(57)【要約】  基油（Ａ）、有機モリブデン系化合物（Ｂ）、及び下記条件（Ｉ）を満たす、粒子径が１〜１０００ｎｍであるナノオーダー粒子（Ｃ）（但し、成分（Ｂ）に該当するものを除く）を含む、潤滑油組成物を提供する。  条件（Ｉ）：試料油用パラフィン系鉱油に、ナノオーダー粒子（Ｃ）を分散させてなる試料油（α）に対して、共振ずり測定装置を用いて、固体表面間距離の変化に伴う弾性係数の値の変化を測定した際、下記式（ｉ）を満たす固体表面間距離ｘ０が、５０≦ｘ０＜１０００の範囲に存在する。  式（ｉ）：Ｅｍｉｎ×１．２＝Ｅ（ｘ０）〔上記式（ｉ）中、Ｅｍｉｎ［Ｎ／ｍ］は、固体表面間距離が０．１［ｎｍ］以上１０００［ｎｍ］未満の範囲での弾性係数の最小値を示す。Ｅ（ｘ０）［Ｎ／ｍ］は、固体表面間距離ｘ０［ｎｍ］における弾性係数の値を示す。〕
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油（Ａ）、有機モリブデン系化合物（Ｂ）、及び、下記条件（Ｉ）を満たす、粒子径が１〜１０００ｎｍであるナノオーダー粒子（Ｃ）（但し、成分（Ｂ）に該当するものを除く）を含む、潤滑油組成物。
条件（Ｉ）：１００℃動粘度が３〜４ｍｍ２／ｓ、粘度指数が１００〜１３０である試料油用パラフィン系鉱油に、対象となる、粒子径が１〜１０００ｎｍのナノオーダー粒子を分散させてなる試料油（α）に対して、共振ずり測定装置を用いて、固体表面間距離の変化に伴う弾性係数の値の変化を測定した際、下記式（ｉ）を満たす固体表面間距離ｘ０が、５０≦ｘ０＜１０００の範囲に存在する。
式（ｉ）：Ｅｍｉｎ×１．２＝Ｅ（ｘ０）
〔上記式（ｉ）中、Ｅｍｉｎ［Ｎ／ｍ］は、固体表面間距離が０．１［ｎｍ］以上１０００［ｎｍ］未満の範囲での弾性係数の最小値を示す。Ｅ（ｘ０）［Ｎ／ｍ］は、固体表面間距離ｘ０［ｎｍ］における弾性係数の値を示す。〕
【請求項２】
前記式（ｉ）を満たす固体表面間距離ｘ０［ｎｍ］から、固体表面間距離を微小量ｄｘ［ｎｍ］変化させた際の弾性係数の値の変化量を示す変化勾配｜ｄＥ／ｄｘ｜が８０［Ｎ／（ｍ・ｎｍ）］以上である、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
ナノオーダー粒子（Ｃ）が、無機粒子（Ｃ１）を含む、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
ナノオーダー粒子（Ｃ）が、金属サリシレート、金属フェネート、及び金属スルホネートから選ばれる１種以上の有機金属系粒子（Ｃ２）を含む、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
有機モリブデン系化合物（Ｂ）のモリブデン原子換算での含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１０〜１０００質量ｐｐｍである、請求項１〜４のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
硫酸灰分が１．１質量％以下である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、地球規模での環境規制はますます厳しくなり、自動車を取り巻く状況も、燃費規制、排出ガス規制等の側面から厳しくなる一方である。
例えば、自動車に搭載されるディーゼルエンジンは、通常のガソリンエンジンに比べて、燃費性能の点で優れているが、窒素酸化物（ＮＯｘ）や粒子状排出物質（パティキュレート）の排出量が多いという問題がある。
そのため、大気汚染抑制の観点から、ディーゼルエンジンから放出される排出ガス中の窒素酸化物や粒子状排出物質の低減が求められている。その対策として酸化触媒、ディーゼルパティキュレートフィルター等の排ガス後処理装置の開発が進められている。【０００３】
また、燃費性能を向上させるため、ターボチャージャー等の過給機を搭載した直噴ガソリンエンジンの開発が進められている。ガソリンエンジンの直噴化によっても、ディーゼルエンジンと同様に、スーツ（排出ガス中に含まれる粒子状物質（ＰＭ）等）が発生する。
そのため、ガソリンエンジンにおいても、ガソリンパティキュレートフィルターのような排ガス後処理装置を装着する必要がある。【０００４】
しかしながら、このような排ガス後処理装置を装着したエンジンにおいて、潤滑油組成物中に含まれる金属系清浄剤等に由来する金属分が、排ガス後処理装置中のフィルター内部に堆積し、フィルターの閉塞や触媒活性の低下を引き起こす恐れがある。
そのため、硫酸灰分を低減化した潤滑油組成物が求められている。【０００５】
例えば、特許文献１には、基油に、親油基部分がアルキルベンゼンである合成系アルカリ土類金属スルホネート、アルケニルコハク酸イミド、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、及び有機モリブデン化合物を所定量含有させてなる、低硫酸灰分化されたディーゼルエンジン油組成物が開示されている。
特許文献１では、優れた清浄性能、摩耗防止性能、酸化安定性を兼ね備え、且つ低硫酸灰分化されたディーゼルエンジン油組成物の提供を目的としている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０００−１１９６８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、低硫酸灰分化された潤滑油組成物は、摩擦係数が上昇し易く、燃費性能の低下が問題となる。特許文献１では、低硫酸灰分化された潤滑油組成物において、摩擦係数の低減の観点での検討は行われていない。【０００８】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、低硫酸灰分化した場合においても、良好な摩擦低減効果を十分に発現させ、省燃費性に優れる潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、基油及び有機モリブデン系化合物を含有する潤滑油組成物において、さらに特定の物性を有するナノオーダー粒子を含有させることで、摩擦面上において有機モリブデン系化合物の反応被膜の形成を促進させることができ、その結果、上記課題を解決し得ることを見出した。【００１０】
すなわち本発明は、上記知見に基づきを完成させたものであって、下記［１］を提供する。
［１］基油（Ａ）、有機モリブデン系化合物（Ｂ）、及び下記条件（Ｉ）を満たす、粒子径が１〜１０００ｎｍであるナノオーダー粒子（Ｃ）（但し、成分（Ｂ）に該当するものを除く）を含む、潤滑油組成物。
条件（Ｉ）：１００℃動粘度が３〜４ｍｍ２／ｓ、粘度指数が１００〜１３０である試料油用パラフィン系鉱油に、対象となる、粒子径が１〜１０００ｎｍのナノオーダー粒子を分散させてなる試料油（α）に対して、共振ずり測定装置を用いて、固体表面間距離の変化に伴う弾性係数の値の変化を測定した際、下記式（ｉ）を満たす固体表面間距離ｘ０が、５０≦ｘ０＜１０００の範囲に存在する。
式（ｉ）：Ｅｍｉｎ×１．２＝Ｅ（ｘ０）
〔上記式（ｉ）中、Ｅｍｉｎ［Ｎ／ｍ］は、固体表面間距離が０．１［ｎｍ］以上１０００［ｎｍ］未満の範囲での弾性係数の最小値を示す。Ｅ（ｘ０）［Ｎ／ｍ］は、固体表面間距離ｘ０［ｎｍ］における弾性係数の値を示す。〕
【発明の効果】
【００１１】
本発明の潤滑油組成物は、低硫酸灰分化した場合においても、良好な摩擦低減効果を十分に発現させることができるため、優れた省燃費性を有する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】共振ずり測定装置を用いて、実施例で調製した各種試料油（α）を対向する二面の固体表面の間に挟み込み、固体表面間距離を変化させ、固体表面間距離の変化に伴う弾性係数の値の変化を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
