(57)【要約】  非晶質であり下記一般式（Ｉ）で表わされるポルフィリン系化合物を含む近赤外発光性材料が提供される。2018038025.tif 000048
2018038025.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
非晶質であり下記一般式（Ｉ）で表わされるポルフィリン系化合物を含む近赤外発光性材料。
【化１】
2018038025.tif 000038
（式中、Ｒ1〜Ｒ16は各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシ基、アミノ基、置換基を有していても良いアルキル基、置換基を有していても良いアルコキシ基、置換基を有していても良いアリール基、置換基を有していても良いアリールオキシ基、置換基を有していても良いアルキルアミノ基、置換基を有していても良いジアルキルアミノ基、置換基を有していても良いアルキルチオ基、又は置換基を有していても良いアリールチオ基を表し、
Ｍは２個の水素原子又は２価以上の金属原子を表し、
Ｌ1，Ｌ3，Ｌ4は各々独立に炭素数２〜２０の共役鎖状連結基であり、
Ｌ2は直接結合又は炭素数２〜２０の共役鎖状連結基であり、
Ａｒは
【化２】
2018038025.tif 000039
であり、Ｒは置換基を有していても良い分岐鎖の炭化水素基であり、
Ｒ17〜Ｒ22は各々独立に置換基を有していても良い直鎖もしくは分岐鎖の炭化水素基又は置換基を有していても良いアルコキシ基であり、
ｎは１以上の整数である。）
【請求項２】
前記Ｌ1，Ｌ2，Ｌ3，Ｌ4の炭素数２〜２０の共役鎖状連結基が下記のいずれかであり、ｋが１〜４である請求項１に記載の近赤外発光性材料。
【化３】
2018038025.tif 000040
【請求項３】
前記ポルフィリン系化合物が、式（ＩＩ）で表わされるポルフィリン系化合物である請求項１に記載の近赤外発光性材料。
【化４】
2018038025.tif 000041
（式中、Ｍは２個の水素原子又は２価以上の金属原子を表し、
Ａｒは
【化５】
2018038025.tif 000042
であり、Ｒは置換基を有していても良い分岐鎖の炭化水素基であり、
ｎは１以上の整数である。）
【請求項４】
前記ポルフィリン系化合物が、式（ＩＩＩ）で表わされるポルフィリン系化合物である請求項１に記載の近赤外発光性材料。
【化６】
2018038025.tif 000043
（式中、Ｒ1〜Ｒ16は各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシ基、アミノ基、置換基を有していても良いアルキル基、置換基を有していても良いアルコキシ基、置換基を有していても良いアリール基、置換基を有していても良いアリールオキシ基、置換基を有していても良いアルキルアミノ基、置換基を有していても良いジアルキルアミノ基、置換基を有していても良いアルキルチオ基、又は置換基を有していても良いアリールチオ基を表し、
Ｍは２個の水素原子又は２価以上の金属原子を表し、
Ｌ5は炭素数２〜２０の共役鎖状連結基である。
Ａｒは
【化７】
2018038025.tif 000044
であり、Ｒは置換基を有していても良い分岐鎖の炭化水素基であり、
Ｒ17〜Ｒ22は各々独立に置換基を有していても良い直鎖もしくは分岐鎖の炭化水素基又は置換基を有していても良いアルコキシ基であり、
ｎは１以上の整数である。）
【請求項５】
７００ｎｍ〜１４００ｎｍの波長でエキシマー発光する請求項１〜４のいずれか一項に記載の近赤外線材料。
【請求項６】
式（ＩＶ）で表わされるポルフィリン系化合物。
【化８】
2018038025.tif 000045
式中、ｎは１又は２であり、Ａｒは
【化９】
2018038025.tif 000046
であり、Ｒは
【化１０】
2018038025.tif 000047
である。）
【請求項７】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の近赤外線材料又は請求項６に記載のポルフィリン系化合物を含む、蛍光プローブ又は光線力学療法用光増感剤。
【請求項８】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の近赤外線材料又は請求項６に記載のポルフィリン系化合物と、界面活性剤とが水性溶媒中に分散された分散液。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、非晶質で近赤外線発光を示すポルフィリン系化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
波長７００〜１４００ｎｍの近赤外波長領域は生体組織の吸収・散乱が最小となる“生体の窓”と呼ばれ、先端医療における診断及び治療技術に特に有効な波長領域とされている。しかしながら、吸収・発光が長波長になるようにHOMO-LUMOギャップを狭くすると、無輻射失活の速度が速くなることが知られており（エネルギーギャップ則）、近赤外波長領域において発光する近赤外発光性材料の開発は挑戦的な課題である。【０００３】
しかも、HOMO-LUMOギャップを狭くするために化合物のπ共役体を拡張するとπスタッキングによる非発光性会合種を形成しやすくなることから、近赤外発光性材料の開発では会合状態の制御も重要になる。【０００４】
非特許文献１にはπ共役系が個別にスタックされたピリジルとポルフィリンの繰り返し配列から構成された二本鎖のポルフィリンアレイについて開示しているが、近赤外発光性材料への適用については記載されていない。  
