(57)【要約】  高度な画像処理機能を有しないプロジェクタにおいて動画再生時の負荷を抑制する。  映像変換装置は、動画データを投影する際の動きデータに基づいてプロジェクタの姿勢データを生成して記憶部に記憶するとともに、姿勢データに従って動画データを補正して補正済動画データとして記憶部に記憶する。プロジェクタは、記憶部に記憶された補正済動画データを再生して投影面に投影する。クレードルは、プロジェクタを支えるとともに記憶部に記憶された姿勢データに従ってプロジェクタの姿勢を変化させる。
2017154298.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
動画データを投影する際の動きデータに基づいてプロジェクタの姿勢データを生成して記憶部に記憶するとともに前記姿勢データに従って前記動画データを補正して補正済動画データとして前記記憶部に記憶する映像変換装置と、
前記記憶部に記憶された前記補正済動画データを再生して投影面に投影するプロジェクタと、
前記プロジェクタを支えるとともに前記記憶部に記憶された前記姿勢データに従って前記プロジェクタの姿勢を変化させるクレードルと
を具備する投影システム。
【請求項２】
前記映像変換装置は、
前記動画データと前記動きデータとを同期させる変換同期部と、
前記動きデータを前記姿勢データに変換する変換部と、
前記動きデータに従って前記動画データを補正して前記補正済動画データを生成する補正部とを備える
請求項１記載の投影システム。
【請求項３】
前記補正部は、前記動きデータに従って前記動画データの前記投影面における歪みを補正する
請求項２記載の投影システム。
【請求項４】
前記プロジェクタは、
前記記憶部に記憶された前記補正済動画データを再生する動画再生部と、
前記再生された映像と前記記憶部に記憶された前記姿勢データとを同期させる投影同期部と、
前記同期された映像を前記投影面に投影する投影部と、
前記同期された姿勢データを前記クレードルに供給する姿勢データ供給部とを備える
請求項１記載の投影システム。
【請求項５】
前記クレードルは、
前記記憶部に記憶された前記補正済動画データを再生する動画再生部と、
前記再生された映像と前記記憶部に記憶された前記姿勢データとを同期させる投影同期部と、
前記同期された映像を前記プロジェクタに供給する映像供給部と、
前記同期された姿勢データに従って前記プロジェクタの姿勢を制御する姿勢制御部とを備える
請求項１記載の投影システム。
【請求項６】
動画データとその動画データを投影する際の動きデータとを同期させる変換同期部と、
前記動きデータに基づいてプロジェクタの姿勢データを生成して記憶部に記憶する変換部と、
前記動きデータに従って前記動画データを補正して補正済動画データとして前記記憶部に記憶する補正部と
を具備する映像変換装置。
【請求項７】
記憶部に記憶された動画データを再生する動画再生部と、
前記再生された映像と前記記憶部に記憶された姿勢データとを同期させる投影同期部と、
前記同期された映像を前記投影面に投影する投影部と、
搭載対象のクレードルに前記同期された姿勢データを供給する姿勢データ供給部と
を具備するプロジェクタ。
【請求項８】
記憶部に記憶された動画データを再生する動画再生部と、
前記再生された映像と前記記憶部に記憶されたプロジェクタの姿勢データとを同期させる投影同期部と、
前記同期された映像を前記プロジェクタに供給する映像供給部と、
前記同期された姿勢データに従って前記プロジェクタの姿勢を制御する姿勢制御部と
を具備するクレードル。
【請求項９】
動画データ取得部が、動画データを取得する動画データ取得手順と、
動きデータ取得部が、前記動画データを投影する際の動きデータを取得する動きデータ取得手順と、
変換同期部が、前記取得された動画データと前記取得された動きデータとを同期させる変換同期手順と、
変換部が、前記動きデータに基づいてプロジェクタの姿勢データを生成して記憶部に記憶する変換手順と、
補正部が、前記動きデータに従って前記動画データを補正して補正済動画データとして前記記憶部に記憶する補正手順と
を具備する映像変換方法。
【請求項１０】
動画再生部が、記憶部に記憶された動画データを再生する動画再生手順と、
姿勢データ取得部が、前記記憶部に記憶された姿勢データを取得する姿勢データ取得手順と、
投影同期部が、前記再生された映像と前記取得された姿勢データとを同期させる投影同期手順と、
姿勢制御部が、前記同期された姿勢データに従ってプロジェクタの姿勢を変化させる姿勢データ制御手順と、
投影部が、前記同期された映像を前記プロジェクタから前記投影面に投影する投影手順と