〔潤滑油組成物〕
本発明の潤滑油組成物は、基油（Ａ）、有機モリブデン系化合物（Ｂ）、及び条件（Ｉ）を満たす、粒子径が１〜１０００ｎｍであるナノオーダー粒子（Ｃ）（但し、成分（Ｂ）に該当するものを除く）を含む。
【００１４】
有機モリブデン系化合物（Ｂ）は、反応型の摩擦調整剤であり、化学的活性が高く、摩擦によって発生するせん断エネルギーによって不可逆的な化学反応を引き起こし、摩擦面上に反応被膜を形成し、摩擦係数を低下させることができる。
ところで、本発明者らの検討によれば、条件（Ｉ）を満たす、粒子径が１〜１０００ｎｍであるナノオーダー粒子（Ｃ）（但し、成分（Ｂ）に該当するものを除く。以下、単に「ナノオーダー粒子（Ｃ）」ともいう）を含有させることで、せん断エネルギーをより発生させ易くなることを発見した。
そのため、有機モリブデン系化合物（Ｂ）と共に、さらにナノオーダー粒子（Ｃ）を含有させることで、ナノオーダー粒子（Ｃ）の存在に起因したせん断エネルギーの更なる促進によって、有機モリブデン系化合物（Ｂ）の反応被膜の形成がより進み、摩擦係数を更に低減させることができるということが分かった。
その結果、有機モリブデン系化合物（Ｂ）の含有量を少なくし、低硫酸灰分化された潤滑油組成物とした場合でも、良好な摩擦低減効果を十分に発現させることができ、省燃費性に優れる潤滑油組成物とすることができる。
【００１５】
本発明の一態様の潤滑油組成物の硫酸灰分としては、低硫酸灰分化し、排ガス後処理装置を備えるエンジンに使用した場合に、フィルターの閉塞や触媒活性の低下を抑制し得る潤滑油組成物とする観点から、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは１．１質量％以下、より好ましくは１．１質量％未満、より好ましくは１．０質量％未満、更に好ましくは０．８質量％未満、より更に好ましくは０．６質量％未満である。
また、本発明の一態様の潤滑油組成物の硫酸灰分は、下限値の制限は特に無いが、成分（Ｂ）の含有量を考慮すると、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０５質量％以上、より好ましくは０．１０質量％以上、更に好ましくは０．１５質量％以上、より更に好ましくは０．２０質量％以上である。
なお、本明細書において、硫酸灰分は、ＪＩＳ  Ｋ２２７２に準拠して測定した値を意味する。
【００１６】
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、さらに、成分（Ｂ）〜（Ｃ）以外の潤滑油用添加剤を含有してもよい。
ただし、本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ａ）、成分（Ｂ）、及び成分（Ｃ）の合計含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、通常５５質量％超、好ましくは６０〜１００質量％、より好ましくは７０〜１００質量％、更に好ましくは７５〜１００質量％、より更に好ましくは８０〜１００質量％である。
【００１７】
以下、本発明の一態様の潤滑油組成物に含まれる各成分について説明する。
【００１８】
＜基油（Ａ）＞
本発明の潤滑油組成物に含まれる基油（Ａ）としては、鉱油であってもよく、合成油であってもよく、鉱油と合成油との混合油を用いてもよい。
なお、後述の「試料油用パラフィン系鉱油」は、あくまで試料油（α）の調製に使用されるものであり、本発明の潤滑油組成物に含まれる基油（Ａ）とは区別されるものである。ただし、本発明の潤滑油組成物に含まれる基油（Ａ）として、試料油（α）の調製に使用されるもの同じパラフィン系鉱油を用いてもよい。
【００１９】
鉱油としては、例えば、パラフィン系原油、中間基系原油、ナフテン系原油等の原油を常圧蒸留して得られる常圧残油；これらの常圧残油を減圧蒸留して得られる留出油；当該留出油を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等の精製処理を１つ以上施して得られる鉱油；フィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ＧＴＬワックス（Gas To Liquids WAX））を異性化することで得られる鉱油等が挙げられる。
これらの鉱油は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、本発明の一態様で用いる鉱油としては、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等の精製処理を１つ以上施して得られる鉱油、及びＧＴＬワックスを異性化することで得られる鉱油が好ましい。
また、上記精製処理を１つ以上施して得られる鉱油としては、米国石油協会（ＡＰＩ：American Petroleum institute）基油カテゴリーのグループ２又はグループ３に分類される鉱油がより好ましい。
【００２０】
合成油としては、例えば、α−オレフィン単独重合体、又はα−オレフィン共重合体（例えば、エチレン−α−オレフィン共重合体等の炭素数８〜１４のα−オレフィン共重合体）等のポリα−オレフィン；イソパラフィン；ポリオールエステル、二塩基酸エステル等の各種エステル；ポリフェニルエーテル等の各種エーテル；ポリアルキレングリコール；アルキルベンゼン；アルキルナフタレン；等が挙げられる。
これらの合成油は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、本発明の一態様で用いる合成油としては、ポリα−オレフィン、各種エステル、及びポリアルキレングリコールから選ばれる１種以上が好ましく、少なくともポリα−オレフィンを含むことがより好ましい。
【００２１】
基油（Ａ）の１００℃における動粘度としては、好ましくは２．０〜２０．０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは２．０〜１５．０ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは２．０〜７．０ｍｍ２／ｓ、より更に好ましくは２．０〜５．０ｍｍ２／ｓである。
基油（Ａ）の１００℃における動粘度が２．０ｍｍ２／ｓ以上であれば、蒸発損失が少ないため好ましい。一方、基油（Ａ）の１００℃における動粘度が２０．０ｍｍ２／ｓ以下であれば、粘性抵抗による動力損失を抑えることができ、燃費改善効果が得られるため好ましい。
【００２２】
基油（Ａ）の粘度指数としては、温度変化による粘度変化を抑えると共に、省燃費性の向上の観点から、好ましくは８０以上、より好ましくは９０以上、更に好ましくは１００以上である。
【００２３】
なお、本明細書において、「１００℃における動粘度」及び「粘度指数」は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３に準拠して測定された値を意味する。
また、基油（Ａ）が、鉱油及び合成油から選ばれる２種以上の混合油である場合、当該混合油の動粘度及び粘度指数が上記範囲であることが好ましい。
【００２４】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、基油（Ａ）の含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは５５質量％以上、より好ましくは６０質量％以上、更に好ましくは６５質量％以上、より更に好ましくは７０質量％以上であり、また、好ましくは９９．８質量％以下、より好ましくは９９．５質量％、更に好ましくは９９質量％以下である。
【００２５】
＜有機モリブデン系化合物（Ｂ）＞
本発明の潤滑油組成物は、摩擦低減効果の高い潤滑油組成物とする観点から、有機モリブデン系化合物（Ｂ）を含有する。