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Chem. Sci., 2015, 6, 6199-6206
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、非晶質状態で発光特性を示すポルフィリン系化合物を含む近赤外発光性材料を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、複数のポルフィリン環を共役鎖状連結基で結合してπ共役系を拡張した特定のポルフィリン系化合物が、固体凝集してもアモルファス（非晶質）状態となり、発光特性を維持しながらエキシマー発光が近赤外領域に達することを見出し、本発明を完成するに至った。【０００８】
すなわち本発明によれば、非晶質であり下記一般式（Ｉ）で表わされるポルフィリン系化合物を含む近赤外発光性材料が提供される。【０００９】
【化１】
2018038025.tif 000003
【００１０】
（式中、Ｒ1〜Ｒ16は各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシ基、アミノ基、置換基を有していても良いアルキル基、置換基を有していても良いアルコキシ基、置換基を有していても良いアリール基、置換基を有していても良いアリールオキシ基、置換基を有していても良いアルキルアミノ基、置換基を有していても良いジアルキルアミノ基、置換基を有していても良いアルキルチオ基、又は置換基を有していても良いアリールチオ基を表し、
Ｍは２個の水素原子又は２価以上の金属原子を表し、
Ｌ1，Ｌ3，Ｌ4は各々独立に炭素数２〜２０の共役鎖状連結基であり、
Ｌ2は直接結合又は炭素数２〜２０の共役鎖状連結基であり、
Ａｒは【００１１】
【化２】
2018038025.tif 000004
【００１２】
であり、Ｒは置換基を有していても良い分岐鎖の炭化水素基であり、
Ｒ17〜Ｒ22は各々独立に置換基を有していても良い直鎖もしくは分岐鎖の炭化水素基又は置換基を有していても良いアルコキシ基であり、
ｎは１以上の整数である。）
一実施形態において、上記Ｌ1，Ｌ2，Ｌ3，Ｌ4の炭素数２〜２０の共役鎖状連結基が下記のいずれかであり、ｋが１〜４である。【００１３】
【化３】
2018038025.tif 000005
【００１４】
一実施形態において、上記ポルフィリン系化合物は、式（ＩＩ）で表わされるポルフィリン系化合物である。【００１５】
【化４】
2018038025.tif 000006
【００１６】
（式中、Ｍは２個の水素原子又は２価以上の金属原子を表し、
Ａｒは【００１７】
【化５】
2018038025.tif 000007
【００１８】
であり、Ｒは置換基を有していても良い分岐鎖の炭化水素基であり、
ｎは１以上の整数である。）
一実施形態において、上記ポルフィリン系化合物は、式（ＩＩＩ）で表わされるポルフィリン系化合物である。【００１９】
【化６】
2018038025.tif 000008
【００２０】
（式中、Ｒ1〜Ｒ16は各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシ基、アミノ基、置換基を有していても良いアルキル基、置換基を有していても良いアルコキシ基、置換基を有していても良いアリール基、置換基を有していても良いアリールオキシ基、置換基を有していても良いアルキルアミノ基、置換基を有していても良いジアルキルアミノ基、置換基を有していても良いアルキルチオ基、又は置換基を有していても良いアリールチオ基を表し、
Ｍは２個の水素原子又は２価以上の金属原子を表し、
Ｌ5は炭素数２〜２０の共役鎖状連結基である。【００２１】
Ａｒは【００２２】
【化７】
2018038025.tif 000009
【００２３】
であり、Ｒは置換基を有していても良い分岐鎖の炭化水素基であり、
Ｒ17〜Ｒ22は各々独立に置換基を有していても良い直鎖もしくは分岐鎖の炭化水素基又は置換基を有していても良いアルコキシ基であり、
ｎは１以上の整数である。）
一実施形態において、上記のいずれかの近赤外線材料は、７００ｎｍ〜１４００ｎｍの波長でエキシマー発光する。【００２４】
一実施形態において、本発明は式（ＩＶ）で表わされるポルフィリン系化合物である。【００２５】
【化８】
2018038025.tif 000010
【００２６】
式中、ｎは１又は２であり、Ａｒは【００２７】
【化９】
2018038025.tif 000011
【００２８】
であり、Ｒは【００２９】
【化１０】
2018038025.tif 000012
【００３０】
である。）
一実施形態において、本発明は、上記いずれかの近赤外線材料又は上記ポルフィリン系化合物を含む、蛍光プローブ又は光線力学療法用光増感剤である。【００３１】
一実施形態において、本発明は、上記のいずれの近赤外線材料又は上記ポルフィリン系化合物と、界面活性剤とが水性溶媒中に分散された分散液である。
【発明の効果】
【００３２】
本発明によれば、非晶質状態で近赤外発光を示す高性能な近赤外発光性材料を提供することができる。本発明の近赤外発光性材料はポルフィリン骨格を含むため生体適合性が高く、バイオイメージングや光線力学療法の薬剤としても使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】示差走査熱量測定の結果を示すグラフ。
【図２】X線散乱測定の結果を示すグラフ。
