(57)【要約】  医療装置（１Ａ）は、筒状の誘導部材（２）、誘導部材（２）の内部に挿通される線状部材（３）、誘導部材（２）の先端側に設けられた連結部材（４）であって、線状部材（３）の一部が挿通し且つ線状部材（３）の先端側が突出する第１開口（４１１）を有する第１貫通孔（４１Ｅ）、線状部材（３）の先端側の端部を脱離可能に支持する挟持部（４１Ｆ）であって、線状部材（３）が基端側に移動することに応じ、線状部材（３）の先端側の端部を支持した支持状態から、線状部材（３）の先端側の端部が脱離した脱離状態に切り換え可能な挟持部（４１Ｆ）を有する連結部材（４）、及び、線状部材（３）のうち第１開口（４１１）から突出する突出部（３Ａ）が挿通される環状部（９３）を有する留置部材（９）を備える。留置部材（９）は、支持状態で連結部材（４）に連結し、脱離状態で連結部材（４）から脱離する。
2018110561.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基端と先端との間に亘って延伸方向に延びる筒状の誘導部材と、
前記誘導部材の内部に、前記延伸方向に沿って移動可能に挿通される線状部材と、
前記誘導部材の前記先端側に設けられた連結部材であって、
前記線状部材の一部が挿通する貫通孔であって、前記線状部材の前記先端側が突出する第１開口を有する第１貫通孔、及び、
前記線状部材の前記先端側の端部を脱離可能に支持する支持部であって、前記線状部材が前記基端側に移動することに応じ、前記線状部材の前記先端側の端部を支持した支持状態から、前記線状部材の前記先端側の端部が脱離した脱離状態に切り換え可能な支持部
を有する連結部材と、
前記線状部材のうち前記第１開口から突出する突出部が挿通される環状部を有する留置部材と
を備え
前記留置部材は、
前記支持状態で前記連結部材に連結し、前記脱離状態で前記連結部材から脱離することを特徴とする医療装置。
【請求項２】
前記支持部は、前記線状部材の前記先端側の端部を挟持する挟持部を有することを特徴とする請求項１に記載の医療装置。
【請求項３】
前記連結部材は、前記先端側の端部に、前記基端側に向けて凹んだ第１凹部を有し、
前記第１凹部は、前記延伸方向と交差する面である底面と、前記延伸方向と平行な面である側面とを有し、
前記第１開口は、前記第１凹部の前記底面に設けられ、
前記支持部は、前記第１凹部の前記側面に設けられたことを特徴とする請求項２に記載の医療装置。
【請求項４】
前記第１開口と前記支持部とは、前記延伸方向に並んで配置されたことを特徴とする請求項１に記載の医療装置。
【請求項５】
前記連結部材は、前記延伸方向に沿って延びる面に、前記延伸方向と交差する方向に凹んだ第２凹部を有し、
前記第２凹部は、前記延伸方向と交差する面である側面を有し、
前記第１開口、及び、前記支持部は、前記第２凹部の前記側面に設けられたことを特徴とする請求項４に記載の医療装置。
【請求項６】
前記連結部材は、前記先端側の端部と前記第２凹部の前記側面との間に亘って貫通し、前記留置部材の前記環状部が挿通する第２貫通孔を更に有することを特徴とする請求項５に記載の医療装置。
【請求項７】
前記線状部材は、前記第１貫通孔のうち前記第１開口と反対側の第２開口を閉塞する閉塞部材を備え、
前記閉塞部材は、
前記第２開口に前記線状部材が保持された状態と、前記第２開口に前記線状部材が保持されない状態とに切り換え可能であることを特徴とする請求項２から６の何れかに記載の医療装置。
【請求項８】
前記線状部材の少なくとも前記支持部によって支持される第１部分の硬さが、前記第１部分を除く第２部分の硬さよりも硬いことを特徴とする請求項２から７の何れかに記載の医療装置。
【請求項９】
前記線状部材の前記突出部は、前記延伸方向に沿って延びることを特徴とする請求項１から８の何れかに記載の医療装置。
【請求項１０】
前記連結部材は、互いに接離可能な第１連結部材及び第２連結部材を備え、
前記支持部は、
前記第１連結部材及び前記第２連結部材が接触する部分で前記線状部材の前記先端側の端部を挟持することを特徴とする請求項１に記載の医療装置。
【請求項１１】
前記第２連結部材は、前記先端側の端部に、前記基端側に向けて凹んだ第３凹部を有し、
前記第３凹部は、前記延伸方向と交差する面である底面と、前記延伸方向と平行な面である側面とを有し、
前記第１開口は、前記第３凹部の前記底面又は前記側面に設けられたことを特徴とする請求項１０に記載の医療装置。
【請求項１２】
前記線状部材のうち前記突出部よりも基端側の部分を前記第１連結部材に移動不能に保持する保持部を備えたことを特徴とする請求項１０又は１１に記載の医療装置。
【請求項１３】
前記第１連結部材及び前記第２連結部材の一方は、前記第１連結部材及び前記第２連結部材の他方が嵌る嵌合部を有することを特徴とする請求項１０から１２の何れかに記載の医療装置。
【請求項１４】
前記線状部材の前記突出部は、前記延伸方向と直交する方向に沿って延びることを特徴とする請求項１、請求項１０から１３の何れかに記載の医療装置。
【請求項１５】
前記連結部材の最大外径は、前記誘導部材の内径よりも大きいことを特徴とする請求項１から請求項１４の何れかに記載の医療装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、動脈瘤の発生部位等にコイル等の留置部材を留置させるための医療装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
動脈瘤等の治療法として、動脈瘤の発生部位にコイル等の留置部材を留置する血管塞栓術が知られている。この方法では、チューブ等の誘導部材の先端部に、連結部材を介して留置部材が連結される。誘導部材は、生体内に配置されたカテーテルに通される。誘導部材がＸ線透視下で操作されることによって、留置部材が生体内の所望位置に誘導される。留置部材が所望位置に到達した場合、連結部材は、誘導部材から留置部材を離脱させる。これによって、生体内の所望位置に留置部材が留置される。【０００３】
特許文献１は、マイクロコイル部、コイルプッシャー部、縫合糸、及び、引張ワイヤを有するマイクロコイルアセンブリーを開示する。引張ワイヤは、コイルプッシャー部の貫通孔に挿通される。引張ワイヤの先端部のループに、マイクロコイル部が縫合糸によって結ばれる。マイクロコイルアセンブリーでは、コイルプッシャー部が操作されることによって、患者の脳動脈瘤発生部位にマイクロコイル部が挿入される。その後、引張ワイヤが基端側に引っ張られる。引張ワイヤは、先端部のループに結ばれた縫合糸を、コイルプッシャー部の先端部に設けられたエッジ部に接触させる。これによって縫合糸は切断され、脳動脈瘤発生部位にマイクロコイル部が留置される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１３−５０７２２０号公報
【発明の概要】
【０００５】
上記の装置では、引張ワイヤが基端側に引っ張られることによって縫合糸が切断される。このため、縫合糸が切断されたときの反動で、コイルプッシャー部の先端部に力が加わる場合がある。この力により、コイルプッシャー部の先端部からマイクロコイル部に対して先端側に向かう力が作用する可能性がある。この場合、脳動脈瘤の発生部位にも力が加わり得る。又、留置されたマイクロコイル部に力が作用して移動する可能性がある。
【０００６】
本発明の目的は、生体内の所望位置に誘導部材によって留置部材が誘導された後、誘導部材から留置部材を適切に脱離させることが可能な医療装置を提供することである。
【０００７】
