(57)【要約】  ユーザ端末（２０）において、制御部（２０２）は、基地局（１０）の制御部（１０２）から通知された信号波形切り替えパターンに従って信号波形を決定し、ＴＴＩ毎に、前処理部（２０５）、信号検出部（２０７）および後処理部（２０８）に信号波形を指示する。各信号波形切り替えパターンにはConfiguration IDが割り当てられ、Configuration ID毎に、TTI indexによって規定される各ＴＴＩで送信する信号波形が設定されている。この構成により、１つのシンボルが２つのＴＴＩに跨がってしまうことなく、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形を併用する。
2018143275.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下りリンク信号の各シンボルの信号波形を判定する制御部と、
前記下りリンク信号を受信する受信部と、
前記判定された信号波形に基づいて、前記受信された下りリンク信号に対して前処理を行う前処理部と、
前記前処理が行われた信号に対してＦＦＴ処理を行うＦＦＴ部と、
前記判定された信号波形に基づいて、前記ＦＦＴ処理された信号に対して等化処理を行う信号検出部と、
を具備し、
前記信号波形は、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形候補から選択され、１つのシンボルが２つのＴＴＩに跨がることなくＴＴＩに配置されている、
ユーザ端末。
【請求項２】
前記制御部は、前記各ＴＴＩ内では信号波形が切り替わらない信号波形切り替えパターンに従って前記各シンボルの信号波形を判定し、前記判定した信号波形に基づいて処理を行うように前記前処理部および前記信号検出部に指示する、
請求項１に記載のユーザ端末。
【請求項３】
前記制御部は、前記各ＴＴＩに配置されている各信号波形のシンボル数に従って前記各シンボルの信号波形を判定し、前記判定した信号波形に基づいて処理を行うように前記前処理部および前記信号検出部に指示する、
請求項１に記載のユーザ端末。
【請求項４】
前記制御部は、前記各ＴＴＩにおいて前記シンボルが配置されない時間が０になるような信号波形の組み合わせパターンに従って前記各シンボルの信号波形を判定し、前記判定した信号波形に基づいて処理を行うように前記前処理部および前記信号検出部に指示する、
請求項１に記載のユーザ端末。
【請求項５】
前記制御部は、前記各ＴＴＩにおいて前記シンボルが配置されない時間が０になるようにサブキャリア間隔が調整された所定の信号波形の信号に対して等化処理を行うように前記信号検出部に指示する、
請求項３に記載のユーザ端末。
【請求項６】
前記制御部は、前記各ＴＴＩにおいて前記シンボルが配置されない時間が０になるようにＣＰ長が調整された所定の信号波形に対して前処理を行うように前記前処理部に指示する、
請求項３または５に記載のユーザ端末。
【請求項７】
下りリンク信号の各シンボルの信号波形を判定し、
前記下りリンク信号を受信し、
前記判定された信号波形に基づいて、前記受信された下りリンク信号に対して前処理を行い、
前記前処理が行われた信号に対してＦＦＴ処理を行い、
前記判定された信号波形に基づいて、前記ＦＦＴ処理された信号に対して等化処理を行い、
前記信号波形は、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形候補から選択され、１つのシンボルが２つのＴＴＩに跨がることなくＴＴＩに配置されている、
無線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、次世代移動通信システムにおけるユーザ端末および無線通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＵＭＴＳ（Universal Mobile Telecommunication System）ネットワークにおいて、更なる高速データレート、低遅延などを目的としてロングタームエボリューション（ＬＴＥ：Long Term Evolution）が仕様化された（非特許文献１）。また、ＬＴＥからの更なる広帯域化および高速化を目的として、ＬＴＥの後継システムも検討されている。ＬＴＥの後継システムには、例えば、ＬＴＥ−Ａ（LTE-Advanced）、ＦＲＡ（Future Radio Access）、５Ｇ（5th generation mobile communication system）、５Ｇ＋（5G plus）、Ｎｅｗ−ＲＡＴ（Radio Access Technology）などと呼ばれるものがある。【０００３】
将来の無線通信システムでは、無線周波数として４０ＧＨｚ以上の高周波数帯を利用することが検討されている。また、将来の無線通信システムでは、高周波数帯の下りリンクにおいて、送信波形として、ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）、ＤＦＴ（Discrete Fourier Transform）に基づく拡散によって信号波形生成を実現するＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ（DFT spread OFDM）、さらにデータの前後にＵＷ（Unique Worde）を挿入するＵＷ−ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ（Unique Word DFT spread OFDM）等を利用することも検討されている。この場合、シングルキャリアまたはＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ、ＵＷ−ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭを利用することにより、低ＰＡＰＲが可能である。【０００４】
ＯＦＤＭあるいはＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭとＵＷ−ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭとではシンボル長が互いに異なる。例えば、サブキャリア間隔を１５ｋＨｚとし、ＯＦＤＭあるいはＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭにおけるＣＰ（Cyclic Prefix）長をＬＴＥと同程度と仮定したとき、ＯＦＤＭあるいはＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭの１シンボル長は７１．４μｓ（データ長：６６．７μｓ＋ＣＰ長：４．７μｓ）となり、ＵＷ−ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭの１シンボル長は６６．７μｓとなる。【０００５】
また、要求条件が互いに異なるユーザを効率よくサポートするためにＯＦＤＭ、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭにおけるＣＰ長が複数規定され、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形が規定されることも考えられる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】3GPP TS 36.300 v13.4.0, “Evolved Universal Terrestrial Radio Access (E-UTRA) and Evolved Universal Terrestrial Radio Access Network (E-UTRAN); Overall description; Stage 2 (Release 13),” June 2016
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
現在、５Ｇでは、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形を併用する下りリンクの送信方法に関する技術は開示されていない。【０００８】
スケジューリングの最小時間単位であるＴＴＩ（Transmission Time Interval）内に、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形を配置すると、１つのシンボルが２つのＴＴＩに跨がってしまうおそれがある。【０００９】
本発明の一態様は、将来の無線通信システムの下りリンク送信において、１つのシンボルが２つのＴＴＩに跨がってしまうことなく、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形を併用できる新たな構成を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の一態様に係るユーザ端末は、下りリンク信号の各シンボルの信号波形を判定する制御部と、前記下りリンク信号を受信する受信部と、前記判定された信号波形に基づいて、前記受信された下りリンク信号に対して前処理を行う前処理部と、前記前処理が行われた信号に対してＦＦＴ処理を行うＦＦＴ部と、前記判定された信号波形に基づいて、前記ＦＦＴ処理された信号に対して等化処理を行う信号検出部と、を具備し、前記信号波形は、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形候補から選択され、１つのシンボルが２つのＴＴＩに跨がることなくＴＴＩに配置されている。【００１１】