【図３】近赤外発光測定の結果を示すグラフ。上の図は500nmで励起した発光スペクトルであり、左図は970nmでモニタした励起（線（１））及び吸収スペクトル（線（２））を示す。
【図４】X線散乱測定の結果を示すグラフ。
【図５】水に分散させたポルフィリンの近赤外発光測定の結果を示すグラフ。左側のグラフは発光スペクトル、右のグラフは420nmで励起した発光スペクトルであり、左のグラフは吸収スペクトルを示す。
【図６】670nmで励起して1000nm以上の発光で検出した、ポルフィリンの近赤外発光像。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、本発明の実施の形態を説明する。なお、本明細書において近赤外波長領域とは７００ｎｍ〜１４００ｎｍの波長領域を指す。
【００３５】
本発明の近赤外発光性材料は、非晶質であり下記一般式（Ｉ）で表わされるポルフィリン系化合物を含む。
【００３６】
【化１１】
2018038025.tif 000013
【００３７】
式中、Ｒ1〜Ｒ16は各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシ基、アミノ基、置換基を有していても良いアルキル基、置換基を有していても良いアルコキシ基、置換基を有していても良いアリール基、置換基を有していても良いアリールオキシ基、置換基を有していても良いアルキルアミノ基、置換基を有していても良いジアルキルアミノ基、置換基を有していても良いアルキルチオ基、又は置換基を有していても良いアリールチオ基を表し、
Ｍは２個の水素原子又は２価以上の金属原子を表し、
Ｌ1，Ｌ3，Ｌ4は各々独立に炭素数２〜２０の共役鎖状連結基であり、
Ｌ2は直接結合又は炭素数２〜２０の共役鎖状連結基であり、
Ａｒは
【００３８】
【化１２】
2018038025.tif 000014
【００３９】
であり、Ｒは置換基を有していても良い分岐鎖の炭化水素基であり、
Ｒ17〜Ｒ22は各々独立に置換基を有していても良い直鎖もしくは分岐鎖の炭化水素基又は置換基を有していても良いアルコキシ基であり、
ｎは１以上の整数である。
【００４０】
なお、Ｌ2が直接結合であるとは、Ｌ2が存在せず、ポルフィリン環とＬ3が直接結合していることを指す。
【００４１】
前記一般式（Ｉ）において、Ｒ1〜Ｒ16のハロゲン原子としては、例えば、弗素原子、塩素原子、臭素原子等が挙げられる。アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、ペンタデシル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数１〜２０の直鎖状、分岐鎖状若しくは環状のものが挙げられる。アルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、ヘプチルオキシ基、オクチルオキシ基、デシルオキシ基、ウンデシルオキシ基、ドデシルオキシ基、トリデシルオキシ基、ペンタデシルオキシ基等の炭素数１〜２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のものが挙げられる。アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等の炭化水素系アリール基、又は、チエニル基、フリル基、ピリジル基等の複素環系アリール基が挙げられる。アリールオキシ基としては、例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等の炭化水素系アリールオキシ基、又は、チエニルオキシ基、フリルオキシ基、ピリジルオキシ基等の複素環系アリールオキシ基等が挙げられる。アルキルアミノ基又はジアルキルアミノ基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、ペンタデシル基等の炭素数１〜２０の直鎖状若しくは分岐鎖状アルキル基で１置換又は２置換されたアミノ基挙げられる。アルキルチオ基としては、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、ブチルチオ基、ペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、ヘプチルチオ基、オクチルチオ基、デシルチオ基、ウンデシルチオ基、ドデシルチオ基、トリデシルチオ基、ペンタデシルチオ基等の炭素数１〜２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のものが挙げられる。アリールチオ基としては、例えば、フェニルチオ基、ナフチルチオ基が挙げられる。
【００４２】
アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、アルキルチオ基及びアリールチオ基の置換基としては、例えば、メチル基、トリフルオロメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、デシル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等のハロゲン原子で置換されていても良い炭素数１〜１０、好ましくは炭素数１〜６のアルキル基；メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、ヘプチルオキシ基、オクチルオキシ基、デシルオキシ基等の炭素数１〜１０、好ましくは炭素数１〜６のアルコキシ基；ヒドロキシ基；又は、弗素原子、塩素原子、臭素原子等のハロゲン原子等が挙げられる。
【００４３】