本発明の医療装置は、基端と先端との間に亘って延伸方向に延びる筒状の誘導部材と、前記誘導部材の内部に、前記延伸方向に沿って移動可能に挿通される線状部材と、前記誘導部材の前記先端側に設けられた連結部材であって、前記線状部材の一部が挿通する貫通孔であって、前記線状部材の前記先端側が突出する第１開口を有する第１貫通孔、及び、前記線状部材の前記先端側の端部を脱離可能に支持する支持部であって、前記線状部材が前記基端側に移動することに応じ、前記線状部材の前記先端側の端部を支持した支持状態から、前記線状部材の前記先端側の端部が脱離した脱離状態に切り換え可能な支持部を有する連結部材と、前記線状部材のうち前記第１開口から突出する突出部が挿通される環状部を有する留置部材とを備え、前記留置部材は、前記支持状態で前記連結部材に連結し、前記脱離状態で前記連結部材から脱離することを特徴とする。
【０００８】
医療装置において、留置部材は、誘導部材の先端側の端部に設けられた連結部材に連結された状態で、誘導部材によって生体内の所望位置（例えば、動脈瘤の発生部位）まで誘導される。所望位置に留置部材が配置された後、線状部材が基端側に移動した場合、線状部材の先端側の端部は支持部から脱離する。これによって、留置部材は連結部材から脱離し、生体内の所望位置に留置される。留置部材は、環状部に線状部材が挿通されることによって連結部材に連結されている。従って、線状部材が基端側に移動しても、線状部材から留置部材に対して力が作用し難い。このため、連結部材から留置部材が脱離される場合において、脳動脈瘤の発生部位に力が作用する可能性が軽減され、且つ、線状部材の移動に応じた留置部材の移動は抑制される。従って、医療装置は、生体内の所望位置に留置部材が誘導された後、連結部材から留置部材を適切に脱離させることができる。
【０００９】
本発明において、前記支持部は、前記線状部材の前記先端側の端部を挟持する挟持部を有してもよい。この場合、医療装置は、線状部材の基端側への移動に応じて支持状態から脱離状態に切り換え可能な支持部を、連結部材に容易に形成できる。
【００１０】
本発明において、前記連結部材は、前記先端側の端部に、前記基端側に向けて凹んだ第１凹部を有し、前記第１凹部は、前記延伸方向と交差する面である底面と、前記延伸方向と平行な面である側面とを有し、前記第１開口は、前記第１凹部の前記底面に設けられ、前記支持部は、前記第１凹部の前記側面に設けられてもよい。この場合、線状部材の突出部を延伸方向に対して傾斜させることが容易に可能となる。なお、突出部が延伸方向に対して傾斜する場合、線状部材を基端側に移動させたことに応じて留置部材に作用する力の延伸方向の成分は小さくなる。従って、医療装置は、線状部材の移動に応じた留置部材の移動を更に抑制できる。
【００１１】
本発明において、前記第１開口と前記支持部とは、前記延伸方向に並んで配置されてもよい。この場合、医療装置は、線状部材が第１開口近傍で屈曲することを抑制できる。従って、医療装置は、線状部材を基端側にスムーズに移動させ、支持状態から脱離状態に切り換えることができる。
【００１２】
本発明において、前記連結部材は、前記延伸方向に沿って延びる面に、前記延伸方向と交差する方向に凹んだ第２凹部を有し、前記第２凹部は、前記延伸方向と交差する面である側面を有し、前記第１開口、及び、前記支持部は、前記第２凹部の前記側面に設けられてもよい。この場合、線状部材のうち留置部材の環状部が挿通される部分を、第２凹部内に配置させることができる。従って医療装置は、環状部に線状部材が挿通された状態を安定化できるので、誘導部材による留置部材の誘導時に線状部材が環状部から脱離することを抑制できる。
【００１３】
本発明において、前記連結部材は、前記先端側の端部と前記第２凹部の前記側面との間に亘って貫通し、前記留置部材の前記環状部が挿通する第２貫通孔を更に有してもよい。この場合、医療装置は、連結部材の外周面よりも外側に留置部材の環状部が配置されることを抑制できる。従って、医療装置は、誘導部材による留置部材の誘導が、環状部によって妨げられることを防止できる。又、医療装置は、誘導部材による留置部材の誘導時に線状部材が環状部から脱離することを更に効果的に抑制できる。
【００１４】
本発明において、前記線状部材は、前記第１貫通孔のうち前記第１開口と反対側の第２開口を閉塞する閉塞部材を備え、前記閉塞部材は、前記第２開口に前記線状部材が保持された状態と、前記第２開口に前記線状部材が保持されない状態とに切り換え可能であってもよい。閉塞部材は、線状部材を第２開口に保持した状態で、誘導部材による留置部材の誘導時に線状部材が基端側に移動することを抑制できる。又、閉塞部材は、医療装置を支持状態から脱離状態に切り換えるために線状部材が基端側に移動した場合、線状部材が第２開口に保持されない状態とすることによって、連結部材から留置部材を脱離させることができる。
【００１５】
本発明において、前記線状部材の少なくとも前記支持部によって支持される第１部分の硬さが、前記第１部分を除く第２部分の硬さよりも硬くてもよい。この場合、医療装置は、線状部材を支持部によって脱離可能に支持することが容易に可能となる。
【００１６】
本発明において、前記線状部材の前記突出部は、前記延伸方向に沿って延びてもよい。この場合、医療装置は、線状部材が屈曲することを抑制できる。従って、医療装置は、線状部材を基端側にスムーズに移動させ、支持状態から脱離状態に切り換えることができる。
【００１７】
本発明において、前記連結部材は、互いに接離可能な第１連結部材及び第２連結部材を備え、前記支持部は、前記第１連結部材及び前記第２連結部材が接触する部分で前記線状部材の前記先端側の端部を挟持してもよい。この場合、医療装置は、第１連結部材及び第２連結部材が互いに押し付けられる力を強めることによって、支持部によって線状部材を強く支持できる。従って、医療装置は、誘導部材による留置部材の誘導時に線状部材が支持部から外れることを抑制できる。一方、医療装置は、第１連結部材及び第２連結部材が互いに押し付けられる力を弱めることによって、線状部材の移動に応じて支持状態から脱離状態に容易に切り換えることができる。
【００１８】
本発明において、前記第２連結部材は、前記先端側の端部に、前記基端側に向けて凹んだ第３凹部を有し、前記第３凹部は、前記延伸方向と交差する面である底面と、前記延伸方向と平行な面である側面とを有し、前記第１開口は、前記第３凹部の前記底面又は前記側面に設けられてもよい。この場合、線状部材の突出部を延伸方向に対して交差させることが容易に可能となる。なお、突出部が延伸方向に対して交差する場合の角度が直角に近づく程、線状部材を基端側に移動させたことに応じて留置部材に作用する力の延伸方向の成分は小さくなる。従って、医療装置は、線状部材の移動に応じた留置部材の移動を更に抑制できる。
【００１９】
本発明において、前記線状部材のうち前記突出部よりも基端側の部分を前記第１連結部材に移動不能に保持する保持部を備えてもよい。この場合、医療装置は、第１連結部材及び第２連結部材が互いに強く押し付けられた状態を、保持部によって維持できる。又、医療装置は、線状部材が基端側に移動した場合に、第１連結部材及び第２連結部材の互いに押し付けられる力を容易に弱めることができる。従って、医療装置は、線状部材が基端側に移動したことに応じて支持状態から脱離状態に容易に切り換えることができる。
【００２０】
本発明において、前記第１連結部材及び前記第２連結部材の一方は、前記第１連結部材及び前記第２連結部材の他方が嵌る嵌合部を有してもよい。この場合、医療装置は、第１連結部材及び第２連結部材が互いに強く押し付けられた状態を、嵌合部によって維持できる。
【００２１】
