(57)【要約】 本発明は、炭素数１８の遊離不飽和脂肪酸を含む、ヒアルロン酸産生促進剤を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭素数１８の遊離不飽和脂肪酸を含む、ヒアルロン酸産生促進剤。
【請求項２】
不飽和脂肪酸がオレイン酸、リノール酸、α-リノレン酸及びγ-リノレン酸からなる群から選択される１種又は２種以上である、請求項１に記載のヒアルロン酸産生促進剤。
【請求項３】
更にトマト抽出物を含む、請求項１又は２に記載のヒアルロン酸産生促進剤。
【請求項４】
トマト抽出物がトマト搾汁液である、請求項３に記載のヒアルロン酸産生促進剤。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のヒアルロン酸産生促進剤を含む化粧料。
【請求項６】
肌質改善のための、請求項５に記載の化粧料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ヒアルロン酸産生促進剤、及び化粧料に関する。
【背景技術】
【０００２】
肌は、乾燥状態に長期間さらされたり、紫外線を浴び過ぎたりする等の外的要因によるダメージや、現代人にみられがちなストレスといった内的要因によるダメージを受け易い。そして、このようなダメージが肌に蓄積すると、ハリ、弾力、潤い、透明感といった肌質が低下してしまう。【０００３】
肌へのダメージの蓄積量は、加齢に伴って増加するものの、近年の高齢化社会において、美しく年齢を重ねるというニーズは非常に高く、その結果、化粧料に求められる役割は大きくなってきている。【０００４】
このような状況において、肌質を改善するための様々な技術が開発されている。例えば、特許文献１には、真皮マトリックス成分安定作用を有する化合物又は抽出物にアスタキサンチンを組合せることにより、光老化の条件下においても優れたしわ改善効果を有することが明らかにされている。【０００５】
特許文献２には、ラベンダーオイルとティーツリーオイルが生体の皮膚組織、及び／又は皮下組織の損傷の修復を、エストロゲン様作用、抗アンドロゲン様作用及び／又はヒアルロン酸産生促進作用を介して促進することが明らかにされている。【０００６】
特許文献３には、植物脂肪酸の一種である特定のケトール脂肪酸が皮膚線維芽細胞においてヒアルロン酸生合成促進効果を見出している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１１−０６３５６３号公報
【特許文献２】特開２００９−１５５２２７号公報
【特許文献３】国際公開公報ＷＯ２０１１/０３３７１５
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１〜３に記載の特定の成分はいずれも、肌質を改善する効果が期待できると説明されている。しかしながら、既存の肌質改善剤や化粧料は実際にユーザーの肌質を改善し得ない場合もある。あるいは、そもそもユーザーによっては従来の肌質改善剤や化粧料が肌に合わない場合も想定される。そのため、既存の肌質改善剤や化粧料に加えて、より多くの選択肢をユーザーに提示する必要がある。このような観点から、新たな肌質改善剤や化粧料の創出が尚も求められている。【０００９】
そこで、本発明は、肌質を改善することができる新たなヒアルロン酸産生促進剤、及び化粧料を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、特定の不飽和脂肪酸が単独で又はトマト抽出物との組み合わせで、肌質改善に関与するヒアルロン酸の産生を顕著に増大させることを見出し、本発明を完成させるに至った。【００１１】
即ち、本願は以下の発明を包含する。
