(57)【要約】  ユーザ端末は、復調用参照信号を含む下りリンク信号を受信する受信部と、設定された拡張方法を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンに基づいて、下りリンク信号から復調用参照信号を分離する信号分離部と、復調用参照信号を用いてチャネル推定値を算出するチャネル推定部と、を具備する。基本パターンは、８レイヤの復調用参照信号がマッピングされるリソース要素を示し、拡張パターンは、１６レイヤの復調用参照信号がマッピングされるリソース要素を示す。
2018142747.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
復調用参照信号を含む下りリンク信号を受信する受信部と、
設定された拡張方法を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンに基づいて、前記下りリンク信号から前記復調用参照信号の受信を制御する制御部と、を具備し、
前記基本パターンは、８レイヤの復調用参照信号がマッピングされるリソース要素を示し、
前記拡張パターンは、１６レイヤの復調用参照信号がマッピングされるリソース要素を示す、
ユーザ端末。
【請求項２】
設定された拡張方法を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンに基づいて、復調用参照信号をマッピングするマッピング部と、
前記復調用参照信号を含む上りリンク信号を送信する送信部と、
を具備し、
前記基本パターンは、８レイヤの復調用参照信号がマッピングされるリソース要素を示し、
前記拡張パターンは、１６レイヤの復調用参照信号がマッピングされるリソース要素を示す、
ユーザ端末。
【請求項３】
前記ユーザ端末に対して、前記拡張方法が予め規定されている、
請求項１又は２に記載のユーザ端末。
【請求項４】
前記拡張方法が、前記ユーザ端末に通知される、
請求項１又は２に記載のユーザ端末。
【請求項５】
復調用参照信号を含む下りリンク信号を受信し、
設定された拡張方法を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンに基づいて、前記下りリンク信号から前記復調用参照信号の受信を制御する、無線通信方法であって、
前記基本パターンは、８レイヤの復調用参照信号がマッピングされるリソース要素を示し、
前記拡張パターンは、１６レイヤの復調用参照信号がマッピングされるリソース要素を示す、
無線通信方法。
【請求項６】
設定された拡張方法を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンに基づいて、復調用参照信号をマッピングし、
前記復調用参照信号を含む上りリンク信号を送信する、
無線通信方法であって、
前記基本パターンは、８レイヤの復調用参照信号がマッピングされるリソース要素を示し、
前記拡張パターンは、１６レイヤの復調用参照信号がマッピングされるリソース要素を示す、
無線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、次世代移動通信システムにおけるユーザ端末及び無線通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＵＭＴＳ（Universal Mobile Telecommunications System）ネットワークにおいて、更なる高速データレート、低遅延などを目的としてロングタームエボリューション（ＬＴＥ：Long Term Evolution）が仕様化された（非特許文献１）。また、ＬＴＥからの更なる広帯域化及び高速化を目的として、ＬＴＥの後継システム（例えば、ＬＴＥ−Ａ（LTE-Advanced）、ＦＲＡ（Future Radio Access）、５Ｇ（5th generation mobile communication system）、５Ｇ＋（5G plus）、Ｎｅｗ−ＲＡＴ（Radio Access Technology）などと呼ばれる）も検討されている。【０００３】
既存のＬＴＥシステム（例えば、ＬＴＥ  Ｒｅｌ．８−１３）では、無線基地局とユーザ端末間で、複数のアンテナポート（例えば、８ポート）を用いた下りリンク（ＤＬ）送信及び上りリンク（ＵＬ）送信がサポートされる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】3GPP TS 36.300 v13.4.0, “Evolved Universal Terrestrial Radio Access (E-UTRA) and Evolved Universal Terrestrial Radio Access Network (E-UTRAN); Overall description; Stage 2 (Release 13),” June 2016
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
将来の無線通信システム（例えば、５Ｇ）では、超高速、大容量化などの要求を達成するために、１６ポートのアンテナポートの数をサポートすることが想定されている。【０００６】
しかしながら、アンテナポートの数を８ポートから１６ポートに拡張する場合の適切な方法は検討されていない。【０００７】
本発明の一態様は、将来の無線通信システムにおけるポート数の拡張に適する参照信号等の構成を実現可能なユーザ端末及び無線通信方法を提供することを目的の一つとする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一態様に係るユーザ端末は、復調用参照信号を含む下りリンク信号を受信する受信部と、設定された拡張方法を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンに基づいて、前記下りリンク信号から前記復調用参照信号の受信を制御する制御部と、を具備し、前記基本パターンは、８レイヤの復調用参照信号がマッピングされるリソース要素を示し、前記拡張パターンは、１６レイヤの復調用参照信号がマッピングされるリソース要素を示す。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の一態様によれば、将来の無線通信システムにおけるポート数の拡張に適する参照信号等の構成を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の一実施の形態に係る無線基地局の全体構成の一例を示す図である。
【図２】本発明の一実施の形態に係るユーザ端末の全体構成の一例を示す図である。
【図３】本発明の一実施の形態における拡張方法（１）の一例を示す図である。
【図４】本発明の一実施の形態における拡張方法（２）の一例を示す図である。
【図５】本発明の一実施の形態における拡張方法（３）の一例を示す図である。
【図６】本発明の一実施の形態における拡張方法（４）の一例を示す図である。
【図７】本発明の一実施の形態における拡張方法（５）の一例を示す図である。
【図８】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第１例を示す図である。
【図９Ａ】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第２例を示す図である。
【図９Ｂ】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第２例を示す図である。
【図１０】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第３例を示す図である。
【図１１】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第４例を示す図である。
【図１２Ａ】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第５例を示す図である。
【図１２Ｂ】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第５例を示す図である。
【図１３】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第６例を示す図である。
【図１４Ａ】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第７例を示す図である。
【図１４Ｂ】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第７例を示す図である。
【図１５Ａ】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第８例を示す図である。
【図１５Ｂ】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第８例を示す図である。
【図１６】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第９例を示す図である。
【図１７】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第１０例を示す図である。
【図１８】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第１１例を示す図である。
【図１９】基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第１２例を示す図である。
【図２０】本発明の一実施の形態に係る無線基地局及びユーザ端末のハードウェア構成の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
（一実施の形態）
本実施の形態に係る無線通信システムは、少なくとも、図１に示す無線基地局１０、及び、図２に示すユーザ端末２０を備える。ユーザ端末２０は、無線基地局１０に接続（アクセス）している。