本発明の一態様に係る無線通信方法は、下りリンク信号の各シンボルの信号波形を判定し、前記下りリンク信号を受信し、前記判定された信号波形に基づいて、前記受信された下りリンク信号に対して前処理を行い、前記前処理が行われた信号に対してＦＦＴ処理を行い、前記判定された信号波形に基づいて、前記ＦＦＴ処理された信号に対して等化処理を行い、前記信号波形は、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形候補から選択され、１つのシンボルが２つのＴＴＩに跨がることなくＴＴＩに配置されている。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の一態様によれば、将来の無線通信システムの下りリンク送信において、１つのシンボルが２つのＴＴＩに跨がってしまうことなく、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形を併用できる新たな構成を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施の形態１に係る無線基地局の構成例を示すブロック図である。
【図２】実施の形態１に係るユーザ端末の構成例を示すブロック図である。
【図３】実施の形態１に係る無線基地局に記憶される信号波形切り替えパターンの一例を示す図である。
【図４】実施の形態１に係る無線基地局にてＴＴＩに配置されるシンボルの一例を示す図である。
【図５】実施の形態２に係る無線基地局の構成例を示すブロック図である。
【図６】実施の形態２に係る無線基地局にてＴＴＩに配置されるシンボルの一例を示す図である。
【図７】実施の形態２に係る無線基地局にてＴＴＩに配置されるシンボルの他の例を示す図である。
【図８】実施の形態３に係る無線基地局に記憶される各信号波形のサブキャリア間隔とシンボル数の組み合わせパターンの一例を示す図である。
【図９】実施の形態４に係る無線基地局の構成例を示すブロック図である。
【図１０】実施の形態４に係る無線基地局に記憶される各信号波形のサブキャリア間隔とシンボル数の組み合わせパターンの一例を示す図である。
【図１１】実施の形態５に係る無線基地局の構成例を示すブロック図である。
【図１２】実施の形態５に係る無線基地局に記憶される各信号波形のサブキャリア間隔とシンボル数の組み合わせパターンの一例を示す図である。
【図１３】本発明の一実施の形態に係る無線基地局およびユーザ端末のハードウェア構成の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態を、図面を参照して説明する。なお、以下の各実施の形態では、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭとＵＷ−ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭとを併用する場合について説明する。
【００１５】
［実施の形態１］
実施の形態１に係る無線通信システムは、少なくとも、図１に示す無線基地局（以下「基地局」という）１０および図２に示すユーザ端末（以下「端末」という）２０を備える。端末２０は、基地局１０に接続している。基地局１０は、端末２０に対して、ＤＬ（Down Link）信号を送信する。ＤＬ信号には、例えば、ＤＬデータ信号（例えば、ＰＤＳＣＨ（Physical Downlink Shared Channel））と、ＤＬデータ信号を復調および復号するためのＤＬ制御信号（例えば、ＰＤＣＣＨ（Physical Downlink Control Channel））とが含まれている。
【００１６】
＜無線基地局＞
図１は、実施の形態１に係る基地局１０の構成例を示すブロック図である。図１に示す基地局１０は、記憶部１０１と、制御部１０２と、前処理部１０３と、マッピング部１０４と、ＩＦＦＴ部１０５と、後処理部１０６と、送信部１０７と、アンテナ１０８と、を有している。
【００１７】
記憶部１０１は、各ＴＴＩで送信する信号波形を示す信号波形切り替えパターンを記憶する。
【００１８】
制御部１０２は、記憶部１０１に記憶された信号波形切り替えパターンに従って、ＴＴＩ毎に信号波形を決定し、前処理部１０３、マッピング部１０４および後処理部１０６に信号波形を指示する。なお、制御部１０２の動作の詳細については、信号波形切り替えパターンの例示と供に後述する。
【００１９】
また、基地局１０（制御部１０２）は、選択した信号波形切り替えパターンを示す情報を端末２０（制御部２０２）に通知する。通知方法の具体例については後述する。
【００２０】
前処理部１０３は、制御部１０２から指示された信号波形に応じて、入力データ（変調シンボル列）に対して前処理を行い、マッピング部１０４に前処理後の信号を出力する。例えば、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭを指示された場合、前処理部１０３は、データを直並列変換して時間領域信号を生成し、さらに離散フーリエ変換を行い、得られた周波数領域信号をマッピング部１０４に出力する。また、ＵＷ−ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭを指示された場合、前処理部１０３は、データを直並列変換し、両端にＵＷを挿入して時間領域信号を生成し、さらに離散フーリエ変換を行い、得られた周波数領域信号をマッピング部１０４に出力する。なお、ＵＷの挿入位置は、両端以外でも良く、例えば先頭または末尾のみでも良い。また、ＵＷは、中間を含む複数の箇所に挿入してもよい。
【００２１】
マッピング部１０４は、制御部１０２から指示された信号波形に対応するリソース（サブキャリア、シンボル）に、前処理部１０３から出力された周波数領域信号をマッピングする。また、マッピング部１０４は、周波数領域信号がマッピングされたサブキャリア以外のサブキャリアには０をマッピングする。そして、マッピング部１０４は、マッピング後の周波数領域信号をＩＦＦＴ部１０５に出力する。
【００２２】
ＩＦＦＴ部１０５は、マッピング部１０４から出力された周波数領域信号に対し、逆高速フーリエ変換を行い、得られた時間領域信号を後処理部１０６に出力する。
【００２３】
後処理部１０６は、制御部１０２から指示された信号波形に応じて、ＩＦＦＴ部１０５から出力された時間領域信号に対して後処理を行い、送信部１０７に後処理後の信号を出力する。例えば、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭを指示された場合、後処理部１０６は、ＩＦＦＴ部１０５から出力された時間領域信号にＣＰを挿入し、並直列変換し、送信部１０７に出力する。また、ＵＷ−ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭを指示された場合、後処理部１０６は、ＩＦＦＴ部１０５から出力された時間領域信号を並直列変換し、送信部１０７に出力する。
【００２４】
送信部１０７は、後処理部１０６から出力される時間領域信号（ＤＬ信号）に対して、Ｄ／Ａ（Digital-to-Analog）変換、アップコンバート、増幅等のＲＦ（Radio Frequency）処理を行い、アンテナ１０８を介して端末２０に無線信号を送信する。
【００２５】
＜ユーザ端末＞
図２は、実施の形態１に係る端末２０の構成例を示すブロック図である。図２に示す端末２０は、記憶部２０１と、制御部２０２と、アンテナ２０３と、受信部２０４と、前処理部２０５と、ＦＦＴ部２０６と、信号検出部２０７と、後処理部２０８と、を有する。
【００２６】
記憶部２０１は、記憶部１０１と同一の信号波形切り替えパターンを記憶する。
【００２７】
制御部２０２は、基地局１０（制御部１０２）から通知された信号波形切り替えパターンに従って各シンボルの信号波形を判定し、ＴＴＩ毎に、前処理部２０５、信号検出部２０７および後処理部２０８に信号波形を指示する。
【００２８】
受信部２０４は、アンテナ２０３において受信された無線信号に対して、増幅、ダウンコンバート、Ａ／Ｄ（Analog-to-Digital）変換等のＲＦ処理を行い、ベースバンドの時間領域信号（ＤＬ信号）を前処理部２０５に出力する。
【００２９】
前処理部２０５は、制御部２０２から指示された信号波形に応じて、受信部２０４から出力された時間領域信号に対して前処理を行い、ＦＦＴ部２０６に前処理後の信号を出力する。例えば、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭを指示された場合、前処理部２０５は、受信部２０４から出力された時間領域信号を直並列変換し、付加されたＣＰを除去し、ＦＦＴ部２０６に出力する。また、ＵＷ−ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭを指示された場合、前処理部２０５は、受信部２０４から出力された時間領域信号を直並列変換し、ＦＦＴ部２０６に出力する。
【００３０】
