(57)【要約】  ユーザ端末は、下りリンクデータ信号、下りリンクデータ信号を復調するための復調用参照信号、及び、下りリンク制御信号を含む下りリンク信号を受信し、復調用参照信号を用いてチャネル推定値を算出し、チャネル推定値を用いて下りリンクデータ信号を復調し、サブフレームにおいて、下りリンク制御信号がマッピングされるシンボル以前のシンボルにマッピングされた復調用参照信号から算出されたチャネル推定値を用いて下りリンク制御信号を復調する。
2018025928.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下りリンクデータ信号、復調用参照信号、及び、下りリンク制御信号を含む下りリンク信号を受信する受信部と、
前記復調用参照信号を用いてチャネル推定値を算出するチャネル推定部と、
前記チャネル推定値を用いて前記下りリンクデータ信号を復調する復調部と、
を具備し、
前記復調部は、サブフレームにおいて、前記下りリンク制御信号がマッピングされるシンボル以前のシンボルにマッピングされた前記復調用参照信号から算出された前記チャネル推定値を用いて前記下りリンク制御信号を復調する、
ユーザ端末。
【請求項２】
前記復調用参照信号は、少なくとも、前記サブフレームの先頭のシンボルにマッピングされ、前記下りリンク制御信号は、前記先頭のシンボルに隣接する次のシンボルにマッピングされ、
前記復調部は、前記先頭のシンボルにマッピングされた前記復調用参照信号から算出された前記チャネル推定値を用いて前記下りリンク制御信号を復調する、
請求項１に記載のユーザ端末。
【請求項３】
前記復調用参照信号は、少なくとも、前記サブフレームの先頭から所定数のシンボルにマッピングされ、前記下りリンク制御信号は、前記所定数のシンボルと同一シンボルにマッピングされ、
前記復調部は、前記所定数のシンボルにマッピングされた前記復調用参照信号から算出された前記チャネル推定値を用いて前記下りリンク制御信号を復調する、
請求項１に記載のユーザ端末。
【請求項４】
前記復調部は、前記下りリンク制御信号の送信に使用されるアンテナポートのポート番号が前記復調用参照信号の送信に使用されるアンテナポートのポート番号と同一の場合、前記復調用参照信号から算出された前記チャネル推定値を用いて前記下りリンク制御信号を復調する、
請求項１に記載のユーザ端末。
【請求項５】
前記復調用参照信号及び前記下りリンク制御信号がマッピングされるリソースを示す情報は、上位レイヤシグナリング、又は、物理レイヤシグナリングによって前記ユーザ端末へ通知される、
請求項１に記載のユーザ端末。
【請求項６】
ユーザ端末における無線通信方法であって、
下りリンクデータ信号、復調用参照信号、及び、下りリンク制御信号を含む下りリンク信号を受信する受信工程と、
前記復調用参照信号を用いてチャネル推定値を算出する算出工程と、
前記チャネル推定値を用いて前記下りリンクデータ信号を復調する復調工程と、
を有し、
前記復調工程は、サブフレームにおいて、前記下りリンク制御信号がマッピングされるシンボル以前のシンボルにマッピングされた前記復調用参照信号から算出された前記チャネル推定値を用いて前記下りリンク制御信号を復調する、
無線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、次世代移動通信システムにおけるユーザ端末及び無線通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＵＭＴＳ（Universal Mobile Telecommunication System）ネットワークにおいて、更なる高速データレート、低遅延などを目的としてロングタームエボリューション（ＬＴＥ：Long Term Evolution）が仕様化された（非特許文献１）。また、ＬＴＥからの更なる広帯域化及び高速化を目的として、ＬＴＥの後継システム（例えば、ＬＴＥ−Ａ（LTE-Advanced）、ＦＲＡ（Future Radio Access）、５Ｇ（5th generation mobile communication system）、５Ｇ＋（5G plus）、Ｎｅｗ−ＲＡＴ（Radio Access Technology）などと呼ばれる）も検討されている。【０００３】
既存のＬＴＥシステム（例えば、ＬＴＥ  Ｒｅｌ．  ８−１３）では、無線基地局とユーザ端末との間の下りリンク（ＤＬ：downlink）において、各サブフレームの前方のシンボル（例えば、先頭から１〜３シンボル）に下りリンク制御チャネル（例えば、ＰＤＣＣＨ（Physical Downlink Control Channel）。以下、「ＤＬ制御信号」と呼ぶこともある）がマッピング（配置）され、ＰＤＣＣＨがマッピングされたシンボルよりも後のシンボルには下りデータチャネル（例えば、ＰＤＳＣＨ（Physical Downlink Shared Channel）。以下、「ＤＬデータ信号」と呼ぶこともある。）及びＰＤＳＣＨを復調するための復調用参照信号（例えば、ＤＭＲＳ（Demodulation Reference Signal）。以下、「復調用ＲＳ」と呼ぶこともある）が多重してマッピングされる。【０００４】
これに対して、将来の無線通信システム（例えば、５Ｇ）では、遅延削減（latency reduction）を実現するために、復調用ＲＳをサブフレーム内の前方のシンボルにマッピングすることが検討されている（非特許文献２）。この構成により、サブフレーム内のチャネル推定、及び、信号復調に要する処理時間を短縮できる。【０００５】
また、将来の無線通信システムでは、幅広い周波数をサポートし、様々な要求条件を満たすことが期待されている。ここで、既存のＬＴＥシステムにおいて用いられる相対的に低いキャリア周波数よりも高いキャリア周波数（例えば、３０〜７０ＧＨｚ帯）では、アンテナの素子サイズが小さくなる。そこで、将来の無線通信システムでは、高周波数帯を有効利用するための技術として多数のアンテナ素子を用いる大規模（Massive）ＭＩＭＯ（Multiple Input Multiple Output）の適用が検討されている。【０００６】
ただし、高いキャリア周波数ほど、電波の距離減衰がより大きくなるので、カバレッジが小さくなる可能性がある。そこで、将来の無線通信システムでは、Massive MIMOによるビームフォーミング（ＢＦ：Beam Forming）を適用することで、カバレッジを確保することが検討されている。すなわち、ＬＴＥではＰＤＣＣＨにはプリコーディングが適用されなかったのに対して、将来の無線通信システムではＤＬ制御信号もプリコーディングが適用されることが想定される。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】3GPP TS 36.300 v13.4.0, “Evolved Universal Terrestrial Radio Access (E-UTRA) and Evolved Universal Terrestrial Radio Access Network (E-UTRAN); Overall description; Stage 2 (Release 13),” June 2016
【非特許文献２】R1-165575, Qualcomm, Ericsson, Panasonic, NTT Docomo, ZTE, Convida, Nokia, ASB, Sony, Intel, “Way Forward On Frame Structure,” May 2016
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、将来の無線通信システムにおいてＤＬ制御信号がプリコーディングされる際の復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号等の信号構成（マッピング方法）に関しては十分に検討がなされていない。このため、復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号等の信号構成によっては、復調用ＲＳのオーバ−ヘッドが増大してしまうおそれがある。【０００９】
本発明の一態様は、将来の無線通信システムにおいてＤＬ制御信号がプリコーディングされる場合であっても、復調用ＲＳのオーバーヘッドの増大を防ぐことができるユーザ端末及び無線通信方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の一態様に係るユーザ端末は、下りリンクデータ信号、復調用参照信号、及び、下りリンク制御信号を含む下りリンク信号を受信する受信部と、前記復調用参照信号を用いてチャネル推定値を算出するチャネル推定部と、前記チャネル推定値を用いて前記下りリンクデータ信号を復調する復調部と、を具備し、前記復調部は、サブフレームにおいて、前記下りリンク制御信号がマッピングされるシンボル以前のシンボルにマッピングされた前記復調用参照信号から算出された前記チャネル推定値を用いて前記下りリンク制御信号を復調する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の一態様によれば、将来の無線通信システムにおいてＤＬ制御信号がプリコーディングされる場合であっても、復調用ＲＳのオーバーヘッドの増大を防ぐことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】実施の形態１に係る無線基地局の構成例を示すブロック図である。
【図２】実施の形態１に係るユーザ端末の構成例を示すブロック図である。
【図３】実施の形態１に係るマッピング例を示す図である。
【図４】実施の形態１の変形例１に係るマッピング例を示す図である。
【図５】実施の形態１の変形例２に係るマッピング例を示す図である。
【図６】実施の形態１の変形例２に係るマッピング例を示す図である。
【図７】実施の形態１の変形例３に係るマッピング例を示す図である。
【図８】実施の形態１の変形例３に係るマッピング例を示す図である。
【図９Ａ】実施の形態１の変形例４に係るマッピング例を示す図である。
【図９Ｂ】実施の形態１の変形例４に係るマッピング例を示す図である。
【図１０Ａ】実施の形態１の変形例５に係るマッピング例を示す図である。
【図１０Ｂ】実施の形態１の変形例５に係るマッピング例を示す図である。
【図１０Ｃ】実施の形態１の変形例５に係るマッピング例を示す図である。
【図１０Ｄ】実施の形態１の変形例５に係るマッピング例を示す図である。
【図１０Ｅ】実施の形態１の変形例５に係るマッピング例を示す図である。
【図１１】実施の形態２に係るマッピング例を示す図である。
【図１２】実施の形態２の変形例１に係るマッピング例を示す図である。
【図１３】実施の形態２の変形例２に係るマッピング例を示す図である。
【図１４】実施の形態２の変形例２に係るマッピング例を示す図である。
【図１５】実施の形態２の変形例３に係るマッピング例を示す図である。
【図１６】実施の形態２の変形例３に係るマッピング例を示す図である。
【図１７Ａ】実施の形態２の変形例４に係るマッピング例を示す図である。
【図１７Ｂ】実施の形態２の変形例４に係るマッピング例を示す図である。
【図１８Ａ】実施の形態２の変形例５に係るマッピング例を示す図である。
【図１８Ｂ】実施の形態２の変形例５に係るマッピング例を示す図である。
【図１８Ｃ】実施の形態２の変形例５に係るマッピング例を示す図である。
