(57)【要約】  【課題】  ＡＬＡ類と鉄化合物とを含む水性製剤の安定性を高める。  【解決手段】  ＡＬＡ類および鉄化合物を含む水性製剤であって、さらに、０．２〜３０重量％の塩類、を含み、前記塩類は、ナトリウム塩またはカリウム塩であり、前記水性製剤のｐＨが２〜８であることを特徴とする、水性製剤を提供する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（Ｉ）：
【化１】
2018043240.tif 000004
（式中、Ｒ１は、水素原子またはアシル基を表し、Ｒ２は、水素原子、直鎖若しくは分岐状アルキル基、シクロアルキル基、アリール基またはアラルキル基を表す）
で示される化合物またはその塩、および、
鉄化合物、を含む水性製剤であって、
さらに、０．２〜３０重量％の塩類、を含み、
前記塩類は、ナトリウム塩またはカリウム塩であり、
前記水性製剤のｐＨが２〜８であることを特徴とする、
水性製剤。
【請求項２】
請求項１に記載の水性製剤であって、
前記式（Ｉ）において、Ｒ１が、水素原子、炭素数１〜８のアルカノイル基、及び、炭素数７〜１４のアロイル基からなる群から選択され、Ｒ２が、水素原子、直鎖又は分岐状の炭素数１〜８のアルキル基、炭素数３〜８のシクロアルキル基、炭素数６〜１４のアリール基、及び、炭素数７〜１５のアラルキル基からなる群から選択されることを特徴とする、
水性製剤。
【請求項３】
請求項１または２に記載の水性製剤であって、
前記式（Ｉ）において、Ｒ１およびＲ２が、水素原子であることを特徴とする、
水性製剤。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の水性製剤であって、
前記水性製剤中に含まれる、前記鉄化合物の量（ｍｏｌ）と、前記式（Ｉ）で示される化合物の量（ｍｏｌ）との比（鉄化合物／式（Ｉ）で示される化合物）が、０．０１〜１００であることを特徴とする、
水性製剤。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の水性製剤であって、
前記ナトリウム塩が、塩化ナトリウム、硫酸ナトリウム、炭酸ナトリウム、または、酢酸ナトリウムであり、
前記カリウム塩が、塩化カリウム、酢酸カリウム、または、炭酸カリウムであることを特徴とする、
水性製剤。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載の水性製剤であって、
前記鉄化合物が、塩化第二鉄、三二酸化鉄、硫酸鉄、ピロリン酸第一鉄、クエン酸第一鉄、クエン酸鉄ナトリウム、クエン酸第一鉄ナトリウム、クエン酸鉄アンモニウム、ピロリン酸第二鉄、乳酸鉄、グルコン酸第一鉄、ジエチレントリアミン五酢酸鉄ナトリウム、ジエチレントリアミン五酢酸鉄アンモニウム、エチレンジアミン四酢酸鉄ナトリウム、エチレンジアミン四酢酸鉄アンモニウム、ジカルボキシメチルグルタミン酸鉄ナトリウム、ジカルボキシメチルグルタミン酸鉄アンモニウム、フマル酸第一鉄、酢酸鉄、シュウ酸鉄、コハク酸第一鉄、コハク酸クエン酸鉄ナトリウム、ヘム鉄、デキストラン鉄、トリエチレンテトラアミン鉄、ラクトフェリン鉄、トランスフェリン鉄、鉄クロロフィリンナトリウム、フェリチン鉄、含糖酸化鉄、および、硫化グリシン鉄からなる群から選択される１種または２種以上の化合物であることを特徴とする、
水性製剤。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載の水性製剤であって、
前記水性製剤のｐＨが４〜７．５であることを特徴とする、
水性製剤。
【請求項８】
請求項７に記載の水性製剤であって、
前記水性製剤のｐＨが５〜７であることを特徴とする、
水性製剤。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の水性製剤であって、
前記水性製剤は、水溶液、ゼリー状、ゲル状、クリーム状、または、軟膏の形態である、
水性製剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、安定性が向上された、５−アミノレブリン酸類（以下「ＡＬＡ類」ともいう）を含む水性製剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
５−アミノレブリン酸（以下「ＡＬＡ」ともいう）は動物や植物や菌類に広く存在する、生体内に含まれる天然アミノ酸の一種であり、クロロフィルやヘムの共通前駆体として細胞内で代謝を受ける。ＡＬＡは他のポルフィリン関連化合物と同様に腫瘍組織に選択的に集積する性質を有するが、それ自体には光感受性はなく、細胞内でヘム生合成経路の一連の酵素群によって代謝されることにより、光感受性を有するプロトポルフィリンＩＸ（以下「ＰｐＩＸ」ともいう）となる。【０００３】
ＡＬＡおよびその代謝産物であるＰｐＩＸの上記のような性質を利用した、５−アミノレブリン酸−光線力学的療法（以下「ＡＬＡ−ＰＤＴ」ともいう）や５−アミノレブリン酸−光線力学的診断（以下「ＡＬＡ−ＰＤＤ」）の研究が進められている（例えば、特許文献１）。ＡＬＡ−ＰＤＴによるがん治療は、ＡＬＡを対象に投与し、がん組織に特定の波長の光を照射することによりがんの治療を行う治療方法であり、低侵襲かつ治療跡が残りにくい治療法であるため、近年注目を集めている。ＡＬＡ−ＰＤＤは、ＡＬＡを対象に投与し、がん組織に特定の波長の光を照射することにより、がん組織の有無およびがん組織の範囲の判定を行う診断方法であり、これまでの診断法と比較して、低侵襲で副作用が少ないため、患者に対する負担が少ないという利点がある。【０００４】
さらに、ＡＬＡを含む組成物は、抗がん剤の副作用の予防・軽減（特許文献２）、二日酔いの予防・改善（特許文献３）、がん性貧血の予防・改善（特許文献４）等、様々な用途に利用され得ることが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１１−１２１９７号公報