ＦＦＴ部２０６は、前処理部２０５から出力された時間領域信号に対し、高速フーリエ変換を行い、得られた周波数領域信号を信号検出部２０７に出力する。
【００３１】
信号検出部２０７は、ＦＦＴ部２０６から出力された信号に対して、制御部２０２から指示された信号波形に対応した等化処理を行い、等化処理後の信号を後処理部２０８に出力する。
【００３２】
後処理部２０８は、制御部２０２から指示された信号波形に応じて、信号検出部２０７から出力された周波数領域信号に対して後処理を行い、出力データ（変調シンボル列）を得る。例えば、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭを指示された場合、後処理部２０８は、信号検出部２０７から出力された周波数領域信号に対して逆離散フーリエ変換を行い、得られた時間領域信号に対して並直列変換を行い、出力データを得る。また、ＵＷ−ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭを指示された場合、後処理部２０８は、信号検出部２０７から出力された周波数領域信号に対して逆離散フーリエ変換を行い、得られた時間領域信号からＵＷを除去して並直列変換を行い、出力データを得る。
【００３３】
＜制御部１０２の動作＞
次に、本実施の形態の制御部１０２の動作について、記憶部１０１に記憶される信号波形切り替えパターンの例示と供に詳細に説明する。
【００３４】
図３は、記憶部１０１に記憶される信号波形切り替えパターンの一例を示す図である。本例では、信号波形切り替えパターン毎にConfiguration IDが割り当てられ、Configuration ID毎に、TTI indexによって規定される各ＴＴＩにて送信する信号波形が設定されている。例えば、Configuration IDが「＃１」で、TTI indexが「０」のＴＴＩでは、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭ（あるいはＯＦＤＭ）に基づく信号波形（図３の「Ｏ／Ｄ」）が設定されている。
【００３５】
制御部１０２は、選択したConfiguration IDに基づいて各ＴＴＩの信号波形を決定し、前処理部１０３、マッピング部１０４および後処理部１０６に信号波形を指示する。
【００３６】
例えば、制御部１０２は、Configuration ID「＃１」を選択した場合、TTI indexが「０」のＴＴＩでは、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭ（あるいはＯＦＤＭ）に基づく信号波形（図３の「Ｏ／Ｄ」）を１４シンボル連続で生成することを指示する。この結果、図４（Ａ）に示すように、１ＴＴＩ（＝１ｍｓ）において、１４シンボル（＝７１．４μｓ×１４＝１ｍｓ）を送信でき、また、１４シンボル目の終端が丁度ＴＴＩの終端となる。またＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのシンボル長とＯＦＤＭのシンボル長は同じであるため、両者は１シンボル内において混在してもよい。
【００３７】
また、制御部１０２は、Configuration ID「＃１」を選択した場合、TTI indexが「１」のＴＴＩでは、ＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭに基づく信号波形（図３の「Ｕ」）を１５シンボル連続で生成することを指示する。この結果、図４（Ｂ）に示すように、１ＴＴＩ（＝１ｍｓ）において、１５シンボル（＝６６．７μｓ×１５＝１ｍｓ）を送信でき、また、１５シンボル目の終端が丁度ＴＴＩの終端となる。
【００３８】
なお、図３ではＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭとＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭをＴＴＩ毎に切り替える例を示しているが、本実施の形態はこれに限られず、シンボル長Ａパターンとシンボル長ＢパターンをＴＴＩごとに切り替えてもよい。その場合、例えばシンボル長Ａパターンは７１．４μｓ×１４シンボル＝１ｍｓ、シンボル長Ｂパターンは６６．７μｓ×１５＝１ｍｓと考えることができる。また、例外のシンボル長×シンボル数のＣパターン目を規定してもよいし、シンボルごとにシンボル長を変えて合計１ＴＴＩとなるようなＤパターン目を規定してもよい。
【００３９】
なお、本実施の形態において、Configuration IDの選択方法について特に限定はない。例えば、制御部１０２は、端末２０から報告されるＲＳＲＰ（Reference Signal Received Power）、ＲＳＲＱ（Reference Signal. Received Quality）、ＣＱＩ（Channel Quality Indicator ）に基づいて選択しても良く、基地局１０側にて推定したチャネル推定値等に応じてConfiguration ID（単位時間当たりのシンボル数）を選択しても良い。
【００４０】
＜信号波形切り替えパターンの通知例＞
次に、基地局１０（制御部１０２）から端末２０（制御部２０２）への信号波形切り替えパターンの通知方法について説明する。
【００４１】
基地局１０は、端末２０に対して信号波形切り替えパターンを示す情報を、明示的（explicit）に通知してもよく、暗黙的（implicit）に通知してもよい。
【００４２】
例えば、信号波形切り替えパターンをexplicitに通知する場合、基地局１０は、ＲＲＣ（Radio Resource Control）シグナリング、ＭＡＣ（Medium Access Control）シグナリング、ＰＨＹ（物理レイヤ）シグナリング等によって信号波形切り替えパターンを端末２０へ通知してもよい。一例として、基地局１０は、ＭＩＢ（Master Information Block）、ＳＩＢ（System Information Block）、ＲＡＣＨメッセージ２（Random Access Response：ＲＡＲと呼ばれることもある）、Paging情報、ＲＲＣ接続情報、又は、Ｓ１接続設定等を用いて信号波形切り替えパターンを端末２０へ通知してもよい。
【００４３】
また、基地局１０は、端末２０に対して、ＰＤＣＣＨのＤＣＩ（Downlink Control Information）を用いて、信号波形切り替えパターンを通知しても良い。
【００４４】
また、信号波形切り替えパターンをimplicitに通知する場合、基地局１０及び端末２０は、例えば、同期信号（Synchronization Signal：ＳＳ）、ＰＢＣＨ、ＳＩＢ又はＲＡＣＨの構成等と、信号波形切り替えパターン（例えば、Configuration ID）とを１対１で関連付けてもよい。例えば、ＳＳ、ＰＢＣＨ、ＳＩＢ、ＲＡＣＨの各々の構成として複数のパターンがそれぞれ規定されている場合に、複数のパターンが、互いに異なるConfiguration IDに関連付けられるようにグループ分けされてもよい。グループ分けの際、各パターン（例えば、ＳＳのサブキャリア間隔が互いに異なる各パターン）に対して、当該パターンが使用される通信環境に適した信号波形切り替えパターンが関連付けられてもよい。
【００４５】
基地局１０は、端末２０に設定した信号波形切り替えパターンに関連付けられたグループの信号を端末２０へ送信する。そして、端末２０は、基地局１０から送信された信号が属するグループに関連付けられた信号波形切り替えパターン（Configuration ID）を、自機に設定された信号波形切り替えパターンとして特定する。これらの処理により、信号波形切り替えパターンが既存の信号によってimplicitに通知されるので、信号波形切り替えパターンを通知するための新たなシグナリングが不要となる。
【００４６】
なお、基地局１０から端末２０への信号波形切り替えパターンの通知は、周期的に行われてもよく、動的に行われてもよい。
【００４７】
＜本実施の形態の効果＞
このように、本実施の形態では、各ＴＴＩ内では信号波形を切り替えないように制御できるので、１つのシンボルが２つのＴＴＩに跨がってしまうことなく、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形を併用できる。
【００４８】
［実施の形態２］
実施の形態２では、１ＴＴＩ内において信号波形を切り替える場合について説明する。なお、実施の形態２の端末の構成は、記憶部２０１が削除される以外は、図２に示した端末２０と同一であるので説明を省略する。
【００４９】
＜無線基地局＞
図５は、実施の形態２に係る基地局３０の構成例を示すブロック図である。なお、図５に示す基地局３０において、図１に示した基地局１０と同一構成部分には同一符号を付して説明を省略する。
【００５０】
図５の基地局３０は、図１の基地局１０に対して、記憶部１０１を削除し、無送信時間計算部３０１を追加した構成を採る。
【００５１】
無送信時間計算部３０１は、１ＴＴＩ内において、信号波形を切り替える際に、下記の式（１）を用いて無送信の合計時間を計算し、計算した無送信の合計時間Ｔｎを示す情報を制御部１０２に出力する。
Ｔｎ＝ＴＴＴＩ−（ＴＤ×ＮＤ＋ＴＵ×ＮＵ）・・・（１）
【００５２】