【図１８Ｄ】実施の形態２の変形例５に係るマッピング例を示す図である。
【図１８Ｅ】実施の形態２の変形例５に係るマッピング例を示す図である。
【図１９】本発明に係る無線基地局及びユーザ端末のハードウェア構成の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
（本発明に至った経緯）
既存のＬＴＥシステムでは、ＰＤＣＣＨに対してビームフォーミング（つまり、プリコーディング）が適用されない。このため、特に相対的に高いキャリア周波数帯では、ビームフォーミングゲインが得られずに受信電力（例えば、受信ＳＮＲ（Signal to Noise Ratio））が低下してしまい、ＰＤＣＣＨの受信品質が劣化する可能性がある。
【００１４】
仮に、ＰＤＣＣＨに対してビームフォーミングを適用した場合には、ＰＤＳＣＨの復調用ＲＳとは別に、ＰＤＣＣＨを復調するための復調用ＲＳを新たにマッピングする方法が考えられる。しかし、この方法では、復調用ＲＳのオーバーヘッドが増大して、リソース利用効率が低下してしまう。
【００１５】
さらに、既存のＬＴＥシステムでは、ＤＭＲＳは、ＰＤＣＣＨがマッピングされるシンボルよりも後のシンボルにおいて、サブフレーム内で分散してマッピングされる。このため、既存のＬＴＥシステムにおけるＤＭＲＳのマッピング方法は、将来の無線通信システムにおいて要求される低遅延（すなわち、処理時間の低減）を実現する方法として適していない可能性がある。
【００１６】
そこで、本発明者らは、ＤＬ制御信号がプリコーディングされる場合に適した、復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号等の信号構成（マッピング方法）を検討し、本発明に至った。
【００１７】
具体的には、復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号がサブフレームの前方にマッピングされる場合に、ＤＬ制御信号がマッピングされるシンボル以前のシンボルに復調用ＲＳがマッピングされるように、復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号等の構成を定義することにより、ＤＬ制御信号がプリコーディングされる場合に、オーバーヘッド及び遅延の増大を抑えつつ、ＤＬ制御信号の良好な受信品質を得ることに至った。
【００１８】
以下、本発明の各実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。
【００１９】
（実施の形態１）
実施の形態１に係る無線通信システムは、少なくとも、図１に示す無線基地局１０、及び、図２に示すユーザ端末２０を備える。ユーザ端末２０は、無線基地局１０に接続（アクセス）している。無線基地局１０は、ユーザ端末２０に対して、ＤＬデータ信号（例えば、ＰＤＳＣＨ）、ＤＬデータ信号を復調するための復調用ＲＳ（例えば、ＤＭＲＳ）及びＤＬ制御信号（例えば、ＰＤＣＣＨ）を含むＤＬ信号を送信する。
【００２０】
また、無線基地局１０は、ＤＬデータ信号（及び復調用ＲＳ）に加え、ＤＬ制御信号をプリコーディングできる。ここで、無線基地局１０は、ＤＬデータ信号、及び、当該ＤＬデータ信号を復調するための復調用ＲＳを、同一のアンテナポートから送信する。つまり、ＤＬデータ信号及び当該ＤＬデータ信号の復調用ＲＳの送信に使用されるアンテナポートのポート番号は同一である。なお、アンテナポートは、例えば、プリコーディングの際にプリコーディングベクトル（プリコーディングウェイト又は重み係数等と呼ぶこともある）が乗算される単位である。
【００２１】
また、無線基地局１０は、ＤＬ制御信号の復調用ＲＳを送信する。この際、無線基地局１０は、ＤＬ制御信号の送信に使用されるアンテナポート（ポート番号）が、ＤＬデータ信号（復調用ＲＳ）の何れかと同一であれば、当該ＤＬデータ信号の復調用ＲＳを、ＤＬ制御信号の復調用ＲＳとして用いる。一方、無線基地局１０は、ＤＬ制御信号の送信に使用されるアンテナポート（ポート番号）がＤＬデータ信号（復調用ＲＳ）の何れとも異なる場合には、ＤＬデータ信号の復調用ＲＳとは別に、ＤＬ制御信号の復調用ＲＳを新たにマッピングする。
【００２２】
＜無線基地局＞
図１は、実施の形態１に係る無線基地局の全体構成の一例を示す図である。図１に示す無線基地局１０は、制御部１０１と、送信信号生成部１０２と、プリコーディング部１０３と、マッピング部１０４と、ＩＦＦＴ（Inverse Fast Fourier Transform）部１０５と、送信部１０６と、アンテナ１０７とを含む構成を採る。
【００２３】
制御部１０１（スケジューラ）は、ＤＬデータ信号、ＤＬ制御信号、及び、復調用ＲＳ等のスケジューリング（例えば、リソース割当）を行う。ここで、制御部１０１は、復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号がサブフレーム内の前方のシンボル（例えば、先頭から所定数のシンボル）にマッピングされるように、スケジューリングを行う。
【００２４】
なお、ＤＬ制御信号及び復調用ＲＳがマッピングされるリソースを示す情報（マッピング設定）は、例えば、上位レイヤ（例えば、ＲＲＣ（Radio Resource Control）又はＭＡＣ（Medium Access Control））シグナリングによってユーザ端末２０へ通知されてもよく、物理レイヤ（ＰＨＹ）シグナリングによってユーザ端末２０へ通知されてもよい。
【００２５】
または、ＤＬ制御信号及び復調用ＲＳのマッピング設定と、他のパラメータ（例えば、システム帯域幅、キャリア周波数、ＤＬデータ信号に関する情報（例えば、マッピングパターン等）など）の少なくとも１つとが一意に対応付けられてもよい。この場合、ユーザ端末２０は、他のパラメータに基づいて、ＤＬ制御信号及び復調用ＲＳのマッピング設定を暗黙的（implicit）に特定できる。よって、マッピング設定を通知するためのシグナリングを削減できる。
【００２６】
また、ＤＬ制御信号及び復調用ＲＳのマッピング設定として通知されるパラメータは、例えば、ＤＬ制御信号及び復調用ＲＳのマッピング位置を示すマッピングパターンでもよく、各信号の送信周期、使用されるリソースの個数、使用される系列、及び、使用されるアンテナポート数等でもよい。また、通知される値は、設定値そのものでもよく、複数の設定値の候補にそれぞれ付されたインデックス値でもよい。インデックス値を用いることで、設定値そのものを通知する場合よりも、マッピング設定の通知に要するシグナリングサイズを低減できる。
【００２７】
制御部１０１は、スケジューリング結果を示すスケジューリング情報を送信信号生成部１０２及びマッピング部１０４に出力する。
【００２８】
また、制御部１０１は、ＤＬデータ信号、復調用ＲＳ、及び、ＤＬ制御信号等に対するプリコーディングを制御する。例えば、制御部１０１は、これらの信号に対するプリコーディングの適用の有無、及び、プリコーディングを適用する際に使用するパラメータ（例えば、プリコーディングベクトル（プリコーディングウェイト又は重み係数等と呼ぶこともある）、アンテナポート（ポート番号）、送信ランク数等）を決定する。制御部１０１は、決定したパラメータを示すプリコーディング情報を、送信信号生成部１０２及びプリコーディング部１０３に出力する。
【００２９】
送信信号生成部１０２は、ＤＬ信号（ＤＬデータ信号、ＤＬ制御信号、復調用ＲＳを含む）を生成する。例えば、ＤＬ制御信号には、制御部１０１から入力されるスケジューリング情報又はプリコーディング情報を含む下り制御情報（ＤＣＩ：Downlink Control Information）が含まれる。また、送信信号生成部１０２は、ＤＬ信号に対して、符号化処理及び変調処理を行う。送信信号生成部１０２は、生成したＤＬ信号をプリコーディング部１０３に出力する。
【００３０】
プリコーディング部１０３は、制御部１０１から入力されるプリコーディング情報に基づいて、送信信号生成部１０２から入力されるＤＬ信号をプリコーディングする。なお、プリコーディング部１０１は、ＤＬ制御信号をプリコーディングしない場合には、ＤＬ制御信号をそのままマッピング部１０４に出力する。
【００３１】
マッピング部１０４は、制御部１０１から入力されるスケジューリング情報に基づいて、プリコーディング部１０３から入力されるＤＬ信号を所定の無線リソースにマッピングする。マッピング部１０４は、無線リソースにマッピングされたＤＬ信号をＩＦＦＴ部１０５に出力する。なお、復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング（配置）方法の詳細については後述する。
【００３２】
ＩＦＦＴ部１０５は、マッピング部１０４から入力される周波数領域信号であるＤＬ信号に対してＩＦＦＴ処理を行い、時間領域信号であるＤＬ信号（つまり、ＯＦＤＭシンボルで構成される信号）を送信部１０６へ出力する。なお、図１及び図２では、ＤＬ信号の信号波形の一例としてＯＦＤＭ変調に基づく信号波形を用いた。しかし、ＤＬ信号の信号波形は、ＯＦＤＭ変調に基づく信号波形に限定されず、他の方式（例えば、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Single Carrier-Frequency Division Multiple Access））に基づく信号波形でもよい。
【００３３】
送信部１０６は、ＩＦＦＴ部１０５から入力されるベースバンドのＤＬ信号に対して、アップコンバート、増幅等の送信処理を行い、ＤＬ信号（無線周波数信号）をアンテナ１０７から送信する。
【００３４】
＜ユーザ端末＞
図２は、実施の形態１に係るユーザ端末の全体構成の一例を示す図である。図２に示すユーザ端末２０は、アンテナ２０１と、受信部２０２と、ＦＦＴ（Fast Fourier Transform）部２０３と、信号分離部２０４と、チャネル推定部２０５と、復調・復号部２０６とを含む構成を採る。
【００３５】
アンテナ２０１において受信されたＤＬ信号（無線周波数信号）は受信部２０２に入力される。ＤＬ信号には、ＤＬデータ信号、復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号等が含まれる。
【００３６】
受信部２０２は、アンテナ２０１において受信された無線周波数信号に対して、増幅、ダウンコンバート等の受信処理を行って、ベースバンドのＤＬ信号をＦＦＴ部２０３に出力する。
【００３７】
ＦＦＴ部２０３は、受信部２０２から入力される時間領域信号であるＤＬ信号に対してＦＦＴ処理を行い、周波数領域信号であるＤＬ信号を信号分離部２０４に出力する。
【００３８】
信号分離部２０４は、ＤＬ制御信号及び復調用ＲＳのマッピング設定に基づいて、受信部２０２から入力されるＤＬ信号から復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号を分離（デマッピング）して、復調用ＲＳをチャネル推定部２０５へ出力し、ＤＬ制御信号を復調・復号部２０６に出力する。
【００３９】
また、信号分離部２０４は、復調・復号部２０６から入力されるスケジューリング情報（例えば、割当リソース）に基づいて、ＤＬ信号からＤＬデータ信号を分離（デマッピング）し、ＤＬデータ信号を復調・復号部２０６に出力する。
【００４０】