本発明において、前記線状部材の前記突出部は、前記延伸方向と直交する方向に沿って延びてもよい。この場合、延伸方向に対して直交する方向に沿って線状部材の突出部を配置させることが可能となる。なお、突出部が延伸方向に対して直交する方向に延びる場合、線状部材を基端側に移動させた場合に環状部を介して留置部材に作用する力の延伸方向の成分は最も小さくなる。従って、医療装置は、線状部材の移動に応じた留置部材の移動を更に抑制できる。
【００２２】
本発明において、前記連結部材の最大外径は、前記誘導部材の内径よりも大きくてもよい。この場合、線状部材の基端側への移動に応じて連結部材が移動することを抑制できるので、医療装置を支持状態から脱離状態に適切に切り換えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】第１実施形態における医療装置１Ａを示す図である。
【図２】第１実施形態における医療装置１Ａの使用方法を説明するための図である。
【図３】第２実施形態における医療装置１Ｂを示す図である。
【図４】第２実施形態における医療装置１Ｂの使用方法を説明するための図である。
【図５】第２実施形態の変形例を示す図である。
【図６】第３実施形態における医療装置１Ｃを示す図である。
【図７】第３実施形態における医療装置１Ｃの使用方法を説明するための図である。
【図８】第３実施形態の変形例を示す図である。
【図９】第４実施形態における医療装置１Ｄを示す図である。
【図１０】第４実施形態における医療装置１Ｄの使用方法を説明するための図である。
【図１１】第４実施形態の変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
＜第１実施形態＞
図１及び図２を参照し、第１実施形態に係る医療装置１Ａについて説明する。医療装置１Ａは、血管塞栓術に使用される。医療装置１Ａは、誘導部材２、線状部材３、連結部材４、及び、留置部材９を備える。
【００２５】
＜誘導部材２＞
血管塞栓術では、医療装置１Ａを案内する為のカテーテルが生体内の所定の位置に配置される。図１に示すように、誘導部材２は、生体内に配置されたカテーテル内を移動し、後述する留置部材９を生体内の所望位置に誘導する。誘導部材２は筒状であり、可撓性を有する。誘導部材２は、カテーテルに沿って曲折可能である。誘導部材２の内径は、延伸方向の全域に亘って略同一である。誘導部材２は、周壁の内側の面である内面２１で囲まれた空間（以下、「内腔２１Ａ」という。）を有する。誘導部材２の内径をＬ１１と表記し、誘導部材２の外径をＬ１２と表記する。
【００２６】
以下、図の説明の理解を助けるため、誘導部材２の形状に基づいて医療装置１Ａの方向を定義する。誘導部材２の延びる方向を、「延伸方向」といい、延伸方向に対して直交する方向を、「直交方向」という。延伸方向の一方側の端を「先端」といい、他端側の端を「基端」という。誘導部材２は、延伸方向に沿って先端と基端との間に亘って延びる。延伸方向と直交する平面上において、誘導部材２の断面中心を基準とする半径方向のうち、誘導部材２の断面中心に近接する側を「内側」といい、誘導部材２の断面中心から離隔する側を「外側」という。なお、上記の方向の定義は、後述する第２〜第４実施形態における医療装置１Ｂ、１Ｃ、１Ｄにも適用される。
【００２７】
誘導部材２の材料は特段限定されず、可撓性を有する種々の材料を用いることが可能である。なお、誘導部材２の先端側の一部分であって後述する連結部材４が内面２１に接触する部分は、他部分と異なる材料により形成されてもよい。このとき、誘導部材２の先端側の一部分の硬度を、他部分の硬度よりも大きくしてもよい。
【００２８】
＜連結部材４＞
連結部材４は、誘導部材２の先端部に設けられる。連結部材４は樹脂製であり、誘導部材２の先端部の内腔２１Ａを閉塞する。連結部材４は、本体部４１及び突起部４３を有する。
【００２９】
本体部４１の形状は円柱状である。本体部４１の中心は、延伸方向に沿って延びる。本体部４１は、誘導部材２の先端部の内腔２１Ａに嵌る。本体部４１の外径をＬ１３と表記する。外径Ｌ１３は、誘導部材２の内径Ｌ１１と略同一である。本体部４１は、本体側面４１Ａ及び本体底面４１Ｂ、４１Ｃを有する。本体側面４１Ａは本体部４１の側面に対応し、延伸方向と平行に延びる。本体側面４１Ａは、誘導部材２の先端部の内面２１に密着する。本体底面４１Ｂは、本体部４１の先端側の端部の底面に対応する。本体底面４１Ｃは、本体部４１の基端側の端部の底面に対応する。本体底面４１Ｂ、４１Ｃは、それぞれ、延伸方向と直交する。
【００３０】
本体底面４１Ｂには、基端側に向けて凹む第１凹部４２が形成される。第１凹部４２の断面形状は円形である。第１凹部４２は、凹部側面４２Ａ及び凹部底面４２Ｂを有する。凹部側面４２Ａは、第１凹部４２の側面に対応し、延伸方向と平行に延びる。凹部底面４２Ｂは、第１凹部４２の底面に対応し、延伸方向と直交する。
【００３１】
本体部４１は第１貫通孔４１Ｅを有する。第１貫通孔４１Ｅは、凹部底面４２Ｂと本体底面４１Ｃとの間に亘って、延伸方向に対して傾斜する方向に延びる。第１貫通孔４１Ｅによって凹部底面４２Ｂに形成される開口を、「第１開口４１１」という。第１開口４１１は、凹部底面４２Ｂの中心に対して外側にずれた位置に形成される。第１貫通孔４１Ｅによって本体底面４１Ｃに形成される開口を、「第２開口４１２」という第２開口４１２は、本体底面４１Ｃの中心に形成される。
【００３２】
本体部４１は挟持部４１Ｆを有する。挟持部４１Ｆは、第１凹部４２の凹部側面４２Ａに設けられた有底状の孔である。挟持部４１Ｆは、基端側から先端側に向けて外側に傾斜する方向に延びる。挟持部４１Ｆは、第１貫通孔４１Ｅに沿って先端側に延びる仮想直線上に沿って配置される。挟持部４１Ｆの内径は、第１貫通孔４１Ｅの内径よりも小さい。
【００３３】
突起部４３は、本体部４１の本体側面４１Ａの先端側の端部から、外側に突出する。突起部４３の外径を、Ｌ１４と表記する。外径Ｌ１４は、誘導部材２の外径Ｌ１２と略同一であり、誘導部材２の内径Ｌ１１よりも大きい。突起部４３の先端側の端部は、内側から外側に向けて基端側に傾斜する。医療装置１Ａの製造過程で誘導部材２の内腔２１Ａに本体部４１が先端側から進入したとき、誘導部材２の先端側の端部に、突起部４３の基端側の端部が接触する。これによって、連結部材４は誘導部材２に対して位置決めされる。
【００３４】
＜線状部材３＞
線状部材３は、金属製の細長いワイヤである。線状部材３は、誘導部材２の内腔２１Ａに挿通される。線状部材３は、延伸方向に沿って延び、且つ、延伸方向に沿って移動可能である。線状部材３は、第１部分３１及び第２部分３２を有する。線状部材３の基端側の一部分が第２部分３２に対応し、他部分が第１部分３１に対応する。第１部分３１の外径は、連結部材４の第１貫通孔４１Ｅの内径よりも小さく、挟持部４１Ｆの内径と略同一である。第１部分３１及び第２部分３２は、硬さがそれぞれ相違する。第１部分３１の硬さは、第２部分３２の硬さよりも硬い。
【００３５】
線状部材３の第１部分３１と第２部分３２との境界部分に、閉塞部材３６が設けられる。閉塞部材３６は円錐台状を有する。線状部材３は、閉塞部材３６の中心を貫通する。閉塞部材３６のうち第１部分３１側の底面の径は、第２部分３２側の底面の径よりも小さい。線状部材３は、閉塞部材３６のうち第２部分３２側の底面にはんだ付けされる。これによって、閉塞部材３６は線状部材３に固定される。
【００３６】
線状部材３の第１部分３１は、連結部材４の第１貫通孔４１Ｅに挿通可能である。第１部分３１のうち、第１貫通孔４１Ｅに挿通する部分よりも先端側の一部は、第１開口４１１から突出する。第１部分３１の先端側の端部は挟持部４１Ｆに挿通する。なお、第１部分３１の外径と挟持部４１Ｆの内径は略同一である。このため、第１部分３１の先端側の端部は、挟持部４１Ｆの内壁によって挟持される。
【００３７】