式（１）において、ＴＴＴＩは１ＴＴＩ（例えば１ｍｓ）、ＴＤはＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭの１シンボル時間（例えば７１．４μｓ）、ＮＤはＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのシンボル数、ＴＵはＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭの１シンボル時間（例えば６６．７μｓ）、ＮＵはＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのシンボル数である。
【００５３】
例えば、図６に示すように、１ＴＴＩにおいて、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのシンボルを４シンボル配置し、ＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのシンボルを１０シンボル配置する場合、無送信の合計時間Ｔｎは４７．４μｓ（＝１０００−（７１．４×４＋６６．７×１０））となる。
【００５４】
なお、上記式（１）において、ＴＤ、ＴＵをシンボル長Ａパターンとシンボル長Ｂパターンに置き換えてもよい。その場合、例えばシンボル長Ａパターンは７１．４μｓ、シンボル長Ｂパターンは６６．７μｓのように考えることができる。また、上記式（１）は、シンボル長Ｃパターンのように３種類以上のシンボル長に拡張してもよい。
【００５５】
制御部１０２は、ＴＴＩ毎に各信号波形のシンボル数を決定し、前処理部１０３、マッピング部１０４および後処理部１０６に信号波形を指示する。さらに、制御部１０２は、無送信時間計算部３０１において計算された無送信の合計時間となるように、各ＴＴＩにおいて無送信区間を設定し、後処理部１０６に対して、設定した無送信区間において何も送信しないように指示する。
【００５６】
後処理部１０６は、制御部１０２から指示された無送信区間において、送信部１０７に対して何も出力しない。
【００５７】
また、基地局１０（制御部１０２）は、１ＴＴＩ内における各信号波形のシンボル数を示す情報を端末２０（制御部２０２）に通知する。通知方法の具体例については後述する。
【００５８】
制御部２０２は、基地局１０（制御部１０２）から通知された、１ＴＴＩ内における各信号波形のシンボル数に従って信号波形を決定し、前処理部２０５、信号検出部２０７および後処理部２０８に信号波形を指示する。
【００５９】
＜各信号波形のシンボル数の通知例＞
次に、基地局３０（制御部１０２）から端末２０（制御部２０２）への各信号波形のシンボル数の通知方法について説明する。
【００６０】
基地局３０は、端末２０に対して１ＴＴＩ内における各信号波形のシンボル数を示す情報を、明示的（explicit）に通知してもよく、暗黙的（implicit）に通知してもよい。
【００６１】
例えば、各信号波形のシンボル数をexplicitに通知する場合、基地局３０は、ＲＲＣシグナリング、ＭＡＣシグナリング、ＰＨＹシグナリング等によって各信号波形のシンボル数を端末２０へ通知してもよい。一例として、基地局３０は、ＭＩＢ、ＳＩＢ、ＲＡＣＨメッセージ２、Paging情報、ＲＲＣ接続情報、又は、Ｓ１接続設定等を用いて各信号波形のシンボル数を端末２０へ通知してもよい。
【００６２】
また、基地局３０は、端末２０に対して、ＰＤＣＣＨのＤＣＩを用いて、各信号波形のシンボル数を通知しても良い。
【００６３】
例えば、複数のＣＰ長が規定されている場合、ＤＣＩは、先頭ＮシンボルのＣＰ長がＭ、それ以外のシンボルのＣＰ長がＬというように、Ｎ、Ｍ、Ｌのように３つ以上の変数を通知してもよい。
【００６４】
また、ＤＣＩは、先頭ＮシンボルのＣＰ長がＡパターン、それ以外のシンボルのＣＰ長がＢパターンというように、Ｎのみの変数を通知してもよい。この場合、ＡパタンーンのＣＰ長、ＢパターンのＣＰ長は予め仕様で決められるか、ＭＩＢ、ＳＩＢ、メッセージ２、Paging情報、ＲＲＣ接続設定、Ｓ１接続設定等の方法により通知される。
【００６５】
また、先頭ＮシンボルのＣＰ長がＡパターン、その次のＭシンボルのＣＰ長がＢパターン、それ以外のシンボルのＣＰ長がＣパターンというように、ＣＰ長のパターンを３つ以上にしてもよく、この場合、ＤＣＩは、Ｎ、Ｍの２つの変数を通知する。
【００６６】
また、各信号波形のシンボル数をimplicitに通知する場合、基地局３０及び端末２０は、例えば、同期信号、ＰＢＣＨ、ＳＩＢ又はＲＡＣＨの構成等と、各信号波形のシンボル数とを１対１で関連付けてもよい。これらの方法により、各信号波形のシンボル数が既存の信号によってimplicitに通知されるので、各信号波形のシンボル数を通知するための新たなシグナリングが不要となる。
【００６７】
なお、基地局３０から端末２０への各信号波形のシンボル数の通知は、周期的に行われてもよく、動的に行われてもよい。
【００６８】
＜本実施の形態の効果＞
このように、本実施の形態では、１ＴＴＩ内において信号波形を切り替える場合に、各ＴＴＩにおいてシンボルが配置されない時間（１シンボルに満たない時間）を無送信とできるので、１つのシンボルが２つのＴＴＩに跨がってしまうことなく、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形を併用できる。
【００６９】
なお、図６では、無送信区間をＴＴＩの最後に設定する場合を示したが、本実施の形態では、無送信区間の位置について特に限定は無い。例えば、無送信区間を、ＴＴＩの先頭に設定してもよく、信号波形が切り替わる位置（図６の例では、４シンボル目と５シンボル目の間）に設定してもよい。また、本実施の形態では、１ＴＴＩにおける無送信区間を複数に分けても良い。
【００７０】
また、本実施の形態では、シンボルの不連続性が起きないように、無送信区間の前後でフィルタリングしても良い。なお、この場合、完全な無送信ではなくなる。
【００７１】
［実施の形態２の変形例１］
実施の形態２では、マッピング部１０４によって、信号波形毎に、サブキャリア間隔を変更しても良い。サブキャリア間隔が拡がった信号波形については、その拡がりに応じて１シンボル時間を短くできるので、基地局３０は、その分、１ＴＴＩ内に配置するシンボル数を増やす。この結果、１ＴＴＩ内の無送信の合計時間Ｔｎを短くできる可能性が増える。
【００７２】
例えば、ＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのサブキャリア間隔を３０ｋＨとすれば、ＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのシンボル時間は３３．３μｓとなるので、図７に示すように、１ＴＴＩにおいて、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのシンボルを４シンボル配置した後、ＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのシンボルを２１シンボル配置できる。この結果、無送信の合計時間Ｔｎは１５．１μｓ（＝１０００−７１．４×４＋３３．３×２１）となる。
【００７３】
このように、信号波形のサブキャリア間隔を広げることにより、１ＴＴＩ内の無送信の合計時間を短くでき、オーバーヘッドを小さくできる。
【００７４】
［実施の形態３］
実施の形態３では、１ＴＴＩ内において信号波形を切り替え、かつ、無送信区間が０になるような信号波形の組み合わせを選択する場合について説明する。なお、実施の形態３の端末の構成は、図２に示した端末２０と同一であるので説明を省略する。また、実施の形態３の基地局の構成は、図１に示した基地局１０と同一である。ただし、実施の形態３では、記憶部１０１、２０１の記憶内容と、制御部１０２、２０２の動作が実施の形態１と異なる。
【００７５】
＜制御部１０２の動作＞
次に、本実施の形態の制御部１０２の動作について、記憶部１０１に記憶される組み合わせパターンの例示と供に詳細に説明する。
【００７６】
図８は、記憶部１０１に記憶される、１ＴＴＩにおいて送信する各信号波形のサブキャリア間隔とシンボル数の組み合わせパターン（以下、単に「組み合わせパターン」という）の一例を示す図である。組み合わせパターンとして、無送信時間が０となるもの、すなわち、信号波形の送信時間の合計が丁度１ＴＴＩとなるもののみが許容されている。
【００７７】
本例では、組み合わせパターン毎にConfiguration IDが割り当てられ、Configuration ID毎に、１ＴＴＩにおいて送信する各信号波形のサブキャリア間隔、シンボル長、シンボル数が設定されている。例えば、Configuration IDが「＃１」では、１ＴＴＩに、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭに基づく信号波形が、サブキャリア間隔が１５ｋＨｚで、７シンボル配置され、ＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭに基づく信号波形が、サブキャリア間隔が６０ｋＨｚで、３０シンボル配置される。この結果、無送信の合計時間Ｔｎは０μｓ（＝１０００−（７１．４×７＋１６．７×３０））となる。
【００７８】
