線分光による元素分析を用いた各元素の分布濃度の表面像のうちSEM像(a)、炭素分布像(b)、フッ素分布像(c)及び炭素とフッ素の重ね合わせ像(d)
【図１６】24時間培養した後の細菌コロニー数を示す表
【図１７】Rz＞zの条件で基材上に第1層から第3層を形成した状態を模式的に表す断面図(a)及び一定期間経過後の図(b)
【図１８】比較例としてRz＜zの条件で基材上に第1層から第3層を形成した状態を模式的に表す断面図(a)及び一定期間経過後の図(b)
【図１９】各膜の表面粗さの測定結果を示す表
【図２０】摩擦・摩耗試験後の各膜の磨耗痕の光学顕微鏡像のうち、比較例2の膜の画像(a)、比較例3の膜の画像(b)、比較例4の膜の画像(c)、実施例1の膜の画像(d)及び実施例2の膜の画像(e)
【図２１】24時間培養後の各膜の抗菌活性値等を示す表
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の抗菌性部材の実施の形態について説明する。
図1に示すように抗菌性部材は基材10の表面に少なくともフッ素を含まないDLC膜（第2層）30とフッ素を含むF−DLC膜(第3層)40を順に積層して成る。更に本実施の形態では基材10とDLC膜30の間に炭素化合物層(第1層)20を設けている。
基材10としては公知の金属材料を用いることができる。また、基材10の形状も特に限定されず、板状、棒状、線状、螺旋状、コイル状などが挙げられる。
炭素化合物層20は基材10の表面に形成する層であり、基材10の表面にDLC膜30を形成する際の下地層として機能する。炭素化合物層20を構成する材料としては特に限定されず、テトラメチルシラン（TMS）等の下地層として一般的に用いられる周知の材料を用いることができる。
【００１２】
DLC膜30は基材10の表面（本実施の形態では上記炭素化合物層20の表面）に形成する層であり、フッ素を含まないDLC膜である。
F−DLC膜40は上記DLC膜30の表面に形成する層であり、フッ素を含むDLC膜である。F−DLC膜40の元素比(F／F+C)は17％〜72％の範囲であり、且つナノインデンテーション硬さは2,000MPa〜16,000MPaの範囲である。
上記炭素化合物層20、DLC膜30及びF−DLC膜40の形成方法は特に限定されず、例えば熱CVD法やプラズマCVD法（高周波プラズマCVD法を含む。）などの化学蒸着法（CVD）や、高出力パルススパッタ法等の各種スパッタ法、アークイオンプレーティング法等の各種イオンプレーティング法、イオンビーム蒸着法、プラズマイオン注入法などの物理蒸着法（PVD）等の公知の方法を用いればよい。
【実施例１】
【００１３】
［成膜方法］
本実施例ではDLC膜及びF−DLC膜を高周波プラズマCVD法（P−CVD法）で形成した。
具体的には、ループアンテナに高周波電力（13.54MHz）を印加するICP方式のP−CVD法を用いた。まずArイオンにより最表面をエッチングした後に、第１層としてテトラメチルシラン（TMS）を原材料として水素化炭化珪素（SiC:H）膜を成膜した後、第2層としてアセチレン（C2H2）を用いて、フッ素等の添加物が存在しないDLC膜を形成し、その後第3層として、8フッ化プロパン（C3F8）とアセチレンを所定の比率で混合したガスを用いてF−DLC膜を形成した。
通常、C3F8を利用すると、一般的に利用されているCF4やC2F6に比べてフッ素濃度が低くなる（ガスの元素比に依存するため）。そこで、十分なフッ素濃度を確保するため、次のとおり成膜条件を最適化した。【００１４】
まず1.0×10−3Paまで真空排気した後に、ループアンテナに電力100Wを供給し、被処理物（ワーク）にはバイアス電圧−2.5kVを印加した状態で、Arガスを導入し圧力を0.3Paに維持した。これによりArガスがプラズマ化され、Arイオンでワーク表面の酸化物層などを除去できる。
次に、導入ガスをArからTMSに切り替え、圧力を0.3Paに維持することで約0.1μｍ程度の第1層のSiC:H膜を形成する。
次に、TMSをアセチレンに切り替え、圧力を0.4Paに維持することで同様に約0.1μｍ程度の第2層のDLC膜を形成する。
次に、アセチレンとC3F8をガスの流量比で1:10の割合で導入し、圧力を極端に高い3.7Paに維持することで約0.5〜0.8μｍ程度の第3層(F-DLC層)を形成する。
また、このアセチレンとC3F8の比率を変更することで、F-DLC層の膜中のフッ素の元素比を変更できる。ただし、第1層、第2層は全ての実施例で共通となっている。