を具備する映像投影方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本技術は、投影システムに関し、特に、プロジェクタの姿勢を変化させて投影する投影システム、映像変換装置、プロジェクタ、クレードル、および、これらにおける処理方法ならびに当該方法をコンピュータに実行させるプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
動画データを投影面に投影するプロジェクタが一般に知られている。従来のプロジェクタにおいては、投影光軸に対して投影面が垂直でない場合、プロジェクタの角度に応じて台形歪みの補正を行う技術が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−０９１１１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述の従来技術では、プロジェクタの角度に応じて台形歪みを補正していた。しかしながら、投影中にそのような補正をリアルタイムに行うこととすると、動画再生時の負荷が高くなり、高度な画像処理機能をプロジェクタに備える必要が生じる。【０００５】
本技術はこのような状況に鑑みて生み出されたものであり、高度な画像処理機能を有しないプロジェクタにおいて動画再生時の負荷を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本技術は、上述の問題点を解消するためになされたものであり、その第１の側面は、動画データを投影する際の動きデータに基づいてプロジェクタの姿勢データを生成して記憶部に記憶するとともに上記姿勢データに従って上記動画データを補正して補正済動画データとして上記記憶部に記憶する映像変換装置と、上記記憶部に記憶された上記補正済動画データを再生して投影面に投影するプロジェクタと、上記プロジェクタを支えるとともに上記記憶部に記憶された上記姿勢データに従って上記プロジェクタの姿勢を変化させるクレードルとを具備する投影システムである。これにより、姿勢データの生成および補正を投影前に済ませることにより、動画再生時の負荷を抑制するという作用をもたらす。【０００７】
また、この第１の側面において、上記映像変換装置は、上記動画データと上記動きデータとを同期させる変換同期部と、上記動きデータを上記姿勢データに変換する変換部と、上記動きデータに従って上記動画データを補正して上記補正済動画データを生成する補正部とを備えるようにしてもよい。これにより、姿勢データの生成および補正を投影と切り離して行うという作用をもたらす。この場合において、上記補正部は、上記動きデータに従って上記動画データの上記投影面における歪みを補正するようにしてもよい。これにより、投影時の歪みを予め取り除くという作用をもたらす。【０００８】
また、この第１の側面において、上記プロジェクタは、上記記憶部に記憶された上記補正済動画データを再生する動画再生部と、上記再生された映像と上記記憶部に記憶された上記姿勢データとを同期させる投影同期部と、上記同期された映像を上記投影面に投影する投影部と、上記同期された姿勢データを上記クレードルに供給する姿勢データ供給部とを備えるようにしてもよい。これにより、姿勢データの生成および補正を動画再生時に行うことなく、負荷を抑制するという作用をもたらす。【０００９】
また、この第１の側面において、上記クレードルは、上記記憶部に記憶された上記補正済動画データを再生する動画再生部と、上記再生された映像と上記記憶部に記憶された上記姿勢データとを同期させる投影同期部と、上記同期された映像を上記プロジェクタに供給する映像供給部と、上記同期された姿勢データに従って上記プロジェクタの姿勢を制御する姿勢制御部とを備えるようにしてもよい。これにより、クレードルからプロジェクタに映像を供給するという作用をもたらす。【００１０】
また、本技術の第２の側面は、動画データとその動画データを投影する際の動きデータとを同期させる変換同期部と、上記動きデータに基づいてプロジェクタの姿勢データを生成して記憶部に記憶する変換部と、上記動きデータに従って上記動画データを補正して補正済動画データとして上記記憶部に記憶する補正部とを具備する映像変換装置およびその映像変換方法である。これにより、姿勢データの生成および補正を投影前に済ませることにより、動画再生時の負荷を抑制するという作用をもたらす。【００１１】
また、本技術の第３の側面は、記憶部に記憶された動画データを再生する動画再生部と、上記再生された映像と上記記憶部に記憶された姿勢データとを同期させる投影同期部と、上記同期された映像を上記投影面に投影する投影部と、搭載対象のクレードルに上記同期された姿勢データを供給する姿勢データ供給部とを具備するプロジェクタおよびその映像投影方法である。これにより、姿勢データの生成および補正を動画再生時に行うことなく、負荷を抑制するという作用をもたらす。【００１２】