［１］炭素数１８の遊離不飽和脂肪酸を含む、ヒアルロン酸産生促進剤。
［２］不飽和脂肪酸がオレイン酸、リノール酸、α-リノレン酸及びγ-リノレン酸からなる群から選択される１種又は２種以上である、［１］に記載のヒアルロン酸産生促進剤。
［３］更にトマト抽出物を含む、［１］又は［２］に記載のヒアルロン酸産生促進剤。
［４］トマト抽出物がトマト搾汁液である、［３］に記載のヒアルロン酸産生促進剤。
［５］［１］〜［４］のいずれかに記載のヒアルロン酸産生促進剤を含む化粧料。
［６］肌質改善のための、［５］に記載の化粧料。
［７］対象の肌質を改善する方法であって、［１］〜［４］のいずれかに記載のヒアルロン酸産生促進剤又は［５］に記載の化粧料を当該対象の皮膚に適用することを含む、方法。
【発明の効果】
【００１２】
本発明は、特定の炭素数を有する遊離不飽和脂肪酸、特にリノール酸、リノレン酸、オレイン酸等の炭素数１８の遊離不飽和脂肪酸を有効成分とするヒアルロン酸産生促進剤を提供する。本発明によれば、ヒアルロン酸産生が促進されることで、延いては肌質改善効果を発揮することができる。さらに、前記遊離不飽和脂肪酸は他の成分とともに用いることにより、より効果的にヒアルロン酸産生促進作用を発揮することができる。特に、遊離不飽和脂肪酸とトマト抽出物を組み合わせると、各成分単独によるヒアルロン酸促進作用を遥かに上回る相乗的な作用が得られることが明らかとなった。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】炭素数１８の不飽和脂肪酸のヒアルロン酸産生促進作用を確認した測定データである。
【図２】異なる濃度のリノール酸を用いてヒアルロン酸産生促進作用を確認した測定データである。
【図３】炭素数１８の不飽和脂肪酸であるリノール酸とトマト抽出物をともに用いた場合のヒアルロン酸産生促進作用の相乗効果を確認した測定データである。
【図４】炭素数１８の不飽和脂肪酸であるオレイン酸と、そのエステル体を含むオイルのヒアルロン酸産生促進活性を比較した測定データである。
【図５】異なる産地のトマトを原料とするトマトペーストとリノール酸とによるヒアルロン酸産生促進作用を確認した測定データである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明に係るヒアルロン酸産生促進剤、及び化粧料を実施するための形態（実施形態）について説明する。
【００１５】
≪ヒアルロン酸産生促進剤≫
本実施形態に係るヒアルロン酸産生促進剤（以下、適宜「促進剤」という）は、炭素数１８の遊離不飽和脂肪酸を有効成分とする。
【００１６】
＜ヒアルロン酸産生促進作用＞
ヒアルロン酸産生促進作用とは、ヒアルロン酸の産生を促進し、ヒアルロン酸量の増加を促す作用である。ヒアルロン酸は、細胞外マトリックス構成成分の一つであり、ヒアルロン酸合成酵素（ＨＡＳ：Ｈｙａｌｕｒｏｎｉｃ  ａｃｉｄ  ｓｙｎｔｈａｓｅ）によって産生される。そして、ヒアルロン酸は保水力に非常に優れることから、ヒアルロン酸が様々な要因によって減少してしまうと、肌のハリ、弾力、潤いを低下させてしまう。
【００１７】
したがって、ヒアルロン酸の産生を促進することで、ハリ、弾力、潤いといった肌質の改善や、これらの肌質の低下を予防することができる。
【００１８】
＜炭素数１８の不飽和脂肪酸＞
炭素数１８の不飽和脂肪酸としては、オレイン酸、リノール酸、α-リノレン酸及びγ-リノレン酸等を挙げることができ、遊離体であることが好ましい。不飽和脂肪酸によるヒアルロン酸産生促進作用は種々の要因（例えば、脂肪酸とともに配合される他の成分の存在など）により変動するが、例えば、不飽和脂肪酸としてリノール酸を単独で用いる場合、その終濃度は、生体で2ppm〜4ppm程度となるよう、例えば、約1ppm〜10000ppmの範囲で最終製品中に配合され得る。また、前記脂肪酸の誘導体、例えば、１３−オキソ−９，１１−オクタデカジエン酸等でも良い。不飽和脂肪酸は、化学合成されたものでも良いし、天然物由来のものでも良い。天然物由来の場合、精製された脂肪酸でも良いし、食用油等の脂肪酸含有食品素材もしくはそれらのリパーゼ分解物でも良い。本発明では炭素数１８の不飽和脂肪酸の１種又は２種以上を使用することができる。