【００１２】
無線基地局１０は、ユーザ端末２０に対して、下り制御チャネル（例えば、ＰＤＣＣＨ：Physical Downlink Control Channel）を用いてＤＬ制御信号を送信し、下りデータチャネル（例えば、下り共有チャネル：ＰＤＳＣＨ：Physical Downlink Shared Channel）を用いてＤＬデータ信号及び復調用ＲＳを送信する。また、ユーザ端末２０は、無線基地局１０に対して、上り制御チャネル（例えば、ＰＵＣＣＨ：Physical Uplink Control Channel）を用いてＵＬ制御信号を送信し、上りデータチャネル（例えば、上り共有チャネル：ＰＵＳＣＨ：Physical Uplink Shared Channel）を用いてＵＬデータ信号及び復調用ＲＳを送信する。
【００１３】
なお、無線基地局１０及びユーザ端末２０が送受信する下りチャネル及び上りチャネルは、上記のＰＤＣＣＨ、ＰＤＳＣＨ、ＰＵＣＣＨ、ＰＵＳＣＨ等に限定されず、例えば、ＰＢＣＨ（Physical Broadcast Channel）、ＲＡＣＨ（Random Access Channel）等の他のチャネルでもよい。
【００１４】
また、図１及び図２では、無線基地局１０及びユーザ端末２０において生成されるＤＬ／ＵＬの信号波形は、ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）変調に基づく信号波形でもよく、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Single Carrier-Frequency Division Multiple Access）又はＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭ（DFT-Spread-OFDM））に基づく信号波形でもよく、他の信号波形でもよい。図１及び図２では、信号波形を生成するための構成部（例えば、IFFT処理部、CP付加部、CP除去部、FFT処理部等）の記載を省略している。
【００１５】
また、本実施の形態に係る無線通信システムでは、ポート数８のアンテナポート（８ポート）を用いた送受信がサポートされると共に、ポート数１６のアンテナポート（１６ポート）を用いた送受信がサポートされる。
【００１６】
以下では、１ポートに対して１レイヤの信号の送受信を行う例について説明する。そして、本実施の形態では、８レイヤの信号の送受信を１６レイヤの送受信に拡張することにより、１６ポートを用いた送受信をサポートする。
【００１７】
＜無線基地局＞
図１は、本実施の形態に係る無線基地局１０の全体構成の一例を示す図である。図１に示す無線基地局１０は、スケジューラ１０１と、送信信号生成部１０２と、符号化・変調部１０３と、マッピング部１０４と、送信部１０５と、アンテナ１０６と、受信部１０７と、制御部１０８と、復調・復号部１０９と、を含む構成を採る。
【００１８】
スケジューラ１０１は、ＤＬ信号（ＤＬデータ信号、ＤＬ制御信号及び復調用ＲＳ等）のスケジューリング（例えば、リソース割当、アンテナポートの割当）を行う。また、スケジューラ１０１は、ＵＬ信号（ＵＬデータ信号、ＵＬ制御信号及び復調用ＲＳ等）のスケジューリング（例えば、リソース割当、アンテナポートの割当）を行う。
【００１９】
スケジューリングの際、スケジューラ１０１は、予め決められた（Predefineされた）拡張方法を適用して、１つのＲＵ（１ＲＵ）内において８レイヤ（レイヤ＃１〜レイヤ＃８）の復調用ＲＳがマッピングされるリソース要素を示すマッピングパターンを、１６レイヤ（レイヤ＃１〜レイヤ＃１６）の復調用ＲＳがマッピングされるリソース要素を示すマッピングパターンへ拡張する。
【００２０】
以下では、１ＲＵ内において８レイヤの復調用ＲＳがマッピングされるリソース要素を示すマッピングパターンを基本パターンと呼び、１６レイヤの復調用ＲＳがマッピングされるリソース要素を示すマッピングパターンを拡張パターンと呼ぶ。
【００２１】
そして、スケジューラ１０１は、拡張パターンに基づいて、各レイヤ（つまり、レイヤ＃１〜レイヤ＃１６）の復調用ＲＳのスケジューリングを行う。
【００２２】
なお、基本パターンの拡張方法の詳細については後述する。
【００２３】
スケジューラ１０１は、スケジューリング結果を示すスケジューリング情報を送信信号生成部１０２、マッピング部１０４及び制御部１０８に出力する。
【００２４】
また、スケジューラ１０１は、例えば、無線基地局１０とユーザ端末２０との間のチャネル品質に基づいて、ＤＬデータ信号及びＵＬデータ信号のＭＣＳ（符号化率、変調方式等）を設定し、ＭＣＳ情報を送信信号生成部１０２及び符号化・変調部１０３へ出力する。なお、ＭＣＳは、無線基地局１０が設定する場合に限定されず、ユーザ端末２０が設定してもよい。ユーザ端末２０がＭＣＳを設定する場合、無線基地局１０は、ユーザ端末２０からＭＣＳ情報を受信すればよい（図示せず）。
【００２５】
送信信号生成部１０２は、送信信号（ＤＬデータ信号、ＤＬ制御信号を含む）を生成する。例えば、ＤＬ制御信号には、スケジューラ１０１から出力されたスケジューリング情報（例えば、ＤＬデータ信号のリソース割当情報）又はＭＣＳ情報を含む下り制御情報（ＤＣＩ：Downlink Control Information）が含まれる。送信信号生成部１０２は、生成した送信信号を符号化・変調部１０３に出力する。
【００２６】
符号化・変調部１０３は、例えば、スケジューラ１０１から入力されるＭＣＳ情報に基づいて、送信信号生成部１０２から入力される送信信号に対して、符号化処理及び変調処理を行う。符号化・変調部１０３は、変調後の送信信号をマッピング部１０４に出力する。
【００２７】
マッピング部１０４は、スケジューラ１０１から入力されるスケジューリング情報（例えば、ＤＬのリソース割当及び／又はポート割当）に基づいて、符号化・変調部１０３から入力される送信信号を所定の無線リソース（ＤＬリソース）にマッピングする。また、マッピング部１０４は、スケジューリング情報に基づいて、参照信号（例えば、復調用ＲＳ）を所定の無線リソース（ＤＬリソース）にマッピングする。マッピング部１０４は、無線リソースにマッピングされたＤＬ信号を送信部１０５に出力する。
【００２８】
送信部１０５は、マッピング部１０４から入力されるＤＬ信号に対して、アップコンバート、増幅等の送信処理を行い、無線周波数信号（ＤＬ信号）をアンテナ１０６から送信する。
【００２９】
受信部１０７は、アンテナ１０６において受信された無線周波数信号（ＵＬ信号）に対して、増幅、ダウンコンバート等の受信処理を行い、ＵＬ信号を制御部１０８に出力する。
【００３０】
制御部１０８は、スケジューラ１０１から入力されるスケジューリング情報（ＵＬのリソース割当及び／又はポート割当）に基づいて、受信部１０７から入力されるＵＬ信号からＵＬデータ信号及び復調用ＲＳを分離（デマッピング）する。そして、制御部１０８は、ＵＬデータ信号を復調・復号部１０９に出力する。
【００３１】
また、制御部１０８は、復調用ＲＳを用いてチャネル推定を行い、推定結果であるチャネル推定値を復調・復号部１０９に出力する。
【００３２】
復調・復号部１０９は、制御部１０８から入力されるチャネル推定値に基づいて、制御部１０８から入力されるＵＬデータ信号に対して復調及び復号処理を行う。復調・復号部１０９は、復調後のＵＬデータ信号を、アプリケーション部（図示せず）に転送する。なお、アプリケーション部は、物理レイヤ又はＭＡＣレイヤより上位のレイヤに関する処理などを行う。
【００３３】
＜ユーザ端末＞
図２は、本実施の形態に係るユーザ端末２０の全体構成の一例を示す図である。図２に示すユーザ端末２０は、アンテナ２０１と、受信部２０２と、制御部２０３と、復調・復号部２０４と、送信信号生成部２０５と、符号化・変調部２０６と、マッピング部２０７と、送信部２０８と、を含む構成を採る。そして、ユーザ端末２０は、ユーザ端末２０自身に割り当てられたアンテナポートにて受信した無線周波数信号の受信処理を行う。
【００３４】
受信部２０２は、アンテナ２０１において受信された無線周波数信号（ＤＬ信号）に対して、増幅、ダウンコンバート等の受信処理を行い、ＤＬ信号を制御部２０３に出力する。ＤＬ信号には、少なくとも、ＤＬデータ信号及び復調用ＲＳが含まれる。
【００３５】
制御部２０３は、受信部２０２から入力されるＤＬ信号からＤＬ制御信号及び復調用ＲＳを分離（デマッピング）する。そして、制御部２０３は、ＤＬ制御信号を復調・復号部２０５に出力する。
【００３６】
その際、制御部２０３は、予め設定された拡張方法を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンに基づいて、ＤＬ信号から復調用ＲＳの受信を制御する。
【００３７】
また、制御部２０３は、復調・復号部２０４から入力されるスケジューリング情報（例えば、ＤＬのリソース割当情報）に基づいて、ＤＬ信号からＤＬデータ信号を分離（デマッピング）し、ＤＬデータ信号を復調・復号部２０４に出力する。
【００３８】
また、制御部２０３は、分離した復調用ＲＳを用いてチャネル推定を行い、推定結果であるチャネル推定値を復調・復号部２０４に出力する。
【００３９】
復調・復号部２０４は、制御部２０３から入力されるＤＬ制御信号を復調する。また、復調・復号部２０４は、復調後のＤＬ制御信号に対して復号処理（例えば、ブラインド検出処理）を行う。復調・復号部２０４は、ＤＬ制御信号を復号することによって得られた自機宛てのスケジューリング情報（ＤＬ／ＵＬのリソース割当又は復調用ＲＳのマッピング設定）を制御部２０３及びマッピング部２０７に出力し、ＵＬデータ信号に対するＭＣＳ情報を符号化・変調部２０６へ出力する。
【００４０】
また、復調・復号部２０４は、制御部２０３から入力されるチャネル推定値及びＤＬ制御信号に含まれるＤＬデータ信号に対するＭＣＳ情報に基づいて、制御部２０３から入力されるＤＬデータ信号に対して復調及び復号処理を行う。また、復調・復号部２０４は、復調後のＤＬデータ信号をアプリケーション部（図示せず）に転送する。なお、アプリケーション部は、物理レイヤ又はＭＡＣレイヤより上位のレイヤに関する処理などを行う。