チャネル推定部２０５は、信号分離部２０４から入力される復調用ＲＳを用いてチャネル推定を行い、チャネル推定値を算出する。チャネル推定部２０５は、算出したチャネル推定値を復調・復号部２０６に出力する。
【００４１】
復調・復号部２０６は、チャネル推定部２０５から入力されるチャネル推定値を用いて信号分離部２０４から入力されるＤＬ制御信号を復調する。例えば、復調・復号部２０６は、復調対象のＤＬ制御信号に対して、該復調対象のＤＬデータ信号がマッピングされたリソースのチャネル推定値の逆数を乗算することによりチャネル補償（等化処理）を行い、チャネル補償後のＤＬ制御信号を復調する。また、復調・復号部２０６は、復調後のＤＬ制御信号に対して復号処理（例えば、ブラインド検出処理）を行い、自機向けのＤＬ制御信号を特定する。復調・復号部２０６は、得られた自機向けのＤＬ制御信号に含まれるスケジューリング情報等を信号分離部２０４に出力する。
【００４２】
また、復調・復号部２０６は、チャネル推定部２０５から入力されるチャネル推定値を用いて信号分離部２０４から入力されるＤＬデータ信号に対して復調処理及び復号処理を行う。
【００４３】
＜復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング例＞
次に、復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング設定について詳細に説明する。
【００４４】
図３は、実施の形態１に係る復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング例を示す。
【００４５】
図３では、リソースの割り当て単位となるリソースユニット（リソースブロック、リソースブロックペア等とも呼ばれる）は、１４シンボルと１２サブキャリアとにより構成される１６８ＲＥ（Resource Element）により定義される。図３に示す各ブロックは、時間領域では１シンボルを表し、周波数領域では１２サブキャリアを表し、１２ＲＥのリソースに相当する。つまり、図３では、１４シンボルに対応する時間方向の連続する１４ブロックが１リソースユニットに対応し、１２リソースユニットに相当するリソースを示す。なお、１ＲＥは、１シンボルと１サブキャリアとにより定義される無線リソース領域である。また、図３では１サブフレームが１４シンボルで構成される。
【００４６】
また、以下の説明では、ＤＬデータ信号を復調するための復調用ＲＳを「データ復調用ＲＳ」と呼ぶ。
【００４７】
また、図３では、１サブフレームの１又は複数のシンボルにマッピングされるデータ復調用ＲＳのうち、ＤＬ制御信号がマッピングされるシンボル以前（すなわち、同一又は前）のシンボルにマッピングされるデータ復調用ＲＳのみを示す。換言すると、図３では、ＤＬ制御信号よりも後（３シンボル目以降）にデータ復調用ＲＳが存在する場合でもそのデータ復調用ＲＳを省略している。また、図３では、サブフレーム内にマッピングされるＤＬデータ信号を省略している。
【００４８】
また、図３に示す各ブロック（１シンボル×１２サブキャリアのリソース（１２ＲＥ））におけるデータ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号等の各ＲＥへのマッピングについては特定のマッピングに限定されず、ここではその説明を省略する。
【００４９】
データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号は、サブフレーム内の複数のシンボルのうち、少なくとも前方の１又は複数のシンボルにマッピングされる。例えば、図３に示すように、データ復調用ＲＳは、サブフレームの１番目のシンボル（先頭シンボル）にマッピングされ、ＤＬ制御信号は、サブフレームの２番目のシンボルにマッピングされる。つまり、ＤＬ制御信号は、サブフレーム内において最も早いタイミングのシンボル（図３では先頭のシンボル）にマッピングされたデータ復調用ＲＳの次のシンボルにマッピングされる。
【００５０】
ユーザ端末２０（復調・復号部２０６）は、各サブフレームにおいて、ＤＬ制御信号がマッピングされるシンボル以前のシンボルにマッピングされた復調用ＲＳから算出されたチャネル推定値を用いて、ＤＬ制御信号を復調する。
【００５１】
ここで、無線基地局１０においてＤＬ制御信号がプリコーディングされる場合、ＤＬ制御信号の送信に使用されるアンテナポートのポート番号が、データ復調用ＲＳ（つまり、ＤＬデータ信号）の送信に使用されるアンテナポートのポート番号の何れかと同一であれば、ユーザ端末２０は、ＤＬ制御信号とポート番号が同一のデータ復調用ＲＳから算出されたチャネル推定値を用いて、ＤＬ制御信号を復調する。つまり、ユーザ端末２０（復調・復号部２０６）は、サブフレーム内の先頭のシンボルにマッピングされたデータ復調用ＲＳから算出されたチャネル推定値を用いて、ＤＬ制御信号を復調する。
【００５２】
一方、ＤＬ制御信号のポート番号が、データ復調用ＲＳ（つまり、ＤＬデータ信号）のポート番号の何れとも異なる場合、ユーザ端末２０は、データ復調用ＲＳから算出されたチャネル推定値を用いてＤＬ制御信号を復調することができない。この場合、無線基地局１０は、ＤＬ制御信号を復調するための復調用ＲＳ（つまり、ＤＬ制御信号と同一ポート番号を用いて送信される参照信号。以下、「制御信号復調用ＲＳ」と呼ぶ）をＤＬ制御信号と同一シンボル（又は以前のシンボル）にマッピングし（図示せず）、ユーザ端末２０は、制御信号復調用ＲＳを用いて算出されたチャネル推定値を用いてＤＬ制御信号を復調する。
【００５３】
つまり、ＤＬ制御信号及びデータ復調用ＲＳの送信に使用されるポート番号が同一の場合、ユーザ端末２０は、データ復調用ＲＳを流用してＤＬ制御信号を復調できるので、制御信号復調用ＲＳを無くす、又は、削減できる。
【００５４】
なお、制御信号復調用ＲＳの削減の通知方法は、予め所定の削減方法が定められてもよく、上位レイヤ（ＲＲＣ，ＭＡＣ等）シグナリング又は物理レイヤシグナリングによる通知でもよく、ユーザ端末２０による暗黙的（implicit）な判断によって行われてもよい。
【００５５】
＜実施の形態１の効果＞
このように、ユーザ端末２０は、ＤＬ制御信号の復調用ＲＳとして、データ復調用ＲＳを流用することにより、制御信号復調用ＲＳが不要となるので、ＤＬ制御信号がプリコーディングされる場合に復調用ＲＳがマッピングされるリソースの増加を抑えることができる。この処理により、ＤＬ制御信号がプリコーディングされる場合でも、リソース利用効率の低下を防ぐことができる。また、制御信号復調用ＲＳが不要となるので、制御信号復調用ＲＳのマッピング等を通知するためのシグナリングのオーバーヘッドが増大することを抑えることができる。
【００５６】
なお、制御信号復調用ＲＳを無くす、削減することを行わない場合、ユーザ端末２０はデータ復調用ＲＳおよび制御信号復調用ＲＳの両者を用いてチャネル推定を行うことでチャネル推定精度を向上させることができる。
【００５７】
また、復調用ＲＳ（データ復調用ＲＳ及び制御信号復調用ＲＳ）及びＤＬ制御信号の双方がサブフレームの前方のシンボル（図３では１番目、２番目のシンボル）にマッピングされる。よって、ユーザ端末２０は、サブフレームの受信を待つことなく、各サブフレームの前方において当該シンボルを受信したタイミングからチャネル推定及び信号の復調及び復号処理を開始できる。この処理により、復調用ＲＳがサブフレームの後方などにマッピングされる場合と比較して、サブフレーム内におけるチャネル推定及び信号復調及び復号処理に要する処理時間の短縮（つまり、低遅延）を実現できる。
【００５８】
さらに、ＤＬ制御信号は、データ復調用ＲＳがマッピングされるシンボル（図３では先頭のシンボル）に隣接する次のシンボル、もしくはより後方のシンボルにマッピングされる。つまり、ユーザ端末２０は、各サブフレームにおいて、データ復調用ＲＳ、ＤＬ制御信号の順に受信する。この処理により、ユーザ端末２０は、ＤＬ制御信号の受信タイミングよりも前のタイミングでデータ復調用ＲＳを受信したタイミングからチャネル推定処理を開始できる。そして、ユーザ端末２０は、ＤＬ制御信号を受信すると、既に算出されたチャネル推定値を用いて復調処理を行うことができるので、ＤＬ制御信号の復調処理をより早く完了できる。
【００５９】
以上のように、実施の形態１によれば、データ復調用ＲＳがマッピングされるシンボルに後続する隣接する、もしくはより後方のシンボルにＤＬ制御信号をマッピングする。この処理により、ＤＬ制御信号がプリコーディングされる場合でも、シグナリングのオーバーヘッド増大、遅延時間の増大などを抑えつつ、ビームフォーミングゲインを得ることができるので、特に高周波数帯でもＤＬ制御信号の受信品質を向上させることができる。
【００６０】
［実施の形態１の変形例１］
図３では、データ復調用ＲＳとＤＬ制御信号とが同一帯域幅かつ同一帯域にマッピングされる場合について示した。しかし、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号は、異なる帯域幅又は異なる帯域にマッピングされてもよい。
【００６１】
図４は、実施の形態１の変形例１に係るデータ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング例を示す。
【００６２】
図４に示すように、データ復調用ＲＳは、サブフレームの１番目のシンボルにおいて、１２リソースユニットのうち１０リソースユニットにマッピングされる。これに対して、ＤＬ制御信号は、サブフレームの２番目のシンボルにおいて、１２リソースユニットのうち７リソースユニットにマッピングされる。つまり、データ復調用ＲＳとＤＬ制御信号とは帯域幅が異なる。
【００６３】
また、図４において、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号の双方がマッピングされる帯域（上から１番目から５番目までのリソースユニット）では、データ復調用ＲＳとＤＬ制御信号のポート番号が同一の場合、ＤＬ制御信号の復調にデータ復調用ＲＳを流用できるので、サブフレームの２番目のシンボルには、ＤＬ制御信号のみがマッピングされている。
【００６４】
一方、図４において、データ復調用ＲＳがマッピングされない帯域（下から２番目、３番目のリソースユニット）では、ＤＬ制御信号がマッピングされるリソース内に、ＤＬ制御信号と制御信号復調用ＲＳとが多重してマッピングされている。
【００６５】
なお、ユーザ端末２０は、データ復調用ＲＳがマッピングされない帯域のＤＬ制御信号を、他の帯域（例えば、隣接する帯域）にマッピングされたデータ復調用ＲＳから算出されるチャネル推定値、もしくは他の帯域の推定値を用いて算出した当該帯域のチャネル推定値に相当する値、を用いて復調してもよい。この場合、ＤＬ制御信号がマッピングされたリソースに制御信号復調用ＲＳをマッピングすることは不要となる。
【００６６】
このように、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号がマッピングされる帯域幅又は帯域を異なる設定とすることにより、各信号に対するマッピングの設計自由度が向上し、不要な（又は過剰な）信号のマッピングに起因するオーバーヘッドを削減できる。
【００６７】
［実施の形態１の変形例２］
データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号は、ユーザ端末２０（単にユーザと呼ぶこともある）に割り当てられたリソースに応じてマッピングされてもよく、ユーザ端末２０に割り当てられたリソースに依らずにマッピングされてもよい。
【００６８】
図５及び図６は、実施の形態１の変形例２に係るデータ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング例を示す。
【００６９】
図５及び図６において、ユーザ＃１向けのＤＬデータ信号（例えば、ＰＤＳＣＨ）に対して、２つのリソースユニット（上から１番目、２番目のリソースユニット）が割り当てられ、ユーザ＃２向けのＤＬデータ信号（例えば、ＰＤＳＣＨ）に対して、５個のリソースユニット（下から１番目から５番目までのリソースユニット）が割り当てられている。
【００７０】
図５では、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号は、ユーザ端末２０に割り当てられたリソースと同一帯域内にマッピングされる。
【００７１】
具体的には、図５に示すように、ユーザ＃１及びユーザ＃２に対する復調用ＲＳは、各ユーザ向けのＤＬデータ信号に割り当てられたリソースと同一帯域にマッピングされる。
【００７２】
また、図５に示すように、ユーザ＃１及びユーザ＃２に対するＤＬ制御信号は、各ユーザ向けのＤＬデータ信号に割り当てられたリソースと同一帯域内にマッピングされる。ただし、ユーザ＃１のＤＬ制御信号は、割当リソースと同一リソース（２リソースユニット）にマッピングされるのに対して、ユーザ＃２のＤＬ制御信号は、割当リソース（５リソースユニット）内の一部のリソース（２リソースユニット）にマッピングされる。
【００７３】
図５に示すマッピングによって、ＤＬデータ信号、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号に対するユーザ端末２０毎のリソース割当（スケジューリング）を簡易化できる。さらに、ＤＬ制御信号に当該ユーザ端末２０に向けられたプリコーディング（ＤＬデータ信号と同一）を適用できるため、当該ユーザ端末２０は、ＤＬ制御信号に対するプリコーディングゲインも効果的に享受できる。
【００７４】
一方、図６では、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号は、ユーザ端末２０に割り当てられたリソースに依らずにマッピングされる。
【００７５】
具体的には、図６に示すように、復調用ＲＳは全ての帯域にマッピングされ、ＤＬ制御信号は、５リソースユニット（上から１番目から５番目までのリソースユニット）にマッピングされる。
【００７６】
図６に示すマッピングによって、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号は、ＤＬデータ信号の割当リソースに依らずにマッピング可能となるので、各信号に対するマッピングの設計自由度が向上し、不要な（又は過剰な）信号のマッピングに起因するオーバーヘッドを削減できる。
【００７７】
［実施の形態１の変形例３］
ＤＬ制御信号のレイヤ数は、復調用ＲＳのレイヤ数（つまり、ＤＬデータ信号のレイヤ数）と同数でもよく、異なってもよい。
【００７８】
図７及び図８は、実施の形態１の変形例３に係るデータ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング例を示す。
【００７９】
図７及び図８では、ＤＬデータ信号（データ復調用ＲＳ）が複数のレイヤにおいて多重される場合（以下、複数レイヤ多重と呼ぶ）の一例として、ＤＬデータ信号（復調用ＲＳ）のレイヤ数を２レイヤとする。
【００８０】
図７では、ＤＬ制御信号が１レイヤのみを用いて送信される場合（以下、１レイヤ送信と呼ぶ）の一例として、ＤＬ制御信号のレイヤ数を１レイヤとし、図８では、ＤＬ制御信号のレイヤ数をＤＬデータ信号と同数の２レイヤとする。
【００８１】
図７及び図８において、ＤＬ制御信号の送信に使用されるアンテナポートのポート番号が、データ復調用ＲＳ（ＤＬデータ信号）の何れかと同一であれば、ＤＬ制御信号の復調にデータ復調用ＲＳを流用できる。一方、ＤＬ制御信号の送信に使用されるアンテナポートのポート番号が、データ復調用ＲＳ（ＤＬデータ信号）の何れとも異なる場合、制御信号復調用ＲＳが多重される（図示せず）。
【００８２】
ここで、１レイヤ送信では、複数レイヤ多重と比較して、ＤＬ制御信号の伝送レートは下がるものの、受信品質は向上する。換言すると、複数レイヤ多重では、１レイヤ送信と比較して、ＤＬ制御信号の伝送レートは上がるものの、受信品質は低下する。
【００８３】
また、一般的に、ＤＬ制御信号は、ＤＬデータ信号よりも重要な情報である。
【００８４】
そこで、例えば、ＤＬ制御信号のレイヤ数は、ＤＬ制御信号に要求される受信品質を満たすか否かに応じて決定されてもよい。この処理により、ＤＬ制御信号に要求される受信品質を維持しつつ、シグナリングのオーバーヘッド増大、遅延時間の増大などを抑えて、ＤＬ制御信号の受信品質を向上させることができる。
【００８５】
［実施の形態１の変形例４］
復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピングパターン（マッピング設定）は、セル（例えば、無線基地局１０又はコンポーネントキャリア（ＣＣ））毎に異なってもよい。
【００８６】
図９Ａ及び図９Ｂは、実施の形態１の変形例４に係るデータ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング例を示す。図９Ａと図９Ｂとでは、ＤＬ制御信号のマッピングパターンが異なる。例えば、セル＃１（又は無線基地局＃１、ＣＣ＃１）には図９Ａに示すマッピングパターンが設定され、セル＃２（又は無線基地局＃２、ＣＣ＃２）には図９Ｂに示すマッピングパターンが設定されてもよい。
【００８７】
なお、図９Ａ及び図９Ｂは、セル間において復調用ＲＳのマッピングパターンが同一であり、ＤＬ制御信号のマッピングパターンが異なる場合を一例として示している。しかし、マッピングパターンは図９Ａ及び図９Ｂに示す例に限定されず、復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号の双方のマッピングパターンがセル間において異なってもよく、復調用ＲＳのマッピングパターンのみがセル間において異なってもよい。
【００８８】
このように、復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピングパターンをセル間において異なる設定とすることにより、セル毎の通信環境に応じたマッピングパターンを設定することが可能となり、各信号に対するマッピングの設計自由度が向上し、不要な（過剰な）信号のマッピングに起因するオーバーヘッドを削減できる。
【００８９】
［実施の形態１の変形例５］
実施の形態１の変形例５では、ＤＬ制御信号に割り当てられるリソース量（容量）に応じてＤＬ制御信号のマッピングパターン（又はＤＬ制御信号の送信帯域幅）を設定する場合について説明する。
【００９０】
図１０Ａ〜図１０Ｅは、実施の形態１の変形例５に係るデータ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング例を示す。なお、図１０Ａ〜図１０Ｅでは、データ復調用ＲＳは、サブフレームの先頭シンボルにおいて全ての帯域にマッピングされる。
【００９１】
例えば、図１０Ａに示すマッピングパターンは、比較的少ない割当リソース量である４リソースユニットにＤＬ制御信号が局所的にマッピング（配置）されるパターン例である（小容量局所配置）。また、図１０Ｂに示すマッピングパターンは、比較的少ない割当リソース量である４リソースユニットにＤＬ制御信号が分散的にマッピング（配置）されるパターンである（小容量分散配置）。
【００９２】
また、図１０Ｃに示すマッピングパターンは、中程度の割当リソース量である６リソースユニットにＤＬ制御信号が局所的にマッピング（配置）されるパターン例である（中容量局所配置）。また、図１０Ｄに示すマッピングパターンは、中程度の割当リソース量である６リソースユニットにＤＬ制御信号が分散的にマッピング（配置）されるパターンである（中容量分散配置）。
【００９３】
また、図１０Ｅに示すマッピングパターンは、比較的多い割当リソース量である１２リソースユニットにＤＬ制御信号がマッピング（配置）されるパターンである（大容量）。
【００９４】
なお、ＤＬ制御信号がマッピングされるリソースユニットの数（帯域幅）及びマッピング位置は、図１０Ａ〜図１０Ｅに示すマッピングパターンに限定されない。
【００９５】
無線基地局１０及びユーザ端末２０は、例えば、図１０Ａ〜図１０Ｅのような複数のマッピングパターンを予め規定してもよい。この場合、ユーザ端末２０は、自機向けのＤＬ制御信号のマッピング位置をブラインド検出処理によって特定してもよい。
【００９６】
具体的には、ユーザ端末２０は、まず、図１０Ａ〜図１０Ｅに示すようにサブフレームの先頭シンボルにマッピングされた復調用ＲＳを用いてチャネル推定値を算出する。次に、ユーザ端末２０は、チャネル推定値を用いて、複数のマッピングパターンの各々においてＤＬ制御信号がマッピングされ得る領域（マッピング候補）に対してブラインド検出処理を行うことにより、自機宛てのＤＬ制御信号を特定する。そして、ユーザ端末２０は、特定したＤＬ制御信号に含まれるスケジューリング情報（例えば、割当リソース）に従って、ＤＬデータ信号を受信する。
【００９７】
このように、ユーザ端末２０のブラインド検出によって、ＤＬ制御信号のマッピングパターンをユーザ端末２０へ通知するためのシグナリングを削減できる。また、ブラインド検出によって、ユーザ端末２０でのＤＬ制御信号の検出時間を短縮できる。
【００９８】
以上、実施の形態１の変形例１〜５について説明した。
【００９９】
なお、実施の形態１において説明した図３〜図１０Ｅに示すマッピングパターンは一例であって、これらに限定されない。図３〜図１０Ｅでは、復調用ＲＳがサブフレームの先頭のシンボルにマッピングされる場合を一例として示している。しかし、復調用ＲＳがマッピングされるシンボルは、先頭シンボルに限定されず、低遅延を実現できるような、サブフレームの前方のシンボル（例えば、先頭の所定数のシンボルの何れか等）であればよい。また、実施の形態１では、復調用ＲＳがマッピングされるシンボル数は１に限定されず、２シンボル以上にマッピングされてもよい。
【０１００】
また、実施の形態１において説明したマッピングパターン（図３〜図１０Ｅ）は、各サブフレームにおいて設定されてもよく、一部のサブフレームにおいて設定されてもよい。
【０１０１】
（実施の形態２）
実施の形態１では、サブフレームの前方にマッピングされた復調用ＲＳの次のシンボルにＤＬ制御信号がマッピングされる場合について説明した。これに対して、実施の形態２では、サブフレームの前方にマッピングされた復調用ＲＳと同一シンボルにＤＬ制御信号がマッピングされる場合について説明する。
【０１０２】
実施の形態２に係る無線基地局及びユーザ端末は、実施の形態１に係る無線基地局１０及びユーザ端末２０と基本構成が共通するので、図１及び図２を用いて説明する。
【０１０３】
以下、実施の形態２に係る復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング設定について詳細に説明する。
【０１０４】
