(57)【要約】  着色現象の発現に酸などの付加成分が不要であって、スイッチング機能（紫外光照射による着色）、着色状態の可視光下での優れた安定性、さらに、低温環境下（例えば室温以下）での温度上昇による再生不可能な消色という機能を好適に発揮することができるジアリールエテン化合物を提供する。  下記一般式（１）で表される、ジアリールエテン化合物。【化１】2018038145.tif 000028
2018038145.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される、ジアリールエテン化合物。
【化１】
2018038145.tif 000024
［式（１）中、環Ａは、５員環構造または６員環構造を示しており、
Ｘは、Ｓ、ＮＲ7、またはＯであり、Ｒ7は、水素原子またはアルキル基であり、
Ｙ1及びＹ2は、それぞれ独立に、ＣまたはＮであり、
３つのＲ1は、それぞれ独立に、アルキル基または芳香族基であり、
３つのＲ2は、それぞれ独立に、アルキル基または芳香族基であり、
Ｒ3は、Ｙ1がＣである場合には、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ4と互いに結合して環構造を形成しており、Ｙ1がＮである場合には、電子対であり、
Ｒ5は、Ｙ2がＣである場合には、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ6と互いに結合して環構造を形成しており、Ｙ2がＮである場合には、電子対であり、
Ｒ4は、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ3と互いに結合して環構造を形成しており、
Ｒ6は、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ5と互いに結合して環構造を形成している。］
【請求項２】
前記環Ａが、５員環構造であり、
前記Ｘは、Ｓであり、
前記Ｙ1及びＹ2が、それぞれ、Ｃであり、
前記Ｒ3及びＲ4は、それぞれ独立に、水素原子、フェニル基、または炭素数が１〜５のアルキル基であるか、前記Ｒ3とＲ4とが互いに結合して６員環構造を形成しており、
前記Ｒ5及びＲ6は、それぞれ独立に、水素原子、フェニル基、または炭素数が１〜５のアルキル基であるか、前記Ｒ5とＲ6とが互いに結合して６員環構造を形成している、請求項１に記載のジアリールエテン化合物。
【請求項３】
下記一般式（１Ａ）で表される、請求項２に記載のジアリールエテン化合物。
【化２】
2018038145.tif 000025
［式（１Ａ）中、６つのＺは、それぞれ独立に、水素原子またはフッ素原子であり、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、及びＲ6は、それぞれ、請求項２と同じである。］
【請求項４】
下記一般式（１Ｂ）で表される、請求項３に記載のジアリールエテン化合物。
【化３】
2018038145.tif 000026
［式（１Ｂ）中、Ｚ、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ5は、それぞれ、請求項３と同じである。］
【請求項５】
下記式で表される、ジアリールエテン化合物。
【化４】
2018038145.tif 000027
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載のジアリールエテン化合物を含む、フォトクロミック材料。
【請求項７】
請求項６に記載のフォトクロミック材料を含む、光機能素子。
【請求項８】
請求項６に記載のフォトクロミック材料を含む、温度センサー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規なジアリールエテン化合物に関する。さらに、本発明は、当該ジアリールエテン化合物を含むフォトクロミック材料、当該フォトクロミック材料を含む光機能素子、温度センサーに関する。
【背景技術】
【０００２】
冷凍技術や冷蔵技術の発達により、食品や医薬品などの物品が長期間にわたり、品質や安全性を保つことができるようになった。また、低温輸送技術の発達と普及により、市場にも様々な冷凍食品や冷蔵食品が出回るようになってきている。このため、流通過程や貯蔵過程における物品の温度管理が重要になる。例えば、物品が食品である場合、停電などの不慮の出来事で、所定の温度に管理ができなくなると、食品に細菌が繁殖し、腐敗・変質などの原因となる。また、物品が国際的に流通されるようになっている現在、食品物流業界では、赤道下の船舶輸送時における商品の温度管理（安全性）が問題となっている。【０００３】
物品が一度でも管理温度以上の条件下に曝されたか否かは、物品を見ただけでは容易に判別し難いことがある。このため、低温保存食品などの個々の物品に、温度インジケータや感温色材などを貼付する物品の温度管理が試みられている。温度インジケータや感温色材は、物品が管理温度以上の条件下に曝されたときに変色し、その変色状態がその後長期間にわたって保持されること、すなわちその変色が不可逆型であることが望ましい。【０００４】
温度インジケータや感温色材としては、様々な材料や応用技術が提案されている。例えば、特許文献１では、発色剤層、検温剤層および顕色剤層を備えた、低温で不可逆に変色（「着色」または「発色」ともいう）する温度履歴表示体が提案されている。また、例えば、特許文献２では、支持体上に染料前駆体および、該染料前駆体と加熱時反応して着色体を形成する顕色剤を主成分として含有する感熱記録層、顔料とバインダーを主成分とする浸透層、融点が０℃以上の感温物質を内包したマイクロカプセル含有層、保護層を順次積層した示温ラベルが提案されている。【０００５】
しかしながら、特許文献１および２に記載の温度履歴表示体や示温ラベルは、特定の融点を有する検温剤や感温物質を用いているために、温度履歴表示体や示温ラベルの製造後、使用状態に至るまでの輸送・保管時に、所定の温度以下に保つことが必要である。また、材料が不可逆型であるために、それが一旦変色すると、使用できなくなる。このため、これらの材料は、温度変化機構を作動可能にするスイッチオン機構を備えていることが望ましい。【０００６】
このようなスイッチオン機構を備えた材料（温度履歴表示材）として、紫外光照射により着色し、温度履歴がスタートするフォトクロミック化合物（フォトクロミック材料）を利用したものがある。例えば、特許文献３には、着色状態によって、従来の１０倍の感度で温度を感知し、不可逆的に消色するフォトクロミック材料が開示されている。しかしながら、フォトクロミック材料にこのような機能を発現させるためには、トリフルオロメタンスルホン酸のような強い酸を必要とする。また、固体状態で所定の機能を発現させるためには、均一に酸を添加する必要があり、この酸の添加は、製造工程上、大きな問題となる。【０００７】
また、本発明者は、非特許文献１に記載された化合物が、温度変化や、紫外光または可視光照射によって、可逆的に変色することを見出している。しかしながら、当該化合物では、例えば物品の表面に当該化合物が露出した状態で紫外光を照射して、温度センサーとして使用を開始する場合に、紫外光照射によって着色した色は、物品の保管環境下において、可視光が照射された場合にも、温度が高温になった場合にも、消失する。このため、可視光が照射される環境下においては、当該化合物は利用できないという問題がある。【０００８】
さらに、本発明者は、紫外光が照射されて着色された後、着色状態が可視光下で極めて安定であり、さらに、加熱により不可逆的により消失する化合物を見出している（特許文献４）。しかしながら、特許文献４に記載された化合物では、着色された化合物の半減期は、３０℃で３０時間程度が最大であり、例えば室温よりも低温下での温度変化が生じた場合には、ほとんど着色が消失しない。このため、この化合物では、例えば室温以下という低温下での温度センサーとして使用することは困難である。なお、非特許文献１の化合物についても、室温よりも低温下での温度変化が生じた場合には、ほとんど着色が消失しないため、前述の問題に加えて、低温下で使用しにくいという問題も有している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平１０−２８７８６３号公報
【特許文献２】特開２００４−１８４９２０号公報
【特許文献３】国際公開ＷＯ２００７／１０５６９９号
【特許文献４】特開２０１４−１５５５２号公報