【特許文献２】ＷＯ２０１３／０５４７５６
【特許文献３】ＷＯ２０１３／０８４８１６
【特許文献４】ＷＯ２０１３／０５４７７０
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明者らは、ＡＬＡ類を含む製剤の開発を行っていたところ、水分を含む製剤中にＡＬＡ類と鉄化合物とが共存すると、製剤中のＡＬＡ類の安定性が低下し、ＡＬＡの濃度が短期間で減少してしまうという課題に直面した。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、ＡＬＡ類を含む水性製剤の安定性を高めるために鋭意検討を行ったところ、驚くべきことに、ＡＬＡ類と鉄化合物とを含む水性製剤において、所定の塩類を添加すると、製剤中のＡＬＡ類の安定性が向上することを見出し、本発明を完成させるに到った。【０００８】
すなわち本発明は、一実施形態において、下記式（Ｉ）：
【化１】
2018043240.tif 000002
（式中、Ｒ１は、水素原子またはアシル基を表し、Ｒ２は、水素原子、直鎖若しくは分岐状アルキル基、シクロアルキル基、アリール基またはアラルキル基を表す）
で示される化合物またはその塩、および、
鉄化合物、を含む水性製剤であって、
さらに、０．２〜３０重量％の塩類、を含み、
前記塩類は、ナトリウム塩またはカリウム塩であり、
前記水性製剤のｐＨが２〜８であることを特徴とする、
水性製剤に関する。【０００９】
また、本発明の一実施形態においては、前記式（Ｉ）において、Ｒ１が、水素原子、炭素数１〜８のアルカノイル基、及び、炭素数７〜１４のアロイル基からなる群から選択され、Ｒ２が、水素原子、直鎖又は分岐状の炭素数１〜８のアルキル基、炭素数３〜８のシクロアルキル基、炭素数６〜１４のアリール基、及び、炭素数７〜１５のアラルキル基からなる群から選択されることを特徴とする。【００１０】
また、本発明の一実施形態においては、前記式（Ｉ）において、Ｒ１およびＲ２が、水素原子であることを特徴とする。【００１１】
また、本発明の一実施形態においては、前記水性製剤中に含まれる、前記鉄化合物の量（ｍｏｌ）と、前記式（Ｉ）で示される化合物の量（ｍｏｌ）との比（鉄化合物／式（Ｉ）で示される化合物）が、０．０１〜１００であることを特徴とする。【００１２】
また、本発明の一実施形態においては、前記ナトリウム塩が、塩化ナトリウム、硫酸ナトリウム、炭酸ナトリウム、または、酢酸ナトリウムであり、前記カリウム塩が、塩化カリウム、酢酸カリウム、または、炭酸カリウムであることを特徴とする。【００１３】
また、本発明の一実施形態においては、前記鉄化合物が、塩化第二鉄、三二酸化鉄、硫酸鉄、ピロリン酸第一鉄、クエン酸第一鉄、クエン酸鉄ナトリウム、クエン酸第一鉄ナトリウム、クエン酸鉄アンモニウム、ピロリン酸第二鉄、乳酸鉄、グルコン酸第一鉄、ジエチレントリアミン五酢酸鉄ナトリウム、ジエチレントリアミン五酢酸鉄アンモニウム、エチレンジアミン四酢酸鉄ナトリウム、エチレンジアミン四酢酸鉄アンモニウム、ジカルボキシメチルグルタミン酸鉄ナトリウム、ジカルボキシメチルグルタミン酸鉄アンモニウム、フマル酸第一鉄、酢酸鉄、シュウ酸鉄、コハク酸第一鉄、コハク酸クエン酸鉄ナトリウム、ヘム鉄、デキストラン鉄、トリエチレンテトラアミン鉄、ラクトフェリン鉄、トランスフェリン鉄、鉄クロロフィリンナトリウム、フェリチン鉄、含糖酸化鉄、および、硫化グリシン鉄からなる群から選択される１種または２種以上の化合物であることを特徴とする。【００１４】
また、本発明の一実施形態においては、前記水性製剤のpHが４〜７．５であることを特徴とする。【００１５】
また、本発明の一実施形態においては、前記水性製剤のpHが５〜７であることを特徴とする。【００１６】
また、本発明の一実施形態においては、前記水性製剤は、水溶液、ゼリー状、ゲル状、クリーム状、または、軟膏の形態であることを特徴とする。【００１７】
なお、上記に述べた本発明の一または複数の特徴を任意に組み合わせた発明も、本発明の範囲に含まれる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１Ａは、塩化ナトリウムのＡＬＡ減少抑制効果を示したグラフである。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にＡＬＡ残存量（サンプル作成直後の水溶液中ＡＬＡ濃度を１００％とした時のＡＬＡ濃度の割合）を示した。図１Ｂは、各保存日数における溶液のｐＨを示す。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にサンプルのｐＨを示した。
【図２】図２Ａは、塩化ナトリウム濃度とＡＬＡ減少抑制効果との関係に関するグラフを示す。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にＡＬＡ残存量（サンプル作成直後の水溶液中ＡＬＡ濃度を１００％とした時のＡＬＡ濃度の割合）を示した。図２Ｂは、各保存日数における溶液のｐＨを示す。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にサンプルのｐＨを示した。
【図３】図３Ａは、塩化ナトリウム濃度とＡＬＡ減少抑制効果との関係に関するグラフである。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にＡＬＡ残存量（サンプル作成直後の水溶液中ＡＬＡ濃度を１００％とした時のＡＬＡ濃度の割合）を示した。図３Ｂは、各保存日数における溶液のｐＨを示す。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にサンプルのｐＨを示した。