なお、バイアス電圧をパルス化することで、絶縁物への処理も可能になる、【００１５】
C3F8はF−DLCの原料ガスとして利用出来ることは知られているが、一般的にはより高いフッ素含有率であるCF4やC2F6が利用されることが多い。本発明では分子量が大きいC3F8を用いてF−DLC膜を形成することで耐磨耗性を維持しながら十分なフッ素含有量で高い抗菌性を備える膜を得られることを見出した。
ただし、原料としてC3F8を使用する場合、ガスの元素比(F／F+C)＝72.7％以上のフッ素濃度の膜を被覆することはできない。
なお、さらに分子量の大きなフッ素系ガスを使うのも有効ではあるが、分子量が大きくなるとフッ素の添加比率が低下しすぎてしまうほか、コストの問題があるため必ずしも好適ではない。
また、本実施例では基材の表面に第1層としてTMSを原材料とする膜を形成し、第2層としてDLC膜を形成するものとしたが、これら第1層及び第2層を形成せずに、基材の表面に直接F−DLC膜を形成してもよい。或いは第1層及び第2層を異なる材料で形成してもよく、異なる材料としては例えば第1層として密着力に優れたアーク放電法やスパッタ法で形成する実質的に水素を含まないDLC膜を形成し、第2層として水素含有DLCを形成し、第3層としてF-DLC膜を形成する方法がある。水素を含まない第1層から水素を含む第2層にはアーク放電やスパッタ放電と同時に水素や炭化水素系のガスやTMS等のシラン系のガスを僅かに添加した層を挿入してもよく、さらにその際にはガス量等のパラメータを除変させ硬度を連続的に変化させると尚好適となる。また、この第1層の水素を含まないDLC膜の形成は磁気フィルタを用いるフィルタードアーク法等のドロップレットと呼ばれるアーク放電に伴う異物が膜に混入することを低減するか、そもそもドロップレットが発生しづらい方法を用いると平滑で且つ優れた密着性を有することから尚好適となる。さらに、各膜厚は第1層、第2層ともに50nm以上500nm程度が好適となる。これは物理的に強度を持つ膜が確実に形成される50nm以上でありかつ、高硬度な膜となる第1層、第2層は膜厚が厚くなると膜自身の高い内部圧縮応力により、膜剥離を生じるため、500nm以下とする必要がある。その上で、約0.5〜0.8μｍ程度の第3層(F-DLC層)を形成することで優れた膜の密着力が得られる。この第3層は前述のＰ−ＣＶＤ法でもアーク法やスパッタ法にC3F8等のガスを導入して成膜する方法でも良い。
他にも第1層としてCr金属膜を形成し、第2層としてタングステンカーバイド(WC)又はWCと非晶質炭素膜の積層構造を形成し、その上にF−DLCを形成する方法が挙げられる。【００１６】
[元素比（F/F+C）]
F−DLC膜の元素比は、電子顕微鏡(SEM:JEOL製JSM−6010LA)に付属するエネルギー分散型X線分析（EDS）による元素分析にて評価した。測定条件は加速電圧：５kV、倍率：1,000倍で評価した。炭素やフッ素を出来るだけ正確に評価するため、低い加速電圧で評価したが、他金属元素を分析する場合は加速電圧を15kV程度まで引き上げればよい。
EDSでは、膜中の水素を分析することは出来ないが、水素の元素比の測定は難しく、放射線を利用した中性子線回折やラザフォード後方散乱分析装置を用いる必要があり、簡便で迅速な評価が難しく現実的ではない他、測定方法による評価結果のバラつきが大きいため、便宜上F/C+Fの元素比で各膜を評価した。
F−DLC膜中のフッ素の元素比の評価に水素を含めても良く（F/(C+F+H)）、実際に評価した結果、F/(H+C+F)での膜の好適な範囲は14〜72％となった。
また、膜中に少量の珪素や窒素等々を添加しても実質的に膜特性に大きな変化は無いため、膜には他元素を含めても良い。【００１７】
［抗菌性］
本発明の抗菌性部材の抗菌性能に関する実験データを示す。
抗菌加工を施した製品の抗菌性試験に関する国際標準規格であるISO22196に準拠して、フッ素濃度を変更したF−DLC膜表面の抗菌性を評価した。
黄色ブドウ球菌（ATCC29214）及び大腸菌（ATCC25922）を使用した試験液を用いた。検体はTiAl6V4製の直径φ25mm×厚さ3mmの円板とし、未処理品(コントロール)を8個、表面に各フッ素濃度のF−DLCコーティング被覆した検体を8個とした。各検体について試験菌液を滴下し、フィルムをかぶせ、シャーレ内で35℃で24時間培養した。培養後の試験溶液をフィルムと試験片から洗い出した後、溶液中の菌数を寒天平板培養法により測定し、各試料の単位面積当たりの生菌数を求めた。【００１８】
抗菌活性値は下記の式に従い算出した。