また、本技術の第４の側面は、記憶部に記憶された動画データを再生する動画再生部と、上記再生された映像と上記記憶部に記憶されたプロジェクタの姿勢データとを同期させる投影同期部と、上記同期された映像を上記プロジェクタに供給する映像供給部と、上記同期された姿勢データに従って上記プロジェクタの姿勢を制御する姿勢制御部とを具備するクレードルである。これにより、クレードルからプロジェクタに映像を供給するという作用をもたらす。
【発明の効果】
【００１３】
本技術によれば、高度な画像処理機能を有しないプロジェクタにおいて動画再生時の負荷を抑制することができるという優れた効果を奏し得る。なお、ここに記載された効果は必ずしも限定されるものではなく、本開示中に記載されたいずれかの効果であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本技術の実施の形態における投影システムの全体構成例を示す図である。
【図２】本技術の実施の形態における投影システムによる投影時のイメージ例を示す図である。
【図３】本技術の実施の形態における映像変換装置１００の構成例を示す図である。
【図４】本技術の実施の形態におけるプロジェクタ２００の構成例を示す図である。
【図５】本技術の実施の形態における投影動きデータの座標の例を示す図である。
【図６】本技術の実施の形態における投影動きデータ２０の第１の例を示す図である。
【図７】本技術の実施の形態における投影動きデータ２０の第２の例を示す図である。
【図８】本技術の実施の形態におけるプロジェクタ２００の姿勢の変化の概要例を示す図である。
【図９】本技術の実施の形態におけるプロジェクタ２００の姿勢の水平方向の変化の例を示す図である。
【図１０】本技術の実施の形態における姿勢データ４０の第１の例を示す図である。
【図１１】本技術の実施の形態における姿勢データ４０の第２の例を示す図である。
【図１２】本技術の実施の形態におけるプロジェクタ２００による座標（０，０）の投影イメージ例を示す図である。
【図１３】本技術の実施の形態におけるプロジェクタ２００による座標（−１，０）の投影イメージ例を示す図である。
【図１４】本技術の実施の形態における映像変換装置１００の処理手順の一例を示す流れ図である。
【図１５】本技術の実施の形態におけるプロジェクタ２００の処理手順の一例を示す流れ図である。
【図１６】本技術の実施の形態の変形例におけるクレードル３００の構成例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本技術を実施するための形態（以下、実施の形態と称する）について説明する。説明は以下の順序により行う。
１．実施の形態（プロジェクタからクレードルに姿勢制御データを供給する例）
２．変形例（クレードルからプロジェクタに映像データを供給する例）
【００１６】
＜１．実施の形態＞
［投影システムの構成］
図１は、本技術の実施の形態における投影システムの全体構成例を示す図である。この投影システムは、映像変換装置１００と、プロジェクタ２００と、クレードル３００とを備える。
【００１７】
映像変換装置１００は、動画データ１０とその動画データ１０を投影する際の投影動きデータ２０とから、補正済動画データ３０とプロジェクタ２００の姿勢データ４０とに変換するものである。映像変換装置１００は、投影動きデータ２０に基づいてプロジェクタの姿勢データ４０を生成して（図示しない）記憶部に記憶する。また、映像変換装置１００は、姿勢データ４０に従って動画データ１０を補正して補正済動画データ３０として記憶部に記憶する。
【００１８】
プロジェクタ２００は、記憶部に記憶された補正済動画データ３０を再生して投影面に投影するものである。このプロジェクタ２００は、投影時にはクレードル３００に搭載される。このプロジェクタ２００は、記憶部に記憶された姿勢データ４０をクレードル３００に供給する。
【００１９】
クレードル３００は、プロジェクタ２００を搭載して支えるものである。このクレードル３００は、プロジェクタ２００から供給された姿勢データに従ってプロジェクタ２００の姿勢を変化させる。
【００２０】
図２は、本技術の実施の形態における投影システムによる投影時のイメージ例を示す図である。
【００２１】
プロジェクタ２００は、クレードル３００に搭載される。クレードル３００は、プロジェクタ２００から供給された姿勢データに従って上下左右に回動可能である。すなわち、クレードル３００の動作によってプロジェクタ２００の姿勢が変化する。