有機モリブデン系化合物（Ｂ）は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００２６】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、摩擦低減効果をより向上させた潤滑油組成物とする観点から、有機モリブデン系化合物（Ｂ）のモリブデン原子換算での含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは１０質量ｐｐｍ以上、より好ましくは５０質量ｐｐｍ以上、より好ましくは１００質量ｐｐｍ以上、更に好ましくは２００質量ｐｐｍ以上、より更に好ましくは３００質量ｐｐｍ以上、特に好ましくは４００質量ｐｐｍ以上である。
また、得られる潤滑油組成物の低硫酸灰分化の観点から、有機モリブデン系化合物（Ｂ）のモリブデン原子換算での含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは１０００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは９００質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは８５０質量ｐｐｍ以下、より更に好ましくは８００質量ｐｐｍ以下である。
【００２７】
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ｂ）の含有量（配合量）としては、モリブデン原子換算での含有量が上記範囲に属するように調整されればよいが、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．１０〜２．５０質量％、より好ましくは０．２０〜２．００質量％、更に好ましくは０．３０〜１．６０質量％、より更に好ましくは０．４０〜１．５０質量％、特に好ましくは０．５０〜１．２０質量％である。
【００２８】
有機モリブデン系化合物（Ｂ）としては、例えば、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）、ジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）、モリブデン酸アミン塩等の有機モリブデン系化合物が挙げられる。
これらの中でも、有機モリブデン系化合物（Ｂ）としては、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）（Ｂ１）及びジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）（Ｂ２）から選ばれる１種以上を含むことが好ましく、ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ１）を含むことがより好ましい。
【００２９】
（成分（Ｂ１）：ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ））
ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ１）としては、例えば、一分子中に２つのモリブデン原子を含む二核のジチオカルバミン酸モリブデン、及び、一分子中に３つのモリブデン原子を含む三核のジチオカルバミン酸モリブデンが挙げられる。
なお、本発明において、ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ１）は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００３０】
二核のジチオカルバミン酸モリブデンとしては、下記一般式（ｂ１−１）で表される化合物、及び、下記一般式（ｂ１−２）で表される化合物であることが好ましい。
【００３１】
【化１】
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【００３２】
上記一般式（ｂ１−１）及び（ｂ１−２）中、Ｒ１１〜Ｒ１４は、それぞれ独立に、炭化水素基を示し、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
Ｘ１１〜Ｘ１８は、それぞれ独立に、酸素原子又は硫黄原子を示し、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。ただし、式（ｂ１−１）中のＸ１１〜Ｘ１８の少なくとも二つは硫黄原子である。
なお、本発明の一態様においては、式（ｂ１−１）中のＸ１１及びＸ１２が酸素原子であり、Ｘ１３〜Ｘ１８が硫黄原子であることが好ましい。
【００３３】
上記一般式（ｂ１−１）において、基油（Ａ）に対する溶解性を向上させる観点から、Ｘ１１〜Ｘ１８中の硫黄原子と酸素原子とのモル比〔硫黄原子／酸素原子〕が、好ましくは１／４〜４／１、より好ましくは１／３〜３／１である。
【００３４】
また、式（ｂ１−２）中のＸ１１〜Ｘ１４が酸素原子であることが好ましい。
【００３５】
Ｒ１１〜Ｒ１４として選択し得る炭化水素基の炭素数は、好ましくは７〜２２、より好ましくは７〜１８、更に好ましくは７〜１４、より更に好ましくは８〜１３である。
【００３６】
上記一般式（ｂ１−１）及び（ｂ１−２）中のＲ１１〜Ｒ１４として選択し得る、当該炭化水素基としては、例えば、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が挙げられ、アルキル基が好ましい。
当該アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられる。
当該アルケニル基としては、例えば、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基等が挙げられる。
当該シクロアルキル基としては、例えば、シクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘキシルメチル基、シクロヘキシルエチル基、プロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、ヘプチルシクロヘキシル基等が挙げられる。
当該アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基、アントラセニル基、ビフェニル基、ターフェニル基等が挙げられる。
当該アルキルアリール基としては、例えば、トリル基、ジメチルフェニル基、ブチルフェニル基、ノニルフェニル基、メチルベンジル基、ジメチルナフチル基等が挙げられる。
当該アリールアルキル基としては、例えば、フェニルメチル基、フェニルエチル基、ジフェニルメチル基等が挙げられる。
【００３７】
三核のジチオカルバミン酸モリブデンとしては、下記一般式（ｂ１−３）で表される化合物であることが好ましい。
Ｍｏ３ＳｋＥｍＬｎＡｐＱｚ      （ｂ１−３）
【００３８】
前記一般式（ｂ１−３）中、ｋは１以上の整数、ｍは０以上の整数であり、ｋ＋ｍは４〜１０の整数であり、４〜７の整数であることが好ましい。ｎは１〜４の整数、ｐは０以上の整数である。ｚは０〜５の整数であって、非化学量論の値を含む。
Ｅは、それぞれ独立に、酸素原子又はセレン原子であり、例えば、後述するコアにおいて硫黄を置換し得るものである。
Ｌは、それぞれ独立に、炭素原子を含有する有機基を有するアニオン性リガンドであり、各リガンドにおける該有機基の炭素原子の合計が１４個以上であり、各リガンドは同一であってもよいし、異なっていてもよい。
Ａは、それぞれ独立に、Ｌ以外のアニオンである。
Ｑは、それぞれ独立に、中性電子を供与する化合物であり、三核モリブデン化合物上における空の配位を満たすために存在する。
【００３９】
Ｌで表されるアニオン性リガンドにおける有機基の炭素原子の合計としては、好ましくは１４〜５０、より好ましくは１６〜３０、更に好ましくは１８〜２４である。