【００１９】
不飽和脂肪酸は単独で、あるいはその他の有効成分と組み合わせて使用してもよい。例えば、炭素数１８の遊離不飽和脂肪酸とトマト抽出物とを組み合わせることでヒアルロン酸産生促進作用が顕著に向上する。
【００２０】
＜トマト抽出物＞
トマト抽出物とは、トマト（学名：Ｓｏｌａｎｕｍ ｌｙｃｏｐｅｒｓｉｃｕｍ）の搾汁液若しくは搾汁粕、又はこれらを微生物発酵することにより得られた発酵物、及び前記の搾汁液または搾汁粕または発酵物から抽出して得られたエキスである。
【００２１】
ここで、トマトの品種、ブランド、サイズ、色、産地等については、特に限定されず、一般に流通している生食用、加工用のいずれのトマトであっても用いることができる。また、トマト搾汁液とは、トマトを搾汁した際に得られる液体部分であり、例えば、トマトジュースやトマトジュースを濃縮して得られるトマトピューレやトマトペースト等である。また、トマトの搾汁粕とは、トマトを固体と液体とに分画した場合の固体部分であり、例えば、トマトからトマトジュース等を製造する際に副生される搾汁残渣、搾汁残渣を乾燥させたもの、乾燥させた搾汁残渣を粉砕機器によって細かくすりつぶしたもの等である。この搾汁残渣には、果皮だけでなく、種子や繊維質等が含まれていてもよい。
【００２２】
トマト抽出物は更なる抽出工程にかけてもよい。更なる抽出とは、ホモジナイザー等の粉砕装置により機械的作用を加えても良いし、溶媒と混合して撹拌や加熱等の操作を行っても良いし、これらの操作のうちいくつかを組み合わせて行っても良い。抽出に使用する溶媒は、特に限定されず、水や有機溶媒（例えば、エタノールや１，３―ブチレングリコール、プロピレングリコール）を用いることができる。また、適宜セルラーゼやペクチナーゼ等の公知の酵素剤を添加しても良い。
【００２３】
＜その他＞
本実施形態に係るヒアルロン酸産生促進剤は、後記する化粧料の素材（材料）として好適に用いる形態であれば、固体、液体、ペースト、ゼリー、粉末等のいずれの形態であってもよい。ヒアルロン酸促進剤を固体状にする場合は、アミノ酸、核酸、コラーゲン、アセチルグルコサミン等の他、デキストリン、セルロース、ラクトース等の賦形剤、ビタミンＢ２、ビタミンＢ６、ビタミンＢ１２、アスコルビン酸又はそれらの塩等のビタミン類、鉄、カルシウム等のミネラル、その他、潤沢剤、香料等を含有させてもよい。促進剤を液体状にする場合は、さらに、アルギン酸又はそれらの塩、キサンタンガム等の増粘剤、ショ糖脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル等の乳化剤、炭酸水素ナトリウムやクエン酸等のｐＨ調整剤等を含有させてもよい。
【００２４】
なお、ヒアルロン酸産生促進剤は、後記する化粧料として使用できる他、各種食品に含有させて使用することも可能である。また、ヒアルロン酸産生促進剤を、常法に従い適当な賦形剤等の医薬品用担体と組合せて製剤化し、医薬品として使用することも可能である。
【００２５】
≪化粧料≫
本実施形態に係る化粧料とは、本実施形態に係るヒアルロン酸産生促進剤を含有する化粧料である。そして、本実施形態に係る化粧料は、炭素数１８の遊離、不飽和脂肪酸を含有することでヒアルロン酸産生を促進し、肌質を改善することができる限り、製品の形態は特に限定されない。よって、本実施形態に係る化粧料は、固体、液体、ペースト、ゼリー、粉末等のいずれの形態であってもよい。なお、このような形態を形成するために、例えば、ゲル化剤を用いて固化したり、液体を用いて分散状態にしたり、溶媒を添加して溶液にしたり、乾燥させて粉末状にしたりすればよい。