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】Ｓｅｉｙａ  Ｋｏｂａｔａｋｅ，  Ｈｉｒｏｙｕｋｉ  Ｉｍａｇａｗａ，  Ｈｉｄｅｎｏｒｉ  Ｎａｋａｔａｎｉ，  ａｎｄ  Ｓｅｉｉｃｈｉｒｏ  Ｎａｋａｓｈｉｍａ，  “Ｎｅｗ  Ｊ．Ｃｈｅｍ．，  ２００９，  ３３，  １３６２−１３６７”
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
前述の通り、従来のフォトクロミック材料は、温度履歴表示材となる従来の可視光下においてもわずかに消色（「退色」ともいう）するという問題があり、可視光下でのさらなる安定性が必要であるという課題がある。また、本発明者は、このような課題を解決したフォトクロミック材料として、特許文献４に記載された化合物を提案しているが、当該化合物では、例えば室温よりも低温下での温度変化が生じた場合には、ほとんど着色が消失せず、低温下での温度センサーとして使用することは困難という課題がある。さらに、機能を発現させるために酸添加を必要としない化合物の開発が望まれる。【００１２】
このような状況下、本発明は、着色現象の発現に酸などの付加成分が不要であって、スイッチング機能（紫外光照射による着色）、着色状態の可視光下での優れた安定性、さらに、低温環境下（例えば室温以下）での温度上昇による再生不可能な消色という機能を好適に発揮することができるジアリールエテン化合物を提供することを主な目的とする。さらに本発明は、当該ジアリールエテン化合物を含むフォトクロミック材料、当該フォトクロミック材料を含む光機能素子、温度センサーなどを提供することも課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者は、上記の課題を解決すべく鋭意検討を行った。その結果、下記一般式（１）で表される、ジアリールエテン化合物は、着色現象の発現に酸などの付加成分が不要であって、スイッチング機能（紫外光照射による着色）、着色状態の可視光下での優れた安定性、さらに、低温環境下（例えば室温以下）での温度上昇による再生不可能な消色という機能を好適に発揮することを見出した。【００１４】
【化１】
2018038145.tif 000003
【００１５】
式（１）中、環Ａは、５員環構造または６員環構造を示しており、Ｘは、Ｓ、ＮＲ7、またはＯであり、Ｒ7は、水素原子またはアルキル基であり、Ｙ1及びＹ2は、それぞれ独立に、ＣまたはＮであり、３つのＲ1は、それぞれ独立に、アルキル基または芳香族基であり、３つのＲ2は、それぞれ独立に、アルキル基または芳香族基であり、Ｒ3は、Ｙ1がＣである場合には、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ4と互いに結合して環構造を形成しており、Ｙ1がＮである場合には、電子対であり、Ｒ5は、Ｙ2がＣである場合には、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ6と互いに結合して環構造を形成しており、Ｙ2がＮである場合には、電子対であり、Ｒ4は、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ3と互いに結合して環構造を形成しており、Ｒ6は、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ5と互いに結合して環構造を形成している。【００１６】
本発明は、このような知見に基づいて、さらに検討を重ねることにより完成したものである。【００１７】
即ち、本発明は、下記に掲げる態様の発明を提供する。
項１．  下記一般式（１）で表される、ジアリールエテン化合物。
【化２】
2018038145.tif 000004
［式（１）中、環Ａは、５員環構造または６員環構造を示しており、
Ｘは、Ｓ、ＮＲ7、またはＯであり、Ｒ7は、水素原子またはアルキル基であり、
Ｙ1及びＹ2は、それぞれ独立に、ＣまたはＮであり、
３つのＲ1は、それぞれ独立に、アルキル基または芳香族基であり、
３つのＲ2は、それぞれ独立に、アルキル基または芳香族基であり、
Ｒ3は、Ｙ1がＣである場合には、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ4と互いに結合して環構造を形成しており、Ｙ1がＮである場合には、電子対であり、
Ｒ5は、Ｙ2がＣである場合には、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ6と互いに結合して環構造を形成しており、Ｙ2がＮである場合には、電子対であり、
Ｒ4は、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ3と互いに結合して環構造を形成しており、
Ｒ6は、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ5と互いに結合して環構造を形成している。］
項２．  前記環Ａが、５員環構造であり、
前記Ｘは、Ｓであり、
前記Ｙ1及びＹ2が、それぞれ、Ｃであり、
前記Ｒ3及びＲ4は、それぞれ独立に、水素原子、フェニル基、または炭素数が１〜５のアルキル基であるか、前記Ｒ3とＲ4とが互いに結合して６員環構造を形成しており、
前記Ｒ5及びＲ6は、それぞれ独立に、水素原子、フェニル基、または炭素数が１〜５のアルキル基であるか、前記Ｒ5とＲ6とが互いに結合して６員環構造を形成している、項１に記載のジアリールエテン化合物。
項３．  下記一般式（１Ａ）で表される、項２に記載のジアリールエテン化合物。
【化３】
2018038145.tif 000005
［式（１Ａ）中、６つのＺは、それぞれ独立に、水素原子またはフッ素原子であり、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、及びＲ6は、それぞれ、項２と同じである。］
項４．  下記一般式（１Ｂ）で表される、項３に記載のジアリールエテン化合物。
【化４】
2018038145.tif 000006
［式（１Ｂ）中、Ｚ、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ5は、それぞれ、項３と同じである。］
項５．  下記式で表される、ジアリールエテン化合物。
【化５】
2018038145.tif 000007
項６．  項１〜５のいずれかに記載のジアリールエテン化合物を含む、フォトクロミック材料。
項７．  項６に記載のフォトクロミック材料を含む、光機能素子。
項８．  項６に記載のフォトクロミック材料を含む、温度センサー。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、着色現象の発現に酸などの付加成分が不要であって、スイッチング機能（紫外光照射による着色）、着色状態の可視光下での優れた安定性、さらに、低温環境下（例えば室温以下、さらには０℃以下、−２０℃以下、−３０℃以下など）での温度上昇による再生不可能な消色という機能を好適に発揮する新規なジアリールエテン化合物を提供することができる。また、本発明によれば、該ジアリールエテン化合物を含むフォトクロミック材料、当該フォトクロミック材料を含む光機能素子、温度センサーなどを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】光スイッチング機能を有する温度管理識別ラベルの概念図である。
【図２】実施例１のジアリールエテン化合物のｎ−ヘキサン溶液に、紫外光を照射して着色させ、各温度で放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間（分）との関係を示すグラフである。
【図３】実施例２のジアリールエテン化合物のｎ−ヘキサン溶液に、紫外光を照射して着色させ、各温度で放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間（分）との関係を示すグラフである。
【図４】実施例１のジアリールエテン化合物のｎ−ヘキサン溶液に、紫外光を照射して着色させ、温度−４０℃で１０時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（破線）、及び温度−４０℃で２時間放置し、次に温度−２０℃で１時間放置し、さらに温度−４０℃で７時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（実線）を示すグラフである。