【００２２】
例えば、クレードル３００が反時計回りに回動した場合、プロジェクタ２００から投影面６００に投影された映像６０１は、左方向の映像６０２の位置に移動する。これにより、もともとの映像制作者が意図した映像が投影される。すなわち、プロジェクタ２００から投影される映像のサイズを超えた映像表現を実現することができる。
【００２３】
図３は、本技術の実施の形態における映像変換装置１００の構成例を示す図である。この映像変換装置１００は、動画データ取得部１１０と、投影動きデータ取得部１２０と、変換同期部１３０と、動き変換部１４０と、補正部１５０とを備える。
【００２４】
動画データ取得部１１０は、動画データ１０を取得して、フレーム映像およびそのタイムスタンプを出力するものである。この動画データ取得部１１０は、信号線１１を介して、記憶部から動画データ１０を取得する。動画データ１０は、時系列に並ぶフレーム映像からなり、フレーム映像のそれぞれはタイムスタンプを有する。この動画データ取得部１１０によって取得されたフレーム映像およびタイムスタンプは変換同期部１３０に出力される。
【００２５】
投影動きデータ取得部１２０は、投影動きデータ２０を取得して投影動きデータおよびそのタイムスタンプを出力するものである。この投影動きデータ取得部１２０は、信号線２１を介して、記憶部から投影動きデータ２０を取得する。投影動きデータ２０は、時系列に並ぶフレーム映像を投影する際の動きデータからなり、投影動きデータのそれぞれはタイムスタンプを有する。この投影動きデータ取得部１２０によって取得された投影動きデータおよびタイムスタンプは変換同期部１３０に出力される。
【００２６】
変換同期部１３０は、動画データ取得部１１０から出力された動画データのフレーム映像と投影動きデータ取得部１２０から出力された投影動きデータとを、それぞれのタイムスタンプに従って同期させるものである。この変換同期部１３０は、タイムスタンプが等しい動画データのフレーム映像と投影動きデータとを、それぞれのタイムスタンプとともに出力する。
【００２７】
動き変換部１４０は、変換同期部１３０から出力された投影動きデータをプロジェクタ２００の姿勢データに変換するものである。この動き変換部１４０によって変換された姿勢データは、補正部１５０に供給される。また、この動き変換部１４０によって変換された姿勢データはタイムスタンプとともにそれぞれ信号線１４１および１４２を介して、姿勢データ４０として記憶部に記憶される。なお、動き変換部１４０は、特許請求の範囲に記載の変換部の一例である。
【００２８】
補正部１５０は、変換同期部１３０から出力された動画データのフレーム映像を、動き変換部１４０から供給された姿勢データに従って補正するものである。この補正部１５０によって補正されたフレーム映像はタイムスタンプとともにそれぞれ信号線１５１および１５２を介して、補正済動画データ３０として記憶部に記憶される。
【００２９】
このようにして、動画データ１０および投影動きデータ２０は、映像変換装置１００によって変換され、補正済動画データ３０および姿勢データ４０として記憶部に記憶される。これにより、プロジェクタ２００による投影時には、既に動画データについて歪補正がされ、プロジェクタ２００の姿勢データに変換されていることになる。そのため、プロジェクタ２００において動画再生時の負荷を抑制することができる。
【００３０】
図４は、本技術の実施の形態におけるプロジェクタ２００の構成例を示す図である。このプロジェクタ２００は、動画再生部２１０と、姿勢データ取得部２２０と、投影同期部２３０と、投影部２６０と、姿勢データ供給部２７０とを備える。
【００３１】
動画再生部２１０は、記憶部に記憶された補正済動画データ３０を再生するものである。この動画再生部２１０は、信号線３１および３２を介して、記憶部から補正済動画データ３０を取得して再生する。補正済動画データ３０は、時系列に並ぶフレーム映像からなり、フレーム映像のそれぞれはタイムスタンプを有する。この動画再生部２１０によって再生されたフレーム映像およびタイムスタンプは投影同期部２３０に出力される。
【００３２】
姿勢データ取得部２２０は、記憶部に記憶された姿勢データ４０を取得して姿勢データおよびそのタイムスタンプを出力するものである。この姿勢データ取得部２２０は、信号線４１および４２を介して、記憶部から姿勢データ４０を取得する。姿勢データ４０は、時系列に並ぶフレーム映像を投影する際のプロジェクタ２００の姿勢データからなり、姿勢データのそれぞれはタイムスタンプを有する。この姿勢データ取得部２２０によって取得された姿勢データおよびタイムスタンプは投影同期部２３０に出力される。
【００３３】