以下、第１部分３１の先端側の端部が挟持部４１Ｆによって挟持された場合の医療装置１Ａの状態を、「支持状態」という。支持状態において、線状部材３のうち第１開口４１１から突出する部分の一部であって第１凹部４２内に配置される部分を、「突出部３Ａ」という。突出部３Ａは、延伸方向に沿って延びる。より詳細には、突出部３Ａは、延伸方向に対して僅かに傾斜した方向に延びる。延伸方向に対する突出部３Ａの傾斜角度は特段限定されないが、例えば傾斜角度は、０度〜４５度の何れかの角度となる。支持状態において、閉塞部材３６は第２開口４１２に基端側から嵌り、第２開口４１２を閉塞する。閉塞部材３６が第２開口４１２に嵌った状態で、線状部材３は第２開口４１２に保持され、連結部材４に対して相対移動不能となる。
【００３８】
支持状態において、基端側に向かう方向の力が線状部材３に作用した場合を例示する。この場合、線状部材３の第１部分３１の先端側の端部は挟持部４１Ｆから離脱し、閉塞部材３６は第２開口４１２から離脱する。以下、第１部分３１の先端側の端部が挟持部４１Ｆから離脱した場合の医療装置１Ａの状態を、「脱離状態」という。脱離状態において、線状部材３は第２開口４１２に保持されず、連結部材４に対して相対移動可能となる。以上のように、挟持部４１Ｆは、線状部材３の先端側の端部を脱離可能に支持することによって、医療装置１Ａを支持状態と脱離状態との何れかの状態に切り換えることができる。
【００３９】
＜留置部材９＞
留置部材９は、誘導部材２よりも先端側に配置される。留置部材９は、芯金９１、ワイヤ９２、及び、環状部９３を有する。芯金９１は棒状を有し、延伸方向に沿って延びる。芯金９１は屈曲可能である。芯金９１の両端部の形状は、半球形である。ワイヤ９２は、芯金９１の両端部を除く部分にコイル状に巻回される。ワイヤ９２の材料として、生体への影響が小さいプラチナ、タングステン、金、タンタル、イリジウム、及び、これらの合金の何れかが使用される。環状部９３は、紐状の部材の両端部が芯金９１の基端側の端部に接続されることによって、環状に形成される。環状部９３は可撓性を有する。以下、環状部９３の内側の閉塞された領域を、「閉領域９３Ａ」という。環状部９３の閉領域９３Ａの形状は、外力が作用することに応じて変形する。
【００４０】
支持状態において、環状部９３の閉領域９３Ａに線状部材３の突出部３Ａが挿通する。なお、線状部材３の先端側の端部は、挟持部４１Ｆによって挟持されている。環状部９３は突出部３Ａから脱離しない。このため、支持状態において、留置部材９は連結部材４に連結される。一方、医療装置１Ａが支持状態から脱離状態に変化することに応じて、線状部材３の先端側の端部は挟持部４１Ｆから離脱する。環状部９３は突出部３Ａから離脱可能となる。このため、線状部材３において、留置部材９は連結部材４から脱離可能となる。
【００４１】
＜医療装置１Ａの使用方法＞
連結部材４の挟持部４１Ｆに線状部材３の先端側の端部が挟持され、且つ、閉塞部材３６が連結部材４の第２開口４１２に嵌められた状態とされる。これによって、医療装置１Ａは支持状態とされる。留置部材９は、線状部材３によって連結部材４に連結される。医療装置１Ａは、留置部材９が進行方向の先頭に配置された状態で、生体内に配置された非図示のカテーテル内に挿通される。
【００４２】
図２（ａ）に示すように、使用者は、誘導部材２を操作してカテーテル内に順次送り出す（矢印Ｙ１１）。留置部材９は、先端側に向かう方向の力を誘導部材２から受ける（矢印Ｙ１２）。医療装置１Ａは、先端側に向けてカテーテル内を移動する。使用者は、誘導部材２の送り出し量を調整することによって、生体内の所望位置まで留置部材９を誘導する。図２（ｂ）に示すように、留置部材９が所望位置に到達した場合、使用者は、誘導部材２の送り出し操作を停止させる。留置部材９は所望位置に配置される。
【００４３】
図２（ｃ）に示すように、使用者は、誘導部材２を保持した状態で線状部材３を操作し、線状部材３に対して基端側に向かう方向の力を作用させる。なお、連結部材４の基端側への移動は、誘導部材２の先端側の端部に突起部４３が接触することによって規制される。このため、線状部材３の先端側の端部は、挟持部４１Ｆから離脱する。閉塞部材３６は第２開口４１２から離脱する。線状部材３は基端側に移動する（矢印Ｙ１３）。線状部材３の突出部３Ａは、留置部材９の環状部９３の閉領域９３Ａから外れる。留置部材９は、連結部材４から脱離可能な状態になる。
【００４４】
図２（ｄ）に示すように、使用者は、線状部材３を更に基端側に移動させる（矢印Ｙ１４）。これによって、線状部材３の第１部分３１は第１貫通孔４１Ｅから外れる。使用者は、誘導部材２に対して基端側に向かう方向の力を作用させる。誘導部材２及び連結部材４は、基端側に移動する。（矢印Ｙ１５）。なお、留置部材９は連結部材４から脱離しているので、留置部材９は所望位置に留置される。誘導部材２、線状部材３、及び、連結部材４は、カテーテル外に取り出される。
【００４５】
＜第１実施形態の作用、効果＞
医療装置１Ａの留置部材９は、連結部材４に連結された状態で、誘導部材２によって生体内の所望位置（例えば、動脈瘤の発生部位）まで誘導される（矢印Ｙ１１、Ｙ１２、図２（ａ）参照）。所望位置に留置部材９が配置された（図２（ｂ）参照）後、線状部材３が基端側に移動した場合（矢印Ｙ１３、図２（ｃ）参照）、線状部材３の先端側の端部は挟持部４１Ｆから脱離する。これによって、留置部材９は連結部材４から脱離し、生体内の所望位置に留置される。ここで留置部材９は、環状部９３に線状部材３が挿通されることによって連結部材４に連結される。従って、上記の過程で線状部材３が基端側に移動しても、線状部材３から留置部材９に対して力が作用し難い。従って、連結部材４から留置部材９が脱離される場合において、脳動脈瘤の発生部位に力が作用する可能性が軽減され、且つ、線状部材３の移動に応じた力の反動で留置部材９が所望位置から移動することが抑制される。従って、医療装置１Ａは、生体内の所望位置まで留置部材９が誘導された後、連結部材４から留置部材９を適切に脱離できる。
【００４６】
挟持部４１Ｆは、線状部材３の第１部分３１よりも径の小さい有底状の孔である。挟持部４１Ｆは、線状部材３の先端側の端部を内壁で挟持することによって、線状部材３が脱離することを抑制できる。一方、挟持部４１Ｆは、基端側に向かう方向の力が線状部材３に作用したことに応じて、線状部材３を脱離できる。つまり、医療装置１Ａは、支持状態から脱離状態に切り換えることが可能な機構を、挟持部４１Ｆによって容易に実現できる。
【００４７】
連結部材４は、第１凹部４２を有する。第１貫通孔４１Ｅの第１開口４１１は、凹部底面４２Ｂの中心に設けられる。挟持部４１Ｆは、凹部側面４２Ａに設けられる。このため、線状部材３の突出部３Ａは、第１開口４１１から挟持部４１Ｆに向けて、延伸方向と傾斜する方向に延びる。なお、留置部材９の脱離の過程で線状部材３が基端側に移動する場合、環状部９３のうち突出部３Ａとの接触部分に対し、基端側に向かう方向の力が作用する場合がある。この場合、突出部３Ａが延伸方向に対して傾斜するので、突出部３Ａから環状部９３に対して作用する力の延伸方向の成分は、突出部３Ａが延伸方向に延びる場合と比べて小さくなる。このため、医療装置１Ａは、線状部材３の移動に応じて留置部材９に作用する基端側に向かう方向の力を抑制できる。従って、医療装置１Ａは、線状部材３の移動に応じた力の反動で留置部材９が所望位置から移動することを抑制できる。
【００４８】