好ましくは、Ｒ1〜Ｒ16は各々独立に、水素、アルキル基又はハロゲン原子であり、より好ましくは、Ｒ1〜Ｒ16は水素である。
【００４４】
Ｍの２個の水素原子又は２価以上の金属原子は、その価電子数に応じてポルフィリン環の窒素原子と結合する。２価以上の金属原子は、金属イオンの状態であるものを含む。
【００４５】
２価以上の金属原子は、ポルフィリン環内部に配位し得るものであればよく、例えばＡｌ，Ｓｉ，Ｍｇ，Ｔｉ，Ｖ，Ｃｒ，Ｍｎ，Ｆｅ，Ｃｏ，Ｎｉ，Ｃｕ，Ｚｎ，Ｇａ，Ｍｏ，Ｒｕ，Ｒｈ，Ｐｄ，Ａｇ，Ｓｎ，Ｐｔ，Ａｕ等が挙げられ、蛍光発光の点で２価のＭｇ，Ｚｎ，Ｓｎ、３価のＡｌ，Ｇａ又は４価のＳｉが好ましく、リン光発光性の点でＰｄ，Ｐｔが好ましい。
【００４６】
好ましくは、Ｌ1，Ｌ3，Ｌ4が下記のいずれかの共役鎖状連結基であり、Ｌ2が直接結合又は下記のいずれかの共役鎖状連結基であり、ｋが１〜４である。
【００４７】
【化１３】
2018038025.tif 000015
【００４８】
Ｌ1，Ｌ2，Ｌ3，Ｌ4が炭素−炭素の共役不飽和結合を有することが、π共役系を拡張するために好ましい。
【００４９】
好ましくは、Ｌ1，Ｌ2，Ｌ3，Ｌ4はエチレニン基又はオリゴエチニレン基であり、より好ましくは、Ｌ1，Ｌ2，Ｌ3，Ｌ4はエチレニン基である。
【００５０】
一つの実施形態では、ｎが１以上の整数であり、Ｌ1，Ｌ2，Ｌ3，Ｌ4はエチレニン基である。
【００５１】
別の実施形態では、ｎが１であり、Ｌ2は直接結合であり、Ｌ1，Ｌ3，Ｌ4はエチレニン基である。
【００５２】
Ｒは、置換基を有していても良い分岐鎖の炭化水素基である。理論に束縛されるわけではないが、本発明のポルフィリン系化合物が、光励起状態で分子間相互作用し、固体凝集しても非晶質状態となり近赤外波長領域で発光するために、Ｒは分岐鎖を有することが有利であると考えられる。
【００５３】
Ｒの分岐鎖の炭化水素基としては、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基が挙げられる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、ペンタデシル基等の炭素数３〜２０の分岐鎖状のアルキル基が挙げられる。アルケニル基としては、エテニル基、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ペプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、ペンタデセニル基等の炭素数２〜２０の分岐鎖状のアルケニル基が挙げられる。アルキニル基としては、エチニル基、プロピニル基、ブチニル基、ペンチニル基、ヘキシニル基、ペプチニル基、オクチニル基、ノニリル基、デシニル基、ウンデシニル基、ドデシニル基、トリデシニル基、ペンタデシニル基等の炭素数３〜２０の分岐鎖状のアルキニル基が挙げられる。
【００５４】
Ｒの分岐鎖の炭化水素基の炭素数は３〜２０個であることが好ましく、５〜１２個であることがより好ましい。
【００５５】
Ｒが２つのイソプレン単位からなるテルペン由来の飽和又は不飽和の分岐炭化水素の構造を有すると、生体適合性に優れている。
【００５６】
Ｒの置換基としては、ハロゲン原子で置換されていても良い炭素数１〜１０、好ましくは炭素数１〜６のアルキル基；炭素数１〜１０、好ましくは炭素数１〜６のアルコキシ基；ヒドロキシ基；又は、弗素原子、塩素原子、臭素原子等のハロゲン原子等が挙げられる。
【００５７】
Ｒ17〜Ｒ22は各々独立に置換基を有していても良い直鎖もしくは分岐鎖の炭化水素基又は置換基を有していても良いアルコキシ基である。
【００５８】
Ｒ17〜Ｒ22の直鎖又は分岐鎖の炭化水素基としては、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基が挙げられる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、ペンタデシル基等の炭素数１〜２０の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基が挙げられる。アルケニル基としては、エテニル基、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ペプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、ペンタデセニル基等の炭素数２〜２０の直鎖状又は分岐鎖状のアルケニル基が挙げられる。アルキニル基としては、エチニル基、プロピニル基、ブチニル基、ペンチニル基、ヘキシニル基、ペプチニル基、オクチニル基、ノニリル基、デシニル基、ウンデシニル基、ドデシニル基、トリデシニル基、ペンタデシニル基等の炭素数２〜２０の直鎖状又は分岐鎖状のアルキニル基が挙げられる。
【００５９】
Ｒ17〜Ｒ22の直鎖もしくは分岐鎖のアルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、ヘプチルオキシ基、オクチルオキシ基、デシルオキシ基、ウンデシルオキシ基、ドデシルオキシ基、トリデシルオキシ基、ペンタデシルオキシ基等の炭素数１〜２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルコキシ基が挙げられる。
【００６０】