【００４１】
送信信号生成部２０５は、送信信号（ＵＬデータ信号又はＵＬ制御信号を含む）を生成し、生成した送信信号を符号化・変調部２０６に出力する。
【００４２】
符号化・変調部２０６は、例えば、復調・復号部２０４から入力されるＭＣＳ情報に基づいて、送信信号生成部２０５から入力される送信信号に対して、符号化処理及び変調処理を行う。符号化・変調部２０６は、変調後の送信信号をマッピング部２０７に出力する。
【００４３】
マッピング部２０７は、復調・復号部２０４から入力されるスケジューリング情報（ＵＬのリソース割当）に基づいて、符号化・変調部２０６から入力される送信信号を所定の無線リソース（ＵＬリソース）にマッピングする。また、マッピング部２０７は、スケジューリング情報（例えば、復調用ＲＳのマッピング設定）に基づいて、参照信号（例えば、復調用ＲＳ）を所定の無線リソース（ＵＬリソース）にマッピングする。
【００４４】
送信部２０８は、マッピング部２０７から入力されるＵＬ信号（少なくともＵＬデータ信号及び復調用ＲＳを含む）に対して、アップコンバート、増幅等の送信処理を行い、無線周波数信号（ＵＬ信号）をアンテナ２０１から送信する。
【００４５】
＜基本パターンの拡張方法＞
次に、基本パターンの拡張方法について説明する。
【００４６】
前述の通り、無線基地局１０のスケジューラ１０１は、予め決められた（Predefineされた）拡張方法を適用して、基本パターンを拡張パターンへ拡張する。
【００４７】
以下では、基本パターンの一例と、その基本パターンを拡張した拡張パターンとを示すことによって、基本パターンの拡張方法について説明する。
【００４８】
［拡張方法（１）］
図３は、本実施の形態における拡張方法（１）の一例を示す図である。図３には、基本パターンと、拡張方法（１）を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンとが示される。
【００４９】
図３に示す基本パターンは、リソース割り当て単位となるリソースユニット（ＲＵ：Resource Unit）（リソースブロック、リソースブロックペア等とも呼ばれる）における、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）および８レイヤ（レイヤ＃１〜レイヤ＃８）の復調用ＲＳ（Layer#1-#8）のマッピング位置を示す。１つのＲＵは、１６８個のリソース要素（ＲＥ：Resource Element）が周波数方向に１２個、時間方向に１４個並んだ構成を有する。１ＲＥは、１サブキャリアと１シンボルとにより定義される無線リソース領域である。つまり、図３における１つのＲＵは、１２サブキャリアと１４シンボルとにより構成される。
【００５０】
拡張方法（１）を適用した拡張パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と８つのレイヤ（レイヤ＃１〜レイヤ＃８）の復調用ＲＳと８つのレイヤ（レイヤ＃９〜レイヤ＃１６）の復調用ＲＳ（Layer#9-#16）とがマッピングされるリソース要素が示される。
【００５１】
なお、以下では、レイヤ＃１〜レイヤ＃８を第１レイヤグループと呼び、レイヤ＃９〜レイヤ＃１６を第２レイヤグループと呼ぶ。
【００５２】
拡張方法（１）を適用した拡張パターンでは、２つのＲＵ内において周波数分割多重（ＦＤＭ：Frequency Division Multiplexing）を用いて第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳとが多重される。
【００５３】
具体的には、１つのＲＵ内において、基本パターンに示されるリソース要素に第１レイヤグループの復調用ＲＳがマッピングされ、第１レイヤグループの復調用ＲＳがマッピングされるＲＵとは別のＲＵ（周波数方向において隣り合うＲＵ）内において、基本パターンに示されるリソース要素に第２レイヤグループの復調用ＲＳがマッピングされる。
【００５４】
なお、第１レイヤグループ内の８つのレイヤの復調用ＲＳの多重方法は、特に限定されない。８つのレイヤ（レイヤ＃１〜レイヤ＃８）の復調用ＲＳは、符号分割多重（ＣＤＭ：Code Division Multiplexing）、時分割多重（ＴＤＭ：Time Division Multiplexing）、ＦＤＭのいずれか１つまたは２つ以上を組み合わせた多重方法を用いて多重されても良い。また、第２レイヤグループ内の８つのレイヤの復調用ＲＳの多重方法も、特に限定されない。８つのレイヤ（レイヤ＃９〜レイヤ＃１６）の復調用ＲＳは、ＣＤＭ、ＴＤＭ、ＦＤＭのいずれか１つまたは２つ以上を組み合わせて多重されても良い。
【００５５】
図３に示すような拡張方法（１）により、データチャネルと比較して同一のリソース要素における復調用ＲＳの多重レイヤ数が減少するため、電力ブーストが可能となる。
【００５６】
［拡張方法（２）］
図４は、本実施の形態における拡張方法（２）の一例を示す図である。図４には、基本パターンと拡張方法（２）を適用して基本パターンを拡張した２つの拡張パターンとが示される。
【００５７】
基本パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#1-#8）とがマッピングされるリソース要素が示され、拡張方法（２）を適用して拡張した拡張パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#9-#16）とがマッピングされるリソース要素が示される。なお、図４の基本パターンは、図３に示した基本パターンと同じである。
【００５８】
拡張方法（２）を適用した拡張パターンでは、２つのＲＵ内においてＦＤＭを用いて第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳとが多重される。
【００５９】
具体的には、拡張方法（２）を適用した拡張パターンでは、拡張方法（１）を適用した拡張パターンと同様に、２つのＲＵを用いて１６レイヤの復調用ＲＳがマッピングされる。そして、拡張方法（２）を適用した拡張パターンでは、拡張方法（１）を適用した拡張パターンにおいて第１レイヤグループの復調用ＲＳのマッピング位置の一部と第２レイヤグループの復調用ＲＳのマッピング位置との一部とが、置き換わっている。
【００６０】
第１レイヤグループの復調用ＲＳのマッピング位置の一部と第２レイヤグループの復調用ＲＳのマッピング位置との一部との置き換えの際、第１レイヤグループのＣＤＭの範囲を考慮して置き換えることが望ましい。
【００６１】
一例として、図４の基本パターンには、ＣＤＭの範囲として、パターン１、パターン２とが示される。そして、パターン１またはパターン２を考慮した置き換えを行う事によって、拡張方法（２）を適用した拡張パターン１と拡張パターン２とに拡張される。
【００６２】
図４に示すような拡張方法（２）により、データチャネルと比較して同一のリソース要素における復調用ＲＳの多重レイヤ数が減少するため、電力ブーストが可能となる。また、各レイヤの復調用ＲＳが、周波数方向に広がってマッピングされるため、周波数選択性チャネルに対する耐性が強くなる。
【００６３】
なお、図４における第１レイヤグループの復調用ＲＳのマッピング位置の一部と第２レイヤグループの復調用ＲＳのマッピング位置との一部との置き換えは、あくまで一例である。置き換えられる位置は、特に限定されない。
【００６４】
［拡張方法（３）］
図５は、本実施の形態における拡張方法（３）の一例を示す図である。図５には、基本パターンと拡張方法（３）を適用して基本パターンを拡張した２つの拡張パターンとが示される。
【００６５】
基本パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#1-#8）とがマッピングされるリソース要素が示され、拡張方法（３）を適用して拡張した２つの拡張パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#9-#16）とがマッピングされるリソース要素が示される。なお、図５の基本パターンは、図３に示した基本パターンと同じである。
【００６６】
拡張方法（３）を適用した拡張パターンでは、２つまたは１つのＲＵ内においてＣＤＭを用いて第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳとが多重される。
【００６７】
具体的には、２ＲＵを使用する場合、（周波数方向において隣り合う）２ＲＵそれぞれにおいて、基本パターンに示されるリソース要素に第１レイヤグループの復調用ＲＳと、第２レイヤグループの復調用ＲＳとが、ＣＤＭを用いて多重される。その際、ＣＤＭに用いられる系列は、ＣＤＭを用いて８レイヤの復調用ＲＳを多重する際に用いられる系列の２倍の長さを有する系列である。
【００６８】
２倍の長さを有する系列を用いて多重することにより、ＣＤＭの範囲が拡大する。例えば、図５において、基本パターンには、８レイヤのＣＤＭの範囲として、範囲Ｂが示される。範囲Ｂに対して、２ＲＵを使用して拡張方法（３）を適用した拡張パターンには、１６レイヤのＣＤＭの範囲として、範囲Ｃが示される。
【００６９】
また、１ＲＵを使用する場合、１ＲＵ内において基本パターンに示されるリソース要素に第１レイヤグループ（Layer#1-#8）の復調用ＲＳと、第２レイヤグループ（Layer#9-#16）の復調用ＲＳとが、ＣＤＭにより多重される。その際、ＣＤＭに用いられる系列は、８レイヤの復調用ＲＳをＣＤＭにより多重する際に用いられる系列の２倍の長さを有する系列である。また、１ＲＵ内において第１レイヤグループ（Layer#1-#8）の復調用ＲＳと、第２レイヤグループ（Layer#9-#16）の復調用ＲＳとを多重するため、一部の復調用ＲＳには、重複して多重される。つまり、一部の復調用ＲＳには、重複して系列が演算される。
【００７０】