線状部材３に閉塞部材３６が設けられる。閉塞部材３６は、第２開口４１２に嵌った状態で線状部材３を第２開口４１２に保持し、連結部材４に対して線状部材３を相対移動不能とする。このため、閉塞部材３６は、誘導部材２による留置部材９の誘導時、線状部材３が基端側に移動することを抑制できる。又、閉塞部材３６は、第２開口４１２から脱離した状態で線状部材３を第２開口４１２に保持せず、連結部材４に対して線状部材３を相対移動可能とする。このため、閉塞部材３６は、連結部材４からの留置部材９の脱離時、線状部材３の先端側の端部を挟持部４１Ｆから容易に脱離させることができる。なお、線状部材３の第１部分３１の硬さは、第２部分３２の硬さよりも硬い。このため、挟持部４１Ｆは、線状部材３の第１部分３１を安定的に挟持し易い。従って、医療装置１Ａは、挟持部４１Ｆによって線状部材３を脱離可能に挟持することが容易に可能となる。
【００４９】
連結部材４の突起部４３の外径は、誘導部材２の外径Ｌ１２と略同一であり、誘導部材２の内径Ｌ１１よりも大きい。このため、突起部４３を誘導部材２に接触させることによって、誘導部材２に対して連結部材４を容易に位置決めできる。又、連結部材４から留置部材９を脱離するために線状部材３が操作される場合、連結部材４は誘導部材２に対して基端側に移動不能となる。つまり、連結部材４の基端側への移動は、突起部４３によって抑制される。従って、医療装置１Ａは、線状部材３を基端側に移動させたことに応じて連結部材４が基端側に移動することを抑制し、支持状態から脱離状態に適切に切り換えることができる。
【００５０】
＜第１実施形態の変形例＞
挟持部４１Ｆは有底状の孔に限定されない。例えば挟持部４１Ｆは、凹部側面４２Ａに設けられたスリット状の切れ目であってもよい。切れ目は、対向する２つの壁部によって形成されてもよい。この場合、挟持部４１Ｆは、２つの壁部の間に線状部材３の先端側の端部を挟持してもよい。又、線状部材３の先端側の端部が凹部側面４２Ａに接着剤等で剥離可能に接着されてもよい。線状部材３に対して基端側に向かう方向の力が作用した場合、凹部側面４２Ａから線状部材３が剥離してもよい。
【００５１】
第１凹部４２の凹部底面４２Ｂは、延伸方向と直交する向きに対して傾斜してもよい。挟持部４１Ｆは、凹部底面４２Ｂに設けられてもよい。この場合、線状部材３の突出部３Ａは、第１開口４１１から先端側に延び、基端側に屈曲して基端側に延び、先端側の端部が挟持部４１Ｆに挟持されてもよい。第１開口４１１は凹部側面４２Ａに設けられてもよい。
【００５２】
第１貫通孔４１Ｅは、延伸方向に延びていてもよい。第１開口４１１は、第１凹部４２の凹部底面４２Ｂの中心に形成されてもよい。この場合、線状部材３の第１部分３１は、第１貫通孔４１Ｅに沿って延伸方向に延び、第１開口４１１で曲折してもよい。線状部材３の突出部３Ａは、延伸方向と傾斜する方向に延びてもよい。
【００５３】
線状部材３に閉塞部材３６は設けられなくてもよい。線状部材３は、連結部材４に対して常に移動可能であってもよい。線状部材３の第１部分３１のうち、挟持部４１Ｆによって挟持される部分の硬さと、それ以外の部分の硬さとが相違してもよい。この場合、線状部材３のうち挟持部４１Ｆによって挟持される部分の硬さが、それ以外の部分の硬さよりも硬くてもよい。線状部材３は、全域にわたって均一な硬さを有していてもよい。連結部材４は本体部４１のみ有し、突起部４３を有していなくてもよい。連結部材４の外径は、全域に亘ってＬ１３であってもよい。
【００５４】
連結部材４は、延伸方向と直交し且つ外側に向けて突出する突出部を備えてもよい。誘導部材２には、連結部材４の突出部と嵌合可能な孔が形成されていてもよい。突出部と孔とが嵌合されることで、連結部材４と誘導部材２とがより強固に接続される。なお、誘導部材２に形成される孔は、有底の孔でも貫通孔でもよい。なお、突出部と孔とは夫々、複数設けられてもよい。
【００５５】
＜第２実施形態＞
図３、図４を参照し、第２実施形態における医療装置１Ｂについて説明する。第２実施形態では、第１実施形態における連結部材４の代わりに、連結部材５が使用される。誘導部材２、線状部材３、及び、留置部材９は、第１実施形態と同一であるので、説明を省略する。
【００５６】
＜連結部材５＞
連結部材５は、本体部５１及び突起部５３を有する。本体部５１及び突起部５３は、それぞれ、第１実施形態の連結部材４（図１参照）における本体部４１及び突起部４３に対応する。本体部５１の本体側面５１Ａ及び本体底面５１Ｂ、５１Ｃは、それぞれ、連結部材４の本体部４１の本体側面４１Ａ及び本体底面４１Ｂ、４１Ｃに対応する。本体側面５１Ａには、直交方向に凹む第２凹部５２が形成される。第２凹部５２の断面形状は円形である。第２凹部５２は、凹部側面５２Ａ及び凹部底面５２Ｂを有する。凹部側面５２Ａは、第２凹部５２の側面に対応し、延伸方向と直交する。凹部底面５２Ｂは、第２凹部５２の底面に対応し、延伸方向と平行に延びる。
【００５７】
本体部５１は第１貫通孔５１Ｅを有する。第１貫通孔５１Ｅは、凹部側面５２Ａの基端側の部分と本体底面５１Ｃとの間に亘って延びる。第１貫通孔５１Ｅによって凹部側面５２Ａに形成される開口を、「第１開口５１１」という。第１貫通孔５１Ｅによって本体底面５１Ｃに形成される開口を、「第２開口５１２」という。第２開口５１２は、本体底面５１Ｃの中心に設けられる。第１貫通孔５１Ｅは、第２開口５１２から第１開口５１１に向けて延伸方向に延びる。
【００５８】
本体部５１は挟持部５１Ｆを有する。挟持部５１Ｆは、凹部側面５２Ａの先端側の部分と本体底面５１Ｂとの間に亘って延びる貫通孔である。挟持部５１Ｆの内径は、第１貫通孔５１Ｅの内径よりも小さく、線状部材３の第１部分３１の外径と略同一である。挟持部５１Ｆは延伸方向に延びる。挟持部５１Ｆによって凹部側面５２Ａに形成される開口を、「開口５１３」という。挟持部５１Ｆによって本体底面５１Ｂに形成される開口を、「開口５１４」という。開口５１４は、本体底面５１Ｂの中心に設けられる。挟持部５１Ｆは、開口５１４から開口５１３に向けて延伸方向に延びる。第１貫通孔５１Ｅ及び挟持部５１Ｆは、延伸方向に一直線状に配列される。このため、第１貫通孔５１Ｅの第１開口５１１と、挟持部５１Ｆの開口５１３とは、第２凹部５２を挟んで延伸方向に並んで配置される。
【００５９】
線状部材３の第１部分３１は、第１貫通孔５１Ｅ及び挟持部５１Ｆに挿通可能である。第１部分３１のうち、第１貫通孔５１Ｅに挿通する部分よりも先端側の一部は、第１開口５１１から突出する。第１部分３１は、第２凹部５２を延伸方向に横切る。第１部分３１の先端側の部分は、挟持部５１Ｆに挿通する。第１部分３１の先端側の端部は、本体底面５１Ｂの開口５１４から先端側に僅かに突出する。なお、第１部分３１の外径と挟持部５１Ｆの内径は略同一である。このため、第１部分３１の先端側の部分は、挟持部５１Ｆの内壁によって挟持される。
【００６０】
第１部分３１の先端側の部分が挟持部５１Ｆによって挟持された場合の医療装置１Ｂの状態は、「支持状態」に対応する。支持状態において、線状部材３のうち第１開口５１１から突出する部分の一部であって第２凹部５２内に配置される部分は、「突出部３Ａ」に対応する。突出部３Ａは、延伸方向に沿って延びる。より詳細には、突出部３Ａは、延伸方向と平行に延びる。支持状態において、閉塞部材３６は第２開口５１２に基端側から嵌り、第２開口５１２を閉塞する。閉塞部材３６が第２開口５１２に嵌った状態で、線状部材３は第２開口５１２に保持される。
【００６１】
支持状態において、基端側に向かう方向の力が線状部材３に作用した場合を例示する。この場合、第１部分３１の先端側の部分は挟持部５１Ｆから離脱し、閉塞部材３６は第２開口５１２から離脱する。第１部分３１の先端側の部分が挟持部５１Ｆから離脱した場合の医療装置１Ｂの状態は、「脱離状態」に対応する。脱離状態において、線状部材３は第２開口５１２に保持されない。
【００６２】
