(57)【要約】  本発明の目的は、異味物質を含有するが、その異味が抑制された組成物等を提供することにある。  本発明は、（Ａ）異味物質と（Ｂ）油脂とを含み、（Ｂ）油脂の含有量が、（Ａ）異味物質１００重量部に対して、３〜４００重量部であり、（Ｂ）油脂の２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が、１１．５％以上である、組成物に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）異味物質と（Ｂ）油脂とを含み、
（Ｂ）油脂の含有量が、（Ａ）異味物質１００重量部に対して、３〜４００重量部であり、
（Ｂ）油脂の２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が、１１．５％以上である、組成物。
【請求項２】
異味が、苦味である、請求項１記載の組成物。
【請求項３】
異味物質が、アミノ酸を含む、請求項１又は２記載の組成物。
【請求項４】
アミノ酸が、分岐鎖アミノ酸を含む、請求項３記載の組成物。
【請求項５】
（Ｂ）油脂の２０℃における固体脂含量が、３０〜１００％である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項６】
（Ｂ）油脂の４０℃における固体脂含量が、０〜８８．５％である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の組成物を含む、医薬又は食品。
【請求項８】
（Ａ）異味物質と（Ｂ）油脂とを組み合わせることを含み、
（Ｂ）油脂の量が、（Ａ）異味物質１００重量部に対して、３〜４００重量部であり、
（Ｂ）油脂の２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が、１１．５％以上である、組成物の製造方法。
【請求項９】
（Ａ）異味物質と（Ｂ）油脂とを組み合わせることを含み、
（Ｂ）油脂の量が、（Ａ）異味物質１００重量部に対して、３〜４００重量部であり、
（Ｂ）油脂の２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が、１１．５％以上である、（Ａ）異味物質の異味抑制方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、異味が抑制された組成物及びその製造方法、並びに異味抑制方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、医薬や食品等の技術分野では、苦味等の異味をマスキングする手法として、油脂を異味物質（例えば、苦味物質等）に添加することや油脂で異味物質をコーティングすることによって、異味をマスキングする方法が報告されている（特許文献１〜５）。しかしながら、異味を低減することに適した油脂の物性に関する報告は、これまでなされていない。またアミノ酸や粉体等をコーティングすることに適した油脂の物性に関する報告もなされていない。【０００３】
一方、コーティングや食品の物性コントロール等に用いられる油脂組成物の物性に関して、いくつかの報告がなされているが（特許文献６〜９、非特許文献１）、これらの油脂組成物の用途は、油脂の可塑性や伸展性が要求されるベーカリー、チョコレート及びクリーム等の製菓・製パン用、アイスクリーム用並びに乳化油用等であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１４−５１８０９３号公報
【特許文献２】特開２００４−１８８２９号公報
【特許文献３】国際公開第２００９／１２２８２８号
【特許文献４】特開２００６−３２５５４２号公報
【特許文献５】特開２００７−２６１９８５号公報
【特許文献６】特開２０１３−２２３４６６号公報
【特許文献７】特開２０１２−２４４９２０号公報
【特許文献８】特開２０１２−１５２１１３号公報
【特許文献９】特開２０１１−１０３８０９号公報
【０００５】
【非特許文献１】Ｊ．Ｇｒａｄ．Ｓｃｈ．Ｂｉｏｓｐ．Ｓｃｉ．，Ｈｉｒｏｓｈｉｍａ  Ｕｎｉｖ．（２００９），４８：７７−９４
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明が解決しようとする課題は、異味物質を含有するが、その異味が抑制された組成物及びその製造方法、並びに異味の抑制方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が、１１．５％以上であるという特定の物性を有する油脂を、異味物質（例えば、苦味物質等）と組み合わせることで、その異味（例えば、苦味等）を効果的に抑制できることを見出し、かかる知見に基づいてさらに研究を進めることによって本発明を完成するに至った。
即ち、本発明は以下のとおりである。【０００８】
［１］（Ａ）異味物質と（Ｂ）油脂とを含み、
（Ｂ）油脂の含有量が、（Ａ）異味物質１００重量部に対して、３〜４００重量部であり、