Ｌとしては、１価のアニオン性リガンドであるモノアニオン性リガンドであることが好ましく、具体的には、下記一般式（ｉ）〜（iv）で表されるリガンドであることがより好ましい。
なお、前記一般式（ｂ１−３）中、Ｌとして選択されるアニオン性リガンドとしては、前記一般式（iv）で表されるリガンドであることが好ましい。
また、前記一般式（ｂ１−３）において、Ｌとして選択されるアニオン性リガンドは、すべて同一であることが好ましく、すべて前記一般式（iv）で表されるリガンドであることがより好ましい。
【００４０】
【化２】
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【００４１】
前記一般式（ｉ）〜（iv）中、Ｘ３１〜Ｘ３７、及びＹは、それぞれ独立に、酸素原子又は硫黄原子であり、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
前記一般式（ｉ）〜（iv）中、Ｒ３１〜Ｒ３５は、それぞれ独立に、有機基であり、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
【００４２】
なお、Ｒ３１、Ｒ３２、及びＲ３３として選択し得るそれぞれの有機基の炭素数は、好ましくは１４〜５０、より好ましくは１６〜３０、更に好ましくは１８〜２４である。
【００４３】
式（iv）中のＲ３４及びＲ３５として選択し得る２つの有機基の合計炭素数としては、好ましくは１４〜５０、より好ましくは１６〜３０、更に好ましくは１８〜２４である。
Ｒ３４及びＲ３５として選択し得るそれぞれの有機基の炭素数は、好ましくは７〜３０、より好ましくは７〜２０、更に好ましくは８〜１３である。
なお、Ｒ３４の有機基と、Ｒ３５の有機基とは、互いに同一であってもよく、異なっていてもよいが、互いに異なることが好ましい。また、Ｒ３４の有機基の炭素数と、Ｒ３５の有機基の炭素数とは、互いに同一であってもよく、異なっていてもよいが、互いに異なることが好ましい。
【００４４】
Ｒ３１〜Ｒ３５として選択される有機基としては、アルキル基、アリール基、置換アリール基及びエーテル基等のヒドロカルビル基が挙げられる。
なお、「ヒドロカルビル基」とは、リガンドの残部に直接結合する炭素原子を有する置換基を示し、具体的には、以下のものが挙げられる。
１．炭化水素置換基
炭化水素置換基としては、アルキル基、アルケニル基等の脂肪族基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基等の脂環式基、芳香族基、脂肪族基及び脂環式基に置換された芳香核、環がリガンド中のもう一つの箇所を介して完結している環式基（即ち、任意の２つの示された置換基がともに脂環式基を形成してもよい）が挙げられる。
２．置換された炭化水素置換基
置換された炭化水素置換基としては、上記炭化水素置換基をヒドロカルビルの特性を変化させない非炭化水素基で置換したものが挙げられる。非炭化水素基としては、例えば、特にクロロ、フルオロ等のハロゲン基、アミノ基、アルコキシ基、メルカプト基、アルキルメルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホキシ基等が挙げられる。
【００４５】
前記一般式（ｂ１−３）中、Ｌとして選択されるアニオン性リガンドとしては、アルキルキサントゲン酸塩、カルボン酸塩、ジアルキルジチオカルバミン酸塩、及びこれらの混合物に由来のものが好ましく、ジアルキルジチオカルバミン酸塩に由来のものがより好ましい。
【００４６】
前記一般式（ｂ１−３）中、Ａとして選択し得るアニオンは、１価のアニオンであってもよく、２価のアニオンであってもよい。Ａとして選択し得るアニオンとしては、例えば、ジスルフィド、ヒドロキシド、アルコキシド、アミド及びチオシアネート又はそれらの誘導体等が挙げられる。
【００４７】
前記一般式（ｂ１−３）中、Ｑとしては、水、アミン、アルコール、エーテル及びホスフィン等が挙げられる。Ｑは、同一であってもよく、異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。
【００４８】
三核のジチオカルバミン酸モリブデンとしては、前記一般式（ｂ１−３）中、ｋが４〜７の整数、ｎが１又は２、Ｌがモノアニオン性リガンドであり、ｐがＡにおけるアニオン電荷をベースとする化合物に電気的中性を付与する整数であり、且つ、ｍ及びｚのそれぞれが０である化合物が好ましく、ｋが４〜７の整数であり、Ｌがモノアニオン性リガンドであり、ｎが４であり、且つ、ｐ、ｍ及びｚのそれぞれが０である化合物がより好ましい。
【００４９】
また、三核のジチオカルバミン酸モリブデンとしては、例えば、下記式（IV−Ａ）又は（IV−Ｂ）で表されるコアを有する化合物であることが好ましい。各コアは、＋４の実効電荷（net electrical charge）を有する。これらのコアは、アニオン性リガンド、及び必要に応じて存在するアニオン性リガンド以外のアニオンによって囲まれている。
【００５０】
【化３】
2018070362.tif 000005
【００５１】
三核モリブデン−硫黄化合物の形成には、例えば、コア中に存在する硫黄及びＥ原子数に依存して、適切なアニオン性リガンド（Ｌ）及び他のアニオン（Ａ）を選択することが必要であること、、即ち、硫黄原子、存在するならＥ原子、Ｌ及び存在するならＡにより構成される全アニオン電荷が−４でなければならない。
三核モリブデン−硫黄化合物は、また、アニオン電荷が−４を超える場合、モリブデン以外のカチオン、例えば、（アルキル）アンモニウム、アミン又はナトリウムを含んでいてもよい。アニオン性リガンド（Ｌ）及び他のアニオン（Ａ）の好ましい実施形態は、４個のモノアニオン性のリガンドを有する構成である。
モリブデン−硫黄コア、例えば、上記（IV−Ａ）及び（IV−Ｂ）で表される構造体は、１又は２以上の多座リガンド、即ち、モリブデン原子に結合して、オリゴマーを形成することが可能な官能基を１つより多く有するリガンドにより相互接続(interconnect)させることができる。
【００５２】
（成分（Ｂ２）：ジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ））
ジチオリン酸モリブデン（Ｂ２）としては、下記一般式（ｂ２−１）で表される化合物、及び、下記一般式（ｂ２−２）で表される化合物が好ましい。
なお、本発明において、ジチオリン酸モリブデン（Ｂ２）は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００５３】
【化４】
2018070362.tif 000006
【００５４】
上記一般式（ｂ２−１）及び（ｂ２−２）中、Ｒ１〜Ｒ４は、それぞれ独立に、炭化水素基を示し、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
Ｘ１〜Ｘ８は、それぞれ独立に、酸素原子又は硫黄原子を示し、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。ただし、式（ｂ２−１）中のＸ１〜Ｘ８の少なくとも二つは硫黄原子である。
なお、本発明の一態様においては、上記一般式（ｂ２−１）中、Ｘ１及びＸ２が酸素原子であり、Ｘ３〜Ｘ８が硫黄原子であることが好ましい。
【００５５】
上記一般式（ｂ２−１）において、基油（Ａ）に対する溶解性を向上させる観点から、Ｘ１〜Ｘ８中の硫黄原子と酸素原子とのモル比〔硫黄原子／酸素原子〕が、好ましくは１／４〜４／１、より好ましくは１／３〜３／１である。
【００５６】
また、上記一般式（ｂ２−２）中、Ｘ１及びＸ２が酸素原子であり、Ｘ３及びＸ４が硫黄原子であることが好ましい。
上記一般式（ｂ２−２）において、上記と同様の観点から、Ｘ１〜Ｘ４中の硫黄原子と酸素原子とのモル比〔硫黄原子／酸素原子〕が、好ましくは１／３〜３／１、より好ましくは１．５／２．５〜２．５／１．５である。
【００５７】