【図４】図４Ａは、塩化カリウムのＡＬＡ減少抑制効果を示したグラフである。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にＡＬＡ残存量（サンプル作成直後の水溶液中ＡＬＡ濃度を１００％とした時のＡＬＡ濃度の割合）を示した。図４Ｂは、各保存日数における溶液のｐＨを示す。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にサンプルのｐＨを示した。
【図５】図５Ａは、硫酸ナトリウムのＡＬＡ減少抑制効果を示したグラフである。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にＡＬＡ残存量（サンプル作成直後の水溶液中ＡＬＡ濃度を１００％とした時のＡＬＡ濃度の割合）を示した。図５Ｂは、各保存日数における溶液のｐＨを示す。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にサンプルのｐＨを示した。
【図６】図６Ａは、ＡＬＡリン酸塩に対する塩類のＡＬＡ減少抑制効果を示したグラフである。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にＡＬＡ残存量（サンプル作成直後の水溶液中ＡＬＡ濃度を１００％とした時のＡＬＡ濃度の割合）を示した。図６Ｂは、各保存日数における溶液のｐＨを示す。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にサンプルのｐＨを示した。
【図７】図７Ａは、ＡＬＡ＋ＤＴＰＡ鉄水溶液に対する塩類のＡＬＡ減少抑制効果を示したグラフである。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にＡＬＡ残存量（サンプル作成直後の水溶液中ＡＬＡ濃度を１００％とした時のＡＬＡ濃度の割合）を示した。図７Ｂは、各保存日数における溶液のｐＨを示す。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にサンプルのｐＨを示した。
【図８】図８Ａは、ＡＬＡ水溶液（鉄剤添加なし）に対する塩類のＡＬＡ減少抑制効果を示したグラフである。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にＡＬＡ残存量（サンプル作成直後の水溶液中ＡＬＡ濃度を１００％とした時のＡＬＡ濃度の割合）を示した。図８Ｂは、各保存日数における溶液のｐＨを示す。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にサンプルのｐＨを示した。
【図９】図９Ａは、ＡＬＡ＋ＳＦＣ水溶液に対する複数種類の塩類のＡＬＡ減少抑制効果を示したグラフである。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にＡＬＡ残存量（サンプル作成直後の水溶液中ＡＬＡ濃度を１００％とした時のＡＬＡ濃度の割合）を示した。図９Ｂは、各保存日数における溶液のｐＨを示す。横軸にサンプルの保存期間、縦軸にサンプルのｐＨを示した。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本明細書において、ＡＬＡ類とは、ＡＬＡ若しくはその誘導体又はそれらの塩をいう。
【００２０】
本明細書において、ＡＬＡは、５−アミノレブリン酸を意味する。ＡＬＡは、δ−アミノレブリン酸ともいい、アミノ酸の１種である。
【００２１】
ＡＬＡの誘導体としては、下記式（Ｉ）で表される化合物を例示することができる。式（Ｉ）において、Ｒ１は、水素原子又はアシル基を表し、Ｒ２は、水素原子、直鎖若しくは分岐状アルキル基、シクロアルキル基、アリール基又はアラルキル基を表す。なお、式（Ｉ）において、ＡＬＡは、Ｒ１及びＲ２が水素原子の場合に相当する。
【化２】
2018043240.tif 000003
【００２２】
ＡＬＡ類は、生体内で式（Ｉ）のＡＬＡ又はその誘導体の状態で有効成分として作用すればよく、生体内の酵素で分解されるプロドラッグ（前駆体）として投与することもできる。
【００２３】
式（Ｉ）のＲ１におけるアシル基としては、ホルミル、アセチル、プロピオニル、ブチリル、イソブチリル、バレリル、イソバレリル、ピバロイル、ヘキサノイル、オクタノイル、ベンジルカルボニル基等の直鎖又は分岐状の炭素数１〜８のアルカノイル基や、ベンゾイル、１−ナフトイル、２−ナフトイル基等の炭素数７〜１４のアロイル基を挙げることができる。
【００２４】
式（Ｉ）のＲ２におけるアルキル基としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル基等の直鎖又は分岐状の炭素数１〜８のアルキル基を挙げることができる。
【００２５】
式（Ｉ）のＲ２におけるシクロアルキル基としては、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロドデシル、１−シクロヘキセニル基等の飽和、又は一部不飽和結合が存在してもよい、炭素数３〜８のシクロアルキル基を挙げることができる。
【００２６】
式（Ｉ）のＲ２におけるアリール基としては、フェニル、ナフチル、アントリル、フェナントリル基等の炭素数６〜１４のアリール基を挙げることができる。
【００２７】
式（Ｉ）のＲ２におけるアラルキル基としては、アリール部分は上記アリール基と同じ例示ができ、アルキル部分は上記アルキル基と同じ例示ができ、具体的には、ベンジル、フェネチル、フェニルプロピル、フェニルブチル、ベンズヒドリル、トリチル、ナフチルメチル、ナフチルエチル基等の炭素数７〜１５のアラルキル基を挙げることができる。
【００２８】