（Ｂ）油脂の２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が、１１．５％以上である、組成物。
［２］異味が、苦味である、［１］記載の組成物。
［３］異味物質が、アミノ酸を含む、［１］又は［２］記載の組成物。
［４］アミノ酸が、分岐鎖アミノ酸を含む、［３］記載の組成物。
［５］（Ｂ）油脂の２０℃における固体脂含量が、３０〜１００％である、［１］〜［４］のいずれか一つに記載の組成物。
［６］（Ｂ）油脂の４０℃における固体脂含量が、０〜８８．５％である、［１］〜［５］のいずれか一つに記載の組成物。
［７］［１］〜［６］のいずれか一つに記載の組成物を含む、医薬又は食品。【０００９】
［８］（Ａ）異味物質と（Ｂ）油脂とを組み合わせることを含み、
（Ｂ）油脂の量が、（Ａ）異味物質１００重量部に対して、３〜４００重量部であり、
（Ｂ）油脂の２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が、１１．５％以上である、組成物の製造方法。
［９］異味が、苦味である、［８］記載の製造方法。
［１０］異味物質が、アミノ酸を含む、［８］又は［９］記載の製造方法。
［１１］アミノ酸が、分岐鎖アミノ酸を含む、［１０］記載の製造方法。
［１２］（Ｂ）油脂の２０℃における固体脂含量が、３０〜１００％である、［８］〜［１１］のいずれか一つに記載の製造方法。
［１３］（Ｂ）油脂の４０℃における固体脂含量が、０〜８８．５％である、［８］〜［１２］のいずれか一つに記載の製造方法。【００１０】
［１４］（Ａ）異味物質と（Ｂ）油脂とを組み合わせることを含み、
（Ｂ）油脂の量が、（Ａ）異味物質１００重量部に対して、３〜４００重量部であり、
（Ｂ）油脂の２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が、１１．５％以上である、（Ａ）異味物質の異味抑制方法。
［１５］異味が、苦味である、［１４］記載の異味抑制方法。
［１６］異味物質が、アミノ酸を含む、［１４］又は［１５］記載の異味抑制方法。
［１７］アミノ酸が、分岐鎖アミノ酸を含む、［１６］記載の異味抑制方法。
［１８］（Ｂ）油脂の２０℃における固体脂含量が、３０〜１００％である、［１４］〜［１７］のいずれか一つに記載の異味抑制方法。
［１９］（Ｂ）油脂の４０℃における固体脂含量が、０〜８８．５％である、［１４］〜［１８］のいずれか一つに記載の異味抑制方法。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、異味物質を含有するが、その異味が抑制された組成物及びその製造方法を提供できる。また本発明によれば、効果的な異味抑制方法を提供できる。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
１．本発明の組成物
本発明の組成物は、（Ａ）異味物質（以下、「成分Ａ」とも称する）と（Ｂ）油脂（以下、「成分Ｂ」とも称する）とを含む。
【００１３】
［成分Ａ（異味物質）］
成分Ａとして用いられる「異味物質」とは、口中で異味を呈し得る物質をいう。
本発明において「異味」とは、通常の食品、医薬を経口で摂取した際には感じられない不快な味及び風味をいい、具体例としては、苦味、渋味、辛味、えぐ味、収斂味（しゅうれんみ）、異風味等が挙げられる。異風味の例としては、アミノ酸特有の不快な風味、腐敗臭のような風味、かび臭のような風味、生臭い風味、獣のような風味、酸化臭、溶剤のような風味、消毒臭等が挙げられる。また、過度の甘味、過度の酸味、過度の旨味等も異味になり得る。異味の有無や程度は、後述の実施例に示されるように、専門パネルによる官能評価によって評価できる。
【００１４】
異味物質の具体例としては、分岐鎖アミノ酸（バリン、ロイシン及びイソロイシン）、プロリン、フェニルアラニン、チロシン、トリプトファン、アルギニン、アルギニン塩酸塩、メチオニン、オルニチン塩酸塩、ヒスチジン、シスチン、システイン等のアミノ酸及びその塩；カフェイン、テオブロミン、ニコチン等のアルカロイド類；カテキン、タンニン等のタンニン類；ナリンジン、ヘスペリジン等のフラボノイド類；リモニン等のテルペノイド；アセトアミノフェン、アンピシリン、アジスロマイシン、フェニルチオ尿素、キニーネ、ストリキニーネ等が挙げられる。
【００１５】
異味物質の種類としては、例えば、苦味物質、渋味物質、辛味物質、えぐ味物質、収斂味物質、異風味物質等が挙げられる。
【００１６】
苦味物質としては、例えば、分岐鎖アミノ酸（バリン、ロイシン及びイソロイシン）、プロリン、フェニルアラニン、チロシン、トリプトファン、アルギニン、アルギニン塩酸塩、メチオニン、オルニチン塩酸塩、ヒスチジン等のアミノ酸及びその塩；カフェイン、テオブロミン、ニコチン等のアルカロイド類；カテキン、タンニン等のタンニン類；ナリンジン、ヘスペリジン等のフラボノイド類；リモニン等のテルペノイド；アセトアミノフェン、アンピシリン、アジスロマイシン、フェニルチオ尿素、キニーネ、ストリキニーネ等が挙げられる。