Ｒ１〜Ｒ４として選択し得る炭化水素基の炭素数は、好ましくは１〜２０、より好ましくは５〜１８、更に好ましくは５〜１６、より更に好ましくは５〜１２である。
Ｒ１〜Ｒ４として選択し得る具体的な当該炭化水素基としては、上述の一般式（ｂ１−１）又は（ｂ１−２）中のＲ１１〜Ｒ１４として選択し得る炭化水素基と同じものが挙げられる。
【００５８】
＜ナノオーダー粒子（Ｃ）＞
本発明の潤滑油組成物は、下記条件（Ｉ）を満たす、粒子径が１〜１０００ｎｍの粒子であるナノオーダー粒子（Ｃ）を含む。なお、ナノオーダー粒子（Ｃ）からは、成分（Ｂ）に該当するものは除かれる。
・条件（Ｉ）：１００℃動粘度が３〜４ｍｍ２／ｓ、粘度指数が１００〜１３０である試料油用パラフィン系鉱油に、対象となる、粒子径が１〜１０００ｎｍのナノオーダー粒子を分散させてなる試料油（α）に対して、共振ずり測定装置を用いて、固体表面間距離の変化に伴う弾性係数の値の変化を測定した際、下記式（ｉ）を満たすｘ０が、５０≦ｘ０＜１０００の範囲に存在する。
式（ｉ）：Ｅｍｉｎ×１．２＝Ｅ（ｘ０）
〔上記式（ｉ）中、Ｅｍｉｎ［Ｎ／ｍ］は、固体表面間距離が０．１［ｎｍ］以上１０００［ｎｍ］未満の範囲での弾性係数の最小値を示す。Ｅ（ｘ０）［Ｎ／ｍ］は、固体表面間距離ｘ０［ｎｍ］における弾性係数の値を示す。〕
【００５９】
本発明の一態様において、ナノオーダー粒子（Ｃ）は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６０】
なお、本明細書において、上記条件（Ｉ）を満たすナノオーダー粒子（Ｃ）に該当するか否かは、対象となるナノオーダー粒子の種類ごとに判断する。
ただし、共通する構造を有し、相違点が表面修飾基の量やアルキル鎖の構造等の微差である２種以上のナノオーダー粒子については、同一のナノオーダー粒子と判断して、２種以上のナノオーダー粒子の混合物として、試料油（α）を調製して、条件（Ｉ）を満たすか否かの判断を行ってもよい。
【００６１】
また、試料油（α）中のナノオーダー粒子（Ｃ）の含有量は、試料油用パラフィン系鉱油中に分散することができれば、特に制限はなく、通常０．０１〜２０質量％であるが、潤滑油組成物中の成分（Ｃ）の含有量と同じとなるように調製することが好ましい。
【００６２】
加えて、試料油（α）の調製に用いる「試料油用パラフィン系鉱油」は、希釈油として用いられるものであり、１００℃動粘度が３〜４ｍｍ２／ｓ、粘度指数が１００〜１３０である、パラフィン系鉱油であれば特に制限は無い。
また、本明細書において、パラフィン系鉱油とは、ＡＳＴＭ  Ｄ−３２３８環分析（ｎ−ｄ−Ｍ法）により測定した、パラフィン分（％ＣＰ）が６０以上の鉱油を意味する。
なお、後述のとおり、測定される「固体表面間距離ごとの弾性係数の値」については、ナノオーダー粒子の種類によって大きく変化するものであり、希釈油として用いられる「試料油用パラフィン系鉱油」の影響は、ナノオーダー粒子に比べると、極めて小さい。
【００６３】
固体表面に挟まれた液体は、表面間距離がナノメートル単位まで減少すると、閉じ込め及び界面の効果により、規則構造の形成や粘度の劇的な上昇等のバルクとは大きく異なる性質を示すことが知られている。
条件（Ｉ）に記載の「共振ずり測定装置」は、対向する二面の固体表面の間に液体を挟み込み、対向する二面の固体表面に対して垂直方向に発生する表面力（斥力・引力）を表面間距離と同時に測定する表面力装置としての機能を有する。さらに当該装置は、共振ずり応答により、表面間に挟み込んだ液体の特性（構造化挙動、粘度、摩擦、潤滑、せん断抵抗）を評価する機能も有する。
【００６４】
本発明者らは、この共振ずり測定装置を用いて、様々なナノオーダー粒子について、条件（Ｉ）で規定の試料油（α）を調製し、試料油（α）を対抗する二面の固体表面の間に挟み込み、固体表面間距離を変化させ、固体表面間距離の変化に伴う弾性係数の値の変化を測定した。上記式（ｉ）を満たす固体表面間距離ｘ０は、試料油（α）の増粘が生じた表面間距離を意味している。
図１は、共振ずり測定装置を用いて、実施例で調製した各種試料油（α）を対向する二面の固体表面の間に挟み込み、固体表面間距離を変化させ、固体表面間距離の変化に伴う弾性係数の値の変化を示すグラフである。
試料油用パラフィン系鉱油のみを測定対象の試料油として、固体表面間距離の変化に伴う弾性係数の値の変化を測定した場合、図１の試料油（α９）のグラフのように、固体表面間距離が５０ｎｍ以上１０００ｎｍ未満の範囲では、弾性係数の値にほとんど変化が見られない。つまり、当該範囲での弾性係数の最小値Ｅｍｉｎの１．２倍以上の弾性係数の値となることはなく、固体表面間距離が５０ｎｍ未満の範囲にて、弾性係数の値が最小値Ｅｍｉｎの１．２倍以上となり、試料油の弾性の増加が確認される。
【００６５】
一方で、本発明者らの検討によれば、「特定の」ナノオーダー粒子を含有する試料油（α）については、固体表面間距離が５０ｎｍ以上１０００ｎｍ未満の範囲で、弾性係数の値が、格段に上昇し、最小値Ｅｍｉｎの１．２倍以上となり、上記条件（Ｉ）を満たすことが確認された。
例えば、図１には、本願実施例で使用した「ナノオーダー粒子（１）〜（３）」をそれぞれ含む試料油（α１）〜（α３）について、固体表面間距離の変化に伴う弾性係数の値の変化が示されている。図１に示す試料油（α１）〜（α３）のグラフによれば、いずれも５０ｎｍ以上１０００ｎｍ未満の範囲に属する特定の固体表面間距離ｘ０から、弾性係数が著しく上昇していることが判る。
【００６６】
ここで、試料油（α）中の上記条件（Ｉ）を満たすナノオーダー粒子（Ｃ）が存在することによって、本来、試料油用パラフィン系鉱油が占めることのできる空間が、ナノオーダー粒子（Ｃ）によって減少し、その結果、弾性係数の増加が生じるものと考えられる。弾性の増加は、せん断エネルギーが生じる要因ともなる。
つまり、上記条件（Ｉ）を満たすナノオーダー粒子（Ｃ）が存在することで、固体表面とナノオーダー粒子間でせん断エネルギーを発生し、そのせん断エネルギーによって有機モリブデン系化合物（Ｂ）の反応被膜の形成がより促進され、その結果、摩擦係数を更に低減させることができると考えられる。
【００６７】
なお、ナノオーダー粒子を含有する試料油（α）のすべてにおいて、上記条件（Ｉ）を満たすわけではなく、特定のナノオーダー粒子を含有する試料油（α）についてのみ、上記条件（Ｉ）を満たすことが確認された。
例えば、図１に示されたように、本願の比較例で使用する「ナノオーダー粒子（７）」を含む試料油（α８）のグラフでは、試料油用パラフィン系鉱油のみの場合と同じように、固体表面間距離が５０ｎｍ以上１０００ｎｍ未満の範囲では、弾性係数の値にほとんど変化が見られない。
【００６８】
本発明者らの検討によれば、ナノオーダー粒子を構成する個々の粒子の「かたさ」や、ナノオーダー粒子同士が会合した際に形成される凝集物の「かたさ」が硬いほど、上記条件（Ｉ）で規定する固体表面間距離ｘ０は大きくなると考えられる。また、ナノオーダー粒子の凝集力が強く、凝集物が大きくなるほど、上記条件（Ｉ）で規定する固体表面間距離ｘ０は大きくなるとも考えられる。
【００６９】
本発明において、前記式（ｉ）を満たす固体表面間距離ｘ０は、５０ｎｍ以上であるが、有機モリブデン系化合物（Ｂ）の反応被膜の形成がより促進され、摩擦低減効果が高い潤滑油組成物とする観点から、好ましくは６０ｎｍ以上、より好ましくは８０ｎｍ以上、より好ましくは１００ｎｍ以上、更に好ましくは１２０ｎｍ以上、更に好ましくは１５０ｎｍ以上、より更に好ましくは２００ｎｍ以上、より更に好ましくは３５０ｎｍ以上である。
また、上述の固体表面間距離の測定対象の範囲から、前記式（ｉ）を満たす固体表面間距離ｘ０は、１０００ｎｍ未満である。
【００７０】
また、前記式（ｉ）を満たす固体表面間距離ｘ０［ｎｍ］から、固体表面間距離を微小量ｄｘ［ｎｍ］変化させた際の弾性係数の値の変化量を示す変化勾配｜ｄＥ／ｄｘ｜が、好ましくは８０［Ｎ／（ｍ・ｎｍ）］以上、より好ましくは９０［Ｎ／（ｍ・ｎｍ）］以上、更に好ましくは２００［Ｎ／（ｍ・ｎｍ）］以上、より更に好ましくは２５０［Ｎ／（ｍ・ｎｍ）］以上である。