Ｒ17〜Ｒ22の炭化水素基又はアルコキシ基の置換基としては、各々独立に、ハロゲン原子で置換されていても良い炭素数１〜１０、好ましくは炭素数１〜６のアルキル基；炭素数１〜１０、炭素数１〜１０、好ましくは炭素数１〜６のアルコキシ基；ニトロ基、シアノ基、アミノ基、ヒドロキシ基；又は、弗素原子、塩素原子、臭素原子等のハロゲン原子等が挙げられる。
【００６１】
ｎの上限は特に限定されないが、例えばｎは２０以下の整数である。
【００６２】
好ましい一実施形態では、本発明のポルフィリン系化合物は、式（ＩＩ）で表わされるポルフィリン系化合物である。
【００６３】
【化１４】
2018038025.tif 000016
【００６４】
式中、Ｍは２個の水素原子又は２価以上の金属原子を表し、
Ａｒは
【００６５】
【化１５】
2018038025.tif 000017
【００６６】
であり、Ｒは置換基を有していても良い分岐鎖の炭化水素基であり、
ｎは１以上の整数である。
【００６７】
Ｍ、Ａｒ，Ｒは一般式（Ｉ）で表わされるポルフィリン系化合物に関して説明したのと同一である。
【００６８】
別の好ましい実施形態では、本発明のポルフィリン系化合物は、式（ＩＩＩ）で表わされるポルフィリン系化合物である。
【００６９】
【化１６】
2018038025.tif 000018
【００７０】
Ｒ1〜Ｒ16、Ｍ、Ｌ1，Ｌ4，Ａｒ，Ｒ，Ｒ17〜Ｒ22は一般式（Ｉ）で表わされるポルフィリン系化合物に関して説明したのと同一である。
【００７１】
Ｌ5は炭素数２〜２０の共役鎖状連結基である。
【００７２】
さらに好ましい実施形態では、本発明のポルフィリン系化合物は、式（ＩＶ）で表わされるポルフィリン系化合物である。
【００７３】
【化１７】
2018038025.tif 000019
【００７４】
式中、ｎは１又は２であり、Ａｒは
【００７５】
【化１８】
2018038025.tif 000020
【００７６】
であり、Ｒは
【００７７】
【化１９】
2018038025.tif 000021
【００７８】
である。）
本発明の一般式（Ｉ）〜（ＩＶ）で表されるポルフィリン系化合物は、異性体を有する場合があるが、すべての異性体（Ｒ−及びＳ−エナンチオマー、ジアステレオマー、（Ｄ）−異性体、（Ｌ）−異性体、そのラセミ混合物、及びその他の混合物）は本発明に包含される。
【００７９】
本発明のポルフィリン系化合物は、２つ以上のポルフィリン環を共役鎖状連結基で結合することによりπ共役系が拡張されているが、予想外なことに、固体凝集してもアモルファス（非晶質）状態となることで、発光性が失われず、近赤外波長領域で発光することが判明した。
【００８０】
好ましくは、本発明のポルフィリン系化合物は、常温すなわち２０℃で非晶質固体となる。
【００８１】
本発明のポルフィリン系化合物は、水性溶媒または有機溶媒に分散させて適当な濃度で使用することもできる。水性溶媒は基本的には水であり、水の他に、アルコール等の水に溶解可能な化合物を含んでもよい。本発明のポルフィリン系化合物を含む分散液は、界面活性剤、無機塩を初めとするイオン性化合物等の追加成分を含んでもよい。
【００８２】
また、本発明のポルフィリン系化合物は二光性吸収特性を有するため、空間選択的な光吸収を実現したり、レーザ照射の際に高い空間分解能を与えたりすることができる。
【００８３】
好ましくは、本発明のポルフィリン系化合物は、７００ｎｍ〜１４００ｎｍの波長でエキシマー発光する。このため、本発明のポルフィリン系化合物を含む近赤外線材料は、近赤外波長領域における発光体として優れている。
【００８４】
本発明のポルフィリン系化合物は、アルキルシラン又はアルコキシシランが共役鎖状連結基によりポルフィリンに連結されたポルフィリンの単量体である化合物と、アルキルシラン又はアルコキシシランが共役鎖状連結基によりポルフィリンに連結されたもう一つのポルフィリンの単量体である化合物（ｎ＝１の場合）又はアルキルシラン又はアルコキシシランが連結されていないがポルフィリンの１０位と２０位の位置に共役鎖状連結基を有するポルフィリンの単量体である化合物（ｎ＝２以上の場合）とを、トリエチルアミン等の有機溶媒中でPd(PPh3)2Cl2、CuIを触媒として加えて反応させ、それぞれのポルフィリンの１０位と２０位の位置で共役鎖状連結基を介して連結することにより製造することができる。
【００８５】
本発明のポルフィリン系化合物は、ポルフィリン環を有し、微生物又は細胞などへの生体親和性が高いため、生化学分野における蛍光色素や医療分野における光線力学療法用の光増感剤として好ましく利用することができる。
【００８６】
光線力学療法（PDT）は、ポルフィリンなどの光増感剤を患者に投与した後、治療部位のみに光を照射して治療部位で選択的に光増感剤を活性化することによって悪性腫瘍（肺がん、胃がん、食道がん、子宮頚がん等）や慢性関節リウマチ等の疾患を治療する療法である。本発明のポルフィリン系化合物をPDT用の光増感剤として用いる場合には、薬理学的に許容される担体、賦形剤、希釈剤等と混合し、通常は注射剤の形態で用いればよい。PDT治療を行う場合には、治療部位にポルフィリン系化合物を含む注射剤を投与し、その後、治療部位に光を照射し、ポルフィリンを活性化することによって一重項酸素（1Ｏ2）を発生させ、この1Ｏ2により治療部位を酸化して病巣を破壊することができる。照射される光は、ポルフィリン系化合物を活性化するのに適当な波長及び強度のものから選択することができる。
【００８７】
また、本発明のポルフィリン系化合物は、生体イメージング用の蛍光プローブとして、癌組織のイメージングにも好ましく利用することができる。本発明のポルフィリン系化合物を用いれば、近赤外波長領域で体内深部を高感度に観察しながら治療することが可能となる。  