制御部１０２は、選択したConfiguration IDに基づいて１ＴＴＩに配置する各信号波形のサブキャリア間隔、シンボル数を決定し、前処理部１０３、マッピング部１０４および後処理部１０６に各信号波形のサブキャリア間隔、シンボル数を指示する。
【００７９】
また、基地局１０（制御部１０２）は、選択した組み合わせパターンを示す情報を端末２０（制御部２０２）に通知する。なお、組み合わせパターンの通知方法は、実施の形態１において説明した信号波形切り替えパターンの通知方法と同様である。
【００８０】
制御部２０２は、基地局１０（制御部１０２）から通知された組み合わせパターンに従って各シンボルの信号波形を判定し、前処理部２０５、信号検出部２０７および後処理部２０８に信号波形を指示する。
【００８１】
なお、本実施の形態においても、実施の形態１と同じく、Configuration IDの選択方法について特に限定はない。
【００８２】
＜本実施の形態の効果＞
このように、本実施の形態では、１ＴＴＩ内において信号波形を切り替える場合に、無送信区間が０になるような信号波形の組み合わせを選択するので、１つのシンボルが２つのＴＴＩに跨がってしまうことなく、かつ、信号波形を連続配置して、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形を併用できる。
【００８３】
［実施の形態４］
実施の形態４では、１ＴＴＩ内において信号波形を切り替え、かつ、無送信区間が０になるように所定の信号波形のサブキャリア間隔を狭くなる方向に調整する場合について説明する。なお、実施の形態４の端末の構成は、記憶部２０１が削除される以外は、図２に示した端末２０と同一であるので説明を省略する。
【００８４】
＜無線基地局＞
図９は、実施の形態４に係る基地局４０の構成例を示すブロック図である。なお、図９に示す基地局４０において、図１に示した基地局１０と同一構成部分には同一符号を付して説明を省略する。
【００８５】
図９の基地局４０は、図１の基地局１０に対して、記憶部１０１を削除し、サブキャリア間隔計算部４０１を追加した構成を採る。
【００８６】
サブキャリア間隔計算部４０１は、１ＴＴＩ内において信号波形を切り替える際に、下記の式（２）を用いて、所定の信号波形（本例では、ＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭ）のサブキャリア間隔を計算し、計算したサブキャリア間隔ＦＵを示す情報を制御部１０２に出力する。
ＦＵ＝ＦＵｆ×ＴＵ／ＴＤ・・・（２）
【００８７】
式（２）において、ＦＵｆはＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのサブキャリア間隔の初期値（例えば１５ｋＨｚ）、ＴＵはＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭの１シンボル時間（例えば６６．７μｓ）、ＴＤはＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭの１シンボル時間（例えば７１．４μｓ）である。
【００８８】
例えば、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭおよびＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのサブキャリア間隔の初期値がいずれも１５ｋＨｚで、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭの１シンボル時間が７１．４μｓで、ＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭの１シンボル時間が６６．７μｓである場合、ＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのサブキャリア間隔ＦＵは１４ｋＨｚ（＝１５×６６．７／７１．４）となる。
【００８９】
この結果、ＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭの１シンボル時間が７１．４μｓとなり、図１０に示すように、無送信の合計時間Ｔｎが０となる。
【００９０】
制御部１０２は、ＴＴＩ毎に各信号波形のシンボル数を決定し、前処理部１０３、マッピング部１０４および後処理部１０６に信号波形を指示する。さらに、制御部１０２は、マッピング部１０４に対して、サブキャリア間隔計算部４０１において計算されたＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのサブキャリア間隔を指示する。
【００９１】
マッピング部１０４は、上記実施の形態２において説明した動作に加え、制御部１０２の指示に基づいてＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのサブキャリア間隔を調整する動作を行う。
【００９２】
また、基地局４０（制御部１０２）は、調整されたサブキャリア間隔を示す情報を端末２０（制御部２０２）に通知する。なお、調整されたサブキャリア間隔の通知方法は、実施の形態１において説明した信号波形切り替えパターンの通知方法と同様である。
【００９３】
制御部２０２は、基地局４０（制御部１０２）から通知された、１ＴＴＩ内における各信号波形のシンボル数に従って各シンボルの信号波形を判定し、前処理部２０５、信号検出部２０７および後処理部２０８に信号波形を指示する。さらに、制御部２０２は、信号検出部２０７に対して、基地局４０（制御部１０２）から通知されたＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのサブキャリア間隔を指示する。
【００９４】
信号検出部２０７は、上記実施の形態２において説明した動作に加え、制御部２０２の指示に基づいて、サブキャリア間隔が調整されたＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭに対して等化処理を行う。
【００９５】
＜本実施の形態の効果＞
このように、本実施の形態では、１ＴＴＩ内において信号波形を切り替える場合に、信号波形のサブキャリア間隔を調整するので、１つのシンボルが２つのＴＴＩに跨がってしまうことなく、かつ、信号波形を連続配置して、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形を併用できる。
【００９６】
［実施の形態５］
実施の形態５では、１ＴＴＩ内において信号波形を切り替え、かつ、無送信区間が０になるようにＣＰ長を長くする方向に調整する場合について説明する。なお、実施の形態５の端末の構成は、記憶部２０１が削除される以外は、図２に示した端末２０と同一であるので説明を省略する。
【００９７】
＜無線基地局＞
図１１は、実施の形態５に係る基地局５０の構成例を示すブロック図である。なお、図１１に示す基地局５０において、図１に示した基地局１０と同一構成部分には同一符号を付して説明を省略する。
【００９８】
図１１の基地局５０は、図１の基地局１０に対して、記憶部１０１を削除し、ＣＰ長計算部５０１を追加した構成を採る。
【００９９】
ＣＰ長計算部５０１は、１ＴＴＩ内において信号波形を切り替える際に、下記の式（３）を用いて、所定の信号波形（本例では、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭ）のＣＰ長を計算し、計算したＣＰ長ＣＤを示す情報を制御部１０２に出力する。
ＣＤ＝ＣＤｆ＋Ｔｎ／ＮＤ・・・（３）
【０１００】
式（３）において、ＣＤｆはＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのＣＰ長の初期値（例えば４．７μｓ）、Ｔｎは無送信の合計時間、ＮＤはＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのシンボル数である。
【０１０１】
例えば、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭの１シンボル時間の初期値が７１．４μｓ、ＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭの１シンボル時間が６６．７μｓであって、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭを４シンボル配置し、ＵＷ−ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭを１０シンボル配置する場合、無送信の合計時間は４７．６μｓとなり（実施の形態２参照）、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのＣＰ長は１６．６μｓ（＝４．７＋４７．４／４）となる。
【０１０２】
この結果、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭの１シンボル時間は８３．３μｓ（＝７１．４＋１６．６−４．７）となり、図１２に示すように、無送信の合計時間Ｔｎが０（＝１０００−（８３．３×４＋６６．７×１０）となる。
【０１０３】