【図５】実施例２のジアリールエテン化合物のｎ−ヘキサン溶液に、紫外光を照射して着色させ、温度−５０℃で１０時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（破線）、温度−５０℃で２時間放置し、次に温度−４０℃で１時間放置し、さらに温度−５０℃で７時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（上側の実線）、及び温度−５０℃で２時間放置し、次に温度−３０℃で１時間放置し、さらに温度−５０℃で７時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（下側の実線）を示すグラフである。
【図６】比較例６のジアリールエテン化合物のｎ−ヘキサン溶液に、紫外光を照射して着色させ、温度１０℃で１０時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（破線）、及び温度１０℃で２時間放置し、次に温度３０℃で１時間放置し、さらに温度１０℃で７時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（実線）を示すグラフである。
【図７】比較例９のジアリールエテン化合物のｎ−ヘキサン溶液に、紫外光を照射して着色させ、温度−１０℃で１０時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（破線）、及び温度−１０℃で２時間放置し、次に温度１０℃で１時間放置し、さらに温度−１０℃で７時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（実線）を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明のジアリールエテン化合物は、下記一般式（１）で表される化学構造を備えている。
【００２１】
【化６】
2018038145.tif 000008
【００２２】
ここで、環Ａは、５員環構造または６員環構造を示している。本発明のジアリールエテン化合物において、紫外光照射による着色、着色状態の可視光下での優れた安定性、さらに、低温環境下（例えば室温以下）での温度上昇による再生不可能な消色という機能は、基ＳｉＲ13と基ＳｉＲ23が結合した部位同士の反応性の影響を強く受ける一方、環Ａの構造の影響はそれほど大きくない。このため、立体構造的には、環Ａは、５員環構造及び６員環構造いずれでもよいが、好ましくは５員環構造が挙げられる。
【００２３】
また、式（１）において、基Ｘは、Ｓ（硫黄原子）、ＮＲ7、またはＯ（酸素原子）である。基ＮＲ7において、基Ｒ7は、水素原子またはアルキル基である。基Ｘとして、これらの中でも、Ｓが好ましい。
【００２４】
また、基Ｙ1及び基Ｙ2は、それぞれ独立に、Ｃ（炭素原子）またはＮ（窒素原子）であり、好ましくはＣである。
【００２５】
紫外光照射による着色、着色状態の可視光下での優れた安定性、さらに、低温環境下（例えば室温以下）での温度上昇による再生不可能な消色という機能を効果的に発揮する観点からは、基ＳｉＲ13の３つのＲ1は、それぞれ独立に、アルキル基または芳香族基であることが好ましく、炭素数が１〜５のアルキル基またはフェニル基であることがより好ましい。同様の観点から、基ＳｉＲ23の３つのＲ2は、それぞれ独立に、アルキル基または芳香族基であることが好ましく、炭素数が１〜５のアルキル基またはフェニル基であることがより好ましい。基ＳｉＲ13及び基ＳｉＲ23の具体例としては、それぞれ独立に、基Ｓｉ（ＣＨ3）3、基Ｓｉ（ＣＨ2ＣＨ3）3、基Ｓｉ（ＣＨ（ＣＨ3）2）3、基ＳｉＣ（ＣＨ3）3（ＣＨ3）（ＣＨ3）、基ＳｉＣ（ＣＨ3）3（Ｐｈ）（Ｐｈ）等が挙げられる。
【００２６】
基Ｒ3は、基Ｙ1がＣである場合には、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいは基Ｒ4と互いに結合して環構造を形成している。また、基Ｙ1がＮである場合には、Ｒ3は、電子対である。基Ｒ3は、基Ｙ1がＣであり、水素原子またはアルキル基であることが好ましく、水素原子または炭素数が１〜３のアルキル基であることがより好ましい。
【００２７】
基Ｒ5は、基Ｙ2がＣである場合には、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいは基Ｒ6と互いに結合して環構造を形成している。また、基Ｙ2がＮである場合には、Ｒ5は、電子対である。基Ｒ5は、基Ｙ2がＣであり、水素原子またはアルキル基であることが好ましく、水素原子または炭素数が１〜３のアルキル基であることがより好ましい。
【００２８】
なお、基Ｒ3及び基Ｒ5のフェニル基、アルキル基、アルコキシ基は、それぞれ、置換基を有していてもよい。当該置換基としては、特に制限されないが、例えばシアノ基、アルキル基、アルコキシ基、クロロ基、ブロモ基などが挙げられる。
【００２９】
基Ｒ4は、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ3と互いに結合して環構造を形成しており、好ましくは水素原子、フェニル基、または炭素数が１〜５のアルキル基が挙げられる。基Ｒ6は、水素原子、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、またはシアノ基、あるいはＲ5と互いに結合して環構造を形成しており、好ましくは水素原子、フェニル基、または炭素数が１〜５のアルキル基が挙げられる。これらの中でも、基Ｒ4及び基Ｒ6は、それぞれ、フェニル基であることが特に好ましい。なお、基Ｒ4及び基Ｒ6のフェニル基、アルキル基、アルコキシ基は、それぞれ、置換基を有していてもよい。当該置換基としては、特に制限されないが、例えばシアノ基、アルキル基、アルコキシ基、クロロ基、ブロモ基などが挙げられる。
【００３０】
環Ａの好ましい構造としては、例えば、次のような一般式で表される構造が挙げられる。
【００３１】
【化７】
2018038145.tif 000009
【００３２】
これらの構造において、６つの基Ｚは、同一または異なって、それぞれ水素原子またはフッ素原子であり、可視光下における安定性に優れることから、好ましくはフッ素原子である。６つの基Ｚは、全てフッ素原子または水素原子であることが好ましい。また、基Ｒc、基Ｒd及び基Ｒeとしては、それぞれ独立に、置換基を有していてもよいフェニル基、アルキル基が挙げられ、好ましくは置換基を有していてもよい炭素数が１〜５のアルキル基が挙げられる。基Ｒc、基Ｒd及び基Ｒeの当該置換基としては、特に制限されないが、それぞれ独立に、好ましくはシアノ基、アルキル基、アルコキシ基、クロロ基、ブロモ基などが挙げられる。
【００３３】
紫外光照射による着色、着色状態の可視光下での優れた安定性、さらに、低温環境下（例えば室温以下）での温度上昇による再生不可能な消色という機能を効果的に発揮する観点からは、一般式（１）において、基Ｘは、Ｓ（硫黄原子）であることが好ましい。同様の観点から、基Ｙ1及び基Ｙ2が、それぞれ、Ｃ（炭素原子）であることが好ましい。また、基Ｒ3及び基Ｒ4は、それぞれ独立に、水素原子、フェニル基、または炭素数が１〜５のアルキル基であるか、基Ｒ3と基Ｒ4とが互いに結合して６員環構造を形成していることが好ましい。さらに、基Ｒ5及び基Ｒ6は、それぞれ独立に、水素原子、フェニル基、または炭素数が１〜５のアルキル基であるか、基Ｒ5と基Ｒ6とが互いに結合して６員環構造を形成していることが好ましい。基Ｒ3及び基Ｒ4は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数が１〜５のアルキル基であることが好ましい。また、基Ｒ4及び基Ｒ6は、それぞれ、フェニル基であることが特に好ましい。
【００３４】
基Ｒ3及び基Ｒ4が互いに結合した６員環構造、基Ｒ5及び基Ｒ6が互いに結合した６員環構造としては、特に制限されないが、上記の機能を効果的に発揮する観点からは、好ましくはベンゼン環骨格が挙げられる。
【００３５】
紫外光照射による着色、着色状態の可視光下での優れた安定性、さらに、低温環境下（例えば室温以下）での温度上昇による再生不可能な消色という機能を効果的に発揮する観点からは、本発明のジアリールエテン化合物は、好ましくは下記一般式（１Ａ）で表される構造を備えていることが好ましい。
【００３６】
【化８】
2018038145.tif 000010
【００３７】