【００８８】
以上、本発明の実施形態について具体的に説明したが、本発明は、上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の技術的思想に基づく各種の変形が可能である。
【００８９】
例えば、上述の実施形態及び下記の実施例において挙げた構成、方法、工程、形状、材料及び数値などはあくまでも例に過ぎず、必要に応じてこれと異なる構成、方法、工程、形状、材料及び数値などを用いてもよい。
【００９０】
また、上述の実施形態の構成、方法、工程、形状、材料及び数値などは、本発明の主旨を逸脱しない限り、互いに組み合わせることが可能である。
また、本発明は以下の構成を採用することもできる。
［１］非晶質であり下記一般式（Ｉ）で表わされるポルフィリン系化合物を含む近赤外発光性材料。
【００９１】
【化２０】
2018038025.tif 000022
【００９２】
（式中、Ｒ1〜Ｒ16は各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシ基、アミノ基、置換基を有していても良いアルキル基、置換基を有していても良いアルコキシ基、置換基を有していても良いアリール基、置換基を有していても良いアリールオキシ基、置換基を有していても良いアルキルアミノ基、置換基を有していても良いジアルキルアミノ基、置換基を有していても良いアルキルチオ基、又は置換基を有していても良いアリールチオ基を表し、
Ｍは２個の水素原子又は２価以上の金属原子を表し、
Ｌ1，Ｌ3，Ｌ4は各々独立に炭素数２〜２０の共役鎖状連結基であり、
Ｌ2は直接結合又は炭素数２〜２０の共役鎖状連結基であり、
Ａｒは
【００９３】
【化２１】
2018038025.tif 000023
【００９４】
であり、Ｒは置換基を有していても良い分岐鎖の炭化水素基であり、
Ｒ17〜Ｒ22は各々独立に置換基を有していても良い直鎖もしくは分岐鎖の炭化水素基又は置換基を有していても良いアルコキシ基であり、
ｎは１以上の整数である。）
［２］前記Ｌ1，Ｌ3，Ｌ4が下記のいずれかの共役鎖状連結基であり、Ｌ2が直接結合又は下記のいずれかの共役鎖状連結基であり、ｋが１〜４である［１］に記載の近赤外発光性材料。
【００９５】
【化２２】
2018038025.tif 000024
【００９６】
［３］ｎが１以上の整数であり、Ｌ1，Ｌ2，Ｌ3，Ｌ4はエチレニン基又はオリゴエチニレン基である［１］に記載の近赤外発光性材料。
［４］ｎが１であり、Ｌ2は直接結合であり、Ｌ1，，Ｌ3，Ｌ4はエチレニン基又はオリゴエチニレン基である［１］に記載の近赤外発光性材料。
［５］Ｒが炭素数３〜２０の分岐鎖状のアルキル基、炭素数２〜２０の分岐鎖状のアルケニル基、又は炭素数３〜２０の分岐鎖状のアルキニル基である［１］〜［４］のいずれか一項に記載の近赤外発光性材料。
［６］Ｒ17〜Ｒ22は各々独立に炭素数１〜２０の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基、炭素数２〜２０の直鎖状又は分岐鎖状のアルケニル基、炭素数２〜２０の直鎖状又は分岐鎖状のアルキニル基、若しくは炭素数１〜２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルコキシ基である［１］〜［５］のいずれか一項に記載の近赤外発光性材料。
［７］前記ポルフィリン系化合物が、式（ＩＩ）で表わされるポルフィリン系化合物である［１］に記載の近赤外発光性材料。
【００９７】
【化２３】
2018038025.tif 000025
【００９８】
（式中、Ｍは２個の水素原子又は２価以上の金属原子を表し、
Ａｒは
【００９９】
【化２４】
2018038025.tif 000026
【０１００】
であり、Ｒは置換基を有していても良い分岐鎖の炭化水素基であり、
ｎは１以上の整数である。）
［８］前記ポルフィリン系化合物が、式（ＩＩＩ）で表わされるポルフィリン系化合物である［１］に記載の近赤外発光性材料。
【０１０１】
【化２５】
2018038025.tif 000027
【０１０２】
（式中、Ｒ1〜Ｒ16は各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシ基、アミノ基、置換基を有していても良いアルキル基、置換基を有していても良いアルコキシ基、置換基を有していても良いアリール基、置換基を有していても良いアリールオキシ基、置換基を有していても良いアルキルアミノ基、置換基を有していても良いジアルキルアミノ基、置換基を有していても良いアルキルチオ基、又は置換基を有していても良いアリールチオ基を表し、
Ｍは２個の水素原子又は２価以上の金属原子を表し、
Ｌ5は炭素数２〜２０の共役鎖状連結基である。
【０１０３】
Ａｒは
【０１０４】
【化２６】
2018038025.tif 000028
【０１０５】
であり、Ｒは置換基を有していても良い分岐鎖の炭化水素基であり、
Ｒ17〜Ｒ22は各々独立に置換基を有していても良い直鎖もしくは分岐鎖の炭化水素基又は置換基を有していても良いアルコキシ基であり、
ｎは１以上の整数である。）
［９］Ｌ1，Ｌ4，Ｌ5はエチレニン基又はジエチニレン基である［８］に記載の近赤外発光性材料。
［１０］Ｌ1，Ｌ4はエチレニン基であり、Ｌ5はエチレニン基又はジエチニレン基である［８］に記載の近赤外発光性材料。
［１１］Ｒが炭素数３〜２０の分岐鎖状のアルキル基、炭素数２〜２０の分岐鎖状のアルケニル基、又は炭素数３〜２０の分岐鎖状のアルキニル基である［８］〜［１０］のいずれか一項に記載の近赤外発光性材料。