抗菌活性値＝log(未加工試料の生菌数)−log(抗菌加工試料の生菌数)
通常は抗菌活性値が2.0以上であれば、抗菌加工試験片には抗菌効果があるものとして判断される。【００１９】
24時間培養した後の菌数を確認するための培養結果を図2、各膜のフッ素濃度依存性と抗菌活性値との関係を示すグラフを図3、各膜の抗菌活性値等を示す表を図4に示す。
未処理品では24時間の培養で大腸菌の生菌数が2.5×104CFUから4.0×106CFUまで増加した（図2−C）。これに対し、元素比(F／F+C)＝30％のF−DLC膜では接種菌液に細菌が存在していたにも係わらず、培養後に細菌が一切検出されなかった（20CFU以下、図2−D）。
黄色ブドウ球菌でも同様で、未処理品は明らかに細菌が増加しているにもかかわらず、F−DLC膜コーティング品では細菌が検出されなかった(図2−B)。【００２０】
図3及び図4に示すようにF−DLC膜の抗菌活性値は、黄色ブドウ球菌に対しては5.38、大腸菌に対しては5.33となり、ほぼ滅菌と言える極めて高い抗菌活性が認められた。
これに対し、元素比(F／F+C)が17％未満では有意義な抗菌性は認められず、抗菌性を得るためには十分なフッ素濃度が必要であることが分かる。【００２１】
［ナノインデンテーション硬さ］
インプラント等の抗菌性部材に支持、固定、置換及び挿入される骨は人の動作に応じて可動するため、抗菌性部材との界面において摩擦・磨耗を生じる。表面の膜が磨耗すると、磨耗粉による炎症や、膜が無くなったことにより感染症の発現を生じてしまう可能性がある。また、F−DLC膜の抗菌性を担保するためにも十分な耐摩耗性が必要になる。
ただし、抗菌性部材を体内にその全部又は一部を挿入した状態で使用することを想定すると、例えば工作機械用工具の表面に形成するDLC膜ほどの高い耐摩耗性は不要である。すなわち、抗菌性部材が体内で骨と接触等することを想定してその範囲内で十分な耐摩耗性を備えていればよい。【００２２】
ナノインデンテーション硬さの測定は（株）エリオニクス製超微小硬度計（ナノインデンター）  ENT−1100を使用し、三角錐型のバーコビッチ圧子を用いて、押し込み荷重１mNとした。
F−DLC膜への押し込み深さが膜厚の1/10程度になる荷重を選定し、10点平均を取ってナノインデンテーション硬さとした。
DLC膜及び元素比(F／F+C)を変えた各F−DLC膜は、Ti合金（TiAl6V4）の試験片(直径：φ25mm×厚さ3mm)の表面に、中間層も含めた全膜厚が約800nmになるように形成した。
比較例として、抗菌効果が知られているポリテトラフルオロエチレン［poly(1,1,2,2−tetrafluoroethylene):PTFE］と、生態適合材料で人工関節の摺動部である骨頭にも利用されている超高分子量ポリエチレン(Ultra High Molecular Weight polyethylene:UHMWPE)を用いた。
PTFEは20mm×20mmで厚さ5mmの角材とし、その表面のナノインデンテーション硬さを測定した。
ナノインデンテーション硬さ等の物性評価結果を図5、DLC膜及び各F−DLC膜の元素比(F／F+C)とナノインデンテーション硬さとの関係を示すグラフを図6に示す。
F−DLC膜のフッ素濃度が増えるに従い硬度が低下することが分かる。【００２３】
［摩擦・摩耗試験］
F−DLC膜の摩擦・磨耗試験を行った。
試験はピンオンディスク法で、試験機は（（株）RESCHA社製  FPR−2100）を用いた。ピンには豚の大腿骨（皮質骨）を直径φ2mm×長さ25mmに加工して使用した。試験条件として摺動半径:７mm、接触面圧:1.5MPa以上、摺動速度:20mm/sec、摺動距離:80.6mとした。また、生体内環境を再現するため、37±2℃に温度管理した擬似関節液（生理食塩水に0.4mg/mlヒアルロン酸ナトリウム含有）を用いて、湿式環境下で試験した。
磨耗量の評価は、試験前に予め電子天秤にて各試験片の重量を測定しておき、試験後に再度重量を測定して、その差を磨耗量とした。【００２４】
図7(a)及び(b)に各膜の磨耗痕の光学顕微鏡像を示す。図8に各膜の磨耗量と硬さの相関図を示す。
PTFEと比較してDLC膜及び全てのF−DLC膜の磨耗量が極めて少なく、擬似生体環境下ではF−DLCは硬度が低くても優れた耐摩耗性を示すことが分かる。
これは、摩擦する相手材である骨がビッカース硬度で〜130Hv程度であり、ナノインデンテーション硬さに換算すると〜1,600MPa程度となり、F-DLCに比べて柔らかいためF-DLCが高い耐磨耗性を示し、PTFEは骨に比べて柔らかいため極端に耐磨耗性が低下すると推察される。