【００２６】
そして、本実施形態に係る化粧料の種類としては、肌に接触する外用の化粧料が好ましく、例えば、化粧水、美容液、化粧クリーム、乳液、洗顔料、化粧石鹸、アイクリーム、アイシャドウ、アイライナー、化粧下地、ＢＢクリーム、ＣＣクリーム、ファンデーション、ほお紅、マスカラ、眉墨、口紅、リップクリーム、おしろい、パック、シャンプー、リンス、染毛料、ひげそり用クリーム、ひげそり用ローション、浴用化粧料、日焼けオイル、日焼け止めオイル、日焼けローション、日焼け止めローション、日焼けクリーム、日焼け止めクリーム等を挙げることができる。また、本実施形態に係る化粧料は、爪クリーム、爪エナメル、爪エナメル除去液、歯磨剤、デオドラント剤、香水、オーデコロン、養毛剤、育毛剤等として使用してもよい。また、本実施形態に係る化粧料は、軟膏剤や湿布剤等として使用することもできる。
【００２７】
本実施形態に係る化粧料には、本発明の効果を損なわない限り、使用目的に応じてさまざまな成分を添加させてもよい。添加成分としては、例えば、油脂成分、ＵＶ吸収剤、ＩＲ吸収剤、乳化剤、界面活性剤、防腐剤、防黴剤、抗酸化剤、美白剤、多糖類、蛍光材料、顔料、色素、香料、金属イオン封鎖剤、バインダー、増量剤、抗生物質、血行促進剤、消炎剤、細胞賦活剤等、通常の化粧料原料として使用されているものが挙げられ、使用目的に応じて適宜配合することができる。
【００２８】
≪肌質改善作用≫
本実施形態に係る化粧料は、ヒアルロン酸産生促進剤を含有し、それにより肌質改善作用を有する。肌質改善作用とは、ハリ、弾力、潤い、透明感といった肌質を改善する作用であり、皮膚水分量の向上による肌荒れ、かさつきを改善する作用であり、具体的には、ヒアルロン酸産生促進に起因する肌質の改善作用である。
【００２９】
上記ヒアルロン酸促進剤又はそれを含有する化粧品は、肌質の改善を必要とする対象の皮膚に適用され得る。
【実施例】
【００３０】
以下、具体例を挙げて、本発明をさらに具体的に説明する。なお、本発明は、これにより限定されるものではない。【００３１】
≪実施例１≫
まず、実施例１では、炭素数１８の遊離不飽和脂肪酸が発揮するヒアルロン酸産生促進作用について確認する。【００３２】
＜試料調製＞
ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）で各脂肪酸（酪酸・リノール酸・オレイン酸・パルミチン酸は和光純薬工業株式会社製、α―リノレン酸・γ―リノレン酸はＳＩＧＭＡ−ＡＬＤＲＩＣＨ社製、ｎ−オクタン酸・ラウリン酸・アラキドン酸は東京化成工業社製、アラキジン酸・ステアリン酸・パルミトレイン酸はナカライテスク社製）を溶解して０．２５ｖ／ｖ％の各脂肪酸溶液を調製した。この溶液を０．２２μｍ滅菌フィルターを用いて濾過したのち、ＨｕＭｅｄｉａ−ＫＢ２培地（倉敷紡績社製）に０．１％を添加して試料含有培地とした（試料終濃度：２．５ｐｐｍ）。
コントロールとして、ＤＭＳＯを０．１％添加したＨｕＭｅｄｉａ−ＫＢ２培地を調製した。【００３３】
＜ヒアルロン酸産生促進活性評価＞
６〜７日間前培養した正常ヒト表皮角化細胞（倉敷紡績株式会社製、製品名ＮＨＥＫ（ＮＢ））を５×１０４個/ｍｌとなるように調製し、２４ウェルプレートに０．５ｍＬ/ｗｅｌｌで播種し、３７℃、二酸化炭素濃度５ｖｏｌ％中にて２４時間培養した。前培養及び播種培地には、ＨｕＭｅｄｉａ−ＫＧ２培地（倉敷紡績社製）を用いた。【００３４】