例えば、図５の場合、１ＲＵを使用して拡張方法（３）を適用した拡張パターンには、１６レイヤのＣＤＭの範囲として、範囲Ｄが示される。２つの範囲Ｄの両方に含まれる復調用ＲＳがマッピングされるリソース要素では、重複してＣＤＭを用いて多重される。
【００７１】
図５に示すような拡張方法（３）により、データチャネルと比較して同一のリソース要素における復調用ＲＳの多重レイヤ数が減少するため、電力ブーストが可能となる。また、復調用ＲＳが、周波数方向に拡張してマッピングされるため、周波数選択性チャネルに対する耐性が強くなる。
【００７２】
［拡張方法（４）］
図６は、本実施の形態における拡張方法（４）の一例を示す図である。図６には、基本パターンと拡張方法（４）を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンとが示される。
【００７３】
基本パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#1-#8）とがマッピングされるリソース要素が示され、拡張方法（４）を適用して拡張した拡張パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#9-#16）とがマッピングされるリソース要素が示される。なお、図６の基本パターンは、図３に示した基本パターンと同じである。
【００７４】
拡張方法（４）を適用した拡張パターンでは、１つのＲＵ内においてＴＤＭを用いて第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳとが多重される。
【００７５】
具体的には、１つのＲＵ内において、基本パターンに示されるリソース要素に第１レイヤグループの復調用ＲＳがマッピングされる。そして、同じＲＵ内において、基本パターンに示されるリソース要素を第１レイヤグループの復調用ＲＳがマッピングされるリソース要素と重複しないように時間方向へシフトさせたリソース要素に、第２レイヤグループの復調用ＲＳがマッピングされる。
【００７６】
図６に示すような拡張方法（４）により、第２レイヤグループの復調用ＲＳを用いたチャネル推定精度と第１レイヤグループの復調用ＲＳを用いたチャネル推定精度とは、基本パターンに基づいてマッピングされた復調用ＲＳを用いたチャネル推定精度と同等にできる。また、１つのＲＵ内に１６レイヤの復調用ＲＳをマッピングできるため、拡張時にＲＵを使用する数を減らせる。
【００７７】
なお、図６では、拡張方法（４）を適用した拡張パターンにおいて、第１レイヤグループの復調用ＲＳが第２レイヤグループの復調用ＲＳと時間方向において隙間なく隣り合ってマッピングされる例を示したが、第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳとの間に、時間方向において１以上のリソース要素の間隔が設けられても良い。
【００７８】
［拡張方法（５）］
図７は、本実施の形態における拡張方法（５）の一例を示す図である。図７には、基本パターンと拡張方法（５）を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンとが示される。
【００７９】
基本パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#1-#8）とがマッピングされるリソース要素が示され、拡張方法（５）を適用して拡張した２つの拡張パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#9-#16）とがマッピングされるリソース要素が示される。なお、図７の基本パターンは、図３に示した基本パターンと同じである。
【００８０】
拡張方法（５）を適用した拡張パターンでは、１つのＲＵ内においてＦＤＭを用いて第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳとが多重される。
【００８１】
具体的には、１つのＲＵ内において、基本パターンに示されるリソース要素を周波数方向において低周波数側へ（図の下方へ）１リソース要素分シフトさせたリソース要素に第１レイヤグループの復調用ＲＳがマッピングされる。そして、同じＲＵ内において、基本パターンに示されるリソース要素を第１レイヤグループの復調用ＲＳがマッピングされるリソース要素と重複しないように周波数方向へシフトさせたリソース要素に、第２レイヤグループの復調用ＲＳがマッピングされる。
【００８２】
図７に示すような拡張方法（５）で、第２レイヤグループの復調用ＲＳを用いたチャネル推定精度と第１レイヤグループの復調用ＲＳを用いたチャネル推定精度とは、基本パターンに基づいてマッピングされた復調用ＲＳを用いたチャネル推定精度と同等にできる。また、１つのＲＵ内に１６レイヤの復調用ＲＳをマッピングできるため、拡張時にＲＵを使用する数を減らせる。
【００８３】
なお、図７では、拡張方法（５）を適用した拡張パターンにおいて、第１レイヤグループの復調用ＲＳが第２レイヤグループの復調用ＲＳと周波数方向において隙間なく隣り合ってマッピングされる例を示した。本発明は、これに限定されない。例えば、第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳとの間に、周波数方向において１以上のリソース要素の間隔が設けられても良い。
【００８４】
また、図７では、基本パターンに示されるリソース要素を周波数方向における低周波数側へ（図の下方へ）１リソース要素分シフトさせたリソース要素に第１レイヤグループの復調用ＲＳがマッピングされる例を示した。本発明は、これに限定されない。例えば、シフトさせる方向は高周波数側であっても良いし、シフトするリソース要素の数は２以上であっても良い。あるいは、基本パターンに示されるリソース要素をシフトさせることなく第１レイヤグループの復調用ＲＳがマッピングされても良い。
【００８５】
図３〜図７にそれぞれ示した基本パターンと拡張パターンとを纏めて図８に示す。図８は、基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第１例を示す図である。
【００８６】
以上、図３〜図７にそれぞれ示した拡張方法（１）〜拡張方法（５）のうち、いずれかの拡張方法を適用して基本パターンを拡張する方法で、８レイヤの復調用ＲＳをマッピングするリソース要素を示すマッピングパターン（基本パターン）を１６レイヤの復調用ＲＳをマッピングするリソース要素を示すマッピングパターン（拡張パターン）へ拡張する。
【００８７】
なお、図３〜図７では、１つの同一の基本パターンに対して各拡張方法を適用して拡張した拡張パターンを示した。基本パターンは、例示したパターンに限定されず、様々な基本パターンを用いてもよい。以下では、バリエーション１として、基本パターンのバリエーションの一例と、その基本パターンに対して拡張方法（１）〜拡張方法（５）を適用して拡張した拡張パターンについて説明する。
【００８８】
＜バリエーション１＞
図９Ａ、図９Ｂは、基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第２例を示す図である。図１０は、基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第３例を示す図である。図１１は、基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第４例を示す図である。
【００８９】
図９Ａ、図９Ｂ、図１０、図１１には、基本パターンと拡張方法（１）〜拡張方法（５）を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンとが示されている。なお、図９Ａ、図９Ｂについては、同一の基本パターンと、その基本パターンを拡張した拡張パターンとが分かれて示されている。基本パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#1-#8）とがマッピングされるリソース要素が示され、各拡張方法を適用して拡張した拡張パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#9-#16）とがマッピングされるリソース要素が示される。また、拡張方法（２）を適用する際に、複数の異なるパターンが得られる例については、複数のパターンが示される。
【００９０】
図９Ａ、図９Ｂ、図１０、図１１に示すように、１つの基本パターンに対して、各拡張方法を適用することによって、様々な拡張パターンへの拡張を行う事ができる。
【００９１】
なお、基本パターンによっては、拡張方法（１）〜（５）の全てでは無く、一部が適用される場合がある。以下では、バリエーション２、バリエーション３として、拡張方法（１）〜（５）の一部が適用される基本パターンとその基本パターンを拡張した拡張パターンとを説明する。
【００９２】
＜バリエーション２＞
例えば、基本パターンにおいて、８レイヤの復調用ＲＳをマッピングするリソース要素が周波数方向に比較的多い（密である）場合、拡張方法（１）〜（４）が適用される。以下では、拡張方法（１）〜（４）が適用される例について説明する。
【００９３】
図１２Ａ、図１２Ｂは、基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第５例を示す図である。図１３は、基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第６例を示す図である。図１４Ａ、図１４Ｂは、基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第７例を示す図である。
【００９４】