投影同期部２３０は、動画再生部２１０によって再生された動画データのフレーム映像と姿勢データ取得部２２０によって取得された姿勢データとを、それぞれのタイムスタンプに従って同期させるものである。この投影同期部２３０は、タイムスタンプが等しい動画データのフレーム映像と姿勢データとを出力する。この投影同期部２３０は、変換同期部１３０と異なり、投影時にリアルタイムで処理を行う必要がある。また、この投影同期部２３０の出力は投影部２６０やクレードル３００にリアルタイムに出力されるため、クレードル３００の応答速度に合わせて早めに姿勢データを出力するなどの制御を行うことも可能である。
【００３４】
投影部２６０は、投影同期部２３０によって同期された動画データのフレーム映像を投影面に投影するものである。
【００３５】
姿勢データ供給部２７０は、投影同期部２３０によって同期された姿勢データをクレードル３００に信号線２４１を介して供給するものである。この姿勢データを受けたクレードル３００において、姿勢制御部３７０がその姿勢データに従ってプロジェクタ２００の姿勢を制御する。
【００３６】
このように、プロジェクタ２００においては歪補正や姿勢データへの変換処理などは必要なく、動画再生時の負荷を抑制することができる。
【００３７】
［投影動きデータ］
図５は、本技術の実施の形態における投影動きデータの座標の例を示す図である。投影位置については絶対的な基準はないため、ここでは一例として、壁に対して正面に投影する場合を基準の投影面の映像６１１とする。そして、その基準の投影面の中心を基準点として、仮想的に水平方向をＸ軸、垂直方向をＹ軸とする座標系を設定する。
【００３８】
また、座標系の単位としては、各軸において投影面の１個分を１単位として考える。例えば、基準点の座標を（０，０）とすると、Ｘ軸の負の方向に１画面分移動した投影面の映像６１２の座標は（−１，０）となる。
【００３９】
図６は、本技術の実施の形態における投影動きデータ２０の第１の例を示す図である。この投影動きデータ２０の第１の例は、タイムスタンプと、そのタイムスタンプの時刻における映像の座標とを関連付けて保持している。
【００４０】
タイムスタンプの形式は、「［時間］：［分］：［秒］，［フレーム番号］」となっている。そして、対応する座標は上述の投影面の１個分を１単位とした投影面における位置を示している。すなわち、この例においては、「フレーム番号００」の映像は、時刻「００時００分００秒」において、座標（０，０）に投影されることを示している。そして、「フレーム番号０１」の映像は、時刻「００時００分０１秒」において、座標（−０．２，０）に投影される。「フレーム番号０２」の映像は、時刻「００時００分０２秒」において、座標（−０．４，０）に投影される。「フレーム番号０３」の映像は、時刻「００時００分０３秒」において、座標（−０．６，０）に投影される。「フレーム番号０４」の映像は、時刻「００時００分０４秒」において、座標（−０．８，０）に投影される。「フレーム番号０５」の映像は、時刻「００時００分０５秒」において、座標（−１，０）に投影される。すなわち、この第１の例では、映像開始には基準位置の（０，０）に投影し、毎フレーム「−０．２」ずつＹ軸方向に動いて（−１,０）まで動くという動きの指定がされている。
【００４１】
図７は、本技術の実施の形態における投影動きデータ２０の第２の例を示す図である。この投影動きデータ２０の第２の例は、タイムスタンプと、そのタイムスタンプの時刻における映像の座標と、補完方法とを関連付けて保持している。上述の第１の例では各時刻の映像位置を保持していたが、この第２の例では補完方法を指定することにより、遷移の途中において座標を逐一指定することを回避することができる。
【００４２】
この補完方法としては、線形補完（Ｌｉｎｅａｒ）や曲線補完（Ｓｐｌｉｎｅ）などを用いることができる。同図の例においては、時刻「００時００分００秒」において、座標（０，０）に投影されることを示し、その後、時刻「００時００分０５秒」に座標（−１，０）に至るまで線形補完により補完して投影することが指定されている。すなわち、投影される内容は上述の第１の例と同様である。
【００４３】
この第２の例による補完方法が指定された場合、投影動きデータ取得部１２０が第１の例による形式に変換するようにしてもよい。
【００４４】
［姿勢データへの変換］
図８は、本技術の実施の形態におけるプロジェクタ２００の姿勢の変化の概要例を示す図である。図９は、本技術の実施の形態におけるプロジェクタ２００の姿勢の水平方向の変化の例を示す図である。ここでは、座標（０，０）の映像６２１の投影位置から座標（−１，０）の映像６２２の投影位置に遷移したときのプロジェクタ２００の姿勢の変化について説明する。