その後、試料含有培地に交換し、さらに２４時間培養した。試料含有培地で２４時間培養後、培養上清を回収し培養上清のヒアルロン酸量をＥＬＩＳＡ法（Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍ社製 Ｈｙａｌｕｒｏｎａｎ  Ｑｕａｎｔｉｋｉｎｅ  ＥＬＩＳＡ  Ｋｉｔ  ＤＨＹＡＬ０）にて定量した。【００３５】
コントロールのヒアルロン酸産生量を１００とした際の各試験区のヒアルロン酸産生量をヒアルロン酸産生促進活性として評価した。ヒアルロン酸の定量は、１ウェルの培養細胞につき２回ずつ行い、その平均値を各ウェルの測定値とした。【００３６】
＜試験結果＞
図１に示すように、オレイン酸、リノール酸、α-リノレン酸及びγ-リノレン酸をそれぞれ単独で添加した試験区においては、比較的高いヒアルロン酸産生量の増強を確認した。前記脂肪酸は、表1で示すようにいずれも炭素数１８の遊離不飽和脂肪酸であり、炭素数１８の遊離不飽和脂肪酸がヒアルロン酸産生促進作用を発揮できることを確認した。
【表１】
2018105464.tif 000002
【００３７】
≪実施例２≫
本実施例では、ヒアルロン酸産生促進活性を示すリノール酸濃度の上限・下限を検討した。【００３８】
＜試料調製＞
ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）でリノール酸（和光純薬工業株式会社製）を溶解し、０．０１〜０．５ｖ／ｖ％の各濃度リノール酸溶液を調製した。この溶液を０．２２μｍ滅菌フィルターを用いて濾過したのち、Ｈｕ  Ｍｅｄｉａ−ＫＢ２培地（倉敷紡績社製）に０．１％を添加して試料含有培地とした（試料終濃度：０．１〜５ｐｐｍ）。コントロールとして、ＤＭＳＯを０．１％添加したＨｕＭｅｄｉａ−ＫＢ２培地を調製して、ヒアルロン酸産生促進活性を評価した。【００３９】
試料の細胞増殖阻害判定のために細胞増殖の指標としてタンパク質定量もあわせて行った。ヒアルロン酸定量のため培養上清を回収したのち、細胞を溶解するため１×ＰＬＢ(Ｐｒｏｍｅｇａ社製  Ｅ１９４１ Ｐａｓｓｉｖｅ Ｌｙｓｉｓ Ｂｕｆｆｅｒ（ＰＬＢ），５×を蒸留水で5倍希釈)を１００μＬ/ｗｅｌｌで添加し、プレートシェイカーで１０−１５分振とうした。培養プレートは−８０度で凍結・保管し、タンパク定量時にプレートシェイカーで振とうしながら解凍して使用した。タンパク質定量にはＰｉｅｒｃｅ（登録商標）６６０ｎｍ Ｐｒｏｔｅｉｎ Ａｓｓａｙ Ｋｉｔ （製品番号，２２６６０)を使用し、添付のプロトコルに従ってタンパク質量を定量した。【００４０】
コントロールのタンパク質量を１００とした際の各試験区のタンパク質量を示す。なお、タンパク質定量は、各ウェルにつき２回ずつ行い、その平均値を各ウェルの測定値とした。【００４１】
＜試験結果＞
図２に示すように、リノール酸濃度２〜４ｐｐｍにおいてヒアルロン酸産生量の増強を確認した。培養細胞に試料を直接添加する本試験系においては、５ｐｐｍ以上では細胞増殖阻害を示したため評価不可であった。しかし、実際に皮膚に塗布する場合には、皮膚がバリア機能を有するためにさらに高い濃度で塗布することができ、ヒアルロン酸産生促進効果を発揮することが期待される。【００４２】
≪実施例３≫
次に、実施例３では、炭素数１８の不飽和脂肪酸であるリノール酸とトマト抽出物をともに用いた場合のヒアルロン酸産生促進作用の相乗効果について確認する。【００４３】
＜試料調製＞
食塩無添加トマトジュース(日本デルモンテ社)をホモジナイズ処理し、０．４５μｍフィルター及び０．２２μｍ滅菌フィルターで濾過して得られた濾液をトマト抽出物とした。また、ＤＭＳＯで２.５ｖ／ｖ％のリノール酸溶液を調製し、前記トマト抽出物に１％添加して混液を調製した。ＨｕＭｅｄｉａ−ＫＢ２培地に前記混液を１％添加して試料含有培地とした。（リノール酸終濃度：２．５ｐｐｍ）【００４４】