図１２Ａ、図１２Ｂ、図１３、図１４Ａ、図１４Ｂには、基本パターンと拡張方法（１）〜拡張方法（４）を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンとが示されている。なお、図１２Ａ、図１２Ｂについては、同一の基本パターンと、その基本パターンを拡張した拡張パターンが分かれて示されている。同様に、図１４Ａ、図１４Ｂには、同一の基本パターンと、その基本パターンを拡張した拡張パターンが分かれて示されている。基本パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#1-#8）とがマッピングされるリソース要素が示され、各拡張方法を適用して拡張した拡張パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#9-#16）とがマッピングされるリソース要素が示される。また、拡張方法（２）を適用する際に、複数の異なるパターンが得られる例については、複数のパターンが示される。
【００９５】
図１２Ａ、図１２Ｂ、図１３、図１４Ａ、図１４Ｂに示す基本パターンでは、同一シンボル内のリソース要素のうち、半分より多いリソース要素に８レイヤの復調用ＲＳがマッピングされる。そのため、拡張方法（５）のように、同一シンボル内に第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳとをマッピングするリソース要素が不足する。そのため、図１２Ａ、図１２Ｂ、図１３、図１４Ａ、図１４Ｂに示す基本パターンでは、拡張方法（５）を除く拡張方法（１）〜拡張方法（４）が適用される。
【００９６】
図１２Ａ、図１２Ｂ、図１３、図１４Ａ、図１４Ｂに示すように、１つの基本パターンに対して、各拡張方法を適用することによって、様々な拡張パターンへの拡張を行う事ができる。
【００９７】
＜バリエーション３＞
例えば、基本パターンにおいて、８レイヤの復調用ＲＳをマッピングするリソース要素が比較的少ない（比較的疎である）場合、１ＲＵ内における拡張方法（３）を適用する拡張方法が除外される。以下では、１ＲＵ内における拡張方法（３）を除く拡張方法が適用される例について説明する。
【００９８】
図１５Ａ、図１５Ｂは、基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第８例を示す図である。図１６は、基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第９例を示す図である。図１７は、基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第１０例を示す図である。図１８は、基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第１１例を示す図である。図１９は、基本パターンと各拡張方法を適用した拡張パターンの第１２例を示す図である。
【００９９】
図１５Ａ、図１５Ｂ、図１６〜図１９には、基本パターンと１ＲＵ内における拡張方法（３）を除く拡張方法を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンとが示されている。なお、図１５Ａ、図１５Ｂについては、同一の基本パターンと、その基本パターンを拡張した拡張パターンが分かれて示されている。基本パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#1-#8）とがマッピングされるリソース要素が示され、拡張方法（５）を適用して拡張した拡張パターンには、制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）と第１レイヤグループの復調用ＲＳと第２レイヤグループの復調用ＲＳ（Layer#9-#16）とがマッピングされるリソース要素が示される。また、拡張方法（２）を適用する際に、複数の異なるパターンが得られる例については、複数のパターンが示される。
【０１００】
図１５Ａ、図１５Ｂ、図１６〜図１９に示す基本パターンでは、８レイヤの復調用ＲＳをマッピングするリソース要素の数が比較的少ないため、ＣＤＭを用いて、基本パターンが示すリソース要素に１６レイヤの復調用ＲＳを多重できない。そのため、図１５Ａ、図１５Ｂ、図１６〜図１９に示す基本パターンでは、１ＲＵ内における拡張方法（３）を除く拡張方法が適用される。
【０１０１】
図１５Ａ、図１５Ｂ、図１６〜図１９に示すように、１つの基本パターンに対して、各拡張方法を適用することによって、様々な拡張パターンへの拡張を行う事ができる。
【０１０２】
なお、図９Ａ〜図１９に示した基本パターンは、あくまで例示であり、本発明において用いる基本パターンはこれらに限定されない。また、拡張パターンについても、あくまで例示であり、本発明における拡張パターンはこれらに限定されない。
【０１０３】
以上、本実施の形態におけるマッピングパターンの拡張方法と、基本パターンと拡張パターンとのバリエーションについて説明した。
【０１０４】
なお、上述した実施の形態では、無線基地局１０が、予め設定された拡張方法を用いて、基本パターンを拡張する例について説明したが、無線基地局１０は、複数の拡張方法から１つの拡張方法を選択し、選択した拡張方法を設定しても良い。
【０１０５】
なお、マッピングパターンの拡張方法について、同一セル内に位置するユーザ端末２０に対して共通の拡張方法が設定されてもよく、ユーザ端末２０毎に異なる拡張方法が設定されてもよい。また、異なるセル内にそれぞれ位置するユーザ端末２０に対して異なる拡張方法が設定されてもよい。
【０１０６】
また、適用される拡張方法は、データチャネルに応じて設定されても良い。例えば、特定のデータチャネルを含むサブフレームの復調用ＲＳをマッピングするマッピングパターンに適用される拡張方法は、予め決められた拡張方法であっても良い。特定のデータチャネルとは、例えば、System Informationを含むデータチャネル、ＳＲＢ（Signaling Radio Bearer）を含むデータチャネル、Hand over commandを含むデータチャネル、Common search spaceで送信されたＤＣＩ（Downlink Control Information）を用いてスケジューリングされたデータチャネル、および、Activation commandを含むデータチャネル等である。
【０１０７】
また、報知チャネル（例えば、ＰＢＣＨなどのブロードキャスト用のチャネルまたは通知用のチャネル）と制御チャネル（例えば、ＰＤＣＣＨ）とデータチャネル（例えば、ＰＤＳＣＨ）に適用される拡張方法および／または制御方法は、それぞれ独立に設定されても良いし、まとめて設定されても良い。報知チャネルと制御チャネルとデータチャネルに適用される拡張方法がまとめて設定される場合、それぞれに与えられた拡張方法のインデックス（index）を複数通知しても良いし、複数の拡張方法をまとめて１つのインデックスを設定し、１つのインデックスを通知しても良い。
【０１０８】
また、復調用ＲＳをブーストできる値を可変とできる構成の場合、無線基地局１０がブーストする値をシグナリングしても良いし、ユーザ端末２０がImplicitに判断しても良い。無線基地局１０がブーストする値をシグナリングする場合、通知する値は、ブースト値もしくは複数のブースト値候補に結び付けられたインデックス値であっても良い。
【０１０９】
なお、上述した実施の形態では、無線基地局１０が、予め設定された拡張方法を基本パターンに適用する例について説明したが、無線基地局１０は、複数の拡張方法から１つの拡張方法を選択し、選択した拡張方法を適用しても良い。その場合、選択した拡張方法は、ユーザ端末２０に通知される。
【０１１０】
次に、ユーザ端末２０に対する拡張方法の通知方法について説明する。
【０１１１】
無線基地局１０は、ユーザ端末２０に対して拡張方法を示す情報を、明示的（explicit）に通知してもよく、暗黙的（implicit）に通知してもよい。
【０１１２】
例えば、拡張方法をexplicitに通知する場合、無線基地局１０は、ＲＲＣ（Radio Resource Control）シグナリング、ＭＡＣ（Medium Access Control）シグナリング、ＰＨＹ（物理レイヤ）シグナリング等によって拡張方法をユーザ端末２０へ通知してもよい。一例として、無線基地局１０は、ＰＢＣＨを用いて送信されるＭＩＢ（Master Information Block）、ランダムアクセス処理において用いられるＲＡＣＨメッセージ２（Random Access Response：ＲＡＲと呼ばれることもある）、ＲＡＣＨメッセージ３、ＲＡＣＨメッセージ４、ＳＩＢ（System Information Block）、ＲＲＣ、又は、ＤＣＩ（Downlink Control Information）等を用いて拡張方法をユーザ端末２０へ通知してもよい。
【０１１３】
また、拡張方法をimplicitに通知する場合、無線基地局１０及びユーザ端末２０は、例えば、同期信号（Synchronization Signal：ＳＳ）、ＰＢＣＨ、ＳＩＢ又はＲＡＣＨの構成等と、拡張方法（例えば、拡張方法（１）〜（５））とを１対１で関連付けてもよい。例えば、ＳＳ、ＰＢＣＨ、ＳＩＢ、ＲＡＣＨの各々の構成として複数のパターンがそれぞれ規定されている場合に、複数のパターンが、各拡張方法に関連付けられるグループにグループ分けされてもよい。グループ分けの際、各パターン（例えば、ＳＳのサブキャリア間隔が異なる各パターン）に対して、当該パターンが使用される通信環境に適した拡張方法が関連付けられてもよい。
【０１１４】
無線基地局１０は、ユーザ端末２０に設定した拡張方法に関連付けられたグループの信号をユーザ端末２０へ送信する。そして、ユーザ端末２０は、無線基地局１０から送信された信号が属するグループに関連付けられた拡張方法を、自機に設定された拡張方法として特定する。これにより、拡張方法が既存の信号によってimplicitに通知されるので、拡張方法を通知するための新たなシグナリングが不要となる。
【０１１５】
または、拡張方法をimplicitに通知する方法として、無線基地局１０は、複数の拡張方法の何れか１つを適用して基本パターンを拡張し、拡張パターンに基づいて復調用ＲＳをマッピングしてユーザ端末２０へ送信する。ユーザ端末２０は、複数の拡張方法それぞれについて、復調用ＲＳがマッピングされる可能性のあるシンボルにおいて復調用ＲＳがマッピングされていると仮定して推定処理を行い（ブラインドで推定し）、復調用ＲＳがマッピングされたシンボルを特定してもよい。これにより、拡張方法を通知するための新たなシグナリングが不要となる。