これより、一般的なハードコーティングとしては極めて柔らかいために十分な耐磨耗性が得られないが、摺動部ではない体内留置の骨および骨間の支持、固定、置換、および骨挿入手術用の器具への本発明の応用は、十分な耐磨耗性持つことから適している。
なお、膜厚は厚い方がより耐磨耗性にすぐれており、本発明品である500nm以上が好ましい、また膜厚が10μｍを超えると成膜に時間が掛り、コストの関係で好ましくない。【００２５】
［膜の密着力評価］
基材が塑性変形した際のF−DLC膜の密着力を評価するためロックウェル圧痕試験を行った。この試験は、膜に圧子を押し付けて基材を大きく塑性変形させることで、圧子により生じた圧痕の周辺部の膜の剥離の有無を評価する手法で、ハードコーティングでは密着力の評価手法として広く知られている。
まず、SUS316の試験片の表面にDLC膜及び元素比(F／F+C)を変えた各F−DLC膜を形成した。そして、各膜に先端角120°のダイヤモンド圧子を荷重150kgf（Cスケール:HRC）で押しつけて基材を大きく塑性変形させ、圧痕の周辺に生じる膜の剥離の有無を測定した。
圧痕の全周に渡って剥離が見られるHR1から剥離を全く生じないHR6までの6段階を目視で評価した(図5)。通常、HR5以下は密着不良と判断される。【００２６】
図9(a)〜(f)に各膜のHRCの圧痕の100倍のCCD像を示す。また、ナノインデンテーション硬さとロックウェル圧痕（剥離状況）との関係を示すグラフを図10に示す
医療機器向けに使用されるTi合金やSUS316は硬度が低いため、これらを基材として使用すると、大きく変形した基材と膜との硬度差から基材の表面に高い応力が生じる。このため、硬度が高い膜は剥離が生じ易いことが知られており、特に高硬度なDLC膜及びF−DLC膜は自身の内部応力が高いことと相まって剥離の問題が顕著になることが知られている。
本試験結果より、F−DLC膜のナノインデンテーション硬さが16,000MPa以下であれば、基材が柔らかい材料であっても十分な膜の密着力及び追従性が得られることが分かる。なお、膜のナノインデンテーション硬さが10,000MPa以下となると、より内部応力が低下するため膜厚を増やしても膜の追従性は維持され、より好適となる。【００２７】
［電気抵抗］
体内にその全体又は一部を留置する治具は、基材となる金属の接触電位による腐食を防止するため、表面が電気的に絶縁であることが好ましい。また、金属アレルギーを防止する意味でも、長期間体内に留置する治具の表面は電気的に絶縁であることが望ましい。
テスターによる2端子法による測定で端子間距離10mmとして測定した結果、図5の表に示すとおり各膜が40MΩ以上の高い表面抵抗値を示すことから体内への留置に問題ないことが確認できた。
なお、簡便な2端子法ではあるが、基材が金属の場合、膜の抵抗が十分に高いため、電気抵抗は実質的に膜の平面に対して垂直な方向（膜厚の方向）に対する電気抵抗の2倍の値を測定することになる。表面が十分に清浄であれば、測定端子間距離には実質的に依存しなくなり、簡便な市販のテスターによる電気抵抗の測定で十分に評価が可能になる。【００２８】
［生物学的安全性］
医療機器の生物学的安全性を調べる試験を規定した国際標準規格である(ISO)10993−5附記Bに準拠して、本発明での各F−DLC膜（元素比(F／F+C)＝30％）の細胞毒性試験を行った。
使用細胞はチャイニーズハムスターV79細胞とした。検体はチタン合金製（TiAl6V4）直径φ65mm×厚さ5mmの円板とし、未処理品：4個、DLC処理品：4個、F−DLCコーティング処理品（元素比(F／F+C)＝30％）：4個とした。
各検体を所定の滅菌後、表面積60cm2に対してM05培地を10mlの割合で加えて、37℃の5％CO2インキュベータ中で24時間抽出した。
この抽出培養液でチャイニーズハムスターV79細胞を7日間培養し、その後、10％中性緩衝ホルマリン液で細胞を固定した。その後、ギムザ染色液を加えてコロニーを染色し、そのコロニー数及びコロニー形成率を算出した(図11)。【００２９】
非抽出培養液をコントロールとした場合、通常はコロニー形成能が70％以上で細胞毒性を示さないと判断され、逆に30％以下であれば細胞毒性を有すると判断される。
F−DLCの抽出液のコロニー形成率は105.8％であり細胞毒性は認められないことが示された（図12）。
同様にDLCや未処理Ti合金の抽出液でもコロニー形成率が100％以上(図11及び図12)となり細胞毒性が認められなかった。