この変化勾配｜ｄＥ／ｄｘ｜の値が大きい程、この固体表面間距離ｘ０からｄｘだけ小さくした際のせん断エネルギーの変化量が大きく、有機モリブデン系化合物（Ｂ）の反応被膜の形成がより促進され、摩擦低減効果が高いものと考えられる。
【００７１】
なお、本発明の潤滑油組成物は、前記式（ｉ）を満たす固体表面間距離ｘ０及び変化勾配｜ｄＥ／ｄｘ｜が上記範囲に属するような、ナノオーダー粒子（Ｃ）が選択される。
本発明の一態様で用いるナノオーダー粒子（Ｃ）としては、前記式（ｉ）を満たす固体表面間距離ｘ０及び変化勾配｜ｄＥ／ｄｘ｜が上記範囲に属するように調整する観点から、無機粒子（Ｃ１）、及び／又は、金属サリシレート、金属フェネート、及び金属スルホネートから選ばれる１種以上の有機金属系粒子（Ｃ２）を含むことが好ましい。
【００７２】
また、本発明の一態様において、上述の成分（Ｃ２）以外にも、上記条件（Ｉ）を満たし、粒子径が１〜１０００ｎｍである有機粒子もナノオーダー粒子（Ｃ）となり得る。
このような有機粒子としては、例えば、ポリメチルメタクリレートやアクリル−スチレン共重合体等のアクリル樹脂、メラミン樹脂、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ベンゾグアナミン−ホルムアルデヒド縮合物、ベンゾグアナミン−メラミン−ホルムアルデヒド縮合物、メラミン−ホルムアルデヒド縮合物、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂、及びポリエステル等からなる粒子が挙げられる。
【００７３】
さらに、本発明の一態様において、上記条件（Ｉ）を満たし、粒子径が１〜１０００ｎｍであれば、潤滑油用添加剤もナノオーダー粒子（Ｃ）となり得る。
ただし、潤滑油用添加剤として使用される、酸化防止剤、分散剤等は、基油中で１ｎｍ未満の粒子径で分散、溶解し、会合しにくいため、本発明で規定する「ナノオーダー粒子（Ｃ）」とはなり難い。
一方で、潤滑油用添加剤として使用される、粘度指数向上剤、流動点降下剤、消泡剤等の重合体や、コロイド粒子を形成し易い金属系清浄剤等は、調製によっては、上記条件（Ｉ）を満たすナノオーダー粒子（Ｃ）とすることも可能である。
【００７４】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、ナノオーダー粒子（Ｃ）の含有量としては、前記潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜３０質量％、より好ましくは０．０５〜２５質量％、更に好ましくは０．１〜２０質量％である。
【００７５】
以下、前記式（ｉ）を満たす固体表面間距離ｘ０及び変化勾配｜ｄＥ／ｄｘ｜が上記範囲に属するように調整する観点から、無機粒子（Ｃ１）及び有機金属系粒子（Ｃ２）の好適な態様について説明する。
【００７６】
＜無機粒子（Ｃ１）＞
本発明の一態様において、ナノオーダー粒子（Ｃ）としては、無機粒子（Ｃ１）を含むことが好ましい。
このような無機粒子（Ｃ１）としては、炭酸塩、硫酸塩、水酸化物、金属ナノ粒子、金属ナノチューブ、スメクタイト、ガラスビーズ、タルク、炭素系フィラー、及びシリカから選ばれる１種以上が好ましい。
これらの無機粒子（Ｃ１）であれば、粒子同士が会合して形成される凝集物がある程度硬くなり易く、上記条件（Ｉ）で規定する固体表面間距離ｘ０は大きくなり易い。
【００７７】
炭酸塩としては、例えば、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム等が挙げられる。
硫酸塩としては、例えば、硫酸バリウム等が挙げられる。
水酸化物としては、例えば、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム等が挙げられる。
金属ナノ粒子及び金属ナノチューブを構成する金属としては、例えば、酸化チタン、二酸化チタン、アルミナ、ベーマイト、酸化クロム、酸化ニッケル、酸化銅、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化亜鉛、及びこれらの複合酸化物等の酸化物や、金、銀、銅、鉄、アルミニウム、ニッケル、クロム、亜鉛等が挙げられる。
スメクタイトとしては、例えば、モンモリロナイト、バイデライト、ヘクトライト、サポナイト、スチブンサイト、ノントロナイト、ソーコナイト等が挙げられる。
【００７８】
炭素系フィラーとしては、例えば、カーボンナノチューブ、カーボンナノファイバー、カーボンナノホーン、カーボンナノコーン、フラーレン等のカーボンナノ材料、カーボンブラック、グラファイト、ミルド炭素繊維等が挙げられ、カーボンナノ材料及びカーボンブラックが好ましい。
【００７９】
なお、カーボンナノ材料は、六員環配列構造を主構造とするグラファイトシートを含む物質からなるものであるが、グラファイト構造中にホウ素や窒素等の炭素以外の元素を含有していてもよく、カーボンナノ材料が他の物質を内包している形態であってもよい。
カーボンナノ材料としては、カーボンナノチューブが好ましく、当該カーボンナノチューブは、１層の黒鉛シートが円筒状に閉じた構造を有する単層カーボンナノチューブであってもよく、２層以上の黒鉛シートが円筒状に閉じた構造を有する多層カーボンナノチューブであってもよい。
【００８０】
なお、無機粒子（Ｃ１）は、反応性官能基を有する有機化合物等で表面修飾された無機粒子や、シランカップリング剤等の有機無機ハイブリッド材料で表面処理された無機粒子も含まれる。
例えば、無機粒子（Ｃ１）として選択し得るシリカについては、反応性官能基を有する有機化合物等で表面修飾された有機修飾シリカ、アルミン酸ナトリウムや水酸化ナトリウム等の無機化合物で表面処理された無機修飾シリカ、並びに、これらの有機化合物及び無機化合物で表面処理された有機無機修飾シリカ、シランカップリング剤等の有機無機ハイブリッド材料で表面処理された有機無機修飾シリカ等であってもよい。
【００８１】
無機粒子（Ｃ１）の平均一次粒子径としては、通常１〜１０００ｎｍであるが、好ましくは３〜５００ｎｍ、より好ましくは５〜１００ｎｍ、更に好ましくは１０〜８０ｎｍである。
本明細書において、無機粒子（Ｃ１）の平均一次粒子径は、例えば、電子顕微鏡を用いて各粒子の一次粒子径を測定し、その算術平均径を「平均一次粒子径」とするほかに、動的光散乱法（光子相関法）により２５℃で測定し、ＣＯＮＴＩＮ法で解析した分散粒子径分布から算出した、散乱強度基準のメジアン径（５０％粒子径（Ｄ５０））を「平均一次粒子径」とすることができる。
なお、電子顕微鏡を用いた算出法においては、任意に選択した１０〜１００個の粒子の一次粒子径を測定し、その算術平均系を「平均一次粒子径」としてもよい。
【００８２】
＜有機金属系粒子（Ｃ２）＞
本発明の一態様においては、上記条件（Ｉ）で規定する固体表面間距離ｘ０は大きくなり易いナノオーダー粒子であるとの観点から、ナノオーダー粒子（Ｃ）としては、金属サリシレート、金属フェネート、及び金属スルホネートから選ばれる１種以上の有機金属系粒子（Ｃ２）を含むことが好ましい。
【００８３】
当該金属サリシレートとしては、下記一般式（ｃ−１）で表される化合物が好ましく、当該金属フェネートとしては、下記一般式（ｃ−２）で表される化合物が好ましく、当該金属スルホネートとしては、下記一般式（ｃ−３）で表される化合物が好ましい。
【００８４】
【化５】
2018070362.tif 000007
【００８５】
上記一般式（ｃ−１）〜（ｃ−３）中、Ｍは、アルカリ金属原子及びアルカリ土類金属原子から選ばれる金属原子であり、ナトリウム原子、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子が好ましく、カルシウム原子及びマグネシウム原子がより好ましく、カルシウム原子が更に好ましい。