【０１１６】
なお、無線基地局１０からユーザ端末２０への拡張方法の通知は、周期的に行われてもよく、動的に行われてもよい。
【０１１７】
ユーザ端末２０への通知は、拡張方法と拡張方法が適用される基本パターンとの組み合わせであっても良いし、いずれか一方のみであっても良い。あるいは、ユーザ端末２０への通知は、基本パターンに拡張方法を適用して拡張した拡張パターンを示すインデックスであっても良い。
【０１１８】
また、本実施の形態では、復調用ＲＳの系列生成手順に関しても特に制限は無い。例えば、ＰＣＩＤ（Physical Cell Identities）、ＶＣＩＤ（Virtual Cell Identities）、ＵＥ−ＩＤ（User Equipment Identities）のいずか又はそれら内の複数の組み合わせを系列シードとするＰＮ（Pseudo Noise）系列を生成し、当該ＰＮ系列を用いて復調用ＲＳを生成しても良い。あるいは、ＰＮ系列の代わりに、Zadoff-Chu系列等の他の系列を用いて復調用ＲＳを生成しても良い。
【０１１９】
なお、上述した復調用ＲＳは、ＤＭＲＳと呼ばれても良い。また、復調用ＲＳは、参照信号、ＲＳ等と呼ばれても良い。
【０１２０】
また、上記の説明では、無線基地局１０からユーザ端末２０への下りリンクの通信について説明したが、上記実施の形態は、ユーザ端末２０から無線基地局１０への上りリンクの通信に対しても適用してもよい。この場合、図１に示す無線基地局１０の構成（ＤＬ信号の復調用ＲＳの送信側の構成）を上りリンクにおけるユーザ端末の構成に置き換え、図２に示すユーザ端末２０の構成（ＤＬ信号の復調用ＲＳの受信側の構成）を上りリンクにおける無線基地局の構成に置き換えてもよい。
【０１２１】
上りリンクの場合、具体的には、無線基地局は、予め決められた（Predefineされた）あるいは、選択した拡張方法を示すインデックスを、ユーザ端末に通知する。そして、ユーザ端末は、予め決められた（Predefineされた）、あるいは、無線基地局から通知されるインデックスが示す拡張方法を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンに基づいて、無線リソースにＵＬ信号の復調用ＲＳをマッピングし、無線基地局へ送信する。無線基地局は、選択した拡張方法を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンに基づいて、ＵＬ信号から復調用ＲＳを分離（デマッピング）し、分離した復調用ＲＳを用いてチャネル推定を行う。
【０１２２】
なお、上記の説明では、上りリンクの場合に、無線基地局が、拡張方法を選択する例について説明したが、ユーザ端末が拡張方法を選択しても良い。この場合、ユーザ端末は、選択したマッピングパターンを示すインデックスを無線基地局へ通知する。そして、ユーザ端末は、選択した拡張方法を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンに基づいて、無線リソースにＵＬ信号の復調用ＲＳをマッピングし、無線基地局へ送信する。無線基地局は、端末から通知されるインデックスが示す拡張方法を適用して基本パターンを拡張した拡張パターンに基づいて、ＵＬ信号から復調用ＲＳを分離（デマッピング）し、分離した復調用ＲＳを用いてチャネル推定を行う。
【０１２３】
また、上記の説明では、復調用ＲＳに対して、１６ポートへの拡張を行う場合を例に挙げたが、１６ポートへの拡張は、一部の復調用ＲＳ（ＤＭＲＳ）に対して適用されても良い。
【０１２４】
例えば、Basic DMRS（Front-loaded DMRS）のみ１６ポートに拡張し、Additional DMRSは、拡張せずに８ポートのままであっても良い。
【０１２５】
あるいは、ＳＵ−ＭＩＭＯ（Single Use- Multiple-Input Multiple-Output）において、１６レイヤ多重を行う場合は、１６ポートに拡張し、ＭＵ−ＭＩＭＯ（Multi User Multiple-Input Multiple-Output）において各ユーザのレイヤ数が８レイヤ以下の場合は、１６ポートへ拡張しなくても良い。その場合、ユーザ間は、ビーム多重されても良い。
【０１２６】
１６ポートへ拡張して送受信される復調用ＲＳは、予め規定されても良いし、状況に応じて切替えられても良い。切替えられる場合は、上述した拡張方法の通知方法と同様の通知方法が用いられても良い。
【０１２７】
＜本実施の形態の効果＞
本実施の形態では、アンテナポートの数が８ポートから１６ポートに拡張する場合に、８ポートの送受信をサポートする復調用ＲＳのマッピングパターンを適切な拡張方法を適用して拡張することにより、１６ポートの送受信をサポートする復調用ＲＳのマッピングパターンが設定できる。そして、ユーザ端末２０は、１６ポートの送受信をサポートする復調用ＲＳのマッピングパターンに基づいて、復調用ＲＳを分離し、復調用ＲＳを用いてデータ信号を復調する。
【０１２８】
上述した方法を用いることで、本実施の形態によれば、将来の無線通信システムにおけるポート数の拡張に適する参照信号等の構成を実現でき、ユーザ端末２０は、将来の無線通信システムにおけるポート数の拡張に対応できる。
【０１２９】
また、本実施の形態によれば、基本パターンから拡張パターンへの拡張方法が予め規定される場合、又は、既存信号に関連付けてimplicitに通知される場合には、拡張方法を通知するための新たなシグナリングが不要となり、シグナリングオーバーヘッドが増大することを防ぐことができる。
【０１３０】
以上、本発明の各実施の形態について説明した。
【０１３１】
（ハードウェア構成）
なお、上記実施の形態の説明に用いたブロック図は、機能単位のブロックを示している。これらの機能ブロック（構成部）は、ハードウェア及び／又はソフトウェアの任意の組み合わせによって実現される。また、各機能ブロックの実現手段は特に限定されない。すなわち、各機能ブロックは、物理的及び／又は論理的に結合した１つの装置により実現されてもよいし、物理的及び／又は論理的に分離した２つ以上の装置を直接的及び／又は間接的に(例えば、有線及び／又は無線)で接続し、これら複数の装置により実現されてもよい。
【０１３２】
例えば、本発明の一実施の形態における無線基地局、ユーザ端末などは、本発明の無線通信方法の処理を行うコンピュータとして機能してもよい。図２０は、本発明の一実施の形態に係る無線基地局及びユーザ端末のハードウェア構成の一例を示す図である。上述の無線基地局１０及びユーザ端末２０は、物理的には、プロセッサ１００１、メモリ１００２、ストレージ１００３、通信装置１００４、入力装置１００５、出力装置１００６、バス１００７などを含むコンピュータ装置として構成されてもよい。
【０１３３】
なお、以下の説明では、「装置」という文言は、回路、デバイス、ユニットなどに読み替えることができる。無線基地局１０及びユーザ端末２０のハードウェア構成は、図に示した各装置を１つ又は複数含むように構成されてもよいし、一部の装置を含まずに構成されてもよい。
【０１３４】
例えば、プロセッサ１００１は１つだけ図示されているが、複数のプロセッサがあってもよい。また、処理は、１のプロセッサで実行されてもよいし、処理が同時に、逐次に、又はその他の手法で、一以上のプロセッサで実行されてもよい。なお、プロセッサ１００１は、一以上のチップで実装されてもよい。
【０１３５】
無線基地局１０及びユーザ端末２０における各機能は、プロセッサ１００１、メモリ１００２などのハードウェア上に所定のソフトウェア（プログラム）を読み込ませることで、プロセッサ１００１が演算を行い、通信装置１００４による通信、又は、メモリ１００２及びストレージ１００３におけるデータの読み出し及び／又は書き込みを制御することで実現される。
【０１３６】
プロセッサ１００１は、例えば、オペレーティングシステムを動作させてコンピュータ全体を制御する。プロセッサ１００１は、周辺装置とのインターフェース、制御装置、演算装置、レジスタなどを含む中央処理装置（ＣＰＵ：Central Processing Unit）で構成されてもよい。例えば、上述のスケジューラ１０１、制御部１０８，２０３、送信信号生成部１０２，２０５、符号化・変調部１０３，２０６、マッピング部１０４，２０７、復調・復号部１０９，２０４などは、プロセッサ１００１で実現されてもよい。
【０１３７】
また、プロセッサ１００１は、プログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュール又はデータを、ストレージ１００３及び／又は通信装置１００４からメモリ１００２に読み出し、これらに従って各種の処理を実行する。プログラムとしては、上述の実施の形態で説明した動作の少なくとも一部をコンピュータに実行させるプログラムが用いられる。例えば、無線基地局１０のスケジューラ１０１は、メモリ１００２に格納され、プロセッサ１００１で動作する制御プログラムによって実現されてもよく、他の機能ブロックについても同様に実現されてもよい。上述の各種処理は、１つのプロセッサ１００１で実行される旨を説明してきたが、２以上のプロセッサ１００１により同時又は逐次に実行されてもよい。プロセッサ１００１は、１以上のチップで実装されてもよい。なお、プログラムは、電気通信回線を介してネットワークから送信されてもよい。
【０１３８】
メモリ１００２は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、ＲＯＭ（Read Only Memory）、ＥＰＲＯＭ（Erasable Programmable ＲＯＭ）、ＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable Programmable ＲＯＭ）、ＲＡＭ（Random Access Memory）などの少なくとも１つで構成されてもよい。メモリ１００２は、レジスタ、キャッシュ、メインメモリ（主記憶装置）などと呼ばれてもよい。メモリ１００２は、本発明の一実施の形態に係る無線通信方法を実施するために実行可能なプログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュールなどを保存することができる。