図１１は、実施の形態２に係る復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング例を示す。
【０１０５】
図１１では、実施の形態１（図３）と同様、リソースの割り当て単位となるリソースユニットは、１４シンボルと１２サブキャリアとにより構成される１６８ＲＥにより定義される。図１１に示す各ブロックは、１シンボル×１２サブキャリアのリソース（つまり、１２ＲＥ）に相当する。つまり、図１１では、１４シンボルに対応する時間方向の連続する１４ブロックが１リソースユニットに対応し、１２リソースユニットに相当するリソースを示す。また、図１１では１サブフレームは１４シンボルで構成される。
【０１０６】
また、図１１では、１サブフレームの各シンボルにマッピングされるデータ復調用ＲＳのうち、ＤＬ制御信号がマッピングされるシンボル以前（同一又は前）のシンボルにマッピングされるデータ復調用ＲＳのみを示す。換言すると、図１１は、ＤＬ制御信号よりも後（３シンボル目以降）にデータ復調用ＲＳが存在する場合でもそのデータ復調用ＲＳを省略している。また、図１１では、サブフレーム内にマッピングされるＤＬデータ信号を省略している。
【０１０７】
また、図１１に示す各ブロック（１シンボル×１２サブキャリアのリソース（１２ＲＥ））におけるデータ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号等の各ＲＥへのマッピングについては特定の方法に限定されず、ここではその説明を省略する。
【０１０８】
データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号は、サブフレーム内の複数のシンボルのうち、少なくとも前方の１又は複数のシンボルにマッピングされる。例えば、図１１に示すように、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号の双方は、サブフレームの１番目のシンボル（先頭シンボル）及び２番目のシンボルにマッピングされる。つまり、ＤＬ制御信号は、サブフレームの前方においてデータ復調用ＲＳがマッピングされたシンボル（図１１では、先頭から２つのシンボル）と同一シンボルにマッピングされる。
【０１０９】
ユーザ端末２０（復調・復号部２０６）は、各サブフレームにおいて、ＤＬ制御信号がマッピングされるシンボルと同一のシンボルにマッピングされた復調用ＲＳから算出されたチャネル推定値を用いて、ＤＬ制御信号を復調する。
【０１１０】
ここで、無線基地局１０においてＤＬ制御信号がプリコーディングされる場合、ＤＬ制御信号の送信に使用されるアンテナポートのポート番号が、データ復調用ＲＳ（つまり、ＤＬデータ信号）の送信に使用されるアンテナポートのポート番号の何れかと同一であれば、ユーザ端末２０は、ＤＬ制御信号とポート番号が同一のデータ復調用ＲＳから算出されたチャネル推定値を用いて、ＤＬ制御信号を復調する。つまり、ユーザ端末２０（復調・復号部２０６）は、先頭から２つのシンボルの何れかにマッピングされたデータ復調用ＲＳから算出されたチャネル推定値を用いて、ＤＬ制御信号を復調する。
【０１１１】
一方、ＤＬ制御信号のポート番号が、データ復調用ＲＳ（つまり、ＤＬデータ信号）のポート番号の何れとも異なる場合、ユーザ端末２０は、データ復調用ＲＳから算出されたチャネル推定値を用いてＤＬ制御信号を復調することができない。この場合、無線基地局１０は、制御信号復調用ＲＳをＤＬ制御信号と同一シンボル（又は以前のシンボル）にマッピングし（図示せず）、ユーザ端末２０は、制御信号復調用ＲＳを用いて算出されたチャネル推定値を用いてＤＬ制御信号を復調する。
【０１１２】
つまり、ＤＬ制御信号及びデータ復調用ＲＳの送信に使用されるポート番号が同一の場合、ユーザ端末２０は、データ復調用ＲＳを流用してＤＬ制御信号を復調できるので、制御信号復調用ＲＳを無くす、又は、削減できる。
【０１１３】
なお、制御信号復調用ＲＳの削減の通知方法は、予め所定の削減方法が定められてもよく、上位レイヤ（ＲＲＣ，ＭＡＣ等）シグナリング又は物理レイヤシグナリングによる通知でもよく、ユーザ端末２０による暗黙的（implicit）な判断によって行われてもよい。
【０１１４】
＜実施の形態２の効果＞
このように、ユーザ端末２０は、ＤＬ制御信号の復調用ＲＳとして、データ復調用ＲＳを流用することにより、制御信号復調用ＲＳが不要となるので、ＤＬ制御信号がプリコーディングされる場合に復調用ＲＳがマッピングされるリソースの増加を抑えることができる。この処理により、ＤＬ制御信号がプリコーディングされる場合でも、リソース利用効率の低下を防ぐことができる。また、データ復調用ＲＳがＤＬ制御信号の復調に流用されることにより、制御信号復調用ＲＳが不要となるので、制御信号復調用ＲＳのマッピング等を通知するためのシグナリングのオーバーヘッドが増大することを抑えることができる。
【０１１５】
なお、制御信号復調用ＲＳを無くす、削減することを行わない場合、ユーザ端末２０はデータ復調用ＲＳおよび制御信号復調用ＲＳの両者を用いてチャネル推定を行うことでチャネル推定精度を向上させることができる。
【０１１６】
また、復調用ＲＳ（データ復調用ＲＳ及び制御信号復調用ＲＳ）及びＤＬ制御信号の双方がサブフレームの前方のシンボル（図１１では１番目、２番目のシンボル）にマッピングされる。よって、ユーザ端末２０は、各サブフレームの前方において、サブフレーム全体の受信を待つことなく、チャネル推定及び信号復調を開始できる。この処理により、復調用ＲＳがサブフレームの後方などにマッピングされる場合と比較して、サブフレーム内におけるチャネル推定及び信号復調に要する処理時間の短縮（つまり、低遅延）を実現できる。
【０１１７】
以上のように、実施の形態２によれば、データ復調用ＲＳがマッピングされるシンボルと同一シンボルにＤＬ制御信号をマッピングする。この処理により、ＤＬ制御信号がプリコーディングされる場合でも、シグナリングのオーバーヘッド増大、遅延時間の増大などを抑えつつ、ビームフォーミングゲインを得ることができるので、特に高周波数帯でもＤＬ制御信号の受信品質を向上させることができる。
【０１１８】
また、実施の形態２では、ＤＬ制御信号は、データ復調用ＲＳがマッピングされるシンボル（図１１では先頭の２シンボル）と同一シンボルにマッピングされる。この処理により、実施の形態２では、ユーザ端末２０は、復調対象であるＤＬ制御信号と同一時間に受信したデータ復調用ＲＳのチャネル推定値を用いて、チャネルの時間変動を考慮することなく当該ＤＬ制御信号を復調できる。よって、実施の形態２によれば、ＤＬ制御信号に対するチャネル推定精度を向上させることができる。また、実施の形態１と比較してＤＬ制御信号とデータ復調用ＲＳのマッピング方法の自由度が高まるため、不要な（又は過剰な）信号のマッピングに起因するオーバーヘッドを削減できる。
【０１１９】
なお、図１１では、ＤＬ制御信号がマッピングされるリソース（１シンボル×１２サブキャリアのリソース）に復調用ＲＳもマッピングされる例について示している。しかし、この例に限定されない。例えば、ＤＬ制御信号がマッピングされるリソースに復調用ＲＳが必ずしもマッピングされなくてもよい。すなわち、時間方向及び周波数方向において、ＤＬ制御信号又は復調用ＲＳのみがマッピングされるリソース、ＤＬ制御信号及び復調用ＲＳの双方が多重してマッピングされるリソースが混在してもよい。例えば、時間方向において、サブフレーム内の１番目のシンボルに復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号の双方が多重してマッピングされ、２番目のシンボルにＤＬ制御信号のみがマッピングされてもよい（図示せず）。
【０１２０】
［実施の形態２の変形例１］
図１１では、データ復調用ＲＳとＤＬ制御信号とが同一帯域幅かつ同一帯域にマッピングされる場合について示した。しかし、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号は、異なる帯域幅又は異なる帯域にマッピングされてもよい。
【０１２１】
図１２は、実施の形態２の変形例１に係るデータ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング例を示す。
【０１２２】
図１２に示すように、サブフレームの１番目、２番目のシンボルにおいて、データ復調用ＲＳは、１２リソースユニット全てにマッピングされるのに対して、ＤＬ制御信号は、１２リソースユニットのうち８リソースユニットにマッピングされる。つまり、データ復調用ＲＳとＤＬ制御信号とは帯域幅が異なる。つまり、データ復調用ＲＳとＤＬ制御信号が割り当てられる帯域が一部異なる。
【０１２３】
このように、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号がマッピングされる帯域幅又は帯域を異なる設定とすることにより、各信号に対するマッピングの設計自由度が向上し、不要な（又は過剰な）信号のマッピングに起因するオーバーヘッドを削減できる。
【０１２４】
［実施の形態２の変形例２］
データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号は、ユーザ端末２０（単にユーザと呼ぶこともある）に割り当てられたリソースに応じてマッピングされてもよく、ユーザ端末２０に割り当てられたリソースに依らずにマッピングされてもよい。
【０１２５】
図１３及び図１４は、実施の形態２の変形例２に係るデータ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング例を示す。
【０１２６】
図１３及び図１４において、ユーザ＃１向けのＤＬデータ信号（例えば、ＰＤＳＣＨ）に対して、２つのリソースユニット（上から１番目、２番目のリソースユニット）が割り当てられ、ユーザ＃２向けのＤＬデータ信号（例えば、ＰＤＳＣＨ）に対して、５個のリソースユニット（下から１番目から５番目までのリソースユニット）が割り当てられている。
【０１２７】
図１３では、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号は、ユーザ端末２０に割り当てられたリソースと同一帯域内にマッピングされる。具体的には、図１３に示すように、ユーザ＃１及びユーザ＃２に対する復調用ＲＳは、各ユーザ向けのＤＬデータ信号に割り当てられたリソースと同一帯域にマッピングされる。
【０１２８】
図１３に示すマッピングによって、ＤＬデータ信号、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号に対するユーザ端末２０毎のリソース割当（スケジューリング）を簡易化できる。さらに、ＤＬ制御信号に当該ユーザ端末２０に向けられたプリコーディング（ＤＬデータ信号と同一）を適用できるため、当該ユーザ端末２０は、ＤＬ制御信号に対するプリコーディングゲインも効果的に享受できる。
【０１２９】
一方、図１４では、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号は、ユーザ端末２０に割り当てられたリソースに依らずにマッピングされる。
【０１３０】
具体的には、図１４に示すように、復調用ＲＳは全ての帯域にマッピングされ、ＤＬ制御信号は、５リソースユニット（上から１番目から５番目までのリソースユニット）にマッピングされる。