ISO10993−5に規定されるように同時に同条件で試験された無毒性対象群(polyethylene)及び有毒性対象群(0.1％ZDEC、0.25％ZDBC)と比較した場合(図13)、未処理Ti合金、DLC,F−DLCの抽出液は無毒性のpolyethyleneと同程度のコロニー形成率であることからも有意な毒性は認められなかった。
従って、本発明品であるF−DLC（元素比(F／F+C)＝30％）は高い抗菌性を持つものの、生体毒性は無く医療機器向けのコーティングとして適しており、特に体内に留置する医療用治具には好適と言える。【００３０】
[骨伝導性]
本発明の抗菌性部材がin-vivoで骨形成に与える影響に関する実験データを示す。
検体は、円柱状のTiAl6V4製 (直径5mm、長さ20mm、幅1mm 深さ1mmのスリットを1mm間隔に形成)とし、F-DLCコーティングを施した群(F-DLC群)と未処理品(非F-DLC群)を作成した。
10ヶ月齢、雌ビーグル犬12頭を用いて、左右大腿骨の3部位(骨幹部中央、中央から2cm近位、2cm遠位)に、外側から内側へ挿入した。
骨動態を解析するために、検体を挿入する6日前と2日前にテトラサイクリン、骨標本を採取する6日前と2日前にカルセインをそれぞれ皮下投与した。
骨標本採取は、4週、8週、12週経過時に行い、直ちに70％ETOH固定した。標本作製は非脱灰Villanueva Bone染色で、大腿骨の輪切り研磨骨標本を作製し、骨形態計測(骨量、骨芽細胞数、破骨細胞数、骨石灰化速度、骨形成速度、類骨幅)を行い、F-DLC群と非F-DLC群(n=12)を比較した。
＜結果＞
図14の表に示すとおり、8、12週経過時において、F-DLC群では非F-DLC群に対し検体スリット内の骨量が増加した。(8週(57.53±8.70mm2 vs 35.37±5.09 mm2 p<0.05)、12週(72.71±5.13 mm2 vs 61.17±5.88 mm2 p<0.05))
また、12週経過時において、F-DLC群では非F-DLC群に対し破骨細胞数が減少した。(1.28±0.19 mm2 vs 1.78±0.35 mm2 p<0.05)。その他の骨形成関連パラメ-タ(骨芽細胞数、骨石灰化速度、骨形成速度、類骨幅)に有意差は認めなかった。
F-DLC群は非F-DLC群と比較して骨芽細胞数、骨石灰化速度、骨形成速度、類骨幅に差はなかったが、破骨細胞数が優位に減少し、骨量は優位に増加し、成熟した骨である層板骨の形成が進んでいた。このことから、F-DLC群は骨リモデリングにおいて、骨癒合過程の炎症期を短縮し、破骨細胞の骨吸収を抑制することで骨量が増加し、早期にリモデリング期に到達したと考えられる。
上記のように優れた骨伝導性を有することから、本発明F-DLC膜は、非コーティングのチタン合金に比べ、体内で骨および骨間の支持、固定、置換、および骨挿入手術用の器具（インストゥルメンテーション）に応用した場合、骨癒合過程を早め、器具と骨の間の隙間を早期に成熟した層板骨で埋めるため、器具の骨に対する緩みや沈み込みを防ぐと考えられ、感染以外の合併症も予防でき、さらに好適と言える。【００３１】
［結論］
以上より、F−DLC膜の元素比(F／F+C)を17％〜72％、且つナノインデンテーション硬さを2,000MPa〜16,000MPaにすることで擬似生体環境下では膜硬度が低くても高い耐摩耗性が得られ、かつ高い密着性を維持でき、高い抗菌性と高い骨伝導性を長期間維持できることが分かった。
【実施例２】
【００３２】
［斑状F−DLC膜］
本発明であるF-DLC膜は斑状に存在していてもその機能性は維持される。
斑状に存在するとは基材表面にF-DLC膜が存在する領域と存在しない領域が混在した状態であり、F-DLC膜が存在しない領域とは、基材が露出した状態か、または中間層が露出した状態でF-DLC層が存在せず高い抗菌性が得られない領域とする。
当然、一般的には抗菌処理が施されない部分では抗菌効果が得られないため、全体としても十分な抗菌性が得られないが、本発明はF-DLC膜が極めて高い抗菌性を有するため、斑状であっても全体として高い抗菌性が維持される。また、斑状にすることで基材が大きく変形しても、膜が剥離することなく追従しやすくなり、より高い耐久性が得られる。
実施例2ではTi合金の試験片にF−DLC膜を形成後、表面をラッピングフィルム(3M社製，252X IMPERIAL RAPPING FILM ROLL, Grade:1M1C, Type:F)を用いて、手で30秒ずつ磨いた。これによりF−DLC膜（第3層）に傷状に膜が摩滅した部分を作製した。