また、Ｍ’は、アルカリ土類金属原子であり、カルシウム原子、マグネシウム原子、又はバリウム原子が好ましく、カルシウム原子がより好ましい。
ｐはＭの価数であり、１又は２である。
ｑは、０以上の整数であり、好ましくは０〜３の整数である。
Ｒは、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数１〜１８の炭化水素基である。
Ｒとして選択し得る炭化水素基としては、例えば、炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数１〜１８のアルケニル基、環形成炭素数３〜１８のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜１８のアルキルアリール基、炭素数７〜１８のアリールアルキル基等が挙げられる。
【００８６】
上記条件（Ｉ）で規定する固体表面間距離ｘ０は大きくなり易いナノオーダー粒子であるとの観点から、有機金属系粒子（Ｃ２）は、塩基性塩又は過塩基性塩である有機金属系清浄剤であることが好ましい。
有機金属系粒子（Ｃ２）の塩基価としては、好ましくは１００〜６００ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは１２０〜５５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、更に好ましくは１６０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、より更に好ましくは２００〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇである。
なお、本明細書において、「塩基価」とは、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品および潤滑油−中和価試験方法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による塩基価を意味する。
【００８７】
これらの有機金属系粒子（Ｃ２）の中でも、金属サリシレート及び金属フェネートから選ばれる１種以上が好ましく、カルシウムサリシレート及びカルシウムフェネートから選ばれる１種以上がより好ましく、過塩基性カルシウムサリシレートが更に好ましい。
【００８８】
有機金属系粒子（Ｃ２）の９０％粒子径（Ｄ９０）としては、好ましくは１〜１０００ｎｍであるが、より好ましくは１０〜９００ｎｍ、更に好ましくは５０〜８００ｎｍ、より更に好ましくは１００〜６００ｎｍ、特に好ましくは２００〜５００ｎｍである。
なお、有機金属系粒子（Ｃ２）の９０％粒子径は、動的光散乱法（光子相関法）により２５℃で測定し、ＣＯＮＴＩＮ法で解析した分散粒子径分布から算出した、散乱強度基準の９０％粒子径（Ｄ９０）であり、具体的には実施例に記載の方法に基づいて測定された値を意味する。
【００８９】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、有機金属系粒子（Ｃ２）の金属原子換算の含有量としては、前記潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは１００〜１００００質量ｐｐｍ、より好ましくは３００〜７０００質量ｐｐｍ、更に好ましくは５００〜４５００質量ｐｐｍ、より更に好ましくは７００〜２０００質量ｐｐｍである。
【００９０】
＜他の潤滑油用添加剤＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲において、上記成分（Ｂ）〜（Ｃ）以外の潤滑油用添加剤を含有してもよい。
ただし、ここでいう潤滑油用添加剤は、成分（Ｃ）以外の添加剤であって、例えば、粒子径が１ｎｍ未満又は１０００ｎｍ超の添加剤や、上記条件（Ｉ）を満たさない粒子径１〜１０００ｎｍの添加剤が該当する。
【００９１】
このような添加剤としては、例えば、酸化防止剤、無灰系摩擦調整剤、極圧剤、金属不活性化剤、防錆剤等や、成分（Ｃ）には該当しない、極圧剤、耐摩耗剤、金属系清浄剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、及び消泡剤等の添加剤が挙げられる。
これらの潤滑油用添加剤は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００９２】
これらの潤滑油用添加剤の各含有量は、本発明の効果を損なわない範囲内で、適宜調整することができるが、潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、通常０．００１〜１５質量％、好ましくは０．００５〜１０質量％、より好ましくは０．０１〜８質量％である。
【００９３】
〔潤滑油組成物の各種性状〕
本発明の一態様の潤滑油組成物の１００℃における動粘度は、好ましくは３〜２０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜１０ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは５〜８ｍｍ２／ｓである。
【００９４】
本発明の一態様の潤滑油組成物の粘度指数は、好ましくは１００以上、より好ましくは１２０以上、更に好ましくは１３０以上である。
【００９５】
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物に対して、共振ずり測定装置を用いて、固体表面間距離の変化に伴う弾性係数の値の変化を測定した際、前記式（ｉ）を満たすｘ０が、５０≦ｘ０＜１０００の範囲に存在することが好ましい。
つまり、本発明の一態様の潤滑油組成物についても、上記要件（Ｉ）で規定する前記式満たすｘ０が、５０≦ｘ０＜１０００の範囲に存在することが好ましい。
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物に対して測定した前記式（ｉ）を満たすｘ０は、５０以上であるが、有機モリブデン系化合物（Ｂ）の反応被膜の形成がより促進され、摩擦低減効果が高い潤滑油組成物とする観点から、好ましくは６０ｎｍ以上、より好ましくは８０ｎｍ以上、より好ましくは１００ｎｍ以上、更に好ましくは１２０ｎｍ以上、更に好ましくは１５０ｎｍ以上、より更に好ましくは２００ｎｍ以上、より更に好ましくは３５０ｎｍ以上であり、また、通常１０００ｎｍ未満である。
【００９６】
本発明の一態様の潤滑油組成物について、振動摩擦摩耗試験（ＳＲＶ試験）により測定される摩擦係数としては、好ましくは０．０９０以下、より好ましくは０．０８５以下、更に好ましくは０．０８０以下、より更に好ましくは０．０７７以下、特に好ましくは０．０７０以下である。
摩擦係数が低い程、摩擦低減効果に優れるため、省燃費性に優れた潤滑油組成物であるといえる。なお、ＳＲＶ試験のより具体的な条件は、実施例に記載の条件に基づくものである。
【００９７】
〔潤滑油組成物の用途〕
本発明の一態様の潤滑油組成物は、二輪車、四輪車等の自動車、発電機、船舶等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジン等の内燃機関用潤滑油として好ましく使用することができる。また、低硫酸灰分であるため、特に、排出ガス後処理装置（特に、パティキュレートフィルター又は排出ガス浄化装置）を装着した内燃機関（例えば、スーパーチャージャー、ターボチャージャー等の過給機を搭載した直噴ガソリンエンジン、すなわち、ダウンサイジングエンジン）用、及びディーゼルエンジン用に好適である。また、将来の排出ガス規制にも十分に対応することができる内燃機関用潤滑油組成物としても有用である。
そして、本発明の一態様の潤滑油組成物は、これらの内燃機関、特に、排出ガス後処理装置を装着したディーゼルエンジンに充填して、これら内燃機関に係る各部品を潤滑するために好適に用いられる。