［１２］Ｒ17〜Ｒ22は各々独立に炭素数１〜２０の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基、炭素数２〜２０の直鎖状又は分岐鎖状のアルケニル基、炭素数２〜２０の直鎖状又は分岐鎖状のアルキニル基、若しくは炭素数１〜２０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルコキシ基である［８］〜［１１］のいずれか一項に記載の近赤外発光性材料。
［１３］７００ｎｍ〜１４００ｎｍの波長でエキシマー発光する［１］〜［１２］のいずれか一項に記載の近赤外線材料。
［１４］前記ポルフィリン系化合物が、式（ＩＶ）で表わされるポルフィリン系化合物である［１］に記載の近赤外発光性材料。
【０１０６】
【化２７】
2018038025.tif 000029
【０１０７】
式中、ｎは１又は２であり、Ａｒは
【０１０８】
【化２８】
2018038025.tif 000030
【０１０９】
であり、Ｒは
【０１１０】
【化２９】
2018038025.tif 000031
【０１１１】
である。）
［１５］式（ＩＶ）で表わされるポルフィリン系化合物。
【０１１２】
【化３０】
2018038025.tif 000032
【０１１３】
式中、ｎは１又は２であり、Ａｒは
【０１１４】
【化３１】
2018038025.tif 000033
【０１１５】
であり、Ｒは
【０１１６】
【化３２】
2018038025.tif 000034
【０１１７】
である。）
［１６］［１］〜［１４］のいずれか一項に記載の近赤外線材料又は［１５］に記載のポルフィリン系化合物を含む、蛍光プローブ又は光線力学療法用光増感剤。
【０１１８】
以下に実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されない。
【実施例】
【０１１９】
試験例１  本発明のポルフィリン系化合物の合成例
（１）比較例１，２及び実施例１，２のポルフィリン系化合物
下記に示すように、本実施例では、比較例１として化合物1、比較例２として化合物2、実施例１として化合物3、実施例２として化合物4のポルフィリン系化合物を使用した。【０１２０】
比較例１及び比較例２の化合物はChemical Science 2015, 6, 6199-6206）の追補（Supplementary Information）に記載の合成法に従って製造した。【０１２１】
【化３３】
2018038025.tif 000035
【０１２２】
（２）実施例１のポルフィリンダイマーの合成【０１２３】
【化３４】
2018038025.tif 000036
【０１２４】
化合物5及び化合物6をChemical Science 2015, 6, 6199-6206）のSupplementary Informationに記載の合成法に従って製造し、20 mLシュレンクフラスコ中で化合物5 (14 mg, 8.2 μmol), 化合物6 (85 mg, 50 μmol)のトリエチルアミン (6 mL)溶液を凍結脱気し, そこへPd(PPh3)4 (1.3 mg, 1.1 μmol), CuI (0.7 mg, 3.7 μmol)を加えて再び凍結脱気した後, 50℃で18時間加熱攪拌した. この溶液をトルエンで希釈し, 水で洗浄して得た有機層をシリカゲルクロマトグラフィー（トルエン)で精製した後, 排除体積クロマトグラフィー(トルエン/ピリジン= 20/1, v/v)で精製し, 実施例１のポルフィリン系化合物である化合物3 を暗緑色固体として得た。
収量: 24 mg (7.4 μmol)
収率: 90%
1H NMR (300 MHz, CDCl3): δ 10.38 (d, J = 4.2 Hz, 4H; porphyrin-β), 9.78 (d, J = 4.5 Hz, 4H; porphyrin-β), 9.23 (d, J = 4.2 Hz, 4H; porphyrin-β), 9.07 (d, J = 4.5 Hz, 4H; porphyrin-β), 7.47 (s, 8H; meso-Ar), 4.4-4.1 (m, 24H; ArOCH2-), 2.2-0.8 (m, 270H); 13C NMR (75 MHz, CDCl3): δ152.8, 152.7, 151.2, 150.4, 150.3, 137.1, 131.3, 123.3, 114.0, 72.0, 67.7, 39.5, 39.2, 37.7, 37.4, 36.5, 29.9, 29.7, 28.1, 27.9, 24.9, 24.7, 22.8, 22.71, 22.66, 22.55, 19.8, 19.7, 19.1. MALDI-TOF MS (dithranol): m/z calc for C208H318N8O12Si2Zn2: 3304.26; found 3304.76 [M]+【０１２５】
（３）実施例２のポルフィリンダイマーの合成
【化３５】
2018038025.tif 000037
【０１２６】
50 mLナスフラスコ中で化合物5 (19 mg, 12 μmol)のトリエチルアミン(5 mL)溶液を攪拌しながら, Pd(PPh3)2Cl2(1.3 mg, 1.9μmol), CuI (1.1 mg, 5.8 μmol), I2 (45 mg, 0.18 mmol)を加え, 室温・大気雰囲気下で13時間攪拌した. この溶液をトルエンで希釈し, 飽和Na2S2O3水溶液と飽和食塩水で洗浄して得た有機層をシリカゲルカラムクロマトグラフィー(トルエン)で精製した後, 排除体積クロマトグラフィー(トルエン/ピリジン= 5/1, v/v)で精製し, 実施例２のポルフィリン系化合物である化合物4 を暗緑色固体として得た。