【００１７】
渋味物質としては、例えば、エピガロカテキンガレート、エピカテキンガレート、ロイコデルフィニジン−３−グリコシド等が挙げられる。
【００１８】
辛味物質としては、例えば、カプサイシン類、ピペリン類、アミド類、イソチオシアネート類、セスキテルペン類、ジンゲロール類等が挙げられる。
【００１９】
えぐ味物質としては、例えば、ホモゲンチジン酸、シュウ酸等が挙げられる。
【００２０】
収斂味物質としては、例えば、タンニン等が挙げられる。
【００２１】
異風味物質としては、例えば、メチオニン等のアミノ酸又はその塩；アンモニア、インドール、スカトール、硫化水素、揮発性アミン、メルカプタン、脂肪酸、酪酸、吉草酸、プトレシン、カダベリン、プロピオン酸等の腐敗臭のような風味を呈し得る物質；ハロゲン化アニソール類、２−メチルイソボルネオール、ジェオスミン等のかび臭のような風味を呈し得る物質；トリメチルアミン、２，４−ヘプタジエナール等の生臭い風味を呈し得る物質；クレゾール、イソプロピルフェノール等の獣のような風味を呈し得る物質；アルデヒド類（例、ｎ−ヘキサナール、２−ヘキセナール、２，４−デカジエナール等）等の酸化臭物質；イソプロピルアルコール、１ーブタノール、メタノール、キシレン等の溶剤のような風味を呈し得る物質；エタノール、２，４−ジクロロフェノール等の消毒臭物質等が挙げられる。
【００２２】
成分Ａは、１種類の異味物質からなるものであってよく、又は２種以上の異味物質からなるものであってもよい。
【００２３】
成分Ａがアミノ酸を含む場合又はアミノ酸からなる場合、当該アミノ酸はＬ−体、Ｄ−体及びＤＬ−体のいずれであってもよいが、好ましくはＬ−体、ＤＬ−体であり、さらに好ましくはＬ−体である。
【００２４】
成分Ａがアミノ酸を含む場合又はアミノ酸からなる場合、当該アミノ酸は塩の形態であってよい。アミノ酸の塩は、異味を有し、且つ、医薬又は食品として許容される塩であれば特に制限されないが、例えば、無機酸（例、塩化水素、臭化水素、硫酸、リン酸等）との塩；有機酸（例、酢酸、乳酸、クエン酸、酒石酸、マレイン酸、フマル酸、モノメチル硫酸等）との塩；無機塩基（例、ナトリウム、カリウム、カルシウム、アンモニア等）との塩；有機塩基（例、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、エタノールアミン、モノアルキルエタノールアミン、ジアルキルエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン等）との塩等が挙げられる。またアミノ酸の塩は、水和物（含水塩）であってもよく、かかる水和物としては、例えば１〜６水和物等が挙げられる。
【００２５】
成分Ａがイソロイシン、ロイシン及びバリンの３種の分岐鎖アミノ酸を含む場合又は当該分岐鎖アミノ酸からなる場合、イソロイシン、ロイシン及びバリンの重量比（イソロイシン：ロイシン：バリン）は、好ましくは１：１〜５：０．５〜２．０であり、より好ましくは１：１．５〜３：０．８〜１．７であり、特に好ましくは１：１．９〜２．２：１．１〜１．３である。
【００２６】
本発明の組成物における成分Ａの含有量は、成分Ａの種類等に応じて適宜調整すればよく特に制限されないが、一態様として、成分Ａが、本発明の組成物に期待される用途や効果のために、本発明の組成物に含有されることが望ましい成分である場合（例えば、成分Ａが本発明の組成物に期待される効果の有効成分やその補助成分である場合等）、本発明の組成物に対して、好ましくは５０〜９５重量％であり、より好ましくは８０〜９５重量％であり、特に好ましくは８５〜９５重量％である。上述の成分Ａのうち、例えば、アミノ酸、カフェイン等は、本発明の組成物に含有されることが望ましいものとして用いられ得る。一方、成分Ａが本発明の組成物において必要なものでない場合、異味の発生をなるべく抑える観点から、成分Ａの含有量は可能な限り少ないことが好ましい。
【００２７】
［成分Ｂ（油脂）］
成分Ｂは、２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が特定の範囲であることが好ましい。２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が特定の範囲である成分Ｂを成分Ａと共存させることによって、成分Ａの異味を効果的に抑制できる。成分Ｂの２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が特定の範囲であることが好ましい理由は定かではないが、成分Ｂは、室温（例、２０℃）ではある程度の固形状で、口内温度（３５℃〜４０℃）で速やかに溶解するという特定の物性を有することによって、喫食時に成分Ａ（異味物質）の口内での分散や口内からの排出を促進したり、溶解時の吸熱反応により異味を感じにくくしたりする効果を奏している可能性が考えられる。