一般式（１Ａ）において、６つの基Ｚは、それぞれ独立に、水素原子またはフッ素原子である。また、基Ｒ1、基Ｒ2、基Ｒ3、基Ｒ4、基Ｒ5、及び基Ｒ6については、前述の一般式（１）で例示したものと同じものが挙げられる。一般式（１Ａ）においては、基Ｒ3及び基Ｒ5は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数が１〜５のアルキル基であることが好ましい。基Ｒ4及び基Ｒ5は、それぞれフェニル基であることが好ましい。また、基Ｒ3と基Ｒ4とが互いに結合してベンゼン環を構成していてもよい。同様に、基Ｒ5と基Ｒ6とが互いに結合してベンゼン環を構成していてもよい。一般式（１Ａ）において、可視光下における安定性に優れることから、６つＺが全てフッ素原子であることが特に好ましい。
【００３８】
さらに具体的には、上記の機能を効果的に発揮する観点から、本発明のジアリールエテン化合物は、好ましくは下記一般式（１Ｂ）で表される構造を備えていることがより好ましい。
【００３９】
【化９】
2018038145.tif 000011
【００４０】
一般式（１Ｂ）において、６つの基Ｚ、基Ｒ1、基Ｒ2、及び基Ｒ3については、前述の一般式（１）で例示したものと同じものが挙げられ、一般式（１Ａ）で例示したものと同じものが好ましい。これらの中でも、特に６つＺが全てフッ素原子または水素原子であり、基Ｒ3及び基Ｒ5は独立に水素原子またはメチル基であり、基ＳｉＲ13及び基ＳｉＲ23が、それぞれ独立に、基Ｓｉ（ＣＨ3）3、基Ｓｉ（ＣＨ2ＣＨ3）3、基Ｓｉ（ＣＨ（ＣＨ3）2）3、基ＳｉＣ（ＣＨ3）3（ＣＨ3）（ＣＨ3）、または基ＳｉＣ（ＣＨ3）3（Ｐｈ）（Ｐｈ）であるものが好ましい。一般式（１Ｂ）において、可視光下における安定性に優れることから、６つＺが全てフッ素原子であることが特に好ましい。
【００４１】
一般式（１）で表されるジアリールエテン化合物の中でも、上記の機能を効果的に発揮する観点から、下記式で表される構造を備えるものが特に好ましい。
【００４２】
【化１０】
2018038145.tif 000012
【００４３】
一般式（１）で表されるジアリールエテン化合物の製造方法としては、特に制限されず、公知の製造方法を採用することができる。例えば、まず、非特許文献１に記載の製造方法と同様にして、一般式（１）で表されるジアリールエテン化合物の前駆体（１’）を製造する。次に、５員環骨格（チオフェン）中のＳ（硫黄原子）を酸化して、基ＳＯ2（スルホニル基）に変換することにより、一般式（１）で表される化合物を製造することができる。
【００４４】
【化１１】
2018038145.tif 000013
【００４５】
ジアリールエテン化合物の前駆体（１’）の５員環骨格中のＳを酸化して、基ＳＯ2に変換する方法としては、特に制限されず、例えば、ジアリールエテン化合物の前駆体（１’）を、ｍ−クロロ過安息香酸などの過酸で酸化する方法などが挙げられる。
【００４６】
なお、本発明のジアリールエテン化合物の製造において、出発原料、それらの使用量や割合、温度、時間、圧力、雰囲気、および溶媒の種類や使用量などの反応条件は、製造するジアリールエテン化合物の構造に応じて適宜設定すればよい。また、製造された化合物が所望のジアリールエテン化合物（１）であることは、例えば実施例に示すように、核磁気共鳴スペクトル法（ＮＭＲ）、質量分析法などの一般的な有機分析手法により確認することができる。
【００４７】
本発明のジアリールエテン化合物は、例えば、下記の式で表されるように、紫外光照射により、基ＳｉＲ13及び基ＳｉＲ23が結合している２つのチオフェン環同士が環を形成（閉環）し、着色する（スイッチング機能）。この着色は、可視光下や、所定の温度（Δ）未満では安定であるが、この所定の温度（Δ）以上の条件に曝される（加熱される）ことにより、副生成物に分解されるため、消色（退色）する。この消色（退色）状態は、紫外光や可視光下で安定であり、着色から消色は不可逆的である。
【００４８】
【化１２】
2018038145.tif 000014
【００４９】
紫外光照射により、本発明のジアリールエテン化合物が環構造を形成して、上記一般式（２）で示される化合物となった後、副生成物に分解される際の温度は、基ＳｉＲ13及び基ＳｉＲ23の種類による影響を受ける。例えば、基ＳｉＲ13及び基ＳｉＲ23の基Ｒ1及び基Ｒ2が大きい程、一般式（２）で示される化合物が熱的に不安定となるため、より低温で分解されて、消色する。すなわち、本発明のジアリールエテン化合物においては、基ＳｉＲ13及び基ＳｉＲ23の基Ｒ1及び基Ｒ2の種類を調整することによって、所望の温度で着色を消色させることができる。
【００５０】
このように、本発明のジアリールエテン化合物を温度センサーに利用する際には、作動温度（機能温度）を変化させることができる。本発明のジアリールエテン化合物は、所望の作動温度を設定し得るＰ型のフォトクロミズムの性能を有することから、本発明は、ジアリールエテン化合物を含むフォトクロミック材料を提供することができる。
【００５１】
本発明のジアリールエテン化合物の作動温度域としては、特に制限されないが、好ましくは室温（２５℃）以下、より好ましくは０℃以下、さらに好ましくは−３０℃〜−１０℃程度が挙げられる。すなわち、本発明のジアリールエテン化合物は、紫外光照射によって着色された後、このような温度域において、昇温によって消色させることができる。
【００５２】
本発明のジアリールエテン化合物を物品の表面に配置することにより、温度センサーなどとして好適に使用することができる。ジアリールエテン化合物を物品の表面に配置する方法としては、特に制限されず、例えば、基材の上にジアリールエテン化合物の塗膜を形成した構成とすることができる。なお、基材としては、特に制限されず、紙、布、プラスチック、金属、金属酸化物などが挙げられる。
【００５３】
また、本発明によれば、上記のフォトクロミック材料を含む、光機能素子を提供することができる。例えば、図１に示すように、本発明のジアリールエテン化合物を含む温度センサー及び公知の温度センサーから選択される、様々な温度で感知できる温度センサーを組み合わせることによって、温度上昇を手軽に管理できる。図１は、基板上にそれぞれ異なる温度で感知する３つの温度センサーが設けられた温度センサーユニットを示しており、スイッチング前の状態（左図）から、紫外光の照射により各温度センサーが着色して温度管理が開始され（中央図）、加熱により一部の温度センサーが消色して温度経過（履歴）が一目で識別できる（右図）。
【００５４】
また、本発明のジアリールエテン化合物は、温度センサー以外にも多くの用途が考えられる。例えば、特許第３９６４２３１号公報に記載の応用例、すなわち、光スイッチング素子、光メモリ素子、光記録媒体などが挙げられる。光スイッチング素子に使用する場合、例えば、本発明のジアリールエテン化合物を含むフォトクロミック材料を用いて、薄膜を形成し、これを用いて光スイッチング素子を作製する。該フォトクロミック材料の大きな屈折率変化を利用することにより、素子の小型化が可能になるため好ましい。
【００５５】
また、光メモリ素子に使用する場合、例えば、本発明のジアリールエテン化合物を含むフォトクロミック材料を用いて薄膜を形成し、これを記録層として光メモリ素子を作製する。記録層へのフォトンモード記録により、記録密度の大幅な向上が可能となるため好ましく、また多光子吸収反応を利用することにより、三次元的な記録も可能となるため、記録容量の向上が可能となりさらに好ましい。
【００５６】
上記の薄膜は、その用途（目的）により組み合わせる材料や条件を適宜選択、設定することにより基板上に形成することができる。基板は、使用する光に対し透明でも不透明であってもよく、当該技術分野で通常使用されているものから適宜選択される。基板の具体的な材質としては、例えば、ガラス、プラスチック、紙、板状または箔状のアルミニウムなどの金属が挙げられるが、これらの中でも、プラスチックが種々の点から好適である。プラスチックとしては、例えば、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、酢酸ビニル樹脂、塩化ビニル樹脂、ニトロセルロース、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリイミド樹脂、ポリサルホン樹脂などが挙げられる。
【００５７】
より具体的には、薄膜は、本発明のジアリールエテン化合物を、必要に応じバインダー樹脂と共に適当な溶媒に溶解し、ドクターブレード法、キャスト法、スピナー法、浸漬法などの公知の方法により基板上に塗布し、適宜乾燥することにより形成することができる。その膜厚は、通常、２ｎｍ〜５０μｍ、好ましくは１０ｎｍ〜３０μｍである。