【０１３１】
図１４に示すマッピングによって、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号は、ＤＬデータ信号の割当リソースに依らずにマッピング可能となるので、各信号に対するマッピングの設計自由度が向上し、不要な（又は過剰な）信号のマッピングに起因するオーバーヘッドを削減できる。
【０１３２】
［実施の形態２の変形例３］
ＤＬ制御信号のレイヤ数は、復調用ＲＳのレイヤ数（つまり、ＤＬデータ信号のレイヤ数）と同数でもよく、異なってもよい。
【０１３３】
図１５及び図１６は、実施の形態２の変形例３に係るデータ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング例を示す。
【０１３４】
図１５及び図１６では、ＤＬデータ信号（データ復調用ＲＳ）のレイヤ数を２レイヤとする。また、図１５では、ＤＬ制御信号のレイヤ数を１レイヤとし、図１６では、ＤＬ制御信号のレイヤ数をＤＬデータ信号と同数の２レイヤとする。
【０１３５】
図１５及び図１６において、ＤＬ制御信号の送信に使用されるアンテナポートのポート番号が、データ復調用ＲＳ（ＤＬデータ信号）の何れかと同一であれば、ＤＬ制御信号の復調にデータ復調用ＲＳを流用できる。一方、ＤＬ制御信号の送信に使用されるアンテナポートのポート番号が、データ復調用ＲＳ（ＤＬデータ信号）の何れとも異なる場合、制御信号復調用ＲＳが多重される（図示せず）。
【０１３６】
ここで、実施の形態１で説明したように、１レイヤ送信では、複数レイヤ多重と比較して、ＤＬ制御信号の伝送レートは下がるものの、受信品質は向上する。換言すると、複数レイヤ多重では、１レイヤ送信と比較して、ＤＬ制御信号の伝送レートは上がるものの、受信品質は低下する。また、一般的に、ＤＬ制御信号は、ＤＬデータ信号よりも重要な情報である。
【０１３７】
そこで、例えば、ＤＬ制御信号のレイヤ数は、ＤＬ制御信号に要求される受信品質を満たすか否かに応じて決定されてもよい。この処理により、ＤＬ制御信号に要求される受信品質を維持しつつ、シグナリングのオーバーヘッド増大、遅延時間の増大などを抑えて、ＤＬ制御信号の受信品質を向上させることができる。
【０１３８】
［実施の形態２の変形例４］
復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピングパターン（マッピング設定）は、セル（例えば、無線基地局１０又はコンポーネントキャリア（ＣＣ））毎に異なってもよい。
【０１３９】
図１７Ａ及び図１７Ｂは、実施の形態２の変形例４に係るデータ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング例を示す。図１７Ａと図１７Ｂとでは、データ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピングパターンが異なる。例えば、セル＃１（又は無線基地局＃１、ＣＣ＃１）には図１７Ａに示すマッピングパターンが設定され、セル＃２（又は無線基地局＃２、ＣＣ＃２）には図１７Ｂに示すマッピングパターンが設定されてもよい。
【０１４０】
このように、復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピングパターンをセル間において異なる設定とすることにより、セル毎の通信環境に応じたマッピングパターンを設定することが可能となり、各信号に対するマッピングの設計自由度が向上し、不要な（過剰な）信号のマッピングに起因するオーバーヘッドを削減できる。
【０１４１】
［実施の形態２の変形例５］
実施の形態２の変形例５では、ＤＬ制御信号に割り当てられるリソース量（容量）に応じてＤＬ制御信号のマッピングパターン（又はＤＬ制御信号の送信帯域幅）を設定する場合について説明する。
【０１４２】
図１８Ａ〜図１８Ｅは、実施の形態２の変形例５に係るデータ復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号のマッピング例を示す。なお、図１８Ａ〜図１８Ｅでは、データ復調用ＲＳは、サブフレーム内の１番目、２番目のシンボルにおいて全ての帯域にマッピングされる。
【０１４３】
例えば、図１８Ａに示すマッピングパターンは、比較的少ない割当リソース量である４リソースユニットにＤＬ制御信号が局所的にマッピング（配置）されるパターン例である（小容量局所配置）。また、図１８Ｂに示すマッピングパターンは、比較的少ない割当リソース量である４リソースユニットにＤＬ制御信号が分散的にマッピング（配置）されるパターンである（小容量分散配置）。
【０１４４】
また、図１８Ｃに示すマッピングパターンは、中程度の割当リソース量である６リソースユニットにＤＬ制御信号が局所的にマッピング（配置）されるパターン例である（中容量局所配置）。また、図１８Ｄに示すマッピングパターンは、中程度の割当リソース量である６リソースユニットにＤＬ制御信号が分散的にマッピング（配置）されるパターンである（中容量分散配置）。
【０１４５】
また、図１８Ｅに示すマッピングパターンは、比較的多い割当リソース量である１２リソースユニットにＤＬ制御信号がマッピング（配置）されるパターンである（大容量）。
【０１４６】
なお、ＤＬ制御信号がマッピングされるリソースユニットの数（帯域幅）及びマッピング位置は、図１８Ａ〜図１８Ｅに示すマッピングパターンに限定されるものではない。
【０１４７】
無線基地局１０及びユーザ端末２０は、例えば、図１８Ａ〜図１８Ｅのような複数のマッピングパターンを予め規定してもよい。この場合、ユーザ端末２０は、自機向けのＤＬ制御信号のマッピング位置をブラインド検出処理によって特定してもよい。
【０１４８】
具体的には、ユーザ端末２０は、まず、図１８Ａ〜図１８Ｅに示すようにサブフレームの前方のシンボル（１番目、２番目のシンボル）にマッピングされた復調用ＲＳを用いてチャネル推定値を算出する。次に、ユーザ端末２０は、チャネル推定値を用いて、複数のマッピングパターンの各々においてＤＬ制御信号がマッピングされ得る領域（マッピング候補）に対してブラインド検出処理を行ことにより、自機宛てのＤＬ制御信号を特定する。そして、ユーザ端末２０は、特定したＤＬ制御信号に含まれるスケジューリング情報（例えば、割当リソース）に従って、ＤＬデータ信号を受信する。
【０１４９】
このように、ユーザ端末２０のブラインド検出によって、ＤＬ制御信号のマッピングパターンをユーザ端末２０へ通知するためのシグナリングを削減できる。また、ブラインド検出によって、ユーザ端末２０でのＤＬ制御信号の検出時間を短縮できる。
【０１５０】
以上、実施の形態２の変形例１〜５について説明した。
【０１５１】
なお、実施の形態２で説明した図１１〜図１８Ｅに示すマッピングパターンは一例であって、これらに限定されるものではない。図１１〜図１８Ｅでは、復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号がサブフレームの先頭のシンボルにマッピングされる場合を一例として示している。しかし、復調用ＲＳ及びＤＬ制御信号がマッピングされるシンボルは、先頭シンボルに限定されず、低遅延を実現できるような、サブフレームの前方のシンボル（例えば、先頭の所定数のシンボルの何れか等）であればよい。また、実施の形態２では、復調用ＲＳがマッピングされるシンボル数は２に限定されず、１シンボル又は３シンボル以上にマッピングされてもよい。
【０１５２】
また、実施の形態２で説明したマッピングパターン（図１１〜図１８Ｅ）は、各サブフレームにおいて設定されてもよく、一部のサブフレームにおいて設定されてもよい。
【０１５３】
なお、実施の形態１（図３）及び実施の形態２（図１１）では、１リソースユニットが１４シンボルと１２サブキャリアとにより構成される１６８ＲＥにより定義した。しかし、リソースユニットの定義（シンボル数及びサブキャリア数）はこれに限定されるものではない。
【０１５４】
以上、本発明の各実施の形態について説明した。
【０１５５】
（ハードウェア構成）
なお、上記実施の形態の説明に用いたブロック図は、機能単位のブロックを示している。これらの機能ブロック（構成部）は、ハードウェア及び／又はソフトウェアの任意の組み合わせによって実現される。また、各機能ブロックの実現手段は特に限定されない。すなわち、各機能ブロックは、物理的及び／又は論理的に結合した１つの装置により実現されてもよいし、物理的及び／又は論理的に分離した２つ以上の装置を直接的及び／又は間接的に(例えば、有線及び／又は無線)で接続し、これら複数の装置により実現されてもよい。
【０１５６】
例えば、本発明の一実施の形態における無線基地局、ユーザ端末などは、本発明の無線通信方法の処理を行うコンピュータとして機能してもよい。図１９は、本発明の一実施の形態に係る無線基地局及びユーザ端末のハードウェア構成の一例を示す図である。上述の無線基地局１０及びユーザ端末２０は、物理的には、プロセッサ１００１、メモリ１００２、ストレージ１００３、通信装置１００４、入力装置１００５、出力装置１００６、バス１００７などを含むコンピュータ装置として構成されてもよい。
【０１５７】
なお、以下の説明では、「装置」という文言は、回路、デバイス、ユニットなどに読み替えることができる。無線基地局１０及びユーザ端末２０のハードウェア構成は、図に示した各装置を１つ又は複数含むように構成されてもよいし、一部の装置を含まずに構成されてもよい。
【０１５８】
例えば、プロセッサ１００１は１つだけ図示されているが、複数のプロセッサがあってもよい。また、処理は、１のプロセッサで実行されてもよいし、処理が同時に、逐次に、又はその他の手法で、一以上のプロセッサで実行されてもよい。なお、プロセッサ１００１は、一以上のチップで実装されてもよい。
【０１５９】
無線基地局１０及びユーザ端末２０における各機能は、プロセッサ１００１、メモリ１００２などのハードウェア上に所定のソフトウェア（プログラム）を読み込ませることで、プロセッサ１００１が演算を行い、通信装置１００４による通信、又は、メモリ１００２及びストレージ１００３におけるデータの読み出し及び／又は書き込みを制御することで実現される。
【０１６０】
プロセッサ１００１は、例えば、オペレーティングシステムを動作させてコンピュータ全体を制御する。プロセッサ１００１は、周辺装置とのインターフェース、制御装置、演算装置、レジスタなどを含む中央処理装置（ＣＰＵ：Central Processing Unit）で構成されてもよい。例えば、上述の制御部１０１、送信信号生成部１０２、プリコーディング部１０３、マッピング部１０４、ＩＦＦＴ部１０５、ＦＦＴ部２０３、信号分離部２０４、チャネル推定部２０５、復調・復号部２０６などは、プロセッサ１００１で実現されてもよい。
【０１６１】
また、プロセッサ１００１は、プログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュール又はデータを、ストレージ１００３及び／又は通信装置１００４からメモリ１００２に読み出し、これらに従って各種の処理を実行する。プログラムとしては、上述の実施の形態で説明した動作の少なくとも一部をコンピュータに実行させるプログラムが用いられる。例えば、無線基地局１０の制御部１０１は、メモリ１００２に格納され、プロセッサ１００１で動作する制御プログラムによって実現されてもよく、他の機能ブロックについても同様に実現されてもよい。上述の各種処理は、１つのプロセッサ１００１で実行される旨を説明してきたが、２以上のプロセッサ１００１により同時又は逐次に実行されてもよい。プロセッサ１００１は、１以上のチップで実装されてもよい。なお、プログラムは、電気通信回線を介してネットワークから送信されても良い。