本体部５１は第２貫通孔５１Ｇを有する。第２貫通孔５１Ｇは、凹部側面５２Ａの先端側の部分と本体底面５１Ｂとの間に亘って延びる。第２貫通孔５１Ｇの内径は、第１貫通孔５１Ｅの内径よりも大きい。第２貫通孔５１Ｇによって凹部側面５２Ａに形成される開口を、「開口５１５」という。第２貫通孔５１Ｇによって本体底面５１Ｂに連通する開口を、「開口５１６」という。開口５１６は、本体底面５１Ｂの中心から外側にずれた位置に設けられる。第２貫通孔５１Ｇは、開口５１６から開口５１５に向けて延伸方向に延びる。
【００６３】
留置部材９の環状部９３は、開口５１６から第２貫通孔５１Ｇに挿通する。環状部９３の基端側の部分は、開口５１５から第２凹部５２内部に突出する。支持状態において、環状部９３の閉領域９３Ａに線状部材３の突出部３Ａが挿通する。なお、線状部材３の先端側の部分は、挟持部５１Ｆによって挟持されている。環状部９３は突出部３Ａから脱離しない。このため、支持状態において、留置部材９は連結部材５に連結される。一方、医療装置１Ｂが支持状態から脱離状態に変化することに応じて、線状部材３の先端側の部分は挟持部５１Ｆから離脱する。環状部９３は突出部３Ａから離脱可能となる。このため、脱離状態において、留置部材９は連結部材４から脱離可能となる。
【００６４】
＜医療装置１Ｂの使用方法＞
医療装置１Ｂの使用方法は、医療装置１Ａの使用方法と同一である。以下、簡略的に説明する。図４（ａ）に示すように、使用者は、医療装置１Ｂの誘導部材２を操作してカテーテル内に順次送り出す（矢印Ｙ２１）。留置部材９は、先端側に向かう方向の力を誘導部材２から受ける（矢印Ｙ２２）。図４（ｂ）に示すように、留置部材９は所望位置に到達する。図４（ｃ）に示すように、使用者は、誘導部材２を保持した状態で線状部材３を操作し、線状部材３に対して基端側に向かう方向の力を作用させる。線状部材３の先端側の端部が挟持部５１Ｆから離脱する。線状部材３は基端側に移動する（矢印Ｙ２３）。線状部材３の突出部３Ａは、留置部材９の環状部９３の閉領域９３Ａから外れる。留置部材９は、連結部材４から脱離可能な状態になる。
【００６５】
図４（ｄ）に示すように、使用者は、線状部材３を更に基端側に移動させる（矢印Ｙ２４）。使用者は、誘導部材２に対して基端側に向かう方向の力を作用させる。誘導部材２及び連結部材４は、基端側に移動する（矢印Ｙ２５）。留置部材９は所望位置に留置される。誘導部材２、線状部材３、及び、連結部材５は、カテーテル外に取り出される。
【００６６】
＜第２実施形態の作用、効果＞
以下、第１実施形態と異なる効果についてのみ説明する。医療装置１Ｂにおいて、第１貫通孔５１Ｅ及び挟持部５１Ｆは、延伸方向に一直線状に配列される。線状部材３の突出部３Ａは、延伸方向と平行に延びる。このため、医療装置１Ｂは、線状部材３が第１開口５１１近傍で屈曲することを抑制できるので、線状部材３を基端側にスムーズに移動させることができる。従って、使用者は、線状部材３の先端側の端部が挟持部５１Ｆに挟持された状態から、線状部材３の先端側の端部が挟持部５１Ｆから離脱した状態に容易に切り換えることができる。
【００６７】
医療装置１Ｂにおいて、連結部材５の本体側面５１Ａに第２凹部５２が設けられる。第２凹部５２は直交方向に凹む。第２凹部５２の内部において、環状部９３の閉領域９３Ａに線状部材３の突出部３Ａが挿通する。このため、留置部材９の誘導時、線状部材３の突出部３Ａ及び環状部９３に対して、進行方向の前方から外部の物体が接触し難い。従って、医療装置１Ｂは、線状部材３に環状部９３が挿通された状態を安定化できるので、誘導部材２による留置部材９の誘導時に線状部材３が環状部９３から脱離することを抑制できる。
【００６８】
挟持部５１Ｆ及び第２貫通孔５１Ｇは、第２凹部５２の凹部側面５２Ａの先端側の部分と本体底面５１Ｂとの間に亘って延びる。留置部材９の環状部９３は、第２貫通孔５１Ｇに挿通する。このため、留置部材９の誘導時、線状部材３の突出部３Ａ及び環状部９３に対して、直交方向の外側から外部の物体が接触し難い。従って、医療装置１Ｂは、線状部材３に環状部９３が挿通された状態を安定化できるので、誘導部材２による留置部材９の誘導時に線状部材３が環状部９３から脱離することを抑制できる。又、誘導部材２による留置部材９の誘導をスムーズに実行できる。
【００６９】
＜第２実施形態の変形例＞
第１貫通孔５１Ｅの第１開口５１１と、挟持部５１Ｆの開口５１３とは、半径方向にずれた位置に配置されてもよい。第１貫通孔５１Ｅの延びる方向は、延伸方向に対して傾斜してもよい。この場合、挟持部５１Ｆは、第１貫通孔５１Ｅに沿って先端側に延びる仮想直線上に沿って配置されてもよい。突出部３Ａは、延伸方向に対して傾斜する方向に延びてもよい。挟持部５１Ｆは、凹部底面５２Ｂに設けられていてもよい。
【００７０】
例えば図５に示すように、連結部材５の本体部５１のうち、第２凹部５２よりも先端側の部分、即ち、図３において本体部５１のうち第２貫通孔５１Ｇが設けられている部分の周辺部分が切り欠かれていてもよい。この場合、誘導部材２の内面２１と、本体部５１のうち第２凹部５２の先端側の部分との間に隙間が形成される。留置部材９の環状部９３は、この隙間を介して、第２凹部５２の内部まで延びていてもよい。
【００７１】
＜第３実施形態＞
図６、図７を参照し、第３実施形態における医療装置１Ｃについて説明する。第３実施形態では、第１実施形態における連結部材４の代わりに、連結部材６が使用される。誘導部材２、線状部材３、及び、留置部材９は、第１実施形態と同一であるので、説明を省略する。
【００７２】
＜連結部材６＞
連結部材６は、第１連結部材６Ａ及び第２連結部材６Ｂを有する。第１連結部材６Ａの形状は円柱状である。第１連結部材６Ａの中心は、延伸方向に沿って延びる。第１連結部材６Ａの外径は、第１実施形態における連結部材４の本体部４１（図１参照）、及び、第２実施形態における連結部材５の本体部５１（図３参照）の外径と等しく、Ｌ１３であり、誘導部材２の内径Ｌ１１と略同一である。第１連結部材６Ａは、連結側面６０Ａ、及び、連結底面６０Ｂ、６０Ｃを有する。連結側面６０Ａは、第１連結部材６Ａの側面に対応する。連結底面６０Ｂは、第１連結部材６Ａの先端側の底面に対応する。連結底面６０Ｃは、第１連結部材６Ａの基端側の底面に対応する。第１連結部材６Ａは貫通孔６０Ｅを有する。貫通孔６０Ｅは、第１連結部材６Ａの中心を通り、連結底面６０Ｂ、６０Ｃ間に亘って延伸方向に延びる。貫通孔６０Ｅによって連結底面６０Ｂに形成される開口を、「開口６０１」といい、連結底面６０Ｃに形成される開口を、「第２開口６０２」という。
【００７３】
第２連結部材６Ｂは、本体部６１及び突起部６３を有する。本体部６１及び突起部６３は、それぞれ、第１実施形態の連結部材４（図１参照）における本体部４１及び突起部４３に対応する。本体部６１の本体側面６１Ａ及び本体底面６１Ｂ、６１Ｃは、それぞれ、第１実施形態における連結部材４の本体部４１の本体側面４１Ａ及び本体底面４１Ｂ、４１Ｃに対応する。本体底面６１Ｂには、基端側に向けて凹む第３凹部６２が形成される。第３凹部６２は、凹部側面６２Ａ及び凹部底面６２Ｂを有する。凹部側面６２Ａ及び凹部底面６２Ｂは、それぞれ、第１実施形態における第１凹部４２の凹部側面４２Ａ及び凹部底面４２Ｂに対応する。第２連結部材６Ｂは、第１連結部材６Ａの先端側に配置される。第２連結部材６Ｂの本体底面６１Ｃと、第１連結部材６Ａの連結底面６０Ｂとは、互いに切離可能である。
【００７４】
本体部６１は、第１貫通孔６１Ｅ及び貫通孔６１Ｇを有する。第１貫通孔６１Ｅは、凹部側面６２Ａと本体側面６１Ａとの間に亘って直交方向に延びる。第１貫通孔６１Ｅによって凹部側面６２Ａに形成される開口を、「第１開口６１１」という。第１貫通孔６１Ｅによって本体側面６１Ａに形成される開口を、「開口６１２」という。貫通孔６１Ｇは、凹部側面６２Ａのうち第１開口６１１と対向する部分と本体側面６１Ａとの間に亘って直交方向に延びる。貫通孔６０Ｅによって凹部側面６２Ａに形成される開口を、「開口６１３」という。貫通孔６０Ｅによって本体側面６１Ａに形成される開口を、「開口６１４」という。第１貫通孔６１Ｅ及び貫通孔６０Ｅは、直交方向に一直線状に並ぶ。