好ましいＡＬＡ誘導体としては、Ｒ１が、ホルミル、アセチル、プロピオニル、ブチリル基等である化合物が挙げられる。また、好ましいＡＬＡ誘導体としては、上記Ｒ２が、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル基等である化合物が挙げられる。また、好ましいＡＬＡ誘導体としては、上記Ｒ１とＲ２の組合せが、（ホルミルとメチル）、（アセチルとメチル）、（プロピオニルとメチル）、（ブチリルとメチル）、（ホルミルとエチル）、（アセチルとエチル）、（プロピオニルとエチル）、（ブチリルとエチル）の各組合せである化合物が挙げられる。
【００２９】
ＡＬＡ類のうち、ＡＬＡ又はその誘導体の塩としては、薬理学的に許容される酸付加塩、金属塩、アンモニウム塩、有機アミン付加塩等を挙げることができる。酸付加塩としては、例えば塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、リン酸塩、硝酸塩、硫酸塩等の各無機酸塩、ギ酸塩、酢酸塩、プロピオン酸塩、トルエンスルホン酸塩、コハク酸塩、シュウ酸塩、乳酸塩、酒石酸塩、グリコール酸塩、メタンスルホン酸塩、酪酸塩、吉草酸塩、クエン酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、リンゴ酸塩等の各有機酸付加塩を例示することができる。金属塩としては、リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩等の各アルカリ金属塩、マグネシウム、カルシウム塩等の各アルカリ土類金属塩、アルミニウム、亜鉛等の各金属塩を例示することができる。アンモニウム塩としては、アンモニウム塩、テトラメチルアンモニウム塩等のアルキルアンモニウム塩等を例示することができる。有機アミン塩としては、トリエチルアミン塩、ピペリジン塩、モルホリン塩、トルイジン塩等の各塩を例示することができる。なお、これらの塩は使用時において溶液としても用いることができる。
【００３０】
以上のＡＬＡ類のうち、もっとも望ましいものは、ＡＬＡ、及び、ＡＬＡメチルエステル、ＡＬＡエチルエステル、ＡＬＡプロピルエステル、ＡＬＡブチルエステル、ＡＬＡペンチルエステル等の各種エステル類、並びに、これらの塩酸塩、リン酸塩、硫酸塩である。とりわけ、ＡＬＡ塩酸塩、ＡＬＡリン酸塩を特に好適なものとして例示することができる。
【００３１】
上記ＡＬＡ類は、例えば、化学合成、微生物による生産、酵素による生産など公知の方法によって製造することができる。また、上記ＡＬＡ類は、水和物又は溶媒和物を形成していてもよく、またＡＬＡ類を単独で又は２種以上を適宜組み合わせて用いることもできる。
【００３２】
本発明の水性製剤に含まれるＡＬＡ類の濃度範囲は特に限定されず、当業者が適宜選択することができる。概して、成人に対するＡＬＡ類の投与量は、ＡＬＡモル換算で、０．０１ｍｍｏｌ〜２５ｍｍｏｌ／日、好ましくは０．０２５ｍｍｏｌ〜７．５ｍｍｏｌ／日、より好ましくは０．０７５ｍｍｏｌ〜５．５ｍｍｏｌ／日、さらに好ましくは０．２ｍｍｏｌ〜２ｍｍｏｌ／日を挙げることができる。これらの好適な投与量から逆算して、本発明の水性製剤に含まれるＡＬＡ類の濃度範囲を決定することができる。例えば、本発明の水性製剤に含まれるＡＬＡ類の濃度範囲は、０．００５重量％〜３０重量％、好ましくは０．０１重量％〜１５重量％、さらに好ましくは０．１重量％〜１０重量％であってよい。
【００３３】
本発明における鉄化合物の例としては、例えば、塩化第二鉄、三二酸化鉄、硫酸鉄、ピロリン酸第一鉄、クエン酸第一鉄、クエン酸鉄ナトリウム、クエン酸第一鉄ナトリウム、クエン酸鉄アンモニウム、ピロリン酸第二鉄、乳酸鉄、グルコン酸第一鉄、ジエチレントリアミン五酢酸鉄ナトリウム、ジエチレントリアミン五酢酸鉄アンモニウム、エチレンジアミン四酢酸鉄ナトリウム、エチレンジアミン四酢酸鉄アンモニウム、ジカルボキシメチルグルタミン酸鉄ナトリウム、ジカルボキシメチルグルタミン酸鉄アンモニウム、フマル酸第一鉄、酢酸鉄、シュウ酸鉄、コハク酸第一鉄、コハク酸クエン酸鉄ナトリウム、ヘム鉄、デキストラン鉄、トリエチレンテトラアミン鉄、ラクトフェリン鉄、トランスフェリン鉄、鉄クロロフィリンナトリウム、フェリチン鉄、含糖酸化鉄、硫化グリシン鉄を挙げることができる。また、本発明の水性製剤においては、上記に例示した鉄化合物のうち、１種または２種以上を含んでよい。
【００３４】
本発明の水性製剤含まれる鉄化合物の濃度範囲は特に限定されず、当業者が適宜選択することができる。概して、本発明の水性製剤中に含まれる前記鉄化合物の量（ｍｏｌ）と、前記式（Ｉ）で示される化合物の量（ｍｏｌ）との比（鉄化合物／式（Ｉ）で示される化合物）は、０．０１〜１００（好ましくは）であることが好ましい。これらの好適な投与量から逆算して、本発明の水性製剤に含まれる鉄化合物の濃度範囲を決定することができる。例えば、本発明の水性製剤に含まれる鉄化合物の濃度範囲は、０．０１重量％〜３０重量％、好ましくは０．０５重量％〜１５重量％、さらに好ましくは０．１重量％〜１０重量％であってよい。
【００３５】
本発明の水性製剤は、塩類を含むことを特徴とする。本発明に用いられる塩類の例としては、例えば、ナトリウム塩、カリウム塩、マグネシウム塩、亜鉛塩、鉄塩、リチウム塩、カルシウム塩、銅塩、アンモニウム塩、を挙げることができ、特にナトリウム塩またはカリウム塩を好適に用いることができる。本発明に用い得るナトリウム塩の例としては、塩化ナトリウム、硫酸ナトリウム、炭酸ナトリウム、酢酸ナトリウムを挙げることができる。また、本発明に用い得るカリウム塩の例としては、塩化カリウム、酢酸カリウム、炭酸カリウムを挙げることができる。また、本発明に用い得るその他の塩類の例としては、塩化マグネシウム、塩化亜鉛、硫酸マグネシウム、塩化リチウム、塩化カルシウム、硫酸銅（ＩＩ）、硫酸亜鉛、硫酸鉄（ＩＩ）、酢酸リチウム、酢酸アンモニウム、等が挙げられる。
【００３６】