【０１６２】
メモリ１００２は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、ＲＯＭ（Read Only Memory）、ＥＰＲＯＭ（Erasable Programmable ＲＯＭ）、ＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable Programmable ＲＯＭ）、ＲＡＭ（Random Access Memory）などの少なくとも１つで構成されてもよい。メモリ１００２は、レジスタ、キャッシュ、メインメモリ（主記憶装置）などと呼ばれてもよい。メモリ１００２は、本発明の一実施の形態に係る無線通信方法を実施するために実行可能なプログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュールなどを保存することができる。
【０１６３】
ストレージ１００３は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、ＣＤ−ＲＯＭ（Compact Disc ＲＯＭ）などの光ディスク、ハードディスクドライブ、フレキシブルディスク、光磁気ディスク(例えば、コンパクトディスク、デジタル多用途ディスク、Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスク)、スマートカード、フラッシュメモリ(例えば、カード、スティック、キードライブ)、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気ストリップなどの少なくとも１つで構成されてもよい。ストレージ１００３は、補助記憶装置と呼ばれてもよい。上述の記憶媒体は、例えば、メモリ１００２及び／又はストレージ１００３を含むデータベース、サーバその他の適切な媒体であってもよい。
【０１６４】
通信装置１００４は、有線及び／又は無線ネットワークを介してコンピュータ間の通信を行うためのハードウェア（送受信デバイス）であり、例えばネットワークデバイス、ネットワークコントローラ、ネットワークカード、通信モジュールなどともいう。例えば、上述の送信部１０６、アンテナ１０７、アンテナ２０１、受信部２０２などは、通信装置１００４で実現されてもよい。
【０１６５】
入力装置１００５は、外部からの入力を受け付ける入力デバイス（例えば、キーボード、マウス、マイクロフォン、スイッチ、ボタン、センサなど）である。出力装置１００６は、外部への出力を実施する出力デバイス（例えば、ディスプレイ、スピーカー、LEDランプなど）である。なお、入力装置１００５及び出力装置１００６は、一体となった構成（例えば、タッチパネル）であってもよい。
【０１６６】
また、プロセッサ１００１及びメモリ１００２などの各装置は、情報を通信するためのバス１００７で接続される。バス１００７は、単一のバスで構成されてもよいし、装置間で異なるバスで構成されてもよい。
【０１６７】
また、無線基地局１０及びユーザ端末２０は、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ：Digital Signal Processor）、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）、ＰＬＤ（Programmable Logic Device）、ＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）などのハードウェアを含んで構成されてもよく、当該ハードウェアにより、各機能ブロックの一部又は全てが実現されてもよい。例えば、プロセッサ１００１は、これらのハードウェアの少なくとも１つで実装されてもよい。
【０１６８】
（本発明の変形例）
なお、本明細書で説明した用語及び／又は本明細書の理解に必要な用語については、同一の又は類似する意味を有する用語と置き換えてもよい。例えば、チャネル及び／又はシンボルは信号（シグナル）であってもよい。また、信号はメッセージであってもよい。また、コンポーネントキャリア（ＣＣ）は、キャリア周波数、セルなどと呼ばれてもよい。参照信号は、ＲＳ（Reference Signal）と略称することもでき、適用される標準によってパイロット（Pilot）と呼ばれてもよい。
【０１６９】
また、ＤＬデータ信号は、物理下りリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）、又は、下りリンクデータチャネルと呼ばれてもよい。また、ＤＬ制御信号は、物理下りリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）、又は、下りリンク制御チャネルとよばれてもよい。
【０１７０】
無線フレームは時間領域において１つまたは複数のフレームで構成されてもよい。時間領域において１つまたは複数の各フレームはサブフレーム、タイムユニット等と呼ばれてもよい。サブフレームは更に時間領域において１つまたは複数のスロットで構成されてもよい。スロットはさらに時間領域において１つまたは複数のシンボル（ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）シンボル、ＳＣ-ＦＤＭＡ（Single Carrier-Frequency Division Multiple Access）シンボル等）で構成されてもよい。
【０１７１】
無線フレーム、サブフレーム、スロット、およびシンボルは、いずれも信号を伝送する際の時間単位を表す。無線フレーム、サブフレーム、スロット、およびシンボルは、それぞれに対応する別の呼び方であってもよい。
【０１７２】
例えば、ＬＴＥシステムでは、基地局が各移動局に無線リソース（各移動局において使用することが可能な周波数帯域幅、送信電力等）を割り当てるスケジューリングを行う。スケジューリングの最小時間単位をＴＴＩ（Transmission Time Interval）と呼んでもよい。
【０１７３】
例えば、１サブフレームをＴＴＩと呼んでもよいし、複数の連続したサブフレームをＴＴＩと呼んでもよいし、１スロットをＴＴＩと呼んでもよい。
【０１７４】
リソースユニットは、時間領域および周波数領域のリソース割当単位であり、周波数領域では１つまたは複数個の連続した副搬送波（subcarrier）を含んでもよい。また、リソースユニットの時間領域では、１つまたは複数個のシンボルを含んでもよく、１スロット、１サブフレーム、または１ＴＴＩの長さであってもよい。１ＴＴＩ、１サブフレームは、それぞれ１つまたは複数のリソースユニットで構成されてもよい。また、リソースユニットは、リソースブロック（ＲＢ：Resource Block）、物理リソースブロック（ＰＲＢ：Physical RB）、ＰＲＢペア、ＲＢペア、スケジューリングユニット、周波数ユニット、サブバンドと呼ばれてもよい。また、リソースユニットは、１つ又は複数のＲＥで構成されてもよい。例えば、１ＲＥは、リソース割当単位となるリソースユニットより小さい単位のリソース（例えば、最小のリソース単位）であればよく、ＲＥという呼称に限定されない。
【０１７５】
上述した無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、スロットに含まれるシンボルおよびリソースブロックの数、および、リソースブロックに含まれるサブキャリアの数は様々に変更することができる。
【０１７６】
また、情報の通知は、本明細書で説明した態様／実施形態に限られず、他の方法で行われてもよい。例えば、情報の通知は、物理レイヤシグナリング（例えば、ＤＣＩ（Downlink Control Information）、ＵＣＩ（Uplink Control Information））、上位レイヤシグナリング（例えば、ＲＲＣ（Radio Resource Control）シグナリング、ＭＡＣ（Medium Access Control）シグナリング、報知情報（ＭＩＢ（Master Information Block）、ＳＩＢ（System Information Block）））、その他の信号又はこれらの組み合わせによって実施されてもよい。また、ＲＲＣシグナリングは、ＲＲＣメッセージと呼ばれてもよく、例えば、ＲＲＣ接続セットアップ（RRC Connection Setup）メッセージ、ＲＲＣ接続再構成（RRC Connection Reconfiguration）メッセージなどであってもよい。
【０１７７】
本明細書で説明した各態様／実施形態は、ＬＴＥ（Long Term Evolution）、ＬＴＥ−Ａ（LTE-Advanced）、ＳＵＰＥＲ ３Ｇ、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、４Ｇ、５Ｇ、ＦＲＡ（Future Radio Access）、Ｗ−ＣＤＭＡ（登録商標）、ＧＳＭ（登録商標）、ＣＤＭＡ２０００、ＵＭＢ（Ultra Mobile Broadband）、ＩＥＥＥ ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ ８０２．２０、ＵＷＢ（Ultra-WideBand）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、その他の適切なシステムを利用するシステム及び／又はこれらに基づいて拡張された次世代システムに適用されてもよい。
【０１７８】
基地局（無線基地局）は、１つまたは複数（例えば、３つ）の（セクタとも呼ばれる）セルを収容することができる。基地局が複数のセルを収容する場合、基地局のカバレッジエリア全体は複数のより小さいエリアに区分でき、各々のより小さいエリアは、基地局サブシステム（例えば、屋内用の小型基地局ＲＲＨ：Remote Radio Head）によって通信サービスを提供することもできる。「セル」または「セクタ」という用語は、このカバレッジにおいて通信サービスを行う基地局、および／または基地局サブシステムのカバレッジエリアの一部または全体を指す。さらに、「基地局」、「ｅＮＢ」、「セル」、および「セクタ」という用語は、本明細書では互換的に使用され得る。基地局は、固定局（fixed station）、ＮｏｄｅＢ、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（access point）、フェムトセル、スモールセルなどの用語で呼ばれる場合もある。
【０１７９】
ユーザ端末は、当業者によって、移動局、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、ワイヤレスユニット、リモートユニット、モバイルデバイス、ワイヤレスデバイス、ワイヤレス通信デバイス、リモートデバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、リモート端末、ハンドセット、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント、ＵＥ（User Equipment）、またはいくつかの他の適切な用語で呼ばれる場合もある。
