(57)【要約】  軽量で、履き心地を損なうことなく、クッション性および蹴りだし時に得られる推進力をそれぞれ向上させることが可能で、簡易な構成で量産が容易なシューズを提供することを課題とする。  解決手段として、足（Ｆ）が挿入されるシューズ本体部（１）と、シューズ本体部（１）の底面側長さ方向における所要範囲を覆うとともに、前足部の位置を含む所要位置でのみシューズ本体部（１）の底面側に固定された硬質プレート（２）と、硬質プレート（２）の接地面側の長さ方向における両端部にそれぞれ取り付けられたクッション材（３）と、を具備することを特徴とするシューズ（１０）である。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
足が挿入されるシューズ本体部と、
前記シューズ本体部の底面側長さ方向における所要範囲を覆うとともに、前足部における所要位置においてのみで前記シューズ本体部の底面側に固定された硬質プレートと、
前記硬質プレートの接地面側の長さ方向における少なくとも両端部位置にそれぞれ取り付けられたクッション材と、
を具備することを特徴とするシューズ。
【請求項２】
前記所要範囲は前記シューズ本体部の長さ方向全体であることを特徴とする請求項１記載のシューズ。
【請求項３】
前記所要範囲は爪先部を除いた前記前足部から踵部の範囲であることを特徴とする請求項１記載のシューズ。
【請求項４】
前記シューズ本体部の底面側における前記爪先部の位置に前記クッション材が取り付けられていることを特徴とする請求項３記載のシューズ。
【請求項５】
前記硬質プレートは、前記前足部の位置において地表面側に突出する湾曲形状に形成されていることを特徴とする請求項１〜４のうちのいずれか一項に記載のシューズ。
【請求項６】
前記硬質プレートの幅方向における断面形状は波型に形成されていることを特徴とする請求項１〜５のうちのいずれか一項に記載のシューズ。
【請求項７】
前記硬質プレートは、前記前足部の範囲における屈曲抵抗が中足部から踵部の範囲における屈曲抵抗よりも小さくなるように形成されていることを特徴とする請求項１〜６のうちのいずれか一項に記載のシューズ。
【請求項８】
前記硬質プレートと前記クッション材は、前記シューズ本体部の後方側に突出していることを特徴とする請求項１〜７のうちのいずれか一項に記載のシューズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、履き心地が良いとともに着地時の衝撃を蹴りだし時の推進力に効率的に変換することが可能な構成を有し、ランニングやウォーキングに用いて好適なシューズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来のランニングシューズやウォーキングシューズ（以下、単にシューズという）は、着地時における足裏への衝撃を分散および軽減させるとともに屈曲性と蹴りだし時の推進力を得るため、図６に示すようにシューズ２０のソール２２の全体にわたってクッション材２４を配設した構成になっている。このような構成を有するシューズとしては例えば特許文献１（特開２００２−８５１０４号公報）に開示されているような構成が知られている。【０００３】
また本発明者は、着地時における衝撃をエネルギーとして蓄え、前足部で蹴り出す際にそのエネルギーを反発力として放出することにより、足の疲労や負担を軽減し、効率的な走行と歩行を可能にしたシューズの発明を特許文献２（特開２０１０−１６２３１８号公報）において行っている。具体的には、図７に示すように、硬質の踏み付けプレート３１と硬質の接地プレート３２とを適度な間隙３３をもって踵部（後足部）の接合部３４で接合することにより、この間隙３３が狭くなるような外力が加わると、元の間隙３３に戻ろうとする復元力を有する板バネ３５を形成し、この板バネ３５を、硬質の踏み付けプレート３１の前足部でシューズの底に取り付けた構成のシューズである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
特許文献１：特開２００２−８５１０４号公報
特許文献２：特開２０１０−１６２３１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に開示されている従来の一般的なシューズにおいて、クッション性および走行時や歩行時の蹴りだしの際により効果的な推進力を得るために、接地面にクッション材を局所的に配設しようとすると、足裏の局所に圧がかかり、履き心地が悪くなる。このため、接地面へのクッション材の配置が制限されるといった課題がある。また、特許文献２に開示されているシューズは、着地時の衝撃を受け止め、さらに蹴りだし時の反発力を得るために必要な機械的強度を持った板バネの形成は、複雑で量産が困難であった。また板バネの材質として軽量素材を使用してもシューズ全体の重量が増える傾向があった。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