具体的には、成分Ｂの２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差は、好ましくは１１．５％以上であり、より好ましくは１２％以上であり、より一層好ましくは１５％以上であり、更に好ましくは２０％以上であり、特に好ましくは３０％以上であり、最も好ましくは３５％以上である。成分Ｂの２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差の上限は１００％であってよいが、成分Ｂが４０℃においてある程度固体脂を含んでいると異味抑制効果が発現されやすい傾向にあることから、好ましくは９０％であり、より好ましくは８５％であり、特に好ましくは６０％である。
本発明において「油脂の２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差」とは、油脂の２０℃における固体脂含量（％）から油脂の４０℃における固体脂含量（％）を差し引いて算出されるもの（即ち、［油脂の２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差（％）］＝［油脂の２０℃における固体脂含量（％）］−［油脂の４０℃における固体脂含量（％）］）をいう。
本発明において、油脂の固体脂含量は、「日本油化学会制定基準油脂分析試験法  ２．２．９−２００３  固体脂含量（ＮＭＲ法）」に準じて測定される。
【００２８】
成分Ｂの２０℃における固体脂含量は、好ましくは３０〜１００％であり、より好ましくは３５〜９７％であり、特に好ましくは４０〜９０％である。
【００２９】
成分Ｂの４０℃における固体脂含量は、好ましくは０〜８８．５％であり、より好ましくは０〜８０％であり、より一層好ましくは０〜６０％であり、更に好ましくは１０〜６０％であり、特に好ましくは２０〜６０％であり、最も好ましくは３０〜６０％である。
【００３０】
成分Ｂは、２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が３０％以上（好ましくは３５％以上）であって、且つ、４０℃における固体脂含量が１０％以上（好ましくは２０％以上）であるとき、より高い異味抑制効果が得られ、好ましい。
【００３１】
成分Ｂは、２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が上述の特定の範囲であれば、その種類は特に制限されないが、例えば、パーム極度硬化油、パーム硬化油、パーム油、パーム分別油、パーム核極度硬化油、パーム核硬化油、パーム核油、ココナッツ極度硬化油、ココナッツ硬化油、ココナッツ油、大豆極度硬化油、大豆硬化油、大豆油、菜種極度硬化油、菜種硬化油、菜種油、オリーブ極度硬化油、オリーブ硬化油、オリーブ油、アーモンド極度硬化油、アーモンド硬化油、アーモンド油、アボガド極度硬化油、アボガド硬化油、アボガド油、落花生極度硬化油、落花生硬化油、落花生油、綿実極度硬化油、綿実硬化油、綿実油、コーン極度硬化油、コーン硬化油、コーン油、サフラワー極度硬化油、サフラワー硬化油、サフラワー油、ヒマワリ極度硬化油、ヒマワリ硬化油、ヒマワリ油、紅花極度硬化油、紅花硬化油、紅花油、米極度硬化油、米硬化油、米油等の油脂を、２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が上述の特定の範囲となるように、単独で又は２種以上を混合して用いてよい。例えば、パーム核極度硬化油とパーム極度硬化油とを混合して用いる場合、その重量比（パーム核極度硬化油：パーム極度硬化油）は、好ましくは１：０．０１〜６であり、より好ましくは１：０．３〜３である。
【００３２】
成分Ｂの上昇融点は、好ましくは２０〜６０℃であり、より好ましくは２０〜５５℃であり、特に好ましくは２５〜５５℃である。
本発明において、油脂の上昇融点は、「日本油化学会制定基準油脂分析試験法  ２．２．４．２−１９９６  融点（上昇融点）」に準じて測定される。
【００３３】
本発明の組成物における成分Ｂの含有量は、成分Ａの種類等に応じて適宜調整すればよく特に制限されないが、一態様として、成分Ａが、本発明の組成物に期待される用途や効果のために、本発明の組成物に含有されることが望ましい成分である場合、Ｂ成分による異味抑制効果を発揮しつつ、且つ本発明の組成物に含有されていることが望ましい成分である成分Ａの比率をなるべく多くする観点から、本発明の組成物に対して、好ましくは３〜５０重量％であり、より好ましくは５〜３０重量％であり、特に好ましくは１０〜２５重量％である。
【００３４】
本発明の組成物における成分Ａと成分Ｂとの合計の含有量は、成分Ａの種類等に応じて適宜調整すればよく特に制限されないが、一態様として、成分Ａが、本発明の組成物に期待される用途や効果のために、本発明の組成物に含有されることが望ましい成分である場合、好ましくは５０〜１００重量％であり、より好ましくは８０〜１００重量％であり、特に好ましくは９０〜１００重量％である。