本発明の水性製剤に含まれる塩類の濃度は、約０．２〜３０重量％の範囲である。水性製剤に含まれる塩類の濃度が０．２重量％以下になると所望のＡＬＡ安定化効果が得られ難くなり、水性製剤に含まれる塩類の濃度が３０重量％以上になると、塩類の濃度が高くなりすぎて製剤としての使用上の問題が生じるおそれがある。塩類の種類によって好ましい濃度範囲は異なるが、当業者であれば、約０．２〜３０重量％の範囲内において、適切な濃度を適宜調節することができ、例えば、約０．２〜２５重量％、約０．２〜２０重量％、約０．２〜１８重量％、約０．２〜１５重量％、約０．８〜２５重量％、約０．８〜２０重量％、約０．８〜１８重量％、約０．８〜１５重量％、約１〜２５重量％、約１〜２０重量％、約１〜１８重量％、約１〜１５重量％、約２．５〜２５重量％、約２．５〜２０重量％、約２．５〜１８重量％、約２．５〜１５重量％、約５〜２５重量％、約５〜２０重量％、約５〜１８重量％、または、約５〜１５重量％、の範囲に調節することができる。例えば、ナトリウム塩を用いる場合には、約０．２〜２０重量％の濃度範囲であることが好ましく、カリウム塩を用いる場合には、約５〜２５重量％の濃度範囲であることが好ましい。さらに、塩化ナトリウムを用いた場合には、約０．２〜２０重量％の濃度範囲であることが好ましく、硫酸ナトリウムを用いた場合には、約０．８〜１８重量％の濃度範囲であることが好ましく、塩化カリウムを用いた場合には、約５〜２５重量％の濃度範囲であることが好ましい。
【００３７】
なお、本発明の水性製剤に含まれる「鉄化合物」と「塩類」とは異なるものであることが好ましい。
【００３８】
本明細書において、水性製剤とは、水を基剤として含む製剤を広く意味する。本発明における水性製剤の形態としては、例えば、水溶液、ゼリー状、ゲル状、クリーム状、または、軟膏の形態が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３９】
本発明の水性製剤は、前記成分の他に、必要に応じて、等張化剤、溶解補助剤、粘性基剤、清涼化剤、ｐＨ調整剤、防腐剤、安定化剤、界面活性剤等の添加剤を含有してもよい。
【００４０】
等張化剤としては、例えば、ソルビトール、グルコース、マンニトール等の糖類；グリセリン、プロピレングリコール等の多価アルコール類；塩化ナトリウム等の塩類；ホウ酸等が挙げられる。これらの等張化剤は、１種単独で使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００４１】
溶解補助剤としては、例えば、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレエート、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、チロキサポール、プルロニック等の非イオン性界面活性剤；グリセリン等の多価アルコール等が挙げられる。これらの溶解補助剤は、１種単独で使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００４２】
粘性基剤としては、例えば、ポリビニルピロリドン、ポリエチレングリコール、ポリビニルアルコール、カルボキシビニルポリマー、コンドロイチン硫酸エステルナトリウム、アルギン酸又はその塩、ヒアルロン酸ナトリウム等の水溶性高分子；ヒプロメロース、ヒドロキシエチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム等のセルロース類等が挙げられる。これらの粘性基剤は、１種単独で使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００４３】
清涼化剤としては、例えば、l−メントール、ボルネオール、カンフル、ユーカリ油等が挙げられる。これらの清涼化剤は、１種単独で使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００４４】
ｐＨ調整剤としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、ホウ砂等のアルカリ；酢酸、クエン酸、塩酸、リン酸、酒石酸、ホウ酸等の酸が挙げられる。
【００４５】
防腐剤としては、例えば、ソルビン酸又はその塩、安息香酸又はその塩、パラオキシ安息香酸メチル、パラオキシ安息香酸エチル、パラオキシ安息香酸プロピル、クロロブタノール、クロルヘキシジングルコン酸塩、ホウ酸、デヒドロ酢酸又はその塩、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、ベンジルアルコール、塩化亜鉛、パラクロルメタキシレノール、クロルクレゾール、フェネチルアルコール、塩化ポリドロニウム、チメロサール、ポリヘキサメチレンビグアニド等が挙げられる。これらの防腐剤は、１種単独で使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００４６】
安定化剤としては、例えば、ポリビニルピロリドン、亜硫酸塩、モノエタノールアミン、グリセリン、プロピレングリコール、シクロデキストリン、デキストラン、アスコルビン酸、エデト酸塩、タウリン、トコフェロール等が挙げられる。これらの安定化剤は、１種単独で使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００４７】
界面活性剤としては、例えば、チロキサポール、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックコポリマー、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、オクトキシノール等の非イオン性界面活性剤；アルキルジアミノエチルグリシン、ラウリルジメチルアミノ酢酸ベタイン等の両性界面活性剤；アルキル硫酸塩、Ｎ−アシルタウリン塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸塩等の陰イオン界面活性剤；アルキルピリジニウム塩、アルキルアミン塩等の陽イオン界面活性剤等が挙げられる。これらの界面活性剤は、１種単独で使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００４８】