そこで本発明は、軽量で、履き心地を損なうことなく、クッション性および蹴りだし時に得られる推進力をそれぞれ向上させることが可能で、簡易な構成で量産が容易なシューズの提供を目的とする。【０００７】
すなわち本発明は、足が挿入されるシューズ本体部と、前記シューズ本体部の底面側長さ方向における所要範囲を覆うとともに、前足部における所要位置においてのみで前記シューズ本体部の底面側に固定された硬質プレートと、前記硬質プレートの接地面側の長さ方向における少なくとも両端部位置にそれぞれ取り付けられたクッション材と、を具備することを特徴とするシューズである。【０００８】
また、前記所要範囲は前記シューズ本体部の長さ方向全体であることが好ましい。これによりクッション材の取り付け位置の選択肢を増やすことができる。【０００９】
また、前記所要範囲は爪先部を除いた前記前足部から踵部の範囲であることが好ましい。これにより、蹴りだし時のシューズ本体部の屈曲性と硬質プレートのシューズ本体部への追従性を向上させることができる。【００１０】
また、前記シューズ本体部の底面側における前記爪先部の位置に前記クッション材が取り付けられていることが好ましい。これにより、蹴りだし時の履き心地を改善し、反発力を大きくすることができる。【００１１】
また、前記硬質プレートは、前記前足部の位置において地表面側に突出する湾曲形状に形成されていることが好ましい。これにより、蹴りだし時において硬質プレートがシューズ本体部に追従しやすくなり、シューズ本体部の踵部との解離する距離（離反する距離）が短くなるからシューズの慣性モーメントが小さくなり、走行時における足の疲労や負担を軽減させることができる。【００１２】
また、前記硬質プレートの幅方向における断面形状は波型に形成されていることが好ましい。これにより硬質プレートを軽量化することができるとともに硬質プレートの長さ方向における強度を増やすことができ、長期にわたって硬質プレートの性能を維持することができる。【００１３】
また、前記硬質プレートは、前記前足部の範囲における屈曲抵抗が中足部から踵部の範囲における屈曲抵抗よりも小さくなるように形成されていることが好ましい。これにより走行時におけるシューズの屈曲性が確保され、蹴りだし時において得られる反発力を大きくすることができる。【００１４】
また、前記硬質プレートと前記クッション材は、前記シューズ本体部の後方側に突出していることが好ましい。これにより着地時における衝撃の分散および軽減が促進される。また、硬質プレートの接地面側にクッション材を配設可能な範囲が広がるため、クッション材の取り付け位置の選択肢を増やすことができ、ユーザの好みに合わせたクッション材の配設が可能になる。
【発明の効果】
【００１５】
以上の構成にあるようにシューズ本体部の底面側に硬質プレートを配設することにより、履き心地を損なうことなく、硬質プレートの接地面にクッション材を局所的に配設することができる。硬質プレートは前足部における所要位置のみでシューズ本体部の底面側に固定されているため、蹴りだしの際、シューズ本体部の踵部（後足部）と硬質プレートが離れることにより、シューズ本体部の屈曲性を維持することができる。硬質プレートの接地面側の長さ方向における両端部（爪先部または前足部と踵部）にそれぞれクッション材を配設することにより、中足部へのクッション材の配設が不要となり、シューズの軽量化が可能になる。【００１６】
また、クッション材をシューズの接地面に局所的に配設することにより、クッション材の変形量が増大し、クッション性と反発力が向上する。すなわち、走行時における着地の際の衝撃を踵部と前足部のクッション材で吸収し、体重移動に伴い踵部のクッション材が復元することで、シューズを履いたユーザを上方に押し上げるとともに前足部のクッション材をさらに圧縮することになる。よって、硬質プレートとシューズ本体部が前傾になり、シューズの返りを促進することができる。さらに、蹴りだし時においては圧縮された前足部のクッション材が復元することにより、シューズを履いたユーザの体を前上方に押し上げ、推進力が生まれる。以上により、着地時にクッション材を変形させることで蓄えたエネルギーを蹴りだし時における推進力に効率的に変換することが可能になる。さらには、構成を簡易化することができるため、軽量で量産化に適したシューズを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】第１実施形態におけるシューズの側面図である。
【図２】硬質プレートの斜視図である。
【図３】図１に示すシューズの蹴りだし時における側面図である。
【図４】第２実施形態におけるシューズの側面図である。
【図５】第３実施形態におけるシューズの側面図である。