この表面をEDSによる元素分析を用いて得た各元素の分布濃度の表面像を図15(a)〜(d)に示す。明らかにフッ素と炭素の分布は分離しており、F−DLC膜が斑にしか存在しない事が分かる。F−DLC膜が存在しない領域の一辺の長さは〜50μm程度で、一般的な細菌の大きさ〜1μmよりも、大幅に大きいことが分かる。なお、F−DLC膜を斑にする手法は上記の後研磨だけではなく、予め任意のパターンでマスキングした状態でF−DLC膜を形成する方法や成膜後にショットピーニングやレーザを用いて膜に穴を開ける手法でもよい。【００３３】
［抗菌性］
上記実施例1と同様の方法で斑状のF−DLC膜の表面の抗菌性を評価した。
黄色ブドウ球菌（ATCC29214）および大腸菌（ATCC25922）を使用した試験液を用いた。検体はTiAl6V4製の直径φ25mm×厚さ3mmの円板とし、未処理試験片(コントロール)8個、表面にF−DLC膜を平面状に形成した試験片8個、表面にF−DLC膜を斑状に形成した試験片8個とした。
各検体について試験菌液を滴下し、フィルムをかぶせ、シャーレ内で35℃で24時間培養した。この培養後の試験溶液をフィルムと試験片から洗い出した後、溶液中の菌数を寒天平板培養法により測定し、それぞれの試料の単位面積当たりの生菌数を求めて抗菌活性値を算出した。【００３４】
24時間培養した後の細菌コロニー数を図16に示す。
未処理品では24時間の培養で、黄色ブドウ球菌の生菌数が2.4×104 CFUから1.4×106 CFUまで増加した。これに対し、平面状のF−DLC膜及び斑状のF−DLC膜では接種菌液に細菌が存在していたにも係わらず、WPC処理品や擬似磨耗状態品であっても、培養後に細菌が一切検出されなかった。
黄色ブドウ球菌でも同様で、未処理品は明らかに細菌が増加しているにもかかわらず、平面状のF−DLC膜及び斑状のF−DLC膜では細菌が検出されなかった。
斑状のF−DLC膜の抗菌活性値は、黄色ブドウ球菌に対しては5.0、大腸菌に対しては5.20となり、極めて高い抗菌活性が認められた。【００３５】
［凸凹面へのF-DLC処理］
本発明F-DLC膜はショットピーニング等で凸凹処理を施してもその抗菌性が維持される。通常、抗菌部材は菌の付着を抑止するために平滑に作られるが、F-DLC（元素比(F／F+C)＝17％以上）は極めて高い抗菌性を有するため、表面が凸凹面であってもその抗菌性が維持される。
特に基材の表面を凹凸面とし、成膜時点での基材の表面からF-DLC膜表面までの厚さをt,成膜時点でのF-DLC膜表面の粗さ曲線の最大断面高さRzとすると、Rz＞tとなる滑らかな表面とすることで耐摩耗性と密着性を維持でき、手術操作などで一部が剥離したり、人工関節等の摺動面で摩耗しても高い抗菌性を維持できることを見出した。
図17(a)はF−DLC膜の成膜時点の状態でありRz＞tが成立している。図17(b)は一定時間経過後の状態を示している。
F−DLC膜はDLC膜と比較して柔らかいため成膜から時間が経過するにつれて摩耗していき、最終的にはその表面が線Lで示すような形状になる。成膜時点でのF−DLC膜の凹凸表面のうち最も高い箇所すなわち粗さ曲線の断面高さが最大になる箇所が最も摩耗により薄くなる箇所になる。
Rz＞tとなるように成膜すると、一定期間経過後は図17(b)に示すように断面高さが最大になる箇所のF−DLC膜が摩耗で完全に消滅してDLC膜が露出するものの、DLC膜は硬度が高いためその後はほとんど摩耗が進行しない。この状態では凹となる箇所にF−DLC膜が充分残存しているため、F−DLC膜による抗菌効果を維持することができる。
一方、仮に図18(a)のように成膜時点でRz＜tにすると、図18(b)に示すように一定期間経過後、断面高さが最大になる箇所のF−DLC膜が摩耗で完全に消滅してDLC膜が露出する。この状態ではF−DLC膜の残存量が少ないためF−DLC膜による抗菌効果を維持することが困難になってしまう。【００３６】
［基材の凹凸処理］
基材表面に微粒子を用いたショットピーニング処理を施し、その後研磨してショットピーニングによる微細な毛羽立ちを除去してからF−DLC膜等を成膜した。
ショットピーニングにより基材の表面の硬度は向上し、外部から応力が付加されても基材の変形を抑止できるため、耐磨耗性を向上させることができる。さらに、DLC膜及びF−DLC膜との硬度差が小さくなることにより、外部からの応力により基材ごと変形するような場合でも、膜と基材表面の硬度が向上することで界面に掛かる応力は低減されることから、実質的な膜の密着力を向上させることができる。【００３７】