制御部１０２は、ＴＴＩ毎に各信号波形のシンボル数を決定し、前処理部１０３、マッピング部１０４および後処理部１０６に信号波形を指示する。さらに、制御部１０２は、後処理部１０６に対して、ＣＰ長計算部５０１において計算されたＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのＣＰ長を指示する。
【０１０４】
後処理部１０６は、上記実施の形態２において説明した動作に加え、制御部１０２から指示さに基づいてＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのＣＰ長を調整する動作を行う。
【０１０５】
また、基地局５０（制御部１０２）は、調整されたＣＰ長を示す情報を端末２０（制御部２０２）に通知する。なお、調整されたＣＰ長の通知方法は、実施の形態１において説明した信号波形切り替えパターンの通知方法と同様である。
【０１０６】
制御部２０２は、基地局５０（制御部１０２）から通知された、１ＴＴＩ内における各信号波形のシンボル数に従って各シンボルの信号波形を判定し、前処理部２０５、信号検出部２０７および後処理部２０８に信号波形を指示する。さらに、制御部２０２は、前処理部２０５に対して、基地局５０（制御部１０２）から通知されたＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭのＣＰ長を指示する。
【０１０７】
前処理部２０５は、上記実施の形態２において説明した動作に加え、制御部２０２の指示に基づいて、ＣＰ長が調整されたＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭに対して前処理を行う。
【０１０８】
＜本実施の形態の効果＞
このように、本実施の形態では、１ＴＴＩ内において信号波形を切り替える場合に、信号波形のＣＰ長を調整するので、１つのシンボルが２つのＴＴＩに跨がってしまうことなく、かつ、信号波形を連続配置して、シンボル長が互いに異なる複数の信号波形を併用できる。
【０１０９】
なお、ＵＷ（Unique Word）は、Zadoff-chu系列を使用しても良いし、０パディングを使用しても良い。
【０１１０】
なお、上記の各実施の形態は、他の実施の形態と組み合わせてもよい。
【０１１１】
以上、実施の形態について説明した。
【０１１２】
（ハードウェア構成）
なお、上記実施の形態の説明に用いたブロック図は、機能単位のブロックを示している。これらの機能ブロック（構成部）は、ハードウェア及び／又はソフトウェアの任意の組み合わせによって実現される。また、各機能ブロックの実現手段は特に限定されない。すなわち、各機能ブロックは、物理的及び／又は論理的に結合した１つの装置により実現されてもよいし、物理的及び／又は論理的に分離した２つ以上の装置を直接的及び／又は間接的に(例えば、有線及び／又は無線で)接続し、これら複数の装置により実現されてもよい。
【０１１３】
例えば、本発明の一実施の形態における無線基地局、ユーザ端末などは、本発明の無線通信方法の処理を行うコンピュータとして機能してもよい。図１３は、本発明の一実施の形態に係る無線基地局及びユーザ端末のハードウェア構成の一例を示す図である。上述の無線基地局１０、３０、４０、５０及びユーザ端末２０は、物理的には、プロセッサ１００１、メモリ１００２、ストレージ１００３、通信装置１００４、入力装置１００５、出力装置１００６、バス１００７などを含むコンピュータ装置として構成されてもよい。
【０１１４】
なお、以下の説明では、「装置」という文言は、回路、デバイス、ユニットなどに読み替えることができる。無線基地局１０、３０、４０、５０及びユーザ端末２０のハードウェア構成は、図に示した各装置を１つ又は複数含むように構成されてもよいし、一部の装置を含まずに構成されてもよい。
【０１１５】
例えば、プロセッサ１００１は１つだけ図示されているが、複数のプロセッサがあってもよい。また、処理は、１のプロセッサで実行されてもよいし、処理が同時に、逐次に、又はその他の手法で、一以上のプロセッサで実行されてもよい。なお、プロセッサ１００１は、一以上のチップで実装されてもよい。
【０１１６】
無線基地局１０、３０、４０、５０及びユーザ端末２０における各機能は、プロセッサ１００１、メモリ１００２などのハードウェア上に所定のソフトウェア（プログラム）を読み込ませることで、プロセッサ１００１が演算を行い、通信装置１００４による通信、又は、メモリ１００２及びストレージ１００３におけるデータの読み出し及び／又は書き込みを制御することで実現される。
【０１１７】
プロセッサ１００１は、例えば、オペレーティングシステムを動作させてコンピュータ全体を制御する。プロセッサ１００１は、周辺装置とのインターフェース、制御装置、演算装置、レジスタなどを含む中央処理装置（ＣＰＵ：Central Processing Unit）で構成されてもよい。例えば、上述の制御部１０２、２０２、前処理部１０３、２０５、マッピング部１０４、ＩＦＦＴ部１０５、後処理部１０６、２０８、ＦＦＴ部２０６、信号検出部２０７などは、プロセッサ１００１で実現されてもよい。
【０１１８】
また、プロセッサ１００１は、プログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュール又はデータを、ストレージ１００３及び／又は通信装置１００４からメモリ１００２に読み出し、これらに従って各種の処理を実行する。プログラムとしては、上述の実施の形態で説明した動作の少なくとも一部をコンピュータに実行させるプログラムが用いられる。例えば、無線基地局１０の制御部１０２は、メモリ１００２に格納され、プロセッサ１００１で動作する制御プログラムによって実現されてもよく、他の機能ブロックについても同様に実現されてもよい。上述の各種処理は、１つのプロセッサ１００１で実行される旨を説明してきたが、２以上のプロセッサ１００１により同時又は逐次に実行されてもよい。プロセッサ１００１は、１以上のチップで実装されてもよい。なお、プログラムは、電気通信回線を介してネットワークから送信されてもよい。
【０１１９】
メモリ１００２は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、ＲＯＭ（Read Only Memory）、ＥＰＲＯＭ（Erasable Programmable ＲＯＭ）、ＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable Programmable ＲＯＭ）、ＲＡＭ（Random Access Memory）などの少なくとも１つで構成されてもよい。メモリ１００２は、レジスタ、キャッシュ、メインメモリ（主記憶装置）などと呼ばれてもよい。メモリ１００２は、本発明の一実施の形態に係る無線通信方法を実施するために実行可能なプログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュールなどを保存することができる。
【０１２０】
ストレージ１００３は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、ＣＤ−ＲＯＭ（Compact Disc ＲＯＭ）などの光ディスク、ハードディスクドライブ、フレキシブルディスク、光磁気ディスク(例えば、コンパクトディスク、デジタル多用途ディスク、Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスク)、スマートカード、フラッシュメモリ(例えば、カード、スティック、キードライブ)、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気ストリップなどの少なくとも１つで構成されてもよい。ストレージ１００３は、補助記憶装置と呼ばれてもよい。例えば、上述の記憶部１０１、２０１などは、ストレージ１００３で実現されてもよい。また、上述の記憶媒体は、例えば、メモリ１００２及び／又はストレージ１００３を含むデータベース、サーバその他の適切な媒体であってもよい。
【０１２１】
通信装置１００４は、有線及び／又は無線ネットワークを介してコンピュータ間の通信を行うためのハードウェア（送受信デバイス）であり、例えばネットワークデバイス、ネットワークコントローラ、ネットワークカード、通信モジュールなどともいう。例えば、上述の送信部１０７、アンテナ１０８，２０３、受信部２０４などは、通信装置１００４で実現されてもよい。
【０１２２】
入力装置１００５は、外部からの入力を受け付ける入力デバイス（例えば、キーボード、マウス、マイクロフォン、スイッチ、ボタン、センサなど）である。出力装置１００６は、外部への出力を実施する出力デバイス（例えば、ディスプレイ、スピーカー、LEDランプなど）である。なお、入力装置１００５及び出力装置１００６は、一体となった構成（例えば、タッチパネル）であってもよい。
【０１２３】
また、プロセッサ１００１及びメモリ１００２などの各装置は、情報を通信するためのバス１００７で接続される。バス１００７は、単一のバスで構成されてもよいし、装置間で異なるバスで構成されてもよい。
【０１２４】