これらの添加剤の濃度については、添加剤の種類や水性製剤の用途等に応じて適宜設定される。
【００４９】
本明細書において用いられる用語は、特に定義されたものを除き、特定の実施態様を説明するために用いられるのであり、発明を限定する意図ではない。
【００５０】
また、本明細書において用いられる「含む」との用語は、文脈上明らかに異なる理解をすべき場合を除き、記述された事項（部材、ステップ、要素、数字など）が存在することを意図するものであり、それ以外の事項（部材、ステップ、要素、数字など）が存在することを排除しない。
【００５１】
異なる定義が無い限り、ここに用いられるすべての用語（技術用語及び科学用語を含む。）は、本発明が属する技術の当業者によって広く理解されるのと同じ意味を有する。ここに用いられる用語は、異なる定義が明示されていない限り、本明細書及び関連技術分野における意味と整合的な意味を有するものとして解釈されるべきであり、理想化され、又は、過度に形式的な意味において解釈されるべきではない。
【００５２】
以下において、本発明を、実施例を参照してより詳細に説明する。しかしながら、本発明はいろいろな態様により具現化することができ、ここに記載される実施例に限定されるものとして解釈されてはならない。
【実施例】
【００５３】
実施例１：塩化ナトリウムによるＡＬＡ減少抑制効果
ＡＬＡ塩酸塩（コスモ石油社製）、クエン酸第一鉄ナトリウム（以下、ＳＦＣ（小松屋社製））、塩化ナトリウム（以下、ＮａＣｌ（和光純薬社製））を用いて以下の２種類の水溶液を作成してサンプルとし、各１０ｇずつ透明ガラス瓶に入れ、温度４０℃、湿度７５％に設定した恒温恒湿器に保存した。保存前、保存７、１４、２１、２７日目に各水溶液中のＡＬＡ濃度、およびｐＨを測定した。
１）ＡＬＡ＋ＳＦＣ
ＡＬＡ塩酸塩１ｇ、ＳＦＣ１ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇにした。
２）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋ＮａＣｌ  ５ｗ／ｗ％
ＡＬＡ塩酸塩１ｇ、ＳＦＣ（小松屋社製）１ｇ、塩化ナトリウム５ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇにした。【００５４】
ＡＬＡ濃度は、以下の方法により測定した。試薬は全て和光純薬社製を用いた。
サンプルを超純水で２５０倍に希釈したものを０．０５ｍＬ試験管に取り、反応液Ａ（６８．４ｍＭ  塩化ナトリウム、１５ｖ／ｖ％  アセチルアセトン、１０ｖ／ｖ％  エタノールの混合液）３．５ｍＬ、反応液Ｂ（３．３ｗ／ｗ％  ホルムアルデヒド液）  ０．５ｍＬを加え、沸騰水中で１５分間加温後、すぐに氷冷した。この反応液をＨＰＬＣに注入し、励起３６３ｎｍ、蛍光４７３ｎｍで蛍光を測定した値から、検量線法によりＡＬＡ量を算出した。カラムはＺｏｒｂａｘ  Ｅｃｌｉｐｓｅ  ｐｌｕｓＣ１８（１．８μｍ、４．６×５ｍｍ、Ａｇｉｌｅｎｔ社製）、移動相は２．５％酢酸／メタノール（６  ／  ４，  ｖ／ｖ）を用いた。ｐＨ測定にはラコムテスターｐＨ計（アズワン社製）を使用した。【００５５】
実験結果を図１に示した。図１Ａに示すとおり、塩化ナトリウムを添加したサンプルでは、保存７日目からＡＬＡの減少が抑制され、保存２７日目のＡＬＡ残存量は、塩化ナトリウムを添加しないサンプルよりも、約２０％多かった。また、図１Ｂに示すとおり、各サンプルの保存前のｐＨに差はなく、また、保存期間でｐＨの変動はなかった。このことから、図１ＡのＡＬＡの減少抑制効果は、ｐＨの影響によるものではないことが確認された。【００５６】
実施例２：塩化ナトリウム濃度とＡＬＡ減少抑制効果の関係
塩化ナトリウム濃度が異なる以下の４種類の水溶液を、実施例１の試験と同様の方法で作成してサンプルとし、各１０ｇずつ透明ガラス瓶に入れ、温度４０℃、湿度７５％に設定した恒温恒湿器に保存した。保存１４、２７日目にＡＬＡ濃度およびｐＨを測定し、ＡＬＡ減少抑制効果と塩化ナトリウム濃度の関係を調べた。
１）ＡＬＡ＋ＳＦＣ
２）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋ＮａＣｌ  １．０ｗ／ｗ％
３）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋ＮａＣｌ  ２．５ｗ／ｗ％
４）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋ＮａＣｌ  ５．０ｗ／ｗ％【００５７】
実験結果を図２に示した。図２Ａに示すとおり、保存１４日目、２７日目ともに、塩化ナトリウム濃度が高いサンプルほどＡＬＡ残存量が多く、水溶液中のＡＬＡ減少抑制効果が強かった。また、図２Ｂの結果から、各サンプルの保存前のｐＨに差はなく、また、保存期間でｐＨの変動はなかった。このことから、図２ＡのＡＬＡの減少抑制効果は、ｐＨの影響によるものではないことが確認された。【００５８】
実施例３：塩化ナトリウム濃度とＡＬＡ減少抑制効果の関係
実施例２と同様の試験において、さらに高濃度の塩化ナトリウム（１９．１ｗ／ｗ％）を含むサンプルを用いて実験を行った結果を図３に示す。図３Ａおよび図３Ｂに示すとおり、保存１４日目、２７日目ともに、塩化ナトリウム濃度が高いサンプルほどＡＬＡ残存量が多く、水溶液中のＡＬＡ減少抑制効果が強かった。【００５９】
実施例４：塩化ナトリウム以外の塩類によるＡＬＡ減少抑制効果
ＡＬＡ塩酸塩１ｇ、ＳＦＣ１ｇを超純水に溶かした水溶液と、塩化カリウム（和光純薬社製、ＫＣｌ）または硫酸ナトリウム（和光純薬社製、Ｎａ２ＳＯ４）を溶かした水溶液を混合し、１Ｍ−クエン酸緩衝液でｐＨ４に調整後、超純水で全量を１００ｇとした。塩化カリウムと硫酸ナトリウムの配合量は以下の通りであり、各溶液を調製後にそれぞれ１０ｇずつ透明ガラス瓶に入れ、温度４０℃、湿度７５％に設定した恒温恒湿器に保存した。