比較対象として、ＨｕＭｅｄｉａ−ＫＢ２培地に、前記トマト抽出物のみを１％添加した試料含有培地と、ＤＭＳＯで調製した０．２５ｖ／ｖ％リノール酸溶液のみを０．１％添加した試料含有培地を用意した。（リノール酸終濃度：２．５ｐｐｍ）
前記混液および比較対象のトマト抽出物のコントロールとして水を１％添加した培地を調製し、リノール酸溶液のコントロールとしてＤＭＳＯを０．１％添加した培地を調製した。【００４５】
＜試験結果＞
実施例１に記載の方法に従いヒアルロン酸産生促進活性評価を行った結果を図３に示す。リノール酸のみのヒアルロン酸産生促進活性と比較して、リノール酸とトマト抽出物の混液では著しい活性の向上を確認した。その活性は、リノール酸のみとトマト抽出物のみのそれぞれの活性の和よりも大きく、リノール酸をトマト抽出物と混合することによる相乗効果があり、リノール酸がより高い効果を発揮すると考えられる。【００４６】
＜エステル型不飽和脂肪酸のヒアルロン酸産生促進活性についての考察＞
ヒアルロン酸産生促進活性について、遊離不飽和脂肪酸とそのエステル体とを比較した。遊離不飽和脂肪酸としてオレイン酸標品（和光純薬工業株式会社製）を用い、不飽和脂肪酸のエステル体として、以下の表に記載の市販オイルを用いた。
【表２】
2018105464.tif 000003
【００４７】
オレイン酸標品を培地に終濃度２．５ｐｐｍで添加したところ、培養表皮角化細胞が産生するヒアルロン酸量が増加した。一方、市販オイルを終濃度１０ｐｐｍ（オレイン酸濃度は７．１４ｐｐｍ）で培地に添加してもヒアルロン酸産生量の増加は認められなかった(図４)。【００４８】
市販オイル中の脂肪酸は、脂肪酸とグリセリンが結合したトリグリセリドの状態で存在すると考えられるが、図４の結果のから、ヒアルロン酸産生促進活性を有するためには、トリグリセリドではなく遊離の脂肪酸である必要があると考えられた。【００４９】
次に、リノール酸と各種トマトペーストから調製したトマト抽出物をともに用いた場合のヒアルロン酸産生促進作用について確認した。【００５０】
＜試料調製＞
産地が異なるトマトを原料とし、搾汁液を濃縮してペースト状にしたトマトペースト５種類（トマトペースト１〜５）にそれぞれ４倍量の水を混合し、０．４５μｍフィルター及び０．２２μｍ滅菌フィルターで濾過して得られた濾液をトマト抽出物とした。
また、ＤＭＳＯで２.５ｖ／ｖ％のリノール酸溶液を調製し、前記トマト抽出物に１％添加して混液を調製した。ＨｕＭｅｄｉａ−ＫＢ２培地に前記混液を１％添加して試料含有培地とした。（リノール酸終濃度：２．５ｐｐｍ）【００５１】
比較対象として、ＨｕＭｅｄｉａ−ＫＢ２培地に、前記トマト抽出物のみを１％添加した試料含有培地と、ＤＭＳＯで調製した０．２５ｖ／ｖ％リノール酸溶液のみを０．１％添加した試料含有培地を用意した。（リノール酸終濃度：２．５ｐｐｍ）
また、前記混液および比較対象のトマト抽出物とリノール酸のコントロールは試料無添加のＨｕＭｅｄｉａ−ＫＢ２培地とした。【００５２】
＜試験結果＞
実施例１に記載の方法に従いヒアルロン酸産生促進活性評価を行った結果を図５に示す。リノール酸とトマト抽出物の混液ではいずれの産地のトマトペーストを用いた場合でも、リノール酸のみ、またはトマト抽出物のみと比較してヒアルロン酸産生促進活性の向上を確認した。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【国際調査報告】
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2018105464.tif 000010
2018105464.tif 000011
2018105464.tif 000012