【００５８】
バインダー樹脂としては、フェノール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ（メタ）アクリル酸メチルなどの（メタ）アクリル系樹脂などが挙げられる。バインダー樹脂は、一般的にジアリールエテン構造の濃度低下をもたらすため、使用しないのが最も好ましいが、使用する場合には、重量比で、本発明のジアリールエテン化合物と同量以下、より好ましくは半量以下である。また、溶媒としては、例えば、ヘキサン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン、メチルエチルケトン、エチルアセテートなどが挙げられる。
【００５９】
薄膜中における本発明のジアリールエテン化合物（１）の含有量は、特に限定されないが、その用途および吸光度や発光の強度などを考慮して適宜設定すればよい。薄膜が光記録媒体の記録層である場合には、基板の片面だけでなく両面に設けてもよい。また、記録層上には、耐候性を向上させる目的で保護膜を設けてもよい。
【実施例】
【００６０】
以下の実施例において本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されない。なお、ジアリールエテン化合物の同定には、以下の1ＨＮＭＲ及び質量分析法を用いた。【００６１】
（1Ｈ  ＮＭＲ、13Ｃ  ＮＭＲ）
核磁気共鳴スペクトル装置（ブルカーバイオスピン株式会社（Ｂｒｕｋｅｒ  ＢｉｏＳｐｉｎ  Ｋ．Ｋ．）製、型式：ＡＶ−３００Ｎ）を用いて、中間化合物及びジアリールエテン化合物を同定した。溶媒として重クロロホルム、基準物質としてテトラメチルシラン（ＴＭＳ）を用いた。【００６２】
（質量分析法）
質量分析装置はブルカーバイオスピン株式会社（Ｂｒｕｋｅｒ  ＢｉｏＳｐｉｎ  Ｋ．  Ｋ．）製、型式：ＦＴ−ＩＣＲ／ｓｏｌａｒｉＸ（ＭＡＬＤＩ）あるいは日本電子株式会社製、型式：ＪＭＳ−７００／７００Ｓ（ＦＡＢ）を用いて、中間化合物及びジアリールエテン化合物を同定した。イオン化には３−ニトロベンジルアルコールをマトリックスに用いて行った。【００６３】
（実施例１）
非特許文献１に記載された方法により、下記化学式で表されるジアリールエテン化合物を合成した。【００６４】
【化１３】
2018038145.tif 000015
【００６５】
次に、当該化合物の一方のチオフェン骨格のＳを、次の条件で酸化してスルホニル基に変換し、下記一般式で表される実施例１のジアリールエテン化合物を合成した。まず、上記化学式で表されるジアリールエテン化合物（７５ｍｇ、０．１２ｍｍｏｌ）をフラスコに入れ、ジクロロメタン（３ｍＬ）を加えて溶解させた。次に、フラスコ内に、ｍ−クロロ過安息香酸（ｍ−ＣＰＢＡ）（７０ｍｇ、０．２９ｍｍｏｌ）を加えて、終夜攪拌した。次に、炭酸水素ナトリウム水溶液を加えて中和し、ジクロロメタンで抽出・塩析を行い、さらに硫酸マグネシウムで乾燥させた後、ろ過して溶媒を留去した。次に、シリカゲルクロマトグラフィー法（展開液は、ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝８５：１５）で精製し、さらにＨＰＬＣ（展開溶媒は、ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝９５：５）で精製して、収量９．４ｍｇ、収率１２％で、下記式で表されるジアリールエテン化合物を単離した。【００６６】
【化１４】
2018038145.tif 000016
【００６７】
実施例１で得られた化合物の1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝０．２５（ｓ，９Ｈ），０．３４（ｓ，９Ｈ），６．７２（ｓ，１Ｈ），７．２−７．２（ｍ，１１Ｈ）．【００６８】
（実施例２）
以下の手順により、下記式で表されるジアリールエテン化合物を合成した。【００６９】
【化１５】
2018038145.tif 000017
【００７０】
３−ブロモ−２−トリエチルシリル−５−フェニルチオフェン（化合物（２２））の合成【００７１】
【化１６】
2018038145.tif 000018
【００７２】
アルゴン雰囲気にした四つ口フラスコにジイソプロピルアミン２．８ｍＬ（２０ｍｍｏｌ）を入れ、無水ＴＨＦ  １００ｍＬに溶かした。？３０℃で１．６Ｍ  ｎ−ＢｕＬｉヘキサン溶液９．８ｍＬ（１６ｍｍｏｌ）をゆっくり滴下して１時間撹拌した。？７８  ℃で化合物（２１）を３．０ｇ（１３ｍｍｏｌ）無水ＴＨＦに溶かした溶液を一気に滴下して２時間撹拌した後、クロロトリエチルシラン２．７ｍＬ（１６ｍｍｏｌ）を無水ＴＨＦに溶かした溶液をゆっくり滴下して３０分撹拌した。室温に戻して終夜攪拌し、水でクエンチ後、ＴＨＦを留去し、エーテルで抽出、塩析を行い、硫酸マグネシウムで乾燥させ、ろ過して溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン，Ｒf＝０．７５）で精製した。
収量４．１ｇ、収率９３％
1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝０．９２−１．０５（ｍ，１５Ｈ，ＣＨ2ＣＨ3），７．３０−７．４０（ｍ，４Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．５５−７．５９（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ）．  13Ｃ  ＮＭＲ（７５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δ＝３．９１，７．５５，１１７．９６，１２５．８３，１２８．２３，１２８．４１，１２９．０８，１３１．５６，１３３．３５，１４９．６３．  ＨＲ−ＭＳ（ＭＡＬＤＩ）ｍ／ｚ＝３５２．０３１１（Ｍ+）．  Ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ16Ｈ21ＢｒＳＳｉ+＝３５２．０３１１．【００７３】
１−（２−トリエチルシリル−５−フェニル−３−チエニル）ヘプタフルオロシクロペンテン（化合物（２３））の合成【００７４】
【化１７】
2018038145.tif 000019
【００７５】
アルゴン雰囲気にした四つ口フラスコに化合物（２２）を３．４ｇ（９．６  ｍｍｏｌ）入れ、無水エーテル３０ｍＬに溶かした。−７８℃で１．６Ｍ  ｎ−ＢｕＬｉヘキサン溶液６．６ｍＬ（１１ｍｍｏｌ）をゆっくり滴下して１．５時間撹拌した後、オクタフルオロシクロペンテン１．９ｍＬ（１４ｍｍｏｌ）を無水エーテルに溶かした溶液を一気に滴下して２時間撹拌した。室温に戻して水でクエンチし、中和してエーテルで抽出、塩析を行い、硫酸マグネシウムで乾燥させた後、ろ過して溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン）で精製した（Ｒf＝０．７５）。
収量３．０ｇ、収率６７％
1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝０．８２（ｑ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，６Ｈ，ＣＨ2），０．９８（ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，９Ｈ，ＣＨ3），７．３０−７．４３（ｍ，４Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．６１−７．６３（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ）．  13Ｃ  ＮＭＲ（７５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δ＝４．０９，７．２５，１２５．０５，１２６．２２，１２８．４９，１２８．６８，１２９．１９，１３３．１５，１４０．５６，１５０．９１．  ＨＲ−ＭＳ（ＭＡＬＤＩ）ｍ／ｚ＝４６６．１０１８（Ｍ+）．  Ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ21Ｈ21Ｆ7ＳＳｉ+＝４６６．１０１６．【００７６】
１，２−ビス（２−トリエチルシリル−５−フェニル−３−チエニル）ペルフルオロシクロペンテン（化合物（２４））の合成【００７７】