保存１４、２７日目にＡＬＡ濃度およびｐＨを測定し、塩化カリウムおよび硫酸ナトリウムのＡＬＡ減少抑制効果を調べた。
１）ＡＬＡ＋ＳＦＣ    ※２），  ３），  ４）のコントロール
２）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋ＫＣｌ  １．３ｗ／ｗ％
３）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋ＫＣｌ  ６．４ｗ／ｗ％
４）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋ＫＣｌ  ２４．５ｗ／ｗ％
５）ＡＬＡ＋ＳＦＣ    ※６），  ７），  ８）のコントロール
６）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋Ｎａ２ＳＯ４  ０．８ｗ／ｗ％
７）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋Ｎａ２ＳＯ４  ４．１ｗ／ｗ％
８）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋Ｎａ２ＳＯ４  １６．２ｗ／ｗ％【００６０】
実験結果を図４および図５に示した。図４Ａに示すとおり、塩化カリウムを６．４％または２４．５％配合したサンプルは、塩化カリウムを配合しなかったサンプルと比較して、保存２７日目のＡＬＡ残存量が約１０％多かった。図５Ａにおいても同様に、硫酸ナトリウムを配合したサンプルでは、硫酸ナトリウムを配合しなかったサンプルと比較して、保存２７日目のＡＬＡ残存量が多かった。以上のことから、塩化ナトリウム以外の塩をサンプルに添加しても、ＡＬＡ減少抑制効果が得られることが確認された。また、図４Ｂおよび図５Ｂに示すとおり、各サンプルの保存前のｐＨに差はなく、また、保存期間でｐＨの変動はなかった。このことから、図４Ａおよび図５Ａに示されたＡＬＡの減少抑制効果は、ｐＨの影響によるものではないことが確認された。【００６１】
実施例５：ＡＬＡリン酸塩に対する塩類のＡＬＡ減少抑制効果
ＡＬＡリン酸塩（コスモ石油社製）、クエン酸第一鉄ナトリウム（以下、ＳＦＣ、  小松屋社製）、塩化ナトリウム（以下、ＮａＣｌ、和光純薬社製）、塩化カリウム（以下、ＫＣｌ、和光純薬社製），硫酸ナトリウム（以下、Ｎａ２ＳＯ４、和光純薬社製）を用いて以下の４種類の水溶液を作成してサンプルとした。ｐＨを１Ｍ−クエン酸緩衝液でｐＨ４に調整後、各２０ｇずつ透明ガラス瓶に入れ、温度４０℃、湿度７５％に設定した恒温恒湿器に保存した。
保存前、保存１４、２８日目に各水溶液中のＡＬＡ濃度、およびｐＨを測定し、ＡＬＡリン酸塩の場合も、塩類の添加がＡＬＡ量の減少を抑制するか検証した。なお、ＡＬＡ濃度およびｐＨは、これまでの実施例と同様の方法で測定した。また、特に記載がない限り、試薬は全て和光純薬社製を用いた。
１）ＡＬＡ＋ＳＦＣ
ＡＬＡリン酸塩  １．３７ｇ、ＳＦＣ  １．０ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇにした。
２）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋ＮａＣｌ  ５．０ｗ／ｗ％
ＡＬＡリン酸塩  １．３７ｇ、ＳＦＣ  １．０ｇ、ＮａＣｌ  ５．０ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇにした。
３）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋ＫＣｌ  ６．４ｗ／ｗ％
ＡＬＡリン酸塩  １．３７ｇ、ＳＦＣ  １．０ｇ、ＫＣｌ  ６．４ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇにした。
４）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋Ｎａ２ＳＯ４  ４．１ｗ／ｗ％
ＡＬＡリン酸塩  １．３７ｇ、ＳＦＣ  １．０ｇ、Ｎａ２ＳＯ４  ４．１ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇにした。【００６２】
実験結果を図６に示した。図６Ａに示すとおり、ＮａＣｌ、ＫＣｌ、Ｎａ２ＳＯ４を添加したサンプルの保存２８日目のＡＬＡ残存量は、塩類を添加しないサンプルよりも、それぞれ９％、７％、４％程度多かった。この結果から、ＡＬＡ塩酸塩をＡＬＡリン酸塩に変えても、塩類添加によるＡＬＡ減少抑制効果が確認された。また、図６Ｂに示すとおり、各サンプルの保存前のｐＨに差はなく、また、保存期間でｐＨの変動はなかった。このことから、図６ＡのＡＬＡの減少抑制効果は、ｐＨの影響によるものではないことが確認された。【００６３】
実施例６：ＡＬＡ＋ＤＴＰＡ鉄水溶液に対する塩類のＡＬＡ減少抑制効果
ＡＬＡ塩酸塩とジエチレントリアミン五酢酸鉄５０％溶液（以下、「ＤＴＰＡ鉄溶液」、キレスト社製）、ＮａＣｌを用いて、ＮａＣｌ濃度が異なる以下の３種類の水溶液を作成し、サンプルとした。これを、１Ｍ−クエン酸緩衝液でｐＨ４に調整後、各２０ｇずつ透明ガラス瓶に入れ、温度４０℃、湿度７５％に設定した恒温恒湿器に保存した。保存前、保存２８日目にサンプルのＡＬＡ濃度およびｐＨを測定し、ＳＦＣ以外の鉄剤を添加したＡＬＡ水溶液でも、塩類添加によりＡＬＡ減少抑制効果が得られるか検証した。
１）ＡＬＡ＋ＤＴＰＡ鉄
ＡＬＡ塩酸塩１．０ｇを溶かした超純水にＤＴＰＡ鉄溶液１．８２ｇを添加し、全量を１００ｇにした。
２）ＡＬＡ＋ＤＴＰＡ鉄＋ＮａＣｌ  ５．０ｗ／ｗ％