また、無線基地局１０、３０、４０、５０及びユーザ端末２０は、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ：Digital Signal Processor）、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）、ＰＬＤ（Programmable Logic Device）、ＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）などのハードウェアを含んで構成されてもよく、当該ハードウェアにより、各機能ブロックの一部又は全てが実現されてもよい。例えば、プロセッサ１００１は、これらのハードウェアの少なくとも１つで実装されてもよい。
【０１２５】
（情報の通知、シグナリング）
また、情報の通知は、本明細書で説明した態様／実施形態に限られず、他の方法で行われてもよい。例えば、情報の通知は、物理レイヤシグナリング（例えば、ＤＣＩ（Downlink Control Information）、ＵＣＩ（Uplink Control Information））、上位レイヤシグナリング（例えば、ＲＲＣ（Radio Resource Control）シグナリング、ＭＡＣ（Medium Access Control）シグナリング、報知情報（ＭＩＢ（Master Information Block）、ＳＩＢ（System Information Block）））、その他の信号又はこれらの組み合わせによって実施されてもよい。また、ＲＲＣシグナリングは、ＲＲＣメッセージと呼ばれてもよく、例えば、ＲＲＣ接続セットアップ（RRC Connection Setup）メッセージ、ＲＲＣ接続再構成（RRC Connection Reconfiguration）メッセージなどであってもよい。
【０１２６】
（適応システム）
本明細書で説明した各態様／実施形態は、ＬＴＥ（Long Term Evolution）、ＬＴＥ−Ａ（LTE-Advanced）、ＳＵＰＥＲ ３Ｇ、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、４Ｇ、５Ｇ、ＦＲＡ（Future Radio Access）、Ｗ−ＣＤＭＡ（登録商標）、ＧＳＭ（登録商標）、ＣＤＭＡ２０００、ＵＭＢ（Ultra Mobile Broadband）、ＩＥＥＥ ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ ８０２．２０、ＵＷＢ（Ultra-WideBand）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、その他の適切なシステムを利用するシステム及び／又はこれらに基づいて拡張された次世代システムに適用されてもよい。
【０１２７】
（処理手順等）
本明細書で説明した各態様／実施形態の処理手順、シーケンス、フローチャートなどは、矛盾の無い限り、順序を入れ替えてもよい。例えば、本明細書で説明した方法については、例示的な順序で様々なステップの要素を提示しており、提示した特定の順序に限定されない。
【０１２８】
（基地局の操作）
本明細書において基地局（無線基地局）によって行われるとした特定動作は、場合によってはその上位ノード（upper node）によって行われることもある。基地局を有する１つまたは複数のネットワークノード（network nodes）からなるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局および／または基地局以外の他のネットワークノード(例えば、ＭＭＥ（Mobility Management Entity）またはＳ−ＧＷ（Serving Gateway）などが考えられるが、これらに限られない)によって行われ得ることは明らかである。上記において基地局以外の他のネットワークノードが１つである場合を例示したが、複数の他のネットワークノードの組み合わせ(例えば、ＭＭＥおよびＳ−ＧＷ)であってもよい。
【０１２９】
（入出力の方向）
情報及び信号等は、上位レイヤ(または下位レイヤ)から下位レイヤ(または上位レイヤ)に出力され得る。複数のネットワークノードを介して入出力されてもよい。
【０１３０】
（入出力された情報等の扱い）
入出力された情報等は特定の場所(例えば、メモリ)に保存されてもよいし、管理テーブルで管理してもよい。入出力される情報等は、上書き、更新、または追記され得る。出力された情報等は削除されてもよい。入力された情報等は他の装置に送信されてもよい。
【０１３１】
（判定方法）
判定は、１ビットで表される値（０か１か）によって行われてもよいし、真偽値（Boolean：trueまたはfalse）によって行われてもよいし、数値の比較（例えば、所定の値との比較）によって行われてもよい。
【０１３２】
（ソフトウェア）
ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語と呼ばれるか、他の名称で呼ばれるかを問わず、命令、命令セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアアプリケーション、ソフトウェアパッケージ、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行可能ファイル、実行スレッド、手順、機能などを意味するよう広く解釈されるべきである。
【０１３３】
また、ソフトウェア、命令などは、伝送媒体を介して送受信されてもよい。例えば、ソフトウェアが、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア及びデジタル加入者回線（ＤＳＬ）などの有線技術及び／又は赤外線、無線及びマイクロ波などの無線技術を使用してウェブサイト、サーバ、又は他のリモートソースから送信される場合、これらの有線技術及び／又は無線技術は、伝送媒体の定義内に含まれる。
【０１３４】
（情報、信号）
本明細書で説明した情報、信号などは、様々な異なる技術のいずれかを使用して表されてもよい。例えば、上記の説明全体に渡って言及され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、チップなどは、電圧、電流、電磁波、磁界若しくは磁性粒子、光場若しくは光子、又はこれらの任意の組み合わせによって表されてもよい。
【０１３５】
なお、本明細書で説明した用語及び／又は本明細書の理解に必要な用語については、同一の又は類似する意味を有する用語と置き換えてもよい。例えば、チャネル及び／又はシンボルは信号（シグナル）であってもよい。また、信号はメッセージであってもよい。また、コンポーネントキャリア（ＣＣ）は、キャリア周波数、セルなどと呼ばれてもよい。
【０１３６】
（「システム」、「ネットワーク」）
本明細書で使用する「システム」および「ネットワーク」という用語は、互換的に使用される。
【０１３７】
（パラメータ、チャネルの名称）
また、本明細書で説明した情報、パラメータなどは、絶対値で表されてもよいし、所定の値からの相対値で表されてもよいし、対応する別の情報で表されてもよい。例えば、無線リソースはインデックスで指示されるものであってもよい。
【０１３８】
上述したパラメータに使用する名称はいかなる点においても限定的なものではない。さらに、これらのパラメータを使用する数式等は、本明細書で明示的に開示したものと異なる場合もある。様々なチャネル（例えば、ＰＵＣＣＨ、ＰＤＣＣＨなど）及び情報要素（例えば、ＴＰＣなど）は、あらゆる好適な名称によって識別できるので、これらの様々なチャネル及び情報要素に割り当てている様々な名称は、いかなる点においても限定的なものではない。
【０１３９】
（基地局）
基地局（無線基地局）は、１つまたは複数（例えば、３つ）の（セクタとも呼ばれる）セルを収容することができる。基地局が複数のセルを収容する場合、基地局のカバレッジエリア全体は複数のより小さいエリアに区分でき、各々のより小さいエリアは、基地局サブシステム（例えば、屋内用の小型基地局ＲＲＨ：Remote Radio Head）によって通信サービスを提供することもできる。「セル」または「セクタ」という用語は、このカバレッジにおいて通信サービスを行う基地局、および／または基地局サブシステムのカバレッジエリアの一部または全体を指す。さらに、「基地局」、「ｅＮＢ」、「セル」、および「セクタ」という用語は、本明細書では互換的に使用され得る。基地局は、固定局（fixed station）、ＮｏｄｅＢ、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（access point）、フェムトセル、スモールセルなどの用語で呼ばれる場合もある。
【０１４０】
（端末）
ユーザ端末は、当業者によって、移動局、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、ワイヤレスユニット、リモートユニット、モバイルデバイス、ワイヤレスデバイス、ワイヤレス通信デバイス、リモートデバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、リモート端末、ハンドセット、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント、ＵＥ（User Equipment）、またはいくつかの他の適切な用語で呼ばれる場合もある。
【０１４１】
（用語の意味、解釈）