【００３５】
本発明の組成物における成分Ｂの含有量は、成分Ａの異味の強度等に応じて適宜調整し得るが、成分Ａ１００重量部に対して、好ましくは３〜４００重量部であり、より好ましくは５〜１５０重量部であり、特に好ましくは１０〜１００重量部である。成分Ｂの含有量が、成分Ａ１００重量部に対して、３重量部未満であると、異味を強く感じるようになる傾向がある。一方、成分Ｂの含有量が、成分Ａ１００重量部に対して、４００重量部を超えると、本発明の組成物を摂取した時の食感に成分Ｂが影響を与える傾向があり、また融点が４０℃を下回る成分Ｂを使用した場合には、本発明の組成物にべたつきが発生する傾向がある。
【００３６】
本発明の組成物は、成分Ａ及び成分Ｂに加えて、その他の成分を更に含んでよい。当該その他の成分は、本発明の目的を損なわない限り特に制限されないが、例えば、医薬、医薬の原材料、食品、食材、各種薬効成分、賦形剤、懸濁化剤、分散剤、界面活性剤、増粘剤、抗酸化剤、防腐剤、ｐＨ調整剤、着香剤、着色剤、甘味料、タンパク質、糖質、脂質等が挙げられる。当該その他の成分の、本発明の組成物における含有量は、その他の成分の種類等応じて適宜調整すればよく特に制限されないが、好ましくは５０重量％以下であり、より好ましくは３０重量％以下であり、特に好ましくは２０重量％以下である。
【００３７】
本発明の組成物の製造方法は、成分Ａと成分Ｂとを組み合わせることを含むこと以外は特に制限されず、例えば医薬及び食品の分野において慣用の方法及びこれに準ずる方法を、必要に応じて適宜組み合わせること等によって製造できる。
【００３８】
本発明の組成物の製造方法において、成分Ａと成分Ｂとを組み合わせる方法は、本発明の組成物を摂取するときに成分Ａと成分Ｂとが口中で共存しさえすれば特に制限されないが、例えば、成分Ａ及び成分Ｂのいずれか一方を他方に添加し、必要に応じて粉体処理装置やスピードニーダー等を用いて撹拌する方法等が挙げられる。
【００３９】
本発明の組成物の製造方法は、成分Ａそのものを成分Ｂに組み合わせ得るが、成分Ａとそれ以外の物質とを含有する組成物（以下、便宜上「成分Ａ含有物」とも称する）を、成分Ｂに組み合わせてもよい。成分Ａ含有物は、成分Ａに加えて、例えば、医薬、医薬の原材料、食品、食材、各種薬効成分、賦形剤、懸濁化剤、分散剤、界面活性剤、増粘剤、抗酸化剤、防腐剤、ｐＨ調整剤、着香剤、着色剤等を更に含有し得るが、これらに制限されない。
【００４０】
成分Ａ含有物における成分Ａの含有量は、成分Ａの種類等に応じて適宜調整すればよく特に制限されないが、一態様として、成分Ａが、本発明の組成物に期待される用途や効果のために、本発明の組成物に含有されることが望ましい成分である場合（例えば、成分Ａが本発明の組成物に期待される効果の有効成分やその補助成分である場合等）、成分Ａ含有物に対して、好ましくは５０〜９９．９重量％であり、より好ましくは７０〜９９．９重量％であり、特に好ましくは８０〜９９．９重量％である。一方、成分Ａが本発明の組成物において必要なものでない場合、異味の発生をなるべく抑える観点から、成分Ａの含有量は可能な限り少ないことが好ましい。
【００４１】
成分Ａ含有物における成分Ａ以外の物質の含有量は、成分Ａの種類や成分Ａ以外の物質の種類等に応じて適宜調整すればよく特に制限されないが、一態様として、成分Ａが、本発明の組成物に期待される用途や効果のために、本発明の組成物に含有されることが望ましい成分である場合、成分Ａ含有物に対して、好ましくは５０重量％以下であり、より好ましくは３０重量％以下であり、特に好ましくは２０重量％以下である。
【００４２】
成分Ａ含有物の形態は特に制限されず、例えば、固体、液体、半固体（ゼリー状、スラリー状を含む）等のいずれであってもよいが、好ましくは固体である。具体的には、粉粒体（例えば、粉末、微粒、細粒、顆粒及びそれらの少なくとも２つ以上の混合物等）、押出成形体、打錠成形体等の形態が好ましい。成分Ａ含有物の形態が固体である場合、成分Ａの一部又は全部を成分Ｂで被覆してもよい。成分Ｂは、成分Ａと組み合わせる際、加熱して融解させてよいが、融解させずに固体を含む状態で組み合わせてもよい。
【００４３】
成分Ａ含有物の製造方法は特に制限されず、例えば、医薬及び食品の分野において慣用の方法及びこれに準ずる方法を、必要に応じて適宜組み合わせること等によって製造できる。例えば、成分Ａ含有物の形態が粉末である場合、当該粉末は、成分Ａ及び成分Ａ以外の物質に対し、粉砕、混合及び造粒等の処理を必要に応じて施すこと等によって製造し得る。また、成分Ａ含有物は、商業的に入手し得る市販品を用いてもよい。
【００４４】
本発明の組成物の製造方法が、成分Ａ含有物と成分Ｂとを組み合わせることを含む場合、成分Ｂの量は、成分Ａ含有物と成分Ｂとの合計量に対して、好ましくは３〜５０重量％であり、より好ましくは５〜３０重量％であり、特に好ましくは１０〜２５重量％である。