【００４５】
プロジェクタ２００は投影面に対して垂直に投影２６１を行い、座標（０，０）の映像６２１を投影する。そして、プロジェクタ２００から座標（−１，０）の映像６２２を投影するために、クレードル３００が水平方向に反時計回りにθ度回動するものとする。すなわち、映像６２１を投影する際の中心線６３１と、映像６２２を投影する際の中心線６３２との間の角度はθ度である。なお、回動角度θは歪補正の方法にも依存するが、この例においては投影面中心を基準として歪補正するものと想定する。
【００４６】
プロジェクタ２００は投影面から距離ｄの位置に設置されているものとする。また、プロジェクタ２００から投影面に対して水平画角αで映像６２１が投影されるものとする。
【００４７】
このとき、回動角度θは、次式により表される。
θ＝ｔａｎ-1（（２ｄ・ｔａｎ（α／２））／ｄ）
＝ｔａｎ-1（２・ｔａｎ（α／２））
【００４８】
同様の考え方で、プロジェクタ２００から投影面に対して垂直画角βで映像６２１が投影されるものとすると、プロジェクタ２００から座標（０，１）の映像を投影するためのクレードル３００の垂直方向の回動角度φは、次式により表される。
φ＝ｔａｎ-1（（２ｄ・ｔａｎ（β／２））／ｄ）
＝ｔａｎ-1（２・ｔａｎ（β／２））
【００４９】
このようにして、動き変換部１４０によって、投影動きデータの座標（ｘ，ｙ）を姿勢データの回動角度（θ，φ）に変換することができる。
【００５０】
図１０は、本技術の実施の形態における姿勢データ４０の第１の例を示す図である。この姿勢データ４０の第１の例は、タイムスタンプと、そのタイムスタンプの時刻における回動角度とを関連付けて保持している。
【００５１】
タイムスタンプの形式は、「［時間］：［分］：［秒］，［フレーム番号］」となっている。そして、対応する回動角度は、（水平方向の回動角度θ，垂直方向の回動角度φ）として表される。この第１の例は、動き変換部１４０からの出力をそのまま保存したイメージであり、毎フレームの情報が必要となって、データ量が多くなる可能性がある。
【００５２】
図１１は、本技術の実施の形態における姿勢データ４０の第２の例を示す図である。この姿勢データ４０の第２の例は、タイムスタンプと、そのタイムスタンプの時刻における回動角度と、姿勢速度とを関連付けて保持している。上述の第１の例では各時刻の回動角度を保持していたが、この第２の例では姿勢速度を指定することにより、データ量を少なくすることができる。
【００５３】
この例では、タイムスタンプ「００：００：００，００」の時刻では、クレードル３００は回動角度（０，０）、姿勢速度（θｖ,φｖ）で動き始める。そして、タイムスタンプ「００：００：００，０５」の時刻では、クレードル３００は回動角度（θ５,φ５）、姿勢速度（０，０）となり、停止するという動きを表現している。
【００５４】
［歪補正］
図１２は、本技術の実施の形態におけるプロジェクタ２００による座標（０，０）の投影イメージ例を示す図である。ここでは、映像５０１を投影面６００の座標（０，０）に投影した映像６４１を示している。座標（０，０）においては投影面に対して垂直に投影されるため、そのままの状態で映像６４１に歪みは生じない。
【００５５】
図１３は、本技術の実施の形態におけるプロジェクタ２００による座標（−１，０）の投影イメージ例を示す図である。座標（−１，０）においては投影面に対して垂直からずれた位置に投影されるため、そのままの状態では映像６４２のように歪んだ映像となってしまう。
【００５６】
これに対し、補正部１５０において投影面とは反対に歪ませる台形補正を行って映像５０２を生成して、この補正後の映像５０２を座標（−１，０）に投影すると、投影面６００に投影された映像６４３は歪みのない映像になる。
【００５７】
なお、ここでは、補正部１５０による歪補正として、クレードル３００の回動に伴う斜め投影による台形補正の例について説明したが、歪補正の一環として大きさの補正や明るさの補正などを行ってもよい。その場合であっても、映像変換装置１００における補正はリアルタイム性が要求されず、プロジェクタ２００における動画再生時の負荷にはならない。
【００５８】
［処理手順］
図１４は、本技術の実施の形態における映像変換装置１００の処理手順の一例を示す流れ図である。
【００５９】
動画データ取得部１１０は、動画データ１０を取得する（ステップＳ９１１）。また、投影動きデータ取得部１２０は、投影動きデータ２０を取得する（ステップＳ９１２）。そして、変換同期部１３０は、動画データ取得部１１０から出力された動画データのフレーム映像と投影動きデータ取得部１２０から出力された投影動きデータとを、それぞれのタイムスタンプに従って同期させる（ステップＳ９１３）。