【０１３９】
ストレージ１００３は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、ＣＤ−ＲＯＭ（Compact Disc ＲＯＭ）などの光ディスク、ハードディスクドライブ、フレキシブルディスク、光磁気ディスク(例えば、コンパクトディスク、デジタル多用途ディスク、Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスク)、スマートカード、フラッシュメモリ(例えば、カード、スティック、キードライブ)、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気ストリップなどの少なくとも１つで構成されてもよい。ストレージ１００３は、補助記憶装置と呼ばれてもよい。上述の記憶媒体は、例えば、メモリ１００２及び／又はストレージ１００３を含むデータベース、サーバその他の適切な媒体であってもよい。
【０１４０】
通信装置１００４は、有線及び／又は無線ネットワークを介してコンピュータ間の通信を行うためのハードウェア（送受信デバイス）であり、例えばネットワークデバイス、ネットワークコントローラ、ネットワークカード、通信モジュールなどともいう。例えば、上述の送信部１０５，２０９、アンテナ１０７，２０１、受信部１０７，２０２などは、通信装置１００４で実現されてもよい。
【０１４１】
入力装置１００５は、外部からの入力を受け付ける入力デバイス（例えば、キーボード、マウス、マイクロフォン、スイッチ、ボタン、センサなど）である。出力装置１００６は、外部への出力を実施する出力デバイス（例えば、ディスプレイ、スピーカー、LEDランプなど）である。なお、入力装置１００５及び出力装置１００６は、一体となった構成（例えば、タッチパネル）であってもよい。
【０１４２】
また、プロセッサ１００１及びメモリ１００２などの各装置は、情報を通信するためのバス１００７で接続される。バス１００７は、単一のバスで構成されてもよいし、装置間で異なるバスで構成されてもよい。
【０１４３】
また、無線基地局１０及びユーザ端末２０は、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ：Digital Signal Processor）、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）、ＰＬＤ（Programmable Logic Device）、ＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）などのハードウェアを含んで構成されてもよく、当該ハードウェアにより、各機能ブロックの一部又は全てが実現されてもよい。例えば、プロセッサ１００１は、これらのハードウェアの少なくとも１つで実装されてもよい。
【０１４４】
（情報の通知、シグナリング）
また、情報の通知は、本明細書で説明した態様／実施形態に限られず、他の方法で行われてもよい。例えば、情報の通知は、物理レイヤシグナリング（例えば、ＤＣＩ（Downlink Control Information）、ＵＣＩ（Uplink Control Information））、上位レイヤシグナリング（例えば、ＲＲＣ（Radio Resource Control）シグナリング、ＭＡＣ（Medium Access Control）シグナリング、報知情報（ＭＩＢ（Master Information Block）、ＳＩＢ（System Information Block）））、その他の信号又はこれらの組み合わせによって実施されてもよい。また、ＲＲＣシグナリングは、ＲＲＣメッセージと呼ばれてもよく、例えば、ＲＲＣ接続セットアップ（RRC Connection Setup）メッセージ、ＲＲＣ接続再構成（RRC Connection Reconfiguration）メッセージなどであってもよい。
【０１４５】
（適応システム）
本明細書で説明した各態様／実施形態は、ＬＴＥ（Long Term Evolution）、ＬＴＥ−Ａ（LTE-Advanced）、ＳＵＰＥＲ ３Ｇ、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、４Ｇ、５Ｇ、ＦＲＡ（Future Radio Access）、Ｗ−ＣＤＭＡ（登録商標）、ＧＳＭ（登録商標）、ＣＤＭＡ２０００、ＵＭＢ（Ultra Mobile Broadband）、ＩＥＥＥ ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ ８０２．２０、ＵＷＢ（Ultra-WideBand）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、その他の適切なシステムを利用するシステム及び／又はこれらに基づいて拡張された次世代システムに適用されてもよい。
【０１４６】
（処理手順等）
本明細書で説明した各態様／実施形態の処理手順、シーケンス、フローチャートなどは、矛盾の無い限り、順序を入れ替えてもよい。例えば、本明細書で説明した方法については、例示的な順序で様々なステップの要素を提示しており、提示した特定の順序に限定されない。
【０１４７】
（基地局の操作）
本明細書において基地局（無線基地局）によって行われるとした特定動作は、場合によってはその上位ノード（upper node）によって行われることもある。基地局を有する１つまたは複数のネットワークノード（network nodes）からなるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局および／または基地局以外の他のネットワークノード(例えば、ＭＭＥ（Mobility Management Entity）またはＳ−ＧＷ（Serving Gateway）などが考えられるが、これらに限られない)によって行われ得ることは明らかである。上記において基地局以外の他のネットワークノードが１つである場合を例示したが、複数の他のネットワークノードの組み合わせ(例えば、ＭＭＥおよびＳ−ＧＷ)であってもよい。
【０１４８】
（入出力の方向）
情報及び信号等は、上位レイヤ(または下位レイヤ)から下位レイヤ(または上位レイヤ)に出力され得る。複数のネットワークノードを介して入出力されてもよい。
【０１４９】
（入出力された情報等の扱い）
入出力された情報等は特定の場所(例えば、メモリ)に保存されてもよいし、管理テーブルで管理してもよい。入出力される情報等は、上書き、更新、または追記され得る。出力された情報等は削除されてもよい。入力された情報等は他の装置に送信されてもよい。
【０１５０】
（判定方法）
判定は、１ビットで表される値（０か１か）によって行われてもよいし、真偽値（Boolean：trueまたはfalse）によって行われてもよいし、数値の比較（例えば、所定の値との比較）によって行われてもよい。
【０１５１】
（ソフトウェア）
ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語と呼ばれるか、他の名称で呼ばれるかを問わず、命令、命令セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアアプリケーション、ソフトウェアパッケージ、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行可能ファイル、実行スレッド、手順、機能などを意味するよう広く解釈されるべきである。
【０１５２】
また、ソフトウェア、命令などは、伝送媒体を介して送受信されてもよい。例えば、ソフトウェアが、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア及びデジタル加入者回線（ＤＳＬ）などの有線技術及び／又は赤外線、無線及びマイクロ波などの無線技術を使用してウェブサイト、サーバ、又は他のリモートソースから送信される場合、これらの有線技術及び／又は無線技術は、伝送媒体の定義内に含まれる。
【０１５３】
（情報、信号）
本明細書で説明した情報、信号などは、様々な異なる技術のいずれかを使用して表されてもよい。例えば、上記の説明全体に渡って言及され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、チップなどは、電圧、電流、電磁波、磁界若しくは磁性粒子、光場若しくは光子、又はこれらの任意の組み合わせによって表されてもよい。
【０１５４】
なお、本明細書で説明した用語及び／又は本明細書の理解に必要な用語については、同一の又は類似する意味を有する用語と置き換えてもよい。例えば、チャネル及び／又はシンボルは信号（シグナル）であってもよい。また、信号はメッセージであってもよい。また、コンポーネントキャリア（ＣＣ）は、キャリア周波数、セルなどと呼ばれてもよい。
【０１５５】
（「システム」、「ネットワーク」）
本明細書で使用する「システム」および「ネットワーク」という用語は、互換的に使用される。
【０１５６】
（パラメータ、チャネルの名称）
また、本明細書で説明した情報、パラメータなどは、絶対値で表されてもよいし、所定の値からの相対値で表されてもよいし、対応する別の情報で表されてもよい。例えば、無線リソースはインデックスで指示されるものであってもよい。
【０１５７】
上述したパラメータに使用する名称はいかなる点においても限定的なものではない。さらに、これらのパラメータを使用する数式等は、本明細書で明示的に開示したものと異なる場合もある。様々なチャネル（例えば、ＰＵＣＣＨ、ＰＤＣＣＨなど）及び情報要素（例えば、ＴＰＣなど）は、あらゆる好適な名称によって識別できるので、これらの様々なチャネル及び情報要素に割り当てている様々な名称は、いかなる点においても限定的なものではない。
【０１５８】
（基地局）