【００４５】
本発明の組成物は、医薬又は食品に添加されるものであってよく、あるいは本発明の組成物自体を、医薬又は食品として用いてもよい。従って本発明は、本発明の組成物を含む医薬及び食品も提供する。尚、本発明において「食品」とは、経口摂取し得るものを広く包含する概念であり、飲料及び調味料等も含まれる。
【００４６】
本発明の組成物を含む医薬の剤形は、経口的に摂取し得るものであれば特に制限されないが、例えば、錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤（ソフトカプセルを含む）、エリキシル剤、シロップ剤、マイクロカプセル剤、ドリンク剤、乳剤、懸濁液剤等が挙げられ、好ましくは、錠剤、顆粒剤及び散剤である。
【００４７】
本発明の組成物を含む食品の形態は特に制限されず、例えば、固体、液体、半固体（ゼリー状、スラリー状を含む）等のいずれであってもよいが、好ましくは固体である。具体的には、成分Ａと成分Ｂとの混合状態を保持しやすいことから、粉粒体（例えば、粉末、微粒、細粒、顆粒及びそれらの少なくとも２つ以上の混合物等）等の形態が好ましい。
【００４８】
本発明の組成物を含む食品は、例えば、保健機能食品（特定保健用食品及び栄養機能食品）、ダイエタリーサプリメント（栄養補助食品、健康補助食品等を含む）等として提供し得る。
【００４９】
本発明の組成物が医薬又は食品に含まれる場合、当該医薬又は食品における本発明の組成物の含有量は、通常０．０１〜１００重量％である。
【００５０】
本発明の組成物を含む医薬及び食品の製造方法は特に制限されず、例えば医薬及び食品の分野において慣用の方法及びこれに準ずる方法を、必要に応じて適宜組み合わせること等によって製造できる。
【００５１】
本発明の組成物を含む医薬又は食品を投与する又は摂取させる対象としては、例えば、哺乳動物（例えば、ヒト、マウス、ラット、ハムスター、ウサギ、ネコ、イヌ、ウシ、ヒツジ、サル等）等が挙げられ、好ましくはヒトである。
【００５２】
本発明の組成物を含む医薬又は食品を投与する又は摂取させる量及び回数は、本発明の組成物の成分、形態等に応じて適宜調節すればよい。例えば、本発明の組成物が分岐鎖アミノ酸を含有する場合、これを含む食品は、成人の一食あたりの分岐鎖アミノ酸の摂取量が０．５〜３ｇとなるように摂取し得る。
【００５３】
２．本発明の異味抑制方法
本発明の異味抑制方法は、成分Ａと成分Ｂとを組み合わせることを含む。本発明の異味抑制方法において用いられる成分Ａ及び成分Ｂは、本発明の組成物に含まれるものと同様であり、その好ましい態様も同様である。
【００５４】
成分Ｂの量は、成分Ａ１００重量部に対して、好ましくは３〜４００重量部であり、より好ましくは５〜１５０重量部であり、特に好ましくは１０〜１００重量部である。成分Ｂの量が、成分Ａ１００重量部に対して、３重量部未満であると、異味を強く感じるようになる傾向がある。一方、成分Ｂの量が、成分Ａ１００重量部に対して、４００重量部を超えると、本発明の組成物を摂取した時の食感に成分Ｂが影響を与える傾向があり、また融点が４０℃を下回る成分Ｂを使用した場合には、本発明の組成物にべたつきが発生する傾向がある。
【００５５】
本発明の異味抑制方法において、成分Ａと成分Ｂとを組み合わせる方法は、これらを摂取するとき成分Ａと成分Ｂとが口中で共存しさえすれば特に制限されないが、例えば、成分Ａ及び成分Ｂのいずれか一方を他方に添加し、必要に応じて粉体処理装置やスピードニーダー等を用いて撹拌する方法等により、成分Ａと成分Ｂとを単一の組成物（例えば、本発明の組成物等）とすること等が挙げられる。また成分Ａ及び成分Ｂのいずれか一方を口に含んだ後、他方を口に含むことによって、これらの成分を口中で共存させてもよい。
【００５６】
本発明の異味抑制方法において、成分Ａそのものを成分Ｂに組み合わせ得るが、成分Ａ含有物を成分Ｂに組み合わせてもよい。本発明の異味抑制方法において用いられ得る成分Ａ含有物は、上述の本発明の組成物の製造方法において用いられ得る成分Ａ含有物と同様のものであり、その好適な態様も同様である。
【００５７】
本発明の異味抑制方法が、成分Ａ含有物と成分Ｂとを組み合わせることを含む場合、成分Ｂの量は、成分Ａ含有物と成分Ｂとの合計量に対して、好ましくは３〜５０重量％であり、より好ましくは５〜３０重量％であり、特に好ましくは１０〜２５重量％である。
【００５８】
本発明の異抑制方法によれば、成分Ａの異味（例えば、苦味、渋味、辛味、えぐ味、異風味（特にアミノ酸特有の不快な風味）、過度の甘味、過度の酸味、過度の旨味等）を抑制できる。
【００５９】
以下の実施例において本発明を更に具体的に説明するが、本発明はこれらの例によってなんら限定されるものではない。
【実施例】
【００６０】
（異味物質含有物の調製）
表１に示す組成（重量％）で各アミノ酸を混合及び粉砕し、粉末状のアミノ酸ミックス１及び２を調製した。【００６１】
【表１】