ＡＬＡ塩酸塩１．０ｇ、ＮａＣｌ５．０ｇを溶かした超純水にＤＴＰＡ鉄溶液１．８２ｇを添加し、全量を１００ｇにした。
３）ＡＬＡ＋ＤＴＰＡ鉄＋ＮａＣｌ  ２０．０ｗ／ｗ％
ＡＬＡ塩酸塩１ｇ、ＮａＣｌ２０．０ｇを溶かした超純水にＤＴＰＡ鉄溶液１．８２ｇを添加し、全量を１００ｇにした。【００６４】
実験結果を図７に示した。図７Ａに示すとおり、サンプル中のＮａＣｌ濃度が高いほどＡＬＡ残存量が多く、水溶液中のＡＬＡ減少抑制効果が強かった。この結果から、鉄剤がＤＴＰＡ鉄の場合でも、塩類添加よるＡＬＡ減少抑制効果が確認された。また、図７Ｂに示すとおり、各サンプルの保存前のｐＨに差はなく、また、保存期間でｐＨの変動はなかった。このことから、図７ＡのＡＬＡの減少抑制効果は、ｐＨの影響によるものではないことが確認された。【００６５】
実施例７：ＡＬＡ水溶液（鉄剤添加なし）に対する塩類のＡＬＡ減少抑制効果
４種類の塩を添加した水溶液を、以下の方法で作成してサンプルとし、１Ｍ−クエン酸緩衝液でｐＨ４に調製後、各溶液をそれぞれ２０ｇずつ透明ガラス瓶に入れて、温度４０℃、湿度７５％に設定した恒温恒湿器に保存した。保存前、保存２８、８６、２３１日目にＡＬＡ濃度およびｐＨを測定し、鉄剤を添加しないＡＬＡ水溶液の場合も、塩類添加によるＡＬＡ減少抑制効果が得られるか検証した。
１）ＡＬＡ
ＡＬＡ塩酸塩１．０ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇとした。
２）ＡＬＡ＋ＮａＣｌ  ５．０ｗ／ｗ％
ＡＬＡ塩酸塩１．０ｇ、ＮａＣｌ５．０ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇとした。
３）ＡＬＡ＋ＫＣｌ  ６．４ｗ／ｗ％
ＡＬＡ塩酸塩１．０ｇ、ＫＣｌ６．４ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇとした。
４）ＡＬＡ＋Ｎａ２ＳＯ４  ４．１ｗ／ｗ％
ＡＬＡ塩酸塩１．０ｇ、Ｎａ２ＳＯ４４．１ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇとした。【００６６】
実験結果を図８に示した。図８Ａに示すとおり、保存２３１日目のＡＬＡ残存量は、ＮａＣｌ添加サンプルでは塩類を添加しないサンプルと同程度であったが、ＫＣｌおよびＮａ２ＳＯ４添加サンプルでは、塩類を添加しないサンプルよりも、それぞれ８％、１４％程度多かった。以上のことから、鉄剤を添加しないＡＬＡ水溶液の場合も、塩類添加によるＡＬＡ減少抑制効果が確認された。また、図８Ｂに示すとおり、各サンプルの保存前のｐＨに差はなく、また、保存期間でｐＨの変動はなかった。このことから、図８ＡのＡＬＡの減少抑制効果は、ｐＨの影響によるものではないことが確認された。【００６７】
実施例８：ＡＬＡ＋ＳＦＣ水溶液に対する複数種類の塩類のＡＬＡ減少抑制効果
３種類の塩（ＮａＣｌ、ＫＣｌ、Ｎａ２ＳＯ４）、またはＮａＣｌを添加したＡＬＡ＋ＳＦＣ水溶液を以下の方法で作成してサンプルとし、１Ｍ−クエン酸緩衝液でｐＨ４に調製後、各溶液をそれぞれ２０ｇずつ透明ガラス瓶に入れて、温度４０℃、湿度７５％に設定した恒温恒湿器に保存した。保存前、保存２８日目にＡＬＡ濃度およびｐＨを測定し、低濃度の塩を複数種類添加し、塩類の合計添加量を増やすことで、ＡＬＡ減少抑制効果が向上するか検証した。
１）ＡＬＡ＋ＳＦＣ
ＡＬＡ塩酸塩１．０ｇ、ＳＦＣ１．０ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇとした。
２）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋ＮａＣｌ  ０．５ｗ／ｗ％
ＡＬＡ塩酸塩１．０ｇ、ＳＦＣ１．０ｇ、ＮａＣｌ０．５ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇとした。
３）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋ＮａＣｌ  １．５ｗ／ｗ％
ＡＬＡ塩酸塩１．０ｇ、ＳＦＣ１．０ｇ、ＮａＣｌ１．５ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇとした。
４）ＡＬＡ＋ＳＦＣ＋ＮａＣｌ  ０．５ｗ／ｗ％＋ＫＣｌ  ０．６ｗ／ｗ％＋Ｎａ２ＳＯ４  ０．４ｗ／ｗ％（３種類の塩類の合計添加濃度  １．５ｗ／ｗ％）
ＡＬＡ塩酸塩１．０ｇ、ＳＦＣ１．０ｇ、ＮａＣｌ０．５ｇ、ＫＣｌ０．６ｇ、Ｎａ２ＳＯ４０．４ｇを超純水に溶かし、全量を１００ｇにした。【００６８】
実験結果を図９に示した。図９Ａに示すとおり、３種類の塩を合計で１．５％添加したサンプルの保存２８日目のＡＬＡ残存量は、ＮａＣｌを１．５％添加したサンプルと同程度であり、塩を添加しないサンプルよりも５％程度多かった。以上のことから、各塩類の濃度は低くても、添加された塩類の合計量が増えれば、ＡＬＡ減少抑制効果が向上することが示された。また、図９Ｂに示すとおり、各サンプルの保存前のｐＨに差はなく、また、保存期間でｐＨの変動はなかった。このことから、図９ＡのＡＬＡの減少抑制効果は、ｐＨの影響によるものではないことが確認された。
【図１】
2018043240.tif 000005
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2018043240.tif 000011
【図８】
2018043240.tif 000012
【図９】
2018043240.tif 000013
【国際調査報告】
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2018043240.tif 000015
2018043240.tif 000016
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