収量 10 mg (3.1 μmol)
収率 54%
1H NMR (300 MHz, CDCl3): δ 9.97 (d, J = 4.5 Hz, 4H; porphyrin-β), 9.77 (d, J = 4.5 Hz, 4H; porphyrin-β), 9.15 (d, J = 4.5 Hz, 4H; porphyrin-β), 9.06 (d, J = 4.5 Hz, 4H; porphyrin-β), 7.44 (s, 8H; meso-Ar), 4.4-4.1 (m, 24H; ArOCH2-), 2.2-0.8 (m, 270H); 13C NMR (75 MHz, CDCl3): δ153.2, 152.5, 151.0, 150.5, 150.1, 137.7, 137.0, 133.4, 133.0, 131.4, 131.0, 123.3, 114.1, 102.6, 100.1, 99.0, 87.7, 82.6, 71.9, 67.6, 39.5, 39.2, 37.7, 37.5, 37.4, 36.4, 29.9, 28.1, 27.9, 24.9, 24.7, 22.8, 22.72, 22.69, 22.6, 19.8, 19.6, 19.1, 11.9. MALDI-TOF MS (dithranol): m/zcalc for C210H318N8O12Si2Zn2: 3328.26; found 3328.67 [M]+【０１２７】
試験例２  示差走査熱量（ＤＳＣ）測定
サンプル2-7 mgをアルミ製パンに精秤し, 毎分10 ℃で昇温しながら, 電気冷却機付きDSC-60Plus(株式会社島津製作所製)を使用して、比較例１，２及び実施例１，２の化合物について熱量分析を行った。結果を図１に示す。
比較例１，２の化合物のガラス転移温度はそれぞれ−６℃及び１９℃であり、室温（２５℃）では粘稠性の液体であったが、実施例１，２のガラス転移温度はそれぞれ３１℃及び５９℃であり、室温では非晶質ガラスの状態であった。【０１２８】
試験例３  微小角入射X線散乱測定
シリコンウエハー(Si(100), 三菱マテリアルトレーディング株式会社)に、スピンコーター(MS-A100, ミカサ株式会社製)で0.5 mM の実施例２のポルフィリン化合物の溶液をスピンコートし、薄膜を作製した(500 rpmで30秒, 1000 rpmで60秒)。この基板試料にSPring-8のビームラインBL45XUを使用して入射角0.11度、波長0.1 nmのX線照射を行い, X線散乱測定を行った。得た二次元散乱パターンから, 散乱ベクトル(q)14 nm-1付近に非晶質由来のブロードなピークを観察した。結果を図２に示す。
図２のグラフ中に矢印で示すように、実施例２のポルフィリン化合物の溶液では、非晶質に由来するブロードな散乱ピークが観察された。【０１２９】
試験例４  近赤外発光測定
石英基板(15 × 35 mm, 厚さ1 mm, 仙台石英製) にスピンコーターで(MS-A100, ミカサ製)0.5 mM のポルフィリン溶液をスピンコートした(500 rpmで30秒, 1000 rpmで60秒)。 近赤外の発光はモジュール型蛍光分光光度計 Fluorolog-3(堀場製作所製)に, 液体窒素冷却式の浜松フォトニクス近赤外光電子倍増管を付けたものを使用した。励起及び発光のバンド幅は10 nmで測定を行った。 結果を図３に示す。
近赤外波長領域における発光スペクトルの励起波長依存性から, 実施例２のポルフィリンガラスを励起すると近赤外発光を得ることができることがわかった。 またガラスマトリクスとしてポリメチルメタクリレート(PMMA)中にポルフィリンを低濃度分散（少なくとも１０重量％以下）すると近赤外発光が観察されなくなったことから, 近赤外発光がポルフィリンガラスのエキシマー形成に由来する現象であることが明らかとなった。【０１３０】
試験例５  水中での微粒子化とその近赤外発光特性
実施例2の化合物4のポルフィリンを、バチルアルコール（CH3(CH2)17OCH2CH(OH)CH2OH）を界面活性剤として含む水に粒径33 nm程度の粒子として分散した。
この微粒子の粒径を動的光散乱により決定した。結果を図４に示す。【０１３１】
試験例６  近赤外発光測定
試験例５で作成した薄膜に、試験例４に記載した分光光度計を使用して、水中での実施例2の化合物4のポルフィリンの近赤外発光特性を確認した。結果を図５に示す。
図５の吸収及び発光スペクトルから、水中で分散した微粒子でも石英基板上の分光特性をほぼ維持していることが分かった。また、バイアル管中のポルフィリン微粒子の試料を670 nmで励起し、1000-1600 nmで観察すると、近赤外発光像として画像化可能であった（図６）。
【図１】
2018038025.tif 000049
【図２】
2018038025.tif 000050
【図３】
2018038025.tif 000051
【図４】
2018038025.tif 000052
【図５】
2018038025.tif 000053
【図６】
2018038025.tif 000054
【国際調査報告】
2018038025.tif 000055
2018038025.tif 000056
2018038025.tif 000057
2018038025.tif 000058