2017159708.tif 000002
【００６２】
（油脂の調製）
パーム極度硬化油とパーム核極度硬化油とを、表２に示す重量比で混合し、油脂３〜１０を調製した。
また菜種極度硬化油、パーム極度硬化油、パーム核極度硬化油、ココナッツ油、レッドパーム油（パームオレイン）及び菜種油を、それぞれ油脂１、２、１１〜１４として使用した。【００６３】
【表２】
2017159708.tif 000003
【００６４】
（固体脂含量の測定）
油脂１〜１４の１０〜６０℃における固体脂含量（％）は「日本油化学会制定基準油脂分析試験法  ２．２．９−２００３  固体脂含量（ＮＭＲ法）」に準じて測定した。【００６５】
（上昇融点の測定）
油脂１〜１４の上昇融点（℃）は「日本油化学会制定基準油脂分析試験法  ２．２．４．２−１９９６  融点（上昇融点）」に準じて測定した。【００６６】
結果を表３−１及び表３−２に示す。【００６７】
【表３−１】
2017159708.tif 000004
【００６８】
【表３−２】
2017159708.tif 000005
【００６９】
＜試験例１＞
（実施例１〜８及び比較例１〜６の混合物の調製）
ラボ用万能粉体処理装置（岡田精工社製、ＭＥＣＨＡＮＯＭｉｌｌ  ＮＥＷ  ＭＭ−２０）を用いて融解させた油脂１〜１４（６８ｇ）に、それぞれアミノ酸ミックス１（３３２ｇ）を徐々に添加して撹拌し、実施例１〜８及び比較例１〜６の混合物を得た。撹拌は混合物の状態を観ながら２００〜９００ｒｐｍで行い、混合物を均一化した。【００７０】
（官能評価）
２名の専門パネラーが、実施例１〜８及び比較例１〜６の各混合物（アミノ酸ミックスとして０．５ｇ）を摂食して、その際に感じられた苦味の強さを評点付けし、その平均点を苦味強度とした。評点付けは、油脂を添加していないアミノ酸ミックスそのもの（コントロール）の苦味を１０点とし、苦味が殆ど感じられない場合を１点として行った。
また実施例１〜８及び比較例１〜６における苦味抑制効果を下記の基準に基づいて判定した。
［判定基準］
×：苦味抑制効果がない（苦味強度が１０点以下から７．５点以上）
△：苦味抑制効果がある（苦味強度が７．５点未満から４．５点以上）
○：高い苦味抑制効果がある（苦味強度が４．５点未満から３．０点以上）
◎：非常に高い苦味抑制効果がある（苦味強度が３．０点未満から２．０点以上）
◎◎：極めて高い苦味抑制効果がある（苦味強度が２．０点未満から１．０点以上）【００７１】
結果を表４−１及び表４−２に示す。【００７２】
【表４−１】
2017159708.tif 000006
【００７３】
【表４−２】
2017159708.tif 000007
【００７４】
表４−１及び表４−２に示される結果から明らかなように、油脂（成分Ｂ）の２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が１２．２％である実施例１において高い苦味抑制効果が確認され、当該差が１５．８％、２４．０％、８１．５％及び３８．６％である実施例２、３、７及び８において非常に高い苦味抑制効果が確認され、当該差が３５．３％、４９．６％及び５６．５％である実施例４〜６において極めて高い苦味抑制効果が確認された。また実施例４では、成分Ｂの２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が、実施例７、８に比べて小さいにもかかわらず、より高い苦味抑制効果が確認されたことから、４０℃において固体脂が少し残る油脂（例えば、４０℃における固体脂含量が１０％以上の油脂等）の方が、苦味抑制効果が高いと考察される。【００７５】
＜試験例２＞
（実施例９〜１２及び比較例７の混合物の調製）
スピードニーダー（岡田精工社製、ＮＳＫ−１５０Ｓ型）を用いて融解させた油脂１及び１０〜１２に、それぞれアミノ酸ミックス２を表５に示す配合比にて合計が４００ｇになるように徐々に添加し撹拌して、実施例９〜１２及び比較例７の混合物を得た。撹拌は混合物の状態を観ながら３００〜１５００ｒｐｍで行い、混合物を均一化した。【００７６】
（官能評価）
２名の専門パネラーが、実施例９〜１２及び比較例７の各混合物（アミノ酸ミックスとして０．５ｇ）を摂食して、その際に感じられた苦味の強さ及びアミノ酸（特にメチオニン）に由来する異風味の強さをそれぞれ評点付けし、その平均点を苦味強度及び異風味強度とした。苦味の評点付けは、試験例１と同様に行い、異風味の評点付けは、油脂を添加していないアミノ酸ミックスそのもの（コントロール）の異風味を１０点とし、異風味が殆ど感じられない場合を１点として行った。
また実施例９〜１２及び比較例７における苦味抑制効果を、試験例１と同様の基準に基づいて判定し、実施例９〜１２及び比較例７における異風味抑制効果を下記の基準に基づいて判定した。
［判定基準］
×：異風味抑制効果がない（異風味強度が１０点以下から７．５点以上）
△：異風味抑制効果がある（異風味強度が７．５点未満から４．５点以上）