本明細書で使用する「判断(determining)」、「決定(determining)」という用語は、多種多様な動作を包含する場合がある。「判断」、「決定」は、例えば、判定(judging)、計算(calculating)、算出(computing)、処理(processing)、導出(deriving)、調査(investigating)、探索(looking up)（例えば、テーブル、データベースまたは別のデータ構造での探索）、確認(ascertaining)した事を「判断」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判断」、「決定」は、受信(receiving)（例えば、情報を受信すること）、送信(transmitting)(例えば、情報を送信すること)、入力(input)、出力(output)、アクセス(accessing)（例えば、メモリ中のデータにアクセスすること）した事を「判断」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判断」、「決定」は、解決(resolving)、選択(selecting)、選定(choosing)、確立(establishing)、比較(comparing)などした事を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。つまり、「判断」「決定」は、何らかの動作を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。
【０１４２】
「接続された(connected)」、「結合された(coupled)」という用語、又はこれらのあらゆる変形は、２又はそれ以上の要素間の直接的又は間接的なあらゆる接続又は結合を意味し、互いに「接続」又は「結合」された２つの要素間に１又はそれ以上の中間要素が存在することを含むことができる。要素間の結合又は接続は、物理的なものであっても、論理的なものであっても、或いはこれらの組み合わせであってもよい。本明細書で使用する場合、２つの要素は、１又はそれ以上の電線、ケーブル及び／又はプリント電気接続を使用することにより、並びにいくつかの非限定的かつ非包括的な例として、無線周波数領域、マイクロ波領域及び光（可視及び不可視の両方）領域の波長を有する電磁エネルギーなどの電磁エネルギーを使用することにより、互いに「接続」又は「結合」されると考えることができる。
【０１４３】
参照信号は、ＲＳ（Reference Signal）と略称することもでき、適用される標準によってパイロット（Pilot）と呼ばれてもよい。また、補正用ＲＳは、ＴＲＳ（Tracking RS）、ＰＣ−ＲＳ（Phase Compensation RS）、ＰＴＲＳ（Phase Tracking RS）、Additional RSと呼ばれてもよい。また、復調用ＲＳ及び補正用ＲＳは、それぞれに対応する別の呼び方であってもよい。また、復調用ＲＳ及び補正用ＲＳは同じ名称（例えば復調ＲＳ）で規定されてもよい。
【０１４４】
本明細書で使用する「に基づいて」という記載は、別段に明記されていない限り、「のみに基づいて」を意味しない。言い換えれば、「に基づいて」という記載は、「のみに基づいて」と「に少なくとも基づいて」の両方を意味する。
【０１４５】
上記の各装置の構成における「部」を、「手段」、「回路」、「デバイス」等に置き換えてもよい。
【０１４６】
「含む(including)」、「含んでいる（comprising）」、およびそれらの変形が、本明細書あるいは特許請求の範囲で使用されている限り、これら用語は、用語「備える」と同様に、包括的であることが意図される。さらに、本明細書あるいは特許請求の範囲において使用されている用語「または（or）」は、排他的論理和ではないことが意図される。
【０１４７】
無線フレームは時間領域において１つまたは複数のフレームで構成されてもよい。時間領域において１つまたは複数の各フレームはサブフレーム、タイムユニット等と呼ばれてもよい。サブフレームは更に時間領域において１つまたは複数のスロットで構成されてもよい。スロットはさらに時間領域において１つまたは複数のシンボル（ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）シンボル、ＳＣ-ＦＤＭＡ（Single Carrier-Frequency Division Multiple Access）シンボル等）で構成されてもよい。
【０１４８】
無線フレーム、サブフレーム、スロット、およびシンボルは、いずれも信号を伝送する際の時間単位を表す。無線フレーム、サブフレーム、スロット、およびシンボルは、それぞれに対応する別の呼び方であってもよい。
【０１４９】
例えば、ＬＴＥシステムでは、基地局が各移動局に無線リソース（各移動局において使用することが可能な周波数帯域幅、送信電力等）を割り当てるスケジューリングを行う。スケジューリングの最小時間単位をＴＴＩ（Transmission Time Interval）と呼んでもよい。
【０１５０】
例えば、1サブフレームをＴＴＩと呼んでもよいし、複数の連続したサブフレームをＴＴＩと呼んでもよいし、１スロットをＴＴＩと呼んでもよい。
【０１５１】
リソースユニットは、時間領域および周波数領域のリソース割当単位であり、周波数領域では１つまたは複数個の連続した副搬送波（subcarrier）を含んでもよい。また、リソースユニットの時間領域では、１つまたは複数個のシンボルを含んでもよく、１スロット、１サブフレーム、または１ＴＴＩの長さであってもよい。１ＴＴＩ、１サブフレームは、それぞれ１つまたは複数のリソースユニットで構成されてもよい。また、リソースユニットは、リソースブロック（ＲＢ：Resource Block）、物理リソースブロック（ＰＲＢ：Physical RB）、ＰＲＢペア、ＲＢペア、スケジューリングユニット、周波数ユニット、サブバンドと呼ばれてもよい。また、リソースユニットは、１つ又は複数のＲＥで構成されてもよい。例えば、１ＲＥは、リソース割当単位となるリソースユニットより小さい単位のリソース（例えば、最小のリソース単位）であればよく、ＲＥという呼称に限定されない。
【０１５２】
上述した無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、スロットに含まれるシンボルおよびリソースブロックの数、および、リソースブロックに含まれるサブキャリアの数は様々に変更することができる。
【０１５３】
本開示の全体において、例えば、英語でのa, an, 及びtheのように、翻訳により冠詞が追加された場合、これらの冠詞は、文脈から明らかにそうではないことが示されていなければ、複数のものを含むものとする。
【０１５４】
（態様のバリエーション等）
本明細書で説明した各態様／実施形態は単独で用いてもよいし、組み合わせて用いてもよいし、実行に伴って切り替えて用いてもよい。また、所定の情報の通知（例えば、「Ｘであること」の通知）は、明示的に行うものに限られず、暗黙的（例えば、当該所定の情報の通知を行わない）ことによって行われてもよい。
【０１５５】
以上、本発明について詳細に説明したが、当業者にとっては、本発明が本明細書中に説明した実施形態に限定されるものではないということは明らかである。本発明は、特許請求の範囲の記載により定まる本発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。したがって、本明細書の記載は、例示説明を目的とするものであり、本発明に対して何ら制限的な意味を有するものではない。
【０１５６】
本特許出願は、２０１７年２月３日に出願した日本国特許出願第２０１７−０１９１２１号に基づきその優先権を主張するものであり、日本国特許出願第２０１７−０１９１２１号の全内容を本願に援用する。
【産業上の利用可能性】
【０１５７】
本発明の一態様は、移動通信システムに有用である。
【符号の説明】
【０１５８】
１０、３０、４０、５０  無線基地局
１０１  記憶部
１０２  制御部
１０３  前処理部
１０４  マッピング部
１０５  ＩＦＦＴ部
１０６  後処理部
１０７  送信部
１０８  アンテナ
２０  ユーザ端末
２０１  記憶部
２０２  制御部
２０３  アンテナ
２０４  受信部
２０５  前処理部
２０６  ＦＦＴ部
２０７  信号検出部
２０８  後処理部
３０１  無送信時間計算部
４０１  サブキャリア間隔計算部
５０１  ＣＰ長計算部
【図１】
2018143275.tif 000003
【図２】
2018143275.tif 000004
【図３】
2018143275.tif 000005
【図４】
2018143275.tif 000006
【図５】
2018143275.tif 000007
【図６】
2018143275.tif 000008
【図７】
2018143275.tif 000009
【図８】
2018143275.tif 000010
【図９】
2018143275.tif 000011
【図１０】
2018143275.tif 000012
【図１１】
2018143275.tif 000013
【図１２】
2018143275.tif 000014
【図１３】
2018143275.tif 000015
【国際調査報告】
2018143275.tif 000016
2018143275.tif 000017
2018143275.tif 000018