【図６】従来技術におけるシューズの側面図である。（Ｐｒｉｏｒ Ａｒｔ）
【図７】従来技術におけるシューズの側面図である。（Ｐｒｉｏｒ Ａｒｔ）
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明のシューズについて実施形態に基づいて説明する。
【００１９】
（第１実施形態）
本実施形態におけるシューズ１０は、図１に示すように、足Ｆが挿入されるシューズ本体部１と、シューズ本体部１の底面側長さ方向における所要範囲を覆う大きさの硬質プレート２と、硬質プレート２の接地面側に取り付けられたクッション材３を具備している。
【００２０】
また、硬質プレート２は、シューズ本体部１の底面側の長さ方向の全範囲にわたって配設されている。このような硬質プレート２としては、軽量で機械強度の高い材料が適している。ここではカーボンファイバー樹脂により硬質プレート２を形成しているが、硬質プレート２を形成する材料はカーボンファイバー樹脂に限定されるものではない。図１に示すように、硬質プレート２は、側面視した際、前足部の位置において地表面側に突出する湾曲形状に形成されている。硬質プレート２は、趾骨と中足骨の境界部分を含む所要長さ範囲（前足部における所要位置）においてのみシューズ本体部１の底面に固定されている。すなわちシューズ本体部１の底面側における中足部から踵部（後足部）に亘る範囲に対しては硬質プレート２が固定されておらず、硬質プレート２はシューズ本体部１の底面と接離動可能になっている。
【００２１】
図２は硬質プレート２を下側から臨んだ斜視図である。硬質プレート２には、硬質プレート２の幅方向において所要間隔をあけて複数の凸条体２ａが配設されている。また、凸条体２ａの間には凹条体２ｂが形成されていることになる。すなわち、硬質プレート２の上側面においては、図２に示す凸条体２ａの部分が凹条体２ｂになり、硬質プレート２の下側面における凹条体２ｂが凸条体２ａとなり、硬質プレート２の幅方向における断面形状が波型に形成されているのである。このような幅方向における断面形状を波型にすることで、硬質プレート２を軽量化しつつも硬質プレート２の長さ方向における強度（曲げ強度）等を向上させることができる点において好都合である。
【００２２】
また、凸条体２ａの高さ（凹条体２ｂの深さ）は、前足部における深さに対して中足部および踵部における深さの方がより深く形成されている。これにより、前足部の範囲における硬質プレート２の屈曲抵抗（曲げ強度）が中足部から踵部の範囲における屈曲抵抗（曲げ強度）よりも小さくすることができる。硬質プレート２は上面および下面をそれぞれ平坦面に形成することも可能である。このように、硬質プレート２の形状を変更することによりユーザの目的や好みに応じた反発力や履き心地を有するシューズ１０の提供が可能になる。
【００２３】
また、硬質プレート２の接地面側（下面側）の長さ方向における両端部である前足部と踵部にはそれぞれクッション材３が取り付けられている。すなわち、図１からも明らかなように、硬質プレート２の中足部に相当する部分にはクッション材３は取り付けられておらず、シューズ１０を単純に接地面に置いた状態においては、クッション材３の部分は接地面に接地するが、硬質プレート２の中足部に相当する部分は接地面から離反した状態になる。
【００２４】
図３に示すように、シューズ１０を履いたユーザが走り出すと、ユーザが地面を蹴りだしする際はシューズ１０の前足部のみが接地することになり、硬質プレート２の中足部に相当する部分から踵部に亘る範囲は地面およびシューズ本体部１の踵部からそれぞれ離反した状態になる。これによりシューズ１０としての屈曲性が損なわれることがないので、スムーズに地面を蹴り出すことができる。また、着地の際には、硬質プレート２により、前足部と踵部にかかる圧力はユーザの足裏全体に分散させることができ、シューズ１０の履き心地を良好なものにすることが可能になる。
【００２５】
また、硬質プレート２の接地面側の前足部および踵部の位置（硬質プレート２の接地面側の長さ方向における少なくとも両端部位置）にクッション材３が配置されている。このようなクッション材３としては、ＥＶＡ（Ｅｔｈｙｌｅｎｅ−Ｖｉｎｙｌ  Ａｃｅｔａｔｅ）フォーム等の柔軟性と弾力性に優れた材料が好適に用いられる。このように硬質プレート２の接地面側において局所的にクッション材３を配設することによりシューズ１０が軽量化される点において好都合である。
【００２６】
このようなシューズ１０の構成によれば、クッション材３に着地時における衝撃をより効率的に弾性エネルギー（反発エネルギー）として取り込ませることができる。これにより、ユーザがシューズ１０の接地面で地面を蹴りだしする際においては、クッション材３の弾性変形が復元する際の反発エネルギーを推進力として蹴りだし方向に作用させることができるため、力強い蹴りだしが可能になる。
【００２７】
（第２実施形態）