○：高い異風味抑制効果がある（異風味強度が４．５点未満から３．０点以上）
◎：非常に高い異風味抑制効果がある（異風味強度が３．０点未満から２．０点以上）
◎◎：極めて高い異風味抑制効果がある（異風味強度が２．０点未満から１．０点以上）【００７７】
結果を表５に示す。【００７８】
【表５】
2017159708.tif 000008
【００７９】
表５に示される結果から明らかなように、油脂（成分Ｂ）の２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が５６．５％、８１．５％及び３８．６％である実施例９、１０及び１２において非常に高い苦味抑制効果及び異風味抑制効果が確認され、当該差が５６．５％であり、成分Ｂの配合量が、異味物質（成分Ａ）１００重量部に対して２８．３重量部である実施例１１において極めて高い苦味抑制効果及び異風味抑制効果が確認された。【００８０】
＜試験例３＞
（実施例１３〜１９及び比較例８〜１２の混合物の調製）
ラボ用万能粉体処理装置（岡田精工社製、ＭＥＣＨＡＮＯＭｉｌｌ  ＮＥＷ  ＭＭ−２０）を用いて融解させた油脂１及び１０に、それぞれアミノ酸ミックス１を表６−１又は表６−２に示す配合比にて合計が４００ｇになるように徐々に添加し撹拌して、実施例１３〜１９及び比較例８〜１２の混合物を得た。撹拌は混合物の状態を観ながら２００〜９００ｒｐｍで行い、混合物を均一化した。【００８１】
（官能評価）
２名の専門パネラーが、実施例１３〜１９及び比較例８〜１２の各混合物（アミノ酸ミックスとして０．５ｇ）を摂食して、その際に感じられた苦味を評点付けし、その平均点を苦味強度とした。評点付けは、試験例１と同様に行った。
また実施例１３〜１９及び比較例８〜１２における苦味抑制効果を、試験例１と同様の基準に基づいて判定した。【００８２】
結果を表６−１及び表６−２に示す。【００８３】
【表６−１】
2017159708.tif 000009
【００８４】
【表６−２】
2017159708.tif 000010
【００８５】
表６−１及び表６−２に示される結果から明らかなように、油脂（成分Ｂ）の２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が５６．５％であり、成分Ｂの配合量が、異味物質（成分Ａ）１００重量部に対して３．１重量部である実施例１３において高い苦味抑制効果が確認され、成分Ｂの配合量が、成分Ａ１００重量部に対して５．３重量部である実施例１４において非常に高い苦味抑制効果が確認され、成分Ｂの配合量が、成分Ａ１００重量部に対して１１．１重量部、２０．５重量部、３３．３重量部、４２．９重量部及び１００．０重量部である実施例１５〜１９において極めて高い苦味抑制効果が確認された。また比較例８は、成分Ｂの２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が５６．５％であるものの、成分Ｂの配合量が、異味物質（成分Ａ）１００重量部に対して１．５重量部であり、高い苦味抑制効果は確認されなかった。【００８６】
＜試験例４＞
（実施例２０及び比較例１３の混合物の調製）
ラボ用万能粉体処理装置（岡田精工社製、ＭＥＣＨＡＮＯＭｉｌｌ  ＮＥＷ  ＭＭ−２０）を用いて融解させた油脂１及び１０に、それぞれカフェイン含有粉末（カフェイン１重量部に対してデキストリン３重量部の混合物）を表７に示す配合比にて合計が４００ｇになるように徐々に添加し撹拌して、実施例２０及び比較例１３の混合物を得た。撹拌は混合物の状態を観ながら２００〜９００ｒｐｍで行い、混合物を均一化した。【００８７】
（官能評価）
２名の専門パネラーが、実施例２０及び比較例１３の各混合物（カフェインとして０．１２５ｇ）を摂食して、その際に感じられた苦味を評点付けし、その平均点を苦味強度とした。評点付けは、油脂を添加していないカフェイン含有粉末そのもの（コントロール）の苦味を１０点とし、苦味が殆ど感じられない場合を１点として行った。
また実施例２０及び比較例１３における苦味抑制効果を、試験例１と同様の基準に基づいて判定した。【００８８】
結果を表７に示す。【００８９】
【表７】
2017159708.tif 000011
【００９０】
表７に示される結果から明らかなように、油脂（成分Ｂ）の２０℃における固体脂含量と４０℃における固体脂含量との差が５６．５％である実施例２０において、カフェインの苦味に対し高い抑制効果が確認された。
【産業上の利用可能性】
【００９１】
本発明によれば、異味物質を含有するが、その異味が抑制された組成物及びその製造方法を提供できる。また本発明によれば、効果的な異味抑制方法を提供できる。【００９２】
本出願は、日本で出願された特願2016-053092（出願日：2016年3月16日）を基礎としており、その内容は本明細書に全て包含されるものである。
【国際調査報告】
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