【００７５】
本体側面６１Ａに溝６６、６７が形成される。溝６６は、開口６１２から基端側に向けて延伸方向に延びる。溝６７は、開口６１４から基端側に向けて延伸方向に延びる。溝６６、６７の深さは、線状部材３の第１部分３１の径よりも僅かに大きい。
【００７６】
線状部材３の第１部分３１は、第１連結部材６Ａの貫通孔６０Ｅ、第１連結部材６Ａの連結底面６０Ｂと第２連結部材６Ｂの本体底面６１Ｃとの間、溝６６、第１貫通孔６１Ｅ、第３凹部６２内、貫通孔６１Ｇ、及び、溝６７を順番に通過する。第１部分３１の先端側の部分は、第１連結部材６Ａの連結底面６０Ｂ及び第２連結部材６Ｂの本体底面６１Ｃの間に配置される。第１連結部材６Ａと第２連結部材６Ｂとが接触した状態で、連結底面６０Ｂと本体底面６１Ｃとの間に第１部分３１の先端側の部分が挟持される。以下、連結底面６０Ｂと本体底面６１Ｃとのそれぞれのうち、第１部分３１の先端側の部分を挟持する部分を、「挟持部６１Ｆ」という。
【００７７】
線状部材３の第１部分３１の先端側の部分が挟持部６１Ｆによって挟持された場合の医療装置１Ｃの状態は、「支持状態」に対応する。支持状態において、線状部材３のうち第１開口６１１から突出する部分の一部であって第３凹部６２内に配置される部分は、「突出部３Ａ」に対応する。突出部３Ａは直交方向に延びる。
【００７８】
保持部３７は、線状部材３の第１部分３１と第２部分３２との境界部分、即ち、線状部材３のうち突出部３Ａよりも基端側の部分を、第１連結部材６Ａの連結底面６０Ｃに形成された第２開口６０２に移動不能に保持する。保持部３７は、線状部材３の移動に応じて第１連結部材６Ａを基端側に移動させる。この場合、連結底面６０Ｂと本体底面６１Ｃとの間に隙間が生じる。線状部材３の第１部分３１の先端側の部分は、挟持部６１Ｆから離脱する。第１部分３１の先端側の部分が挟持部６１Ｆから離脱した場合の医療装置１Ｃの状態は、「脱離状態」に対応する。
【００７９】
支持状態において、環状部９３の閉領域９３Ａに線状部材３の突出部３Ａが挿通する。なお、線状部材３の先端側の部分は挟持部６１Ｆによって挟持されている。環状部９３は突出部３Ａから脱離しない。このため、支持状態において、留置部材９は連結部材６に連結される。一方、医療装置１Ｃが支持状態から脱離状態に変化することに応じて、線状部材３の先端側の部分は挟持部６１Ｆから離脱する。環状部９３は突出部３Ａから離脱可能となる。このため、脱離状態において、留置部材９は連結部材６から脱離可能となる。
【００８０】
＜医療装置１Ｃの使用方法＞
医療装置１Ｃの使用方法は、医療装置１Ａの使用方法と同一である。以下、簡略的に説明する。図７（ａ）に示すように、使用者は、医療装置１Ｃの誘導部材２を操作してカテーテル内に順次送り出す（矢印Ｙ３１）。留置部材９は、先端側に向かう方向の力を誘導部材２から受ける（矢印Ｙ３２）。図７（ｂ）に示すように、留置部材９は所望位置に到達する。図７（ｃ）に示すように、使用者は、誘導部材２を保持した状態で線状部材３を操作し、線状部材３に対して基端側に向かう方向の力を作用させる。線状部材３が基端側に移動することに応じ、連結部材６の第１連結部材６Ａは基端側に移動する。第１連結部材６Ａと第２連結部材６Ｂとの間に隙間が生じる。このため、線状部材３の先端側の部分は、挟持部６１Ｆから離脱する。線状部材３及び第１連結部材６Ａは基端側に移動する（矢印Ｙ３３）。線状部材３の突出部３Ａは、留置部材９の環状部９３の閉領域９３Ａから外れる。留置部材９は、連結部材６から脱離可能な状態になる。
【００８１】
図７（ｄ）に示すように、使用者は、線状部材３を更に基端側に移動させる（矢印Ｙ３４）。使用者は、誘導部材２に対して基端側に向かう方向の力を作用させる。誘導部材２及び連結部材６は、基端側に移動する。（矢印Ｙ３５）。留置部材９は所望位置に留置される。誘導部材２、線状部材３、及び、連結部材６は、カテーテル外に取り出される。
【００８２】
＜第３実施形態の作用、効果＞
以下、第１実施形態及び第２実施形態と異なる効果についてのみ説明する。連結部材６は、第１連結部材６Ａ及び第２連結部材６Ｂを有する。支持状態において、線状部材３の先端側の部分は、第１連結部材６Ａ及び第２連結部材６Ｂの接触部分に形成される挟持部６１Ｆによって挟持される。この場合、医療装置１Ｃは、第１連結部材６Ａ及び第２連結部材６Ｂが互いに押し付けられる力を強めることによって、挟持部６１Ｆによって線状部材３を強く挟持できる。従って、医療装置１Ｃは、誘導部材２による留置部材９の誘導時に線状部材３が挟持部６１Ｆから外れることを適切に抑制できる。一方、医療装置１Ｃは、線状部材３が基端側に移動した場合、第１連結部材６Ａ及び第２連結部材６Ｂが互いに押し付けられる力を容易に弱めることができる。従って、医療装置１Ｃは、線状部材３の移動によって支持状態から脱離状態に容易に切り換えることができる。
【００８３】
第２連結部材６Ｂの本体部６１は、第３凹部６２を有する。第１貫通孔６１Ｅの第１開口６１１、及び、貫通孔６１Ｇの開口６１３は、直交方向に対向する。この場合、線状部材３の突出部３Ａは延伸方向に対して直交する。なお、突出部３Ａが延伸方向に対して交差する場合の角度が直角に近づく程、線状部材３を基端側に移動させたことに応じて留置部材９に作用する力の延伸方向の成分は小さくなる。又、突出部３Ａが延伸方向に対して直交する方向に延びる場合、線状部材３を基端側に移動させたことに応じて留置部材９に作用する力の延伸方向の成分は、最も小さくなる。従って、医療装置１Ｃは、線状部材３の移動に応じた力の反動で留置部材９が所望位置から移動することを、更に効果的に抑制できる。
【００８４】
保持部３７は、線状部材３に対して第１連結部材６Ａを移動不能に保持する。この場合、医療装置１Ｃは、第１連結部材６Ａ及び第２連結部材６Ｂが互いに強く押し付けられた状態を、保持部３７によって維持できる。又、線状部材３の基端側への移動に応じ、線状部材３に保持された第１連結部材６Ａを移動させることができるので、第１連結部材６Ａ及び第２連結部材の互いに押し付けられる力を容易に弱めることができる。従って、医療装置１Ｃは、線状部材３が基端側に移動したことに応じて、支持状態から脱離状態に容易に切り換えることができる。
【００８５】
＜第３実施形態の変形例＞
第１貫通孔６１Ｅは、本体底面６１Ｃの中心から第３凹部６２の凹部底面６２Ｂに向けて、延伸方向に延びてもよい。第１開口６１１は、凹部底面６２Ｂの中心に設けられてもよい。線状部材３の第１部分３１は、第１貫通孔６１Ｅを通って延伸方向に延びてもよい。線状部材３の突出部３Ａは、第１開口６１１から、凹部側面６２Ａに設けられた開口６１３に向けて、延伸方向と傾斜する方向に延びてもよい。又、例えば図８に示すように、第１貫通孔６１Ｅは、本体部６１の内部に形成されてもよい。第１貫通孔６１Ｅは、本体底面６１Ｃの中心から凹部側面６２Ａの第１開口６１１に亘って、本体部６１の内部を延びてもよい。
【００８６】
＜第４実施形態＞
図９、図１０を参照し、第４実施形態における医療装置１Ｄについて説明する。第４実施形態では、第１実施形態における連結部材４の代わりに、連結部材７が使用される。誘導部材２、線状部材３、及び、留置部材９は、第１実施形態と同一であるので、説明を省略する。
【００８７】
＜連結部材７＞