本実施例の処理条件は、（株）不二製作所製ニューマブラスター P−SGF−3(A)S、ショット材としてスチール製＃400の微粒子を用い、圧力0.2MPa（弱WPC条件）及び0.6MPa（強WPC条件）で被処理物の表面の各部を一箇所につき20秒ずつピーニング処理を施した。その後、（株）ヤマシタワークス製エアロラップ装置YT−300を用い、標準のメディアを利用し、コンベアスピード10/100で、一箇所につき20秒ずつ研磨した。その後、洗浄し残留メディアを除去してからF−DLC膜を成膜した。
なお、本発明における基材の凹凸処理はショットピーニング処理に限定されるものではなく、レーザ加工、ヤスリ掛け、レーザ加工金型を用いて製作された、微細な凸凹、または凸のみ、または凹のみが存在するようなシボ加工等の表面状態でも、鋭利な凸さえなければ周知の表面処理法を用いても同様な長期間の抗菌効果が得られる。また、被膜される基材は金属に限定されない。【００３８】
［粗さの測定］
各膜の表面粗さの測定結果を図19の表に示す。
粗さの測定はJIS B0651−2001及びJIS B0601−2001に準拠した条件で、算術平均粗さRa、最大高さRz、輪郭曲線要素の平均長さRSｍ、粗さ曲線の最大断面高さRtを評価した。JIS規格に準拠し先端曲率半径2μm、先端角度60°の円錐状の触針先端形状を用いた触針式表面粗さ計（（株）東京精密  SURFCOM  FLEX）を用いた。
標準試料を用いて公正を行ってから各試料の測定を行った。測定条件はカットオフ値λc：0.8mm、基準長さlr:0.8mm、測定長ln:4mmとした。
また、比較例として成膜時に金属メッシュで表面を被覆してＦ−DLCを成膜し、格子状に未成膜な部分を残すセグメントF−DLC膜と、予めTi合金の基材表面に通常のフッ素未含有DLC膜を被覆した後、ショットピーニング処理を施し、その後F−DLC膜を被覆したDLC＋WPC＋F−DLC試料も作成した。【００３９】
［摩擦・摩耗試験］
実施例1の［摩擦・摩耗試験］と同じ手法で、凸凹面に成膜したF−DLC膜の摩擦・磨耗試験を行った。
試験はピンオンディスク法で、試験機は（（株）RESCHA社製  FPR−2100）を用いた。ピンには豚の大腿骨（皮質骨）を直径φ2mm×長さ25mmに加工して使用した。
試験片はTi合金（TiAl6V4  直径：φ25mm×厚さ：3mm)に、各種条件で表面処理を施したものを利用した。
試験条件として摺動半径:７mm、接触面圧:1.5MPa以上、摺動速度:20mm/sec、摺動距離:72mとした。また、生体内環境を再現するため、37±2℃に温度管理した擬似関節液（生理食塩水に0.4mg/mlヒアルロン酸ナトリウム含有）を用いて、湿式環境下で試験した。【００４０】
試験後の各試料の磨耗痕の光学顕微鏡像を図20に示す。
セグメントF−DLCは凸凹の高さ（≒Rz）が膜厚程度と小さすぎるため、十分な耐摩耗性が得られていないことが分かる。また、DLC＋WPC＋F−DLCではRzは十分な値が得られているものの、RSmの値が小さくRaが大きい凸凹の周期が小さい細かな凸が存在することから、耐摩耗性が悪化している。
これに対し、弱WPC+F−DLCや強WPC+F−DLCでは適切な凹が形成されているため、優れた耐摩耗性を示し、かつ擬似磨耗処理と同様に斑状に磨耗が進行するため、仮に磨耗が進行しても高い抗菌性が十分に維持されると考えられる。
これより、表面の粗さ曲線要素の平均長さRSｍが40μm〜200μmでRaが0.1μｍ〜1μｍとなる微細かつ滑らかな凸凹表面が特に好適と言える。【００４１】
［抗菌性］
上記実施例1と同様の方法で斑状のF−DLC膜の表面の抗菌性を評価した。
黄色ブドウ球菌（ATCC29214）および大腸菌（ATCC25922）を使用した試験液を用いた。検体はTiAl6V4製の直径φ25mm×厚さ3mmの円板とし、未処理試験片(コントロール)8個、表面に各種条件で凸凹処理とF-DLC膜の成膜を合わせて施した試験片8個ずつとした。
各検体について試験菌液を滴下し、フィルムをかぶせ、シャーレ内で35℃で24時間培養した。この培養後の試験溶液をフィルムと試験片から洗い出した後、溶液中の菌数を寒天平板培養法により測定し、それぞれの試料の単位面積当たりの生菌数を求めて抗菌活性値を算出した。【００４２】
24時間培養した後の抗菌活性値を示す表を図21に示す。