本実施形態におけるシューズ１０は、シューズ本体部１への硬質プレート２の配設範囲とクッション材３の取り付け位置が第１実施形態におけるシューズ１０と相違している。具体的には、図４に示すように、シューズ本体部１の底面側において爪先部を除いた前足部から踵部までの長さ範囲に硬質プレート２が配設されている。すなわち、本実施形態におけるシューズ１０の爪先部は硬質プレート２の非配設部分になっている。硬質プレート２は、前足部における趾骨と中足骨の境界位置を含む所要長さ部分（前足部における所要位置）のみでシューズ本体部１の底面側に取り付けられている。
【００２８】
このようにシューズ本体部１の底面側に硬質プレート２の非配設部分を設けることで、硬質プレート２の配設部分と非配設部分との境界部分を屈曲部としてシューズ１０の屈曲角度をより大きくすることができる。これにより、シューズ１０を履いたユーザが地面を蹴りだしたとき、硬質プレート２のシューズ本体部１への追従性を向上させ、シューズ１０の履き心地をより良好にすることができる。
【００２９】
本実施形態におけるシューズ１０においては、シューズ本体部１の底面側における硬質プレート２の非配設部分である爪先部にクッション材３が追加的に配設されている。この爪先部に配設されたクッション材３は、硬質プレート２の接地面側の長さ方向における両端部に取り付けられているクッション材３とは独立追加されており、側面視形状が三角形状をなしている。
【００３０】
また、爪先部のクッション材３の最大厚さ寸法は、硬質プレート２の接地面側に配設されているクッション材３の最大厚さ寸法と等しく形成されている。このようなクッション材３を採用することにより、走行時や歩行時において爪先部のクッション材３が不意に地面に当たることによる躓きを防止することができる。また、シューズ１０を履いたユーザが地面を蹴りだしたときの推進力および履き心地をさらに向上させることが可能になる。さらには、爪先部、前足部、踵部に配設されたクッション材３の弾性係数をそれぞれ異ならせるようにしてもよい。
【００３１】
（第３実施形態）
図５に示すように本実施形態におけるシューズ１０は、硬質プレート２の非配設部分が前足部のクッション材３により被覆された状態になっている。換言すると、第２実施形態における前足部のクッション材３と爪先部のクッション材３とを一体化させた形態である。これにより第２実施形態に比較してクッション材３の形成、配設が簡素化でき、耐久性も向上させることができる。
【００３２】
また、本実施形態における硬質プレート２と硬質プレート２の踵部に取り付けられているクッション材３は、図５に示すようにシューズ本体部１の後端よりも後方側に突出する突出部４を形成している。このような突出部４を設けることにより、着地時における衝撃吸収性を向上させることができ、足への負担を減らすことができる点において好都合である。
【００３３】
以上に実施形態に基づいて本発明を詳細に説明したが、本発明は以上に示した実施形態に限定されるものではない。例えば、以上に説明した実施形態におけるシューズ１０はランニングシューズの形態について説明しているが、ウォーキングシューズとしても好適に用いることができる。
【００３４】
また、以上の実施形態においては、クッション材３がシューズ１０の接地面になっている構成について説明しているが、クッション材３の底面に図示しないアウターソールを配設し、アウターソールを接地面にした構成を採用してもよい。また、第１実施形態における硬質プレート２の長さ方向における屈曲抵抗を異ならせるようにしてもよい。具体的には、前足部の範囲における屈曲抵抗を中足部から踵部の範囲における屈曲抵抗よりも小さくした硬質プレート２を採用することで、シューズ本体部１の長さ方向全体に硬質プレート２を配設しても、シューズ１０の屈曲性を確保させることが可能である。また、シューズ本体部１の長さ方向全体に硬質プレート２を配設することで、安定した履き心地のシューズ１０にすることができる。
【００３５】
さらに第２実施形態においては、シューズ本体部１の爪先部（硬質プレート２の非配設部分）にクッション材３を配設しているが、シューズ本体部１の爪先部へのクッション材３の配設を省略した構成を採用することもできる。これにより、シューズ１０をさらに軽量化することができる。また、この形態とは反対に、硬質プレート２の接地面側の全体にクッション材３を取り付けることもできる。これにより、不整地でランニングやウォーキングを行う際に、シューズ１０の安定性を向上させるとともに、硬質プレート２の保護が可能になる。
【００３６】
そして、以上に説明した第１実施形態ないし第３実施形態と、変形例を適宜組み合わせた構成を採用することも可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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