【化１８】
2018038145.tif 000020
【００７８】
アルゴン雰囲気にした四つ口フラスコに化合物（２２）を９８０ｍｇ（２．８ｍｍｏｌ）入れ、無水エーテル１０ｍＬに溶かした。−７８℃で１．６Ｍ  ｎ−ＢｕＬｉヘキサン溶液１．９ｍＬ（３．１ｍｍｏｌ）をゆっくり滴下して２時間撹拌した後、化合物（２３）を１．３ｇ（２．８ｍｍｏｌ）
無水エーテルに溶かした溶液をゆっくり滴下して２時間撹拌した。室温に戻して終夜攪拌後、水でクエンチし、中和してエーテルで抽出、塩析を行い、硫酸マグネシウムで乾燥させた後、ろ過して溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン，Ｒf＝０．５０）で精製した。その後、再結晶で精製した。
収量  ３８０  ｍｇ、収率  １９  ％
1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝０．５３（ｑ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，１２Ｈ，ＣＨ2），０．８２（ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，１８Ｈ，ＣＨ3），７．２９−７．４３（ｍ，８Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．５６−７．５９（ｍ，４Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ）．  13Ｃ  ＮＭＲ（７５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δ＝３．８５，７．３５，１２６．１６，１２６．８９，１２８．３０，１２９．１５，１３３．４２，１３４．０３，１３９．５３，１５０．２０．  ＨＲ−ＭＳ（ＭＡＬＤＩ）ｍ／ｚ＝７２０．２１６８（Ｍ＋）．  Ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ37Ｈ42Ｆ6Ｓ2Ｓｉ2+＝７２０．２１６５．【００７９】
１−（２−トリエチルシリル−５−フェニル−１，１−ジオキシド−３−チエニル）−２−（２−トリエチルシリル−５−フェニル−３−チエニル）ペルフルオロシクロペンテン（化合物（２５））の合成【００８０】
【化１９】
2018038145.tif 000021
【００８１】
フラスコに化合物（２４）を３５０ｍｇ（０．４９ｍｍｏｌ）入れ、ジクロロメタン３．０ｍＬに溶かした。可視光を十分に当ててからｍ−ＣＰＢＡ（７０ｗｔ％）３００ｍｇ（１．２ｍｍｏｌ）を加えて終夜撹拌した。中和してジクロロメタンで抽出、塩析を行い、硫酸マグネシウムで乾燥させた後、ろ過して溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン：酢酸エチル  ＝  ９：１，Ｒf＝０．３５）で精製した。その後、ＨＰＬＣ（ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝９８：２）で精製した。
収量１７０ｍｇ、収率４８％
1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝０．６７−０．９８（ｍ，  ３０Ｈ，ＣＨ2ＣＨ3），６．７６（ｓ，１Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．３１−７．４１（ｍ，４Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．４４−７．４６（ｍ，  ３Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．５３−７．５７（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．７０−７．７３（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ）．  13Ｃ  ＮＭＲ（７５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δ＝２．７７，４．５８，７．０８，７．３９，１２１．６５，１２６．２８，１２６．５８，１２６．６４，１２７．０７，１２８．６４，１２９．２３，１２９．４６，１３１．１０，１３２．３７，１３２．８８，１３７．０９，１４０．２４，１４５．１２，１４７．４０，１５１．０９．  ＨＲ−ＭＳ（ＭＡＬＤＩ）ｍ／ｚ＝７５２．２０６５（Ｍ+）．  Ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ37Ｈ42Ｆ6Ｏ2Ｓ2Ｓｉ2+＝７５２．２０６３．【００８２】
（比較例１−９）
特許文献４に記載の方法により、下表１に示される構造を備える比較例１−９のジアリールエテン化合物を合成した。【００８３】
比較例１で得られた化合物の1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝１．１３（ｄ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，６Ｈ，ＣＨ3），１．２５（ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ，６Ｈ，ＣＨ3），２．７２−２．９５（ｍ，２Ｈ，ＣＨ），６．７９（ｓ，１Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．１５（ｓ，１Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．３０−７．４７（ｍ，６Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．５３−７．５７（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．６５−７．７１（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ）．  ＨＲ−ＭＳ（ＦＡＢ）ｍ／ｚ＝６０９．１３３２（［Ｍ＋Ｈ］+）．  Ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ31Ｈ27Ｆ6Ｏ2Ｓ2＝６０９．１３５７（Ｍ＋Ｈ）．【００８４】
比較例２で得られた化合物の1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝０．８８−１．８９（ｍ，２０Ｈ，ＣＨ2），２．３１−２．５１（ｍ，２Ｈ，ＣＨ），６．８５（ｓ，１Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．１９（ｔ，Ｊ＝１．３Ｈｚ，１Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．２９−７．４９（ｍ，４Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．５３−７．５７（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．６８−７．７２（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ）．  ＨＲ−ＭＳ（ＦＡＢ）ｍ／ｚ＝６８９．１９８４（［Ｍ＋Ｈ］+）．  Ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ37Ｈ35Ｆ6Ｏ2Ｓ2＝６８９．１９８３．【００８５】
比較例３で得られた化合物の1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝０．６７−１．２８（ｍ，１２Ｈ，ＣＨ3），１．４５−１．８８（ｍ，４Ｈ，ＣＨ2），２．３９−２．６０（ｍ，２Ｈ，ＣＨ），６．８６−６．８９（ｍ，１Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．１８（ｓ，１Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．３０−７．４９（ｍ，６Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．５５−７．６０（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．６９−７．７３（ｍ，  ２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ）．  ＨＲ−ＭＳ（ＦＡＢ）ｍ／ｚ＝６３７．１６７８（［Ｍ＋Ｈ］+）．  Ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ33Ｈ31Ｆ6Ｏ2Ｓ2＝６３７．１６７０．【００８６】