基地局（無線基地局）は、１つまたは複数（例えば、３つ）の（セクタとも呼ばれる）セルを収容することができる。基地局が複数のセルを収容する場合、基地局のカバレッジエリア全体は複数のより小さいエリアに区分でき、各々のより小さいエリアは、基地局サブシステム（例えば、屋内用の小型基地局ＲＲＨ：Remote Radio Head）によって通信サービスを提供することもできる。「セル」または「セクタ」という用語は、このカバレッジにおいて通信サービスを行う基地局、および／または基地局サブシステムのカバレッジエリアの一部または全体を指す。さらに、「基地局」、「ｅＮＢ」、「セル」、および「セクタ」という用語は、本明細書では互換的に使用され得る。基地局は、固定局（fixed station）、ＮｏｄｅＢ、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（access point）、フェムトセル、スモールセルなどの用語で呼ばれる場合もある。
【０１５９】
（端末）
ユーザ端末は、当業者によって、移動局、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、ワイヤレスユニット、リモートユニット、モバイルデバイス、ワイヤレスデバイス、ワイヤレス通信デバイス、リモートデバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、リモート端末、ハンドセット、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント、ＵＥ（User Equipment）、またはいくつかの他の適切な用語で呼ばれる場合もある。
【０１６０】
（用語の意味、解釈）
本明細書で使用する「判断(determining)」、「決定(determining)」という用語は、多種多様な動作を包含する場合がある。「判断」、「決定」は、例えば、判定(judging)、計算(calculating)、算出(computing)、処理(processing)、導出(deriving)、調査(investigating)、探索(looking up)（例えば、テーブル、データベースまたは別のデータ構造での探索）、確認(ascertaining)した事を「判断」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判断」、「決定」は、受信(receiving)（例えば、情報を受信すること）、送信(transmitting)(例えば、情報を送信すること)、入力(input)、出力(output)、アクセス(accessing)（例えば、メモリ中のデータにアクセスすること）した事を「判断」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判断」、「決定」は、解決(resolving)、選択(selecting)、選定(choosing)、確立(establishing)、比較(comparing)などした事を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。つまり、「判断」「決定」は、何らかの動作を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。
【０１６１】
「接続された(connected)」、「結合された(coupled)」という用語、又はこれらのあらゆる変形は、２又はそれ以上の要素間の直接的又は間接的なあらゆる接続又は結合を意味し、互いに「接続」又は「結合」された２つの要素間に１又はそれ以上の中間要素が存在することを含むことができる。要素間の結合又は接続は、物理的なものであっても、論理的なものであっても、或いはこれらの組み合わせであってもよい。本明細書で使用する場合、２つの要素は、１又はそれ以上の電線、ケーブル及び／又はプリント電気接続を使用することにより、並びにいくつかの非限定的かつ非包括的な例として、無線周波数領域、マイクロ波領域及び光（可視及び不可視の両方）領域の波長を有する電磁エネルギーなどの電磁エネルギーを使用することにより、互いに「接続」又は「結合」されると考えることができる。
【０１６２】
参照信号は、ＲＳ（Reference Signal）と略称することもでき、適用される標準によってパイロット（Pilot）と呼ばれてもよい。また、復調用ＲＳは、対応する別の呼び方であってもよい。
【０１６３】
本明細書で使用する「に基づいて」という記載は、別段に明記されていない限り、「のみに基づいて」を意味しない。言い換えれば、「に基づいて」という記載は、「のみに基づいて」と「に少なくとも基づいて」の両方を意味する。
【０１６４】
上記の各装置の構成における「部」を、「手段」、「回路」、「デバイス」等に置き換えてもよい。
【０１６５】
「含む(including)」、「含んでいる（comprising）」、およびそれらの変形が、本明細書あるいは請求の範囲で使用されている限り、これら用語は、用語「備える」と同様に、包括的であることが意図される。さらに、本明細書あるいは請求の範囲において使用されている用語「または（or）」は、排他的論理和ではないことが意図される。
【０１６６】
無線フレームは時間領域において１つまたは複数のフレームで構成されてもよい。時間領域において１つまたは複数の各フレームはサブフレーム、タイムユニット等と呼ばれてもよい。サブフレームは更に時間領域において１つまたは複数のスロットで構成されてもよい。スロットはさらに時間領域において１つまたは複数のシンボル（ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）シンボル、ＳＣ-ＦＤＭＡ（Single Carrier-Frequency Division Multiple Access）シンボル等）で構成されてもよい。
【０１６７】
無線フレーム、サブフレーム、スロット、ミニスロット、およびシンボルは、いずれも信号を伝送する際の時間単位を表す。無線フレーム、サブフレーム、スロット、ミニスロット、およびシンボルは、それぞれに対応する別の呼び方であってもよい。
【０１６８】
例えば、ＬＴＥシステムでは、基地局が各移動局に無線リソース（各移動局において使用することが可能な周波数帯域幅、送信電力等）を割り当てるスケジューリングを行う。スケジューリングの最小時間単位をＴＴＩ（Transmission Time Interval）と呼んでもよい。
【０１６９】
例えば、１サブフレームをＴＴＩと呼んでもよいし、複数の連続したサブフレームをＴＴＩと呼んでもよいし、１スロットをＴＴＩと呼んでもよいし、１ミニスロットをＴＴＩと呼んでもよい。
【０１７０】
リソースユニットは、時間領域および周波数領域のリソース割当単位であり、周波数領域では１つまたは複数個の連続した副搬送波（subcarrier）を含んでもよい。また、リソースユニットの時間領域では、１つまたは複数個のシンボルを含んでもよく、１スロット、１ミニスロット、１サブフレーム、または１ＴＴＩの長さであってもよい。１ＴＴＩ、１サブフレームは、それぞれ１つまたは複数のリソースユニットで構成されてもよい。また、リソースユニットは、リソースブロック（ＲＢ：Resource Block）、物理リソースブロック（ＰＲＢ：Physical RB）、ＰＲＢペア、ＲＢペア、スケジューリングユニット、周波数ユニット、サブバンドと呼ばれてもよい。また、リソースユニットは、１つ又は複数のＲＥで構成されてもよい。例えば、１ＲＥは、リソース割当単位となるリソースユニットより小さい単位のリソース（例えば、最小のリソース単位）であればよく、ＲＥという呼称に限定されない。
【０１７１】
上述した無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、サブフレームに含まれるミニスロットの数、スロットに含まれるシンボルおよびリソースブロックの数、および、リソースブロックに含まれるサブキャリアの数は様々に変更することができる。
【０１７２】
本開示の全体において、例えば、英語でのa, an, 及びtheのように、翻訳により冠詞が追加された場合、これらの冠詞は、文脈から明らかにそうではないことが示されていなければ、複数のものを含むものとする。
【０１７３】
（態様のバリエーション等）
本明細書で説明した各態様／実施形態は単独で用いてもよいし、組み合わせて用いてもよいし、実行に伴って切り替えて用いてもよい。また、所定の情報の通知（例えば、「Ｘであること」の通知）は、明示的に行うものに限られず、暗黙的（例えば、当該所定の情報の通知を行わない）ことによって行われてもよい。
【０１７４】
以上、本発明について詳細に説明したが、当業者にとっては、本発明が本明細書中に説明した実施形態に限定されるものではないということは明らかである。本発明は、請求の範囲の記載により定まる本発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。したがって、本明細書の記載は、例示説明を目的とするものであり、本発明に対して何ら制限的な意味を有するものではない。
【０１７５】
本特許出願は、２０１７年２月３日に出願した日本国特許出願第２０１７−０１９１１９号に基づきその優先権を主張するものであり、日本国特許出願第２０１７−０１９１１９号の全内容を本願に援用する。
【産業上の利用可能性】
【０１７６】
本発明の一態様は、移動通信システムに有用である。
【符号の説明】
【０１７７】
１０  無線基地局
２０  ユーザ端末
１０１  スケジューラ
１０８，２０３  制御部
１０２，２０５  送信信号生成部
１０３，２０６  符号化・変調部
１０４，２０７  マッピング部
１０５，２０８  送信部
１０６，２０１  アンテナ
１０７，２０２  受信部
１０９，２０４  復調・復号部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【国際調査報告】
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