【００６０】
動き変換部１４０は、変換同期部１３０から出力された投影動きデータをプロジェクタ２００の姿勢データに変換して、姿勢データ４０として記憶部に記憶する（ステップＳ９１４）。また、補正部１５０は、変換同期部１３０から出力された動画データのフレーム映像を、動き変換部１４０から供給された姿勢データに従って補正して、補正済動画データ３０として記憶部に記憶する（ステップＳ９１５）。
【００６１】
図１５は、本技術の実施の形態におけるプロジェクタ２００の処理手順の一例を示す流れ図である。
【００６２】
動画再生部２１０は、記憶部に記憶された補正済動画データ３０を再生する（ステップＳ９２１）。また、姿勢データ取得部２２０は、記憶部に記憶された姿勢データ４０を取得して姿勢データおよびそのタイムスタンプを出力する（ステップＳ９２２）。そして、投影同期部２３０は、動画再生部２１０によって再生された動画データのフレーム映像と姿勢データ取得部２２０によって取得された姿勢データとを、それぞれのタイムスタンプに従って同期させる（ステップＳ９２３）。
【００６３】
姿勢データ供給部２７０は、投影同期部２３０によって同期された姿勢データをクレードル３００に供給する（ステップＳ９２４）。これにより、プロジェクタ２００の姿勢が変化する。投影部２６０は、投影同期部２３０によって同期された動画データのフレーム映像を投影面（スクリーン）に投影する（ステップＳ９２５）。
【００６４】
このように、本技術の実施の形態では、動画データ１０および投影動きデータ２０は、映像変換装置１００によって変換され、補正済動画データ３０および姿勢データ４０として記憶部に記憶される。これにより、プロジェクタ２００における動画再生時の負荷を抑制することができる。
【００６５】
＜２．変形例＞
上述の実施の形態では、プロジェクタ２００において補正済動画データ３０と姿勢データ４０とを同期させていたが、この同期はクレードル３００において行ってもよい。この変形例では、クレードル３００において補正済動画データ３０と姿勢データ４０とを同期させる。
【００６６】
図１６は、本技術の実施の形態の変形例におけるクレードル３００の構成例を示す図である。この変形例におけるクレードル３００は、動画再生部３１０と、姿勢データ取得部３２０と、投影同期部３３０と、映像供給部３６０と、姿勢制御部３７０とを備える。動画再生部３１０、姿勢データ取得部３２０および投影同期部３３０は、実施の形態における動画再生部２１０、姿勢データ取得部２２０および投影同期部２３０と同様であるため、詳細な説明は省略する。
【００６７】
映像供給部３６０は、投影同期部３３０によって同期された動画データのフレーム映像をプロジェクタ２００に信号線３６１を介して供給するものである。プロジェクタ２００は、このフレーム映像を受けて、投影面に投影する。
【００６８】
姿勢制御部３７０は、投影同期部３３０によって同期された姿勢データに基づいてプロジェクタ２００の姿勢を制御するものである。
【００６９】
このように、本技術の実施の形態の変形例によれば、クレードル３００において補正済動画データ３０と姿勢データ４０とが同期され、クレードル３００からプロジェクタ２００にフレーム映像が供給される。
【００７０】
なお、上述の実施の形態は本技術を具現化するための一例を示したものであり、実施の形態における事項と、特許請求の範囲における発明特定事項とはそれぞれ対応関係を有する。同様に、特許請求の範囲における発明特定事項と、これと同一名称を付した本技術の実施の形態における事項とはそれぞれ対応関係を有する。ただし、本技術は実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において実施の形態に種々の変形を施すことにより具現化することができる。
【００７１】
また、上述の実施の形態において説明した処理手順は、これら一連の手順を有する方法として捉えてもよく、また、これら一連の手順をコンピュータに実行させるためのプログラム乃至そのプログラムを記憶する記録媒体として捉えてもよい。この記録媒体として、例えば、ＣＤ（Compact Disc）、ＭＤ（MiniDisc）、ＤＶＤ（Digital Versatile Disc）、メモリカード、ブルーレイディスク（Blu-ray（登録商標）Disc）等を用いることができる。
【００７２】
なお、本明細書に記載された効果はあくまで例示であって、限定されるものではなく、また、他の効果があってもよい。
【００７３】
なお、本技術は以下のような構成もとることができる。
（１）動画データを投影する際の動きデータに基づいてプロジェクタの姿勢データを生成して記憶部に記憶するとともに前記姿勢データに従って前記動画データを補正して補正済動画データとして前記記憶部に記憶する映像変換装置と、