比較例４で得られた化合物の1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝０．６８−１．５４（ｍ，２０Ｈ，ａｌｋｙｌ），２．５０−２．６８（ｍ，２Ｈ，ＣＨ），７．８６−７．８８（ｍ，１Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．１６−７．１８（ｍ，１Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．３０−７．４８（ｍ，６Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．５５−７．５８（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．６８−７．７４（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ）．  ＨＲ−ＭＳ（ＦＡＢ）ｍ／ｚ＝６６５．１９９０（［Ｍ＋Ｈ］+）．  Ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ35Ｈ35Ｆ6Ｏ2Ｓ2＝６６５．１９８３．【００８７】
比較例５で得られた化合物の1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝０．６４−０．７５（ｍ，１２Ｈ，ＣＨ3），１．０１−１．７４（ｍ，１２Ｈ，ＣＨ2），２．２４−２．４７（ｍ，２Ｈ，ＣＨ），６．９３（ｓ，１Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．２１（ｔ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，１Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．２９−７．５１（ｍ，６Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．５５−７．５９（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．７１−７．７７（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ）．【００８８】
比較例６で得られた化合物の1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝０．６３−１．６１（ｍ，２８Ｈ），２．３４−２．５６（ｍ，２Ｈ，ＣＨ），６．９１（ｓ，１Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．２−７．５（ｍ，７Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．５−７．６（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ），７．７−７．８（ｍ，２Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ）．  ＨＲ−ＭＳ（ＦＡＢ）ｍ／ｚ＝７２０．２５２４（Ｍ+）．  Ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ39Ｈ42Ｆ6Ｏ2Ｓ2＝７２０．２５３０．【００８９】
比較例７で得られた化合物の1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝１．０３−１．５３（ｍ，１２Ｈ，ＣＨ3），１．８６−２．１６（ｍ，６Ｈ，ＣＨ3），２．７３−３．０４（ｍ，２Ｈ，ＣＨ），７．３５−７．５２（ｍ，１０Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ）．  ＨＲ−ＭＳ（ＦＡＢ）ｍ／ｚ＝６３７．１６７２（［Ｍ＋Ｈ］+）．  Ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ33Ｈ31Ｆ6Ｏ2Ｓ2＝６３７．１６７０．【００９０】
比較例８で得られた化合物の1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝０．４４−０．９３（ｍ，１２Ｈ，ＣＨ3），１．１３−１．８３（ｍ，１２Ｈ，ＣＨ2），２．１４（ｄ，Ｊ＝４．８Ｈｚ，３Ｈ，ＣＨ3），２．２３（ｄ，Ｊ＝５．５Ｈｚ，３Ｈ，ＣＨ3），２．２６−２．３５（ｍ，１Ｈ，ＣＨ），２．４３−２．４９（ｍ，１Ｈ，ＣＨ），７．３４−７．６１（ｍ，１０Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ）．【００９１】
比較例９で得られた化合物の1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ）：δ＝０．６３−０．９０（ｍ，１２Ｈ，ＣＨ3），１．１４−１．７４（ｍ，１６Ｈ，ＣＨ2），２．１４（ｄ，Ｊ＝４．９Ｈｚ，３Ｈ，ＣＨ3），２．２３（ｄ，Ｊ＝５．３Ｈｚ，３Ｈ，ＣＨ3），２．３６−２．４６（ｍ，１Ｈ，ＣＨ），２．５０−２．５９（ｍ，１Ｈ，ＣＨ），７．３２−７．５８（ｍ，１０Ｈ，Ａｒｏｍａｔｉｃ）．  ＨＲ−ＭＳ（ＦＡＢ）ｍ／ｚ＝７４８．２８３３（Ｍ+）．  Ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ41Ｈ46Ｆ6Ｏ2Ｓ2＝７４８．２８４３．【００９２】
試験例１：可視光下での安定性評価
実施例１，２及び比較例１−９で得られた各ジアリールエテン化合物５ｍｇを、ポリスチレン５０ｍｇと共に、それぞれ、トルエン１０ｍＬに溶解させた。得られた各溶液をシャーレに移し、ろ紙に浸漬し、室温（２５℃）で２時間乾燥させた。これを室温及び可視光下で１日放置した。その結果、実施例１，２及び比較例１−９で得られたジアリールエテン化合物のいずれについても、ろ紙の塗膜部分に変化はなかった。【００９３】
次に、このろ紙を−１０℃の低温下に置き、ろ紙の塗膜部分に、紫外光ランプ（アズワン株式会社製、型式：ＳＬＵＶ−４）を用いて、紫外光（波長３６５ｎｍ）を１０秒間照射したところ、いずれのろ紙も紫色に着色した。次に、蛍光灯の可視光下（紫外光カット）にこれらのろ紙を置き、そのまま−１０℃で放置すると、比較例１−９のろ紙では１時間以内に消色は認められなかった。一方、実施例１，２のろ紙では、可視光を照射しない場合の熱退色とほぼ同程度の速度で消色した。この結果から、実施例１，２及び比較例１−９で得られたジアリールエテン化合物のいずれを用いた場合についても、低温、可視光下での安定性が確かめられた。【００９４】
試験例２：１時間及び０．５時間半減期温度の測定
実施例１，２及び比較例１−９で得られた各ジアリールエテン化合物について、１０時間、１時間、及び０．５時間半減期温度を測定して、温度センサーへの応用の可能性を検討した。−１０℃〜８０℃において、各ジアリールエテン化合物のｎ−ヘキサン溶液（実施例１，２）またはトルエン溶液（比較例１−９）を石英セルに入れ、熔封した後、紫外光（波長３６５ｎｍ）を照射して、その着色を確認した。なお、各ジアリールエテン化合物の濃度は、約１０-5  ｍｏｌ／Ｌである。その温度のまま放置して、経時的にセル中の色の変化を観察し、吸光光度計（日本分光株式会社製、型式：Ｖ−５６０）を用いて、吸収スペクトルを測定し、各温度における速度定数を決定した。その速度定数をもとにして、アレニウスプロットすることにより、速度定数の温度依存性が求まり、１０時間半減期温度、１時間半減期温度、及び０．５時間半減期温度を決定した。【００９５】
【化２０】
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【００９６】
【表１】
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【００９７】