【０１８０】
また、本明細書における無線基地局は、ユーザ端末で読み替えてもよい。例えば、無線基地局及びユーザ端末間の通信を、複数のユーザ端末間（Ｄ２Ｄ：Device-to-Device）の通信に置き換えた構成について、本発明の各態様／実施形態を適用してもよい。この場合、上述の無線基地局１０が有する機能をユーザ端末２０が有する構成としてもよい。また、「上り」または「下り」などの文言は、「サイド」と読み替えられてもよい。例えば、上りチャネルは、サイドチャネルと読み替えられてもよい。
【０１８１】
同様に、本明細書におけるユーザ端末は、無線基地局で読み替えてもよい。この場合、上述のユーザ端末２０が有する機能を無線基地局１０が有する構成としてもよい。
【０１８２】
本明細書において基地局（無線基地局）によって行われるとした特定動作は、場合によってはその上位ノード（upper node）によって行われることもある。基地局を有する１つまたは複数のネットワークノード（network nodes）からなるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局および／または基地局以外の他のネットワークノード(例えば、ＭＭＥ（Mobility Management Entity）またはＳ−ＧＷ（Serving Gateway）などが考えられるが、これらに限られない)によって行われ得ることは明らかである。上記において基地局以外の他のネットワークノードが１つである場合を例示したが、複数の他のネットワークノードの組み合わせ(例えば、ＭＭＥおよびＳ−ＧＷ)であってもよい。
【０１８３】
情報及び信号等は、上位レイヤ(または下位レイヤ)から下位レイヤ(または上位レイヤ)へ出力され得る。複数のネットワークノードを介して入出力されてもよい。
【０１８４】
入出力された情報等は特定の場所(例えば、メモリ)に保存されてもよいし、管理テーブルで管理してもよい。入出力される情報等は、上書き、更新、または追記され得る。出力された情報等は削除されてもよい。入力された情報等は他の装置へ送信されてもよい。
【０１８５】
判定は、１ビットで表される値（０か１か）によって行われてもよいし、真偽値（Boolean：trueまたはfalse）によって行われてもよいし、数値の比較（例えば、所定の値との比較）によって行われてもよい。
【０１８６】
本明細書で使用する「判断(determining)」、「決定(determining)」という用語は、多種多様な動作を包含する場合がある。「判断」、「決定」は、例えば、判定(judging)、計算(calculating)、算出(computing)、処理(processing)、導出(deriving)、調査(investigating)、探索(looking up)（例えば、テーブル、データベースまたは別のデータ構造での探索）、確認(ascertaining)した事を「判断」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判断」、「決定」は、受信(receiving)（例えば、情報を受信すること）、送信(transmitting)(例えば、情報を送信すること)、入力(input)、出力(output)、アクセス(accessing)（例えば、メモリ中のデータにアクセスすること）した事を「判断」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判断」、「決定」は、解決(resolving)、選択(selecting)、選定(choosing)、確立(establishing)、比較(comparing)などした事を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。つまり、「判断」「決定」は、何らかの動作を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。
【０１８７】
「接続された(connected)」、「結合された(coupled)」という用語、又はこれらのあらゆる変形は、２又はそれ以上の要素間の直接的又は間接的なあらゆる接続又は結合を意味し、互いに「接続」又は「結合」された２つの要素間に１又はそれ以上の中間要素が存在することを含むことができる。要素間の結合又は接続は、物理的なものであっても、論理的なものであっても、或いはこれらの組み合わせであってもよい。本明細書で使用する場合、２つの要素は、１又はそれ以上の電線、ケーブル及び／又はプリント電気接続を使用することにより、並びにいくつかの非限定的かつ非包括的な例として、無線周波数領域、マイクロ波領域及び光（可視及び不可視の両方）領域の波長を有する電磁エネルギーなどの電磁エネルギーを使用することにより、互いに「接続」又は「結合」されると考えることができる。
【０１８８】
「含む(including)」、「含んでいる（comprising）」、およびそれらの変形が、本明細書あるいは請求の範囲で使用されている限り、これら用語は、用語「備える」と同様に、包括的であることが意図される。さらに、本明細書あるいは請求の範囲において使用されている用語「または（or）」は、排他的論理和ではないことが意図される。
【０１８９】
本明細書で使用する「に基づいて」という記載は、別段に明記されていない限り、「のみに基づいて」を意味しない。言い換えれば、「に基づいて」という記載は、「のみに基づいて」と「に少なくとも基づいて」の両方を意味する。
【０１９０】
上記の各装置の構成における「部」を、「手段」、「回路」、「デバイス」等に置き換えてもよい。
【０１９１】
本開示の全体において、例えば、英語でのa, an, 及びtheのように、翻訳により冠詞が追加された場合、これらの冠詞は、文脈から明らかにそうではないことが示されていなければ、複数のものを含むものとする。
【０１９２】
ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語と呼ばれるか、他の名称で呼ばれるかを問わず、命令、命令セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアアプリケーション、ソフトウェアパッケージ、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行可能ファイル、実行スレッド、手順、機能などを意味するよう広く解釈されるべきである。
【０１９３】
また、ソフトウェア、命令などは、伝送媒体を介して送受信されてもよい。例えば、ソフトウェアが、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア及びデジタル加入者回線（ＤＳＬ）などの有線技術及び／又は赤外線、無線及びマイクロ波などの無線技術を使用してウェブサイト、サーバ、又は他のリモートソースから送信される場合、これらの有線技術及び／又は無線技術は、伝送媒体の定義内に含まれる。
【０１９４】
本明細書で説明した情報、信号などは、様々な異なる技術のいずれかを使用して表されてもよい。例えば、上記の説明全体に渡って言及され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、チップなどは、電圧、電流、電磁波、磁界若しくは磁性粒子、光場若しくは光子、又はこれらの任意の組み合わせによって表されてもよい。
【０１９５】
本明細書で使用する「システム」および「ネットワーク」という用語は、互換的に使用される。
【０１９６】
また、本明細書で説明した情報、パラメータなどは、絶対値で表されてもよいし、所定の値からの相対値で表されてもよいし、対応する別の情報で表されてもよい。例えば、無線リソースはインデックスで指示されるものであってもよい。
【０１９７】
上述したパラメータに使用する名称はいかなる点においても限定的なものではない。さらに、これらのパラメータを使用する数式等は、本明細書で明示的に開示したものと異なる場合もある。様々なチャネル（例えば、ＰＵＣＣＨ、ＰＤＣＣＨなど）及び情報要素（例えば、ＴＰＣなど）は、あらゆる好適な名称によって識別できるので、これらの様々なチャネル及び情報要素に割り当てている様々な名称は、いかなる点においても限定的なものではない。
【０１９８】
本明細書で説明した各態様／実施形態の処理手順、シーケンス、フローチャートなどは、矛盾の無い限り、順序を入れ替えてもよい。例えば、本明細書で説明した方法については、例示的な順序で様々なステップの要素を提示しており、提示した特定の順序に限定されない。
【０１９９】
本明細書で説明した各態様／実施形態は単独で用いてもよいし、組み合わせて用いてもよいし、実行に伴って切り替えて用いてもよい。また、所定の情報の通知（例えば、「Ｘであること」の通知）は、明示的に行うものに限られず、暗黙的（例えば、当該所定の情報の通知を行わない）ことによって行われてもよい。
【０２００】
以上、本発明について詳細に説明したが、当業者にとっては、本発明が本明細書中に説明した実施形態に限定されるものではないということは明らかである。本発明は、請求の範囲の記載により定まる本発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。したがって、本明細書の記載は、例示説明を目的とするものであり、本発明に対して何ら制限的な意味を有するものではない。
【０２０１】
本特許出願は２０１６年８月５日に出願した日本国特許出願第２０１６−１５４８２２号に基づきその優先権を主張するものであり、日本国特許出願第２０１６−１５４８２２号の全内容を本願に援用する。
【産業上の利用可能性】
【０２０２】
本発明の一態様は、移動通信システムに有用である。
【符号の説明】
【０２０３】
１０  無線基地局
２０  ユーザ端末
１０１  制御部
１０２  送信信号生成部
１０３  プリコーディング部
１０４  マッピング部
１０５  ＩＦＦＴ部
１０６  送信部
１０７，２０１  アンテナ
２０２  受信部
２０３  ＦＦＴ部
２０４  信号分離部
２０５  チャネル推定部
２０６  復調・復号部
【図１】
2018025928.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１０Ｄ】
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【図１０Ｅ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
2018025928.tif 000027
【図１８Ｃ】
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【図１８Ｄ】
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【図１８Ｅ】
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【図１９】
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【国際調査報告】
2018025928.tif 000032
2018025928.tif 000033
2018025928.tif 000034
2018025928.tif 000035