前記記憶部に記憶された前記補正済動画データを再生して投影面に投影するプロジェクタと、
前記プロジェクタを支えるとともに前記記憶部に記憶された前記姿勢データに従って前記プロジェクタの姿勢を変化させるクレードルと
を具備する投影システム。
（２）前記映像変換装置は、
前記動画データと前記動きデータとを同期させる変換同期部と、
前記動きデータを前記姿勢データに変換する変換部と、
前記動きデータに従って前記動画データを補正して前記補正済動画データを生成する補正部とを備える
前記（１）に記載の投影システム。
（３）前記補正部は、前記動きデータに従って前記動画データの前記投影面における歪みを補正する
前記（２）に記載の投影システム。
（４）前記プロジェクタは、
前記記憶部に記憶された前記補正済動画データを再生する動画再生部と、
前記再生された映像と前記記憶部に記憶された前記姿勢データとを同期させる投影同期部と、
前記同期された映像を前記投影面に投影する投影部と、
前記同期された姿勢データを前記クレードルに供給する姿勢データ供給部とを備える
前記（１）から（３）のいずれかに記載の投影システム。
（５）前記クレードルは、
前記記憶部に記憶された前記補正済動画データを再生する動画再生部と、
前記再生された映像と前記記憶部に記憶された前記姿勢データとを同期させる投影同期部と、
前記同期された映像を前記プロジェクタに供給する映像供給部と、
前記同期された姿勢データに従って前記プロジェクタの姿勢を制御する姿勢制御部とを備える
前記（１）から（４）のいずれかに記載の投影システム。
（６）動画データとその動画データを投影する際の動きデータとを同期させる変換同期部と、
前記動きデータに基づいてプロジェクタの姿勢データを生成して記憶部に記憶する変換部と、
前記動きデータに従って前記動画データを補正して補正済動画データとして前記記憶部に記憶する補正部と
を具備する映像変換装置。
（７）記憶部に記憶された動画データを再生する動画再生部と、
前記再生された映像と前記記憶部に記憶された姿勢データとを同期させる投影同期部と、
前記同期された映像を前記投影面に投影する投影部と、
搭載対象のクレードルに前記同期された姿勢データを供給する姿勢データ供給部と
を具備するプロジェクタ。
（８）記憶部に記憶された動画データを再生する動画再生部と、
前記再生された映像と前記記憶部に記憶されたプロジェクタの姿勢データとを同期させる投影同期部と、
前記同期された映像を前記プロジェクタに供給する映像供給部と、
前記同期された姿勢データに従って前記プロジェクタの姿勢を制御する姿勢制御部と
を具備するクレードル。
（９）動画データ取得部が、動画データを取得する動画データ取得手順と、
動きデータ取得部が、前記動画データを投影する際の動きデータを取得する動きデータ取得手順と、
変換同期部が、前記取得された動画データと前記取得された動きデータとを同期させる変換同期手順と、
変換部が、前記動きデータに基づいてプロジェクタの姿勢データを生成して記憶部に記憶する変換手順と、
補正部が、前記動きデータに従って前記動画データを補正して補正済動画データとして前記記憶部に記憶する補正手順と
を具備する映像変換方法。
（１０）動画再生部が、記憶部に記憶された動画データを再生する動画再生手順と、
姿勢データ取得部が、前記記憶部に記憶された姿勢データを取得する姿勢データ取得手順と、
投影同期部が、前記再生された映像と前記取得された姿勢データとを同期させる投影同期手順と、
姿勢制御部が、前記同期された姿勢データに従ってプロジェクタの姿勢を変化させる姿勢データ制御手順と、
投影部が、前記同期された映像を前記プロジェクタから前記投影面に投影する投影手順と
を具備する映像投影方法。
【符号の説明】
【００７４】
１０  動画データ
２０  投影動きデータ
３０  補正済動画データ
４０  姿勢データ
１００  映像変換装置
１１０  動画データ取得部
１２０  投影動きデータ取得部
１３０  変換同期部
１４０  動き変換部
１５０  補正部
２００  プロジェクタ
２１０  動画再生部
２２０  姿勢データ取得部
２３０  投影同期部
２６０  投影部
２７０  姿勢データ供給部
３００  クレードル
３１０  動画再生部
３２０  姿勢データ取得部
３３０  投影同期部
３６０  映像供給部
３７０  姿勢制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【国際調査報告】
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