表１に示される結果から明らかな通り、実施例１のジアリールエテン化合物は、１０時間半減期温度が−３６℃、１時間半減期温度が−２１℃、０．５時間半減期温度が−１６℃と何れも低温であり、例えば０℃以下の低温での温度管理が必要な物品の温度センサーとして、好適に使用できることが分かる。また、実施例２のジアリールエテン化合物は、１０時間半減期温度が−４７℃、１時間半減期温度が−３５℃、０．５時間半減期温度が−３２℃と何れも低温であり、例えば０℃以下の低温、さらには−２０℃以下又は−３０℃以下の低温での温度管理が必要な物品の温度センサーとして、好適に使用できることが分かる。一方、比較例１〜９のジアリールエテン化合物は、いずれも１時間及び０．５時間半減期温度が０℃を上回っており、０℃以下の低温での温度管理が必要な物品の温度センサーとして使用することは困難であることが分かる。【００９８】
試験例３：温度と退色度合の評価１
−２０℃、−１５℃、−１０℃、−５℃、０℃、５℃、及び１０℃の各温度下において、実施例１で得られたジアリールエテン化合物のｎ−ヘキサン溶液（濃度：約１０-5  ｍｏｌ／Ｌ）を石英セルに入れ、熔封した後、紫外光（波長３６５ｎｍ）を照射して着色させた。次に、各温度のまま放置して、経時的にセル中の色の変化を観察し、吸光光度計（日本分光株式会社製、型式：Ｖ−５６０）を用いて、吸収スペクトルを測定した。退色度合（Ａ／Ａ0）と時間（分）との関係を示すグラフを図２に示す。【００９９】
図２に示される結果から、実施例１で得られたジアリールエテン化合物は、−１０℃程度の温度では、退色度合いは緩やかであるが、例えば０℃では１０分間程度でも大きく退色することが分かる。この結果からも、実施例１で得られたジアリールエテン化合物は、０℃以下の低温での温度管理が必要な製品の温度センサーとして、好適に使用できることが分かる。【０１００】
また、−４０℃、−３０℃、−２０℃、及び−１０℃の各温度下において、実施例２で得られたジアリールエテン化合物のｎ−ヘキサン溶液（濃度：約１０-5  ｍｏｌ／Ｌ）を石英セルに入れ、熔封した後、紫外光（波長３６５ｎｍ）を照射して着色させた。次に、各温度のまま放置して、経時的にセル中の色の変化を観察し、吸光光度計（日本分光株式会社製、型式：Ｖ−５６０）を用いて、吸収スペクトルを測定した。退色度合（Ａ／Ａ0）と時間（分）との関係を示すグラフを図３に示す。【０１０１】
図３に示される結果から、実施例２で得られたジアリールエテン化合物は、−４０℃または−３０℃程度の温度では、退色度合いは緩やかであるが、例えば−２０℃では５分間程度でも大きく退色することが分かる。この結果からも、実施例２で得られたジアリールエテン化合物は、０℃以下の低温、さらには−２０℃以下又は−３０℃以下での温度管理が必要な製品の温度センサーとして、好適に使用できることが分かる。【０１０２】
試験例４：温度と退色度合の評価２
−４０℃下において、実施例１で得られたジアリールエテン化合物のｎ−ヘキサン溶液（濃度：約１０-5  ｍｏｌ／Ｌ）を石英セルに入れ、熔封した後、紫外光（波長３６５ｎｍ）を照射して着色させた。次に、１つの試料については、−４０℃のまま１０時間放置して、経時的にセル中の色の変化を観察し、吸光光度計（日本分光株式会社製、型式：Ｖ−５６０）を用いて、吸収スペクトルを測定し、温度−４０℃で１０時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（図４の破線）を測定した。もう１つの着色させた試料については、−４０℃のまま２時間放置し、次に温度−２０℃で１時間放置し、さらに温度−４０℃で７時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（図４の実線）を測定した。【０１０３】
図４に示される結果から、紫外光で着色した実施例１のジアリールエテン化合物を、−４０℃で１０時間放置した場合には、徐々に退色するのに対して、１０時間のうち、１時間−２０℃の環境に置いた場合には、大きく退色し、また、その退色が不可逆であるため、一時的に温度が上昇したことをジアリールエテン化合物の退色（消色）によって把握できることが分かる。【０１０４】
また、−５０℃下において、実施例２で得られたジアリールエテン化合物のｎ−ヘキサン溶液（濃度：約１０-5  ｍｏｌ／Ｌ）を石英セルに入れ、熔封した後、紫外光（波長３６５ｎｍ）を照射して着色させた。次に、１つの試料については、−５０℃のまま１０時間放置して、経時的にセル中の色の変化を観察し、吸光光度計（日本分光株式会社製、型式：Ｖ−５６０）を用いて、吸収スペクトルを測定し、温度−５０℃で１０時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（図５の破線）を測定した。もう１つの着色させた試料については、−５０℃のまま２時間放置し、次に温度−４０℃で１時間放置し、さらに温度−５０℃で７時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（図５の上側の実線）を測定した。また、さらにもう１つの着色させた試料については、−５０℃のまま２時間放置し、次に温度−３０℃で１時間放置し、さらに温度−５０℃で７時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（図５の下側の実線）を測定した。【０１０５】
図５に示される結果から、紫外光で着色した実施例１のジアリールエテン化合物を、−５０℃で１０時間放置した場合には、徐々に退色するのに対して、１０時間のうち、１時間−４０℃の環境に置いた場合には、やや退色し、さらに、１時間−３０℃の環境に置いた場合には、大きく退色し、また、その退色が不可逆であるため、一時的に温度が上昇したことをジアリールエテン化合物の退色（消色）によって把握できることが分かる。【０１０６】
一方、１０℃下において、比較例６で得られたジアリールエテン化合物のｎ−ヘキサン溶液（濃度：約１０-5  ｍｏｌ／Ｌ）を石英セルに入れ、熔封した後、紫外光（波長３６５ｎｍ）を照射して着色させた。次に、１つの試料については、１０℃のまま１０時間放置して、経時的にセル中の色の変化を観察し、吸光光度計（日本分光株式会社製、型式：Ｖ−５６０）を用いて、吸収スペクトルを測定し、温度１０℃で１０時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（図６の破線）を測定した。もう１つの着色させた試料については、１０℃のまま２時間放置し、次に温度３０℃で１時間放置し、さらに温度１０℃で７時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（図６の実線）を測定した。【０１０７】
図６に示される結果から、紫外光で着色した比較例６のジアリールエテン化合物を、１０℃で１０時間放置した場合には、徐々に退色しており、１０時間のうち、１時間３０℃の環境に置いた場合には、大きく退色し、また、その退色は不可逆であったが、０℃以下という低温において、一時的に温度が上昇したことをジアリールエテン化合物の退色（消色）によって把握することはできないことが分かる。【０１０８】
また、−１０℃下において、比較例９で得られたジアリールエテン化合物のｎ−ヘキサン溶液（濃度：約１０-5  ｍｏｌ／Ｌ）を石英セルに入れ、熔封した後、紫外光（波長３６５ｎｍ）を照射して着色させた。次に、１つの試料については、−１０℃のまま１０時間放置して、経時的にセル中の色の変化を観察し、吸光光度計（日本分光株式会社製、型式：Ｖ−５６０）を用いて、吸収スペクトルを測定し、温度１０℃で１０時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（図７の破線）を測定した。もう１つの着色させた試料については、−１０℃のまま２時間放置し、次に温度１０℃で１時間放置し、さらに温度−１０℃で７時間放置した場合の退色度合（Ａ／Ａ0）と時間の関係（図７の実線）を測定した。【０１０９】
図７に示される結果から、紫外光で着色した比較例７のジアリールエテン化合物を、−１０℃で１０時間放置した場合、比較的早く退色しており、１０時間のうち、１時間１０℃の環境に置いた場合には、大きく退色し、また、その退色は不可逆であったが、−１０℃での退色が早いことから、０℃以下という低温において、一時的に温度が上昇したことをジアリールエテン化合物の退色（消色）によって把握することには適していないことが分かる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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