【実施例】
【００９８】
次に、本発明を実施例により更に詳細に説明するが、本発明はこれらの例によって何ら限定されるものではない。なお、実施例及び比較例で用いた各成分及び得られた潤滑油組成物の各種物性値は、下記に方法に準拠して測定した。【００９９】
＜４０℃及び１００℃における動粘度＞
ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３に準拠して測定した。
＜粘度指数＞
ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３に準拠して算出した。
＜モリブデン原子、カルシウム原子、マグネシウム原子の含有量＞
ＪＰＩ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定した。
＜ナノオーダー粒子（３）〜（８）の９０％粒子径（Ｄ９０）＞
水素化精製基油「Ｙｕｂａｓｅ３」（商品名、ＳＫ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ社製）に、測定対象となるナノオーダー粒子を、金属原子換算で１２００質量ｐｐｍとなる量を添加し、測定試料を調製した。当該測定試料を、粒子径測定システム「ＥＬＳＺ−１０００Ｓ」（商品名、大塚電子株式会社製）を用いて、動的光散乱法（光子相関法）により２５℃で測定した。分散粒子径分布はＣＯＮＴＩＮ法で解析し、散乱強度基準の９０％粒子径（Ｄ９０）を算出した。
＜硫酸灰分＞
ＪＩＳ  Ｋ２２７２に準拠して測定した。【０１００】
実施例１〜８、比較例１〜２
（１）試料油（α１）〜（α１０）の調製
以下に示すパラフィン系鉱油に、表１に示す配合量にて、以下のナノオーダー粒子（１）〜（８）をそれぞれ添加して、試料油（α１）〜（α８）及び（α１０）をそれぞれ調製した。また、ナノオーダー粒子を配合せずに、下記のパラフィン系鉱油のみからなるものを試料油（α９）とした。
・「パラフィン系鉱油」：１００℃動粘度＝３．０ｍｍ２／ｓ、粘度指数＝１０４、％ＣＰ＝７７、ＡＰＩ基油カテゴリーのグループ２に分類されるパラフィン系鉱油。
・「ナノオーダー粒子（１）」：カーボンブラック、三菱化学株式会社製、製品名「三菱（Ｒ）カーボンブラック  ＭＡ１００」、平均一次粒子径＝２４ｎｍ（製造会社のカタログ値）。
・「ナノオーダー粒子（２）」：コロイダルシリカ、日産化学工業株式会社製、製品名「ＩＰＡ−ＳＴ−Ｌ」、平均一次粒子径＝５０ｎｍ（製造会社のカタログ値）。
・「ナノオーダー粒子（３）」：過塩基性カルシウムサリシレート、塩基価（過塩素酸法）＝２３０ｍｇＫＯＨ／ｇ、カルシウム原子の含有量＝８．０質量％、Ｄ９０＝２８０ｎｍ、有効成分量＝６０質量％。
・「ナノオーダー粒子（４）」：過塩基性カルシウムサリシレート、塩基価（過塩素酸法）＝３６０ｍｇＫＯＨ／ｇ、カルシウム原子の含有量＝１３質量％、Ｄ９０＝２８０ｎｍ、有効成分量＝６０質量％。
・「ナノオーダー粒子（５）」：過塩基性カルシウムスルホネート、塩基価（過塩素酸法）＝３００ｍｇＫＯＨ／ｇ、カルシウム原子の含有量＝１２質量％、Ｄ９０＝４００ｎｍ、有効成分量＝５０質量％。
・「ナノオーダー粒子（６）」：過塩基性マグネシウムサリシレート、塩基価（過塩素酸法）＝４００ｍｇＫＯＨ／ｇ、マグネシウム原子の含有量＝７．７質量％、Ｄ９０＝３８０ｎｍ、有効成分量＝５０質量％。
・「ナノオーダー粒子（７）」：中性カルシウムスルホネート、塩基価（過塩素酸法）＝３０ｍｇＫＯＨ／ｇ、カルシウム原子の含有量＝３．０質量％。
・「ナノオーダー粒子（８）」：過塩基性カルシウムフェネート、塩基価（過塩素酸法）＝２５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、カルシウム原子の含有量＝８．８質量％、Ｄ９０＝３５８ｎｍ、有効成分量＝５０質量％。【０１０１】
（２）固体表面間距離、弾性係数の測定
共振ずり測定装置（アドバンス理工株式会社、製品名「ＲＳＭ−１」）を用いて、固体表面間距離の変化に伴う試料油の弾性係数の値の変化を測定した。
具体的には、下記参考文献１に記載の方法に基づき、上記の共振ずり測定装置を用いて、室温（２５℃）にて、清浄で平滑な雲母劈開面を対向させた二面間に、試料油（α１）〜（α１０）のいずれかを約２００μｌ滴下し、直行円筒形式で接触させた。固体表面間距離は、等色次数干渉縞法により算出した。
また、共振ずり応答については、共振ずりユニットに、電圧Ｕｉｎを印加して水平方向の振動を発生させ、その振幅を静電容量計にて電圧Ｕｏｕｔを測定し、振動の強度〔Ｕｏｕｔ／Ｕｉｎ〕として評価した。得られた共振ずり応答（振動の強度〔Ｕｏｕｔ／Ｕｉｎ〕）を、下記参考文献１に記載の方法で解析することで、弾性係数を算出した。
・参考文献１：A new physical model for resonance shear measurement of confined liquids between solid surfaces, REVIEW OF SCIENTIFIC INSTRUMENTS 79, 113705 2008
そして、各固体表面間距離における弾性係数の値を基に、固体表面間距離の変化に伴う弾性係数の値の変化をグラフ化すると共に、前記式（ｉ）を満たす固体表面間距離ｘ０［ｎｍ］、並びに、当該固体表面間距離ｘ０［ｎｍ］から固体表面間距離を微小量ｄｘ［ｎｍ］変化させた際の弾性係数の値の変化量を示す変化勾配｜ｄＥ／ｄｘ｜を算出した。結果を表１に示す。【０１０２】
【表１】
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【０１０３】
（３）潤滑油組成物の調製
実施例１〜８及び比較例１においては、基油として、上述の試料油の調製で使用したものと同じパラフィン系鉱油を用い、上述のナノオーダー粒子（１）〜（８）及び下記のＭｏＤＴＣ（１）を表２に示す配合量で添加し、潤滑油組成物（Ｉ）〜（VIII）及び（ｉ）をそれぞれ調製した。
また、比較例２においては、上述のパラフィン系鉱油に、ナノオーダー粒子を配合せず、下記のＭｏＤＴＣ（１）を表２に示す配合量で添加し、潤滑油組成物（ii）を調製した。
・「ＭｏＤＴＣ（１）」：アデカサクラルーブ５１５（株式会社ＡＤＥＫＡ製）、モリブデン原子の含有量＝１０．０質量％、硫黄原子の含有量＝１１．５質量％。前記一般式（ｂ１−２）中、Ｘ１１〜Ｘ１４が酸素原子、Ｒ１１〜Ｒ１４が、それぞれ独立に、炭素数が８又は１３の炭化水素基である二核ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン。【０１０４】
調製した潤滑油組成物について、以下の振動摩擦摩耗試験（ＳＲＶ試験）を行い、摩擦係数を測定した。結果を表２に示す。
＜振動摩擦摩耗試験（ＳＲＶ試験）＞
ＳＲＶ試験機（Ｏｐｔｉｍｏｌ社製）を用い、下記の条件にて、調製した各潤滑油組成物の摩擦係数を測定した。摩擦係数が低い程、摩擦低減効果に優れるため、省燃費性に優れた潤滑油組成物であるといえる。
・テストピース：（ａ）ディスク：ＳＵＪ−２材、（ｂ）シリンダー：ＳＵＪ−２材
・振幅：１．５ｍｍ
・周波数：５０Ｈｚ
・荷重：４００Ｎ
・温度：８０℃【０１０５】
【表２】
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【０１０６】
表２より、実施例１〜８で調製した潤滑油組成物（Ｉ）〜（VIII）は、前記式（ｉ）を満たす固体表面間距離ｘ０が５０ｎｍ以上となるナノオーダー粒子を含有しているために、比較例１〜２で調製した潤滑油組成物（ｉ）〜（ii）に比べて、摩擦係数が低く、省燃費性に優れているといえる。
【図１】
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【国際調査報告】
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