未処理品では24時間の培養で、黄色ブドウ球菌の生菌数が2.4×104 CFUから1.4×106 CFUまで増加した。これに対し、平面状のF−DLC膜及び斑状のF−DLC膜では接種菌液に細菌が存在していたにも係わらず、WPC処理品であっても、培養後に細菌が一切検出されなかった。
黄色ブドウ球菌でも同様で、未処理品は明らかに細菌が増加しているにもかかわらず、平面状のF−DLC膜及び凸凹状のF−DLC膜では細菌が検出されなかった。
全ての凸凹状のF−DLC膜の抗菌活性値は、黄色ブドウ球菌に対しては5.3または5.0、大腸菌に対しては5.31または5.20となり、極めて高い抗菌活性が認められた。【００４３】
［凸凹面による骨の付着性向上］
また、表面を凸凹状に処理することにより、体内留置の骨および骨間の支持、固定、置換、および骨挿入手術用の器具（インストゥルメンテーション）への応用はさらに好適となる。これは、表面の凸凹によりアンカー効果等による骨の付着性の向上や骨伝導性の向上も見込まれるためである。【００４４】
［結論］
以上より、F−DLC膜を斑状に配置した場合でもF−DLC膜による抗菌効果を維持できることが分かった。
【産業上の利用可能性】
【００４５】
本発明は高い抗菌性と高い骨伝導性を長期間維持できる抗菌性部材であり、産業上の利用可能性を有する。
【符号の説明】
【００４６】
10 基材
20 炭素化合物層
30 DLC膜
40 F−DLC膜
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2018088459.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
2018088459.tif 000015
【図１４】
2018088459.tif 000016
【図１５】
2018088459.tif 000017
【図１６】
2018088459.tif 000018
【図１７】
2018088459.tif 000019
【図１８】
2018088459.tif 000020
【図１９】
2018088459.tif 000021
【図２０】
2018088459.tif 000022
【図２１】
2018088459.tif 000023
【手続補正書】
【提出日】平成30年7月23日(2018.7.23)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材の表面が凹凸面から成り、
前記基材は、表面に少なくとも、フッ素を含まないＤＬＣ膜とフッ素を含むＤＬＣ膜（Ｆ−ＤＬＣ膜）を順に積層されて成り、
前記Ｆ−ＤＬＣ膜は前記基材の最表面の少なくとも一部又は全体に備えられており、
前記Ｆ−ＤＬＣ膜の元素比（Ｆ／Ｆ＋Ｃ）が１７％〜７２％、且つナノインデンテーション硬さが２，０００ＭＰａ〜１６，０００ＭＰａであり、
成膜時点での前記基材の表面から前記Ｆ−ＤＬＣ膜の表面までの厚さをｔ、成膜時点での前記Ｆ−ＤＬＣ膜の表面の粗さ曲線の最大断面高さをＲｚとした場合に、Ｒｚ＞ｔであることを特徴とする抗菌性部材。
【請求項２】
（削除）
【請求項３】
（削除）
【請求項４】
（削除）
【請求項５】
（削除）
【請求項６】
（削除）
【請求項７】
基材の最表面の少なくとも一部又は全体にフッ素を含むＤＬＣ膜（Ｆ−ＤＬＣ膜）を備えており、前記Ｆ−ＤＬＣ膜の元素比（Ｆ／Ｆ＋Ｃ）が１７％〜７２％、且つナノインデンテーション硬さが２，０００ＭＰａ〜１６，０００ＭＰａであり、
前記基材直上に第１層として無水素ＤＬＣ膜を形成し、次に第２層としてフッ素を含まない水素含有ＤＬＣ膜を形成し、次に第３層として前記Ｆ−ＤＬＣ膜を形成することを特徴とする抗菌性部材。
【請求項８】
前記Ｆ−ＤＬＣ膜が斑状に配置されて成ることを特徴とする請求項７に記載の抗菌性部材。
【請求項９】
前記基材は、表面に少なくとも、フッ素を含まないＤＬＣ膜と前記Ｆ−ＤＬＣ膜を順に積層されて成り、
前記基材の表面が凹凸面から成り、
成膜時点での前記基材の表面から前記Ｆ−ＤＬＣ膜の表面までの厚さをｔ、成膜時点での前記Ｆ−ＤＬＣ膜の表面の粗さ曲線の最大断面高さをＲｚとした場合に、Ｒｚ＞ｔであることを特徴とする請求項７に記載の抗菌性部材。
【請求項１０】
骨内に挿入するもしくは骨に固定する医療用器具であることを特徴とする請求項１，７，８，９のいずれか一項に記載の抗菌性部材。
【国際調査報告】
2018088459.tif 000024
2018088459.tif 000025
2018088459.tif 000026
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