連結部材７は、第１連結部材７Ａ及び第２連結部材７Ｂを有する。第２連結部材７Ｂの形状は、第３実施形態における第２連結部材６Ｂ（図６参照）と略同一である。第２連結部材７Ｂの本体部７１及び突起部７３は、それぞれ、本体部６１及び突起部６３（図６参照）に対応する。本体部７１の本体側面７１Ａ及び本体底面７１Ｂ、７１Ｃは、それぞれ、本体部６１の本体側面６１Ａ及び本体底面６１Ｂ、６１Ｃ（図６参照）に対応する。第３凹部７２は、第３凹部６２（図６参照）に対応する。第３凹部７２の凹部側面７２Ａ及び凹部底面７２Ｂは、それぞれ、第３凹部６２の凹部側面６２Ａ及び凹部底面６２Ｂ（図６参照）に対応する。本体部７１の第１貫通孔７１Ｅ及び貫通孔７１Ｇは、それぞれ、第１貫通孔６１Ｅ及び貫通孔６１Ｇ（図６参照）に対応する。第１貫通孔７１Ｅの第１開口７１１、開口７１２、及び、貫通孔７１Ｇの開口７１３、７１４は、それぞれ、第１開口６１１、開口６１２、６１３、６１４（図６参照）に対応する。本体部７１の溝７６、７７は、それぞれ、本体部６１の溝６６、６７（図６参照）に対応する。
【００８８】
第２連結部材７Ｂが第２連結部材６Ｂと異なる点は、本体底面７１Ｃの中心に、先端側に向けて凹んだ嵌合部７５が設けられる点である。嵌合部７５は、嵌合側面７５Ａ及び嵌合底面７５Ｂを有する。嵌合側面７５Ａは嵌合部７５の側面に対応し、嵌合底面７５Ｂは嵌合部７５の底面に対応する。嵌合部７５の内径は、嵌合底面７５Ｂに向かう程小さくなる。嵌合部７５の内径は、第３凹部７２の内径よりも小さい。
【００８９】
第１連結部材７Ａの形状は円錐台である。第１連結部材７Ａの中心は、延伸方向に沿って延びる。第１連結部材７Ａは、連結側面７０Ａ、及び、連結底面７０Ｂ、７０Ｃを有する。連結側面７０Ａは、第１連結部材７Ａの側面に対応する。連結底面７０Ｂは、第１連結部材７Ａの先端側の底面に対応する。連結底面７０Ｃは、第１連結部材７Ａの基端側の底面に対応する。連結底面７０Ｂの径は、連結底面７０Ｃの径よりも小さい。第１連結部材７Ａは、第２連結部材７Ｂの嵌合部７５に嵌合可能である。
【００９０】
第１連結部材７Ａは貫通孔７０Ｅを有する。貫通孔７０Ｅは、連結底面７０Ｃの中心から先端側に向けて延伸方向に延び、第１連結部材７Ａの内部で外側に屈曲し、連結側面７０Ａまで直交方向に延びる。貫通孔７０Ｅによって連結側面７０Ａに形成される開口を、「開口７０１」といい、連結底面７０Ｃに形成される開口を、「第２開口７０２」という。保持部３７は、線状部材３の第１部分３１と第２部分３２との境界部分を、第１連結部材７Ａの連結底面７０Ｃに形成された第２開口７０２に移動不能に保持する。
【００９１】
線状部材３の第１部分３１は、第１連結部材７Ａの貫通孔７０Ｅ、第２連結部材７Ｂの本体底面７１Ｃの基端側、溝７６、第１貫通孔７１Ｅ、第３凹部７２内、貫通孔７１Ｇ、溝７７、及び、第２連結部材７Ｂの本体底面７１Ｃの基端側を順番に通過する。第１部分３１の先端側の部分は、第１連結部材７Ａの連結側面７０Ａ及び第２連結部材７Ｂの嵌合側面７５Ａの間に配置される。第１連結部材７Ａが第２連結部材７Ｂに嵌合した状態で、連結側面７０Ａと嵌合側面７５Ａとの間に第１部分３１の先端側の部分が挟持される。以下、連結側面７０Ａと嵌合側面７５Ａとのそれぞれのうち、第１部分３１の先端側の部分を挟持する部分を、「挟持部７１Ｆ」という。
【００９２】
第１部分３１の先端側の端部が挟持部７１Ｆによって挟持された場合の医療装置１Ｄの状態は、「支持状態」に対応する。支持状態において、線状部材３のうち第１開口７１１から突出する部分の一部であって第３凹部７２内に配置される部分は、「突出部３Ａ」に対応する。突出部３Ａは直交方向に延びる。
【００９３】
保持部３７は、線状部材３の移動に応じて第１連結部材７Ａを基端側に移動させる。この場合、連結側面７０Ａと嵌合側面７５Ａとの間に隙間が生じる。線状部材３の第１部分３１の先端側の部分は挟持部７１Ｆから離脱する。第１部分３１の先端側の端部が挟持部７１Ｆから離脱した場合の医療装置１Ｄの状態は、「脱離状態」に対応する。
【００９４】
支持状態において、環状部９３の閉領域９３Ａに線状部材３の突出部３Ａが挿通する。なお、線状部材３の先端側の部分は挟持部７１Ｆによって挟持されている。環状部９３は突出部３Ａから脱離しない。このため、支持状態において、留置部材９は連結部材７に連結される。一方、医療装置１Ｄが支持状態から脱離状態に変化することに応じて、突出部３Ａの先端側の部分は挟持部７１Ｆから離脱する。環状部９３は突出部３Ａから離脱可能となる。このため、脱離状態において、留置部材９は連結部材７から脱離可能となる。
【００９５】
＜医療装置１Ｄの使用方法＞
医療装置１Ｄの使用方法は、医療装置１Ｃの使用方法と同一である。以下、簡略的に説明する。図１０（ａ）に示すように、使用者は、医療装置１Ｄの誘導部材２の基端側をカテーテル内に順次送り出す（矢印Ｙ４１、Ｙ４２）。図１０（ｂ）に示すように、留置部材９が所望位置に到達する。図１０（ｃ）に示すように、使用者は、線状部材３に対して基端側に向かう方向の力を作用させる。線状部材３が基端側に移動することに応じ、第１連結部材７Ａと第２連結部材７Ｂとの間に隙間が生じる。線状部材３の先端側の部分は、挟持部７１Ｆから離脱する。線状部材３及び第１連結部材７Ａは基端側に移動する（矢印Ｙ４３）。線状部材３の突出部３Ａは、留置部材９の環状部９３の閉領域９３Ａから外れる。図１０（ｄ）に示すように、使用者は、線状部材３を更に基端側に移動させる（矢印Ｙ４４）。使用者は、誘導部材２に対して基端側に向かう方向の力を作用させる。誘導部材２及び連結部材７は、基端側に移動する（矢印Ｙ４５）。留置部材９は所望位置に留置される。
【００９６】
＜第４実施形態の作用、効果＞
以下、第１〜第３実施形態と異なる効果についてのみ説明する。医療装置１Ｄは、第１連結部材７Ａ及び第２連結部材７Ｂを有する。第１連結部材７Ａは、第２連結部材７Ｂの嵌合部７５に嵌合する。支持状態において、線状部材３の先端側の部分は、第１連結部材７Ａ及び嵌合部７５によって形成される挟持部７１Ｆに挟持される。この場合、医療装置１Ｄは、第１連結部材７Ａ及び第２連結部材７Ｂが互いに強く押し付けられた状態を、嵌合部７５によって維持できる。従って、医療装置１Ｄは、線状部材３の第１部分３１の先端側の部分を、挟持部７１Ｆによって適切に挟持できる。
【００９７】
＜第４実施形態の変形例＞
第１貫通孔７１Ｅは、嵌合部７５の嵌合底面７５Ｂの中心から第３凹部７２の凹部底面７２Ｂに向けて、延伸方向に延びてもよい。第１開口７１１は、凹部底面７２Ｂの中心に設けられてもよい。線状部材３の第１部分３１は、第１貫通孔７１Ｅを通って延伸方向に延びてもよい。線状部材３の突出部３Ａは、第１開口７１１から、凹部側面７２Ａに設けられた開口７１３に向けて、延伸方向と傾斜する方向に延びてもよい。又、例えば図１１に示すように、第１貫通孔７１Ｅは、嵌合底面７５Ｂの中心から凹部側面７２Ａの第１開口７１１に亘って、本体部７１の内部に形成されてもよい。第１貫通孔７１Ｅは、嵌合底面７５Ｂの中心から凹部側面７２Ａの第１開口７１１に亘って、本体部７１の内部を延びてもよい。
【図１】
2018110561.tif 000003
【図２】
2018110561.tif 000004
【図３】
2018110561.tif 000005
【図４】
2018110561.tif 000006
【図５】
2018110561.tif 000007
【図６】
2018110561.tif 000008
【図７】
2018110561.tif 000009
【図８】
2018110561.tif 000010
【図９】
2018110561.tif 000011
【図１０】
2018110561.tif 000012
【図１１】
2018110561.tif 000013
【国際調査報告】
2018110561.tif 000014
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