(57)【要約】  無端状のゴム弾性体からなり、外周面に凸状のラグ１１がクローラ周方向に所定のピッチで形成されたゴムクローラ１０であって、ラグ１１のクローラ周方向を向く第１側面１２ａと第２側面１２ｂに、クローラ周方向から見た場合に、クローラ幅方向と交差する方向に延びる微小凸部１４が形成されている。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端状のゴム弾性体からなり、外周面に凸状のラグがクローラ周方向に所定のピッチで形成されたゴムクローラであって、
前記ラグのクローラ周方向を向く側面に、クローラ周方向から見た場合にクローラ幅方向と交差する方向に延びる、微小凸部が形成されていることを特徴とする、ゴムクローラ。
【請求項２】
前記ラグの接地面に、微小凸部が形成されている、請求項１に記載のゴムクローラ。
【請求項３】
前記ラグの側面の微小凸部と前記ラグの接地面の微小凸部とが、連続して形成されている、請求項２に記載のゴムクローラ。
【請求項４】
上型と下型とを有し、前記上型と前記下型との間に位置させたラグ面を有する未加硫ゴム部材と前記上型とを相対的にプレスし、前記ラグ面を加硫成形することにより、ゴムクローラを得る、ゴムクローラ成形金型であって、
前記ラグ面に突設されるラグを形成する、前記上型のラグ成形ブロックの、前記ラグのクローラ周方向を向く側面を形成するラグ側面形成部に、微小凹部が設けられていることを特徴とする、ゴムクローラ成形金型。
【請求項５】
前記ラグの接地面を形成するラグ接地面形成部に、微小凹部が設けられている、請求項４に記載のゴムクローラ成形金型。
【請求項６】
無端状のゴム弾性体からなり、外周面に凸状のラグがクローラ周方向に所定のピッチで形成されたゴムクローラを得るための、ゴムクローラの製造方法であって、
請求項４又は５に記載のゴムクローラ成形金型の、前記上型と前記下型との間に位置させたラグ面を有する未加硫ゴム部材と前記上型とを相対的にプレスし、前記ラグ面を加硫成形することにより、前記ゴムクローラを得ることを特徴とする、ゴムクローラの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴムクローラ、ゴムクローラ成形金型、及びゴムクローラの製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
建築・土木作業や農作業等に用いる車両に装着される、無端状のゴム弾性体からなるゴムクローラの接地面には、その用途に合わせ、様々なラグパターンで配置された、複数のラグが突設されている。
ゴムクローラは、例えば、金型の上型と下型の間に位置させた未加硫ゴム部材を、上型でプレスしラグ面を加硫成形して形成されるが、ラグ形状が複雑な場合、成形時に、所謂エア噛みと呼ばれる、金型内の空気が抜けないことによる成形不良が発生し易い。【０００３】
そのため、ラグの頂面部分に空気抜き用のベントリッジを設け、更に、金型の分割も頂面部分で行って空気抜きをし、加硫成形によるゴムクローラを形成するのが一般的に行われている。このような加硫成形を行う一例として、特許文献１が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭５７−１５２９３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記従来技術のように、ラグの頂面部分に空気抜き用のベントリッジを設けて加硫成形を行っても、ラグ面に突設されたラグの突出高さが高くなる大型のゴムクローラでは、ラグの底部から頂面部分までの距離が長くなることから、加硫時に金型内の空気が抜けきらず、成形不良になることがあった。
そこで、この発明の目的は、加硫成形時に金型内から確実に空気を抜くことができ、空気が抜けないことによって生じる成形不良を抑制することができる、ゴムクローラ、ゴムクローラ成形金型、及びゴムクローラの製造方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、この発明に係るゴムクローラは、無端状のゴム弾性体からなり、外周面に凸状のラグがクローラ周方向に所定のピッチで形成されたゴムクローラであって、前記ラグのクローラ周方向を向く側面に、クローラ周方向から見た場合にクローラ幅方向と交差する方向に延びる、微小凸部が形成されていることを特徴とする。【０００７】
上記目的を達成するため、この発明に係るゴムクローラ成形金型は、上型と下型とを有し、前記上型と前記下型との間に位置させたラグ面を有する未加硫ゴム部材と前記上型とを相対的にプレスし、前記ラグ面を加硫成形することにより、ゴムクローラを得る、ゴムクローラ成形金型であって、前記ラグ面に突設されるラグを形成する、前記上型のラグ成形ブロックの、前記ラグのクローラ周方向を向く側面を形成するラグ側面形成部に、微小凹部が設けられていることを特徴とする。【０００８】
上記目的を達成するため、この発明に係るゴムクローラの製造方法は、無端状のゴム弾性体からなり、外周面に凸状のラグがクローラ周方向に所定のピッチで形成されたゴムクローラを得るための、ゴムクローラの製造方法であって、この発明に係るゴムクローラ成形金型の、前記上型と前記下型との間に位置させたラグ面を有する未加硫ゴム部材と前記上型とを相対的にプレスし、前記ラグ面を加硫成形することにより、前記ゴムクローラを得ることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
この発明によれば、加硫時に金型内から確実に空気を抜くことができ、空気が抜けないことによって生じる成形不良を抑制することができるゴムクローラ、ゴムクローラ成形金型、及びゴムクローラの製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１Ａ】この発明の一実施の形態に係るゴムクローラの、クローラ周方向で切断した一部を示す、接地面側から見た斜視図である。
【図１Ｂ】この発明の一実施の形態に係るゴムクローラの、クローラ周方向で切断した一部を示す、接地面側から見た平面図である。
【図２Ａ】図１Ｂの一部Ｘを拡大して示す、部分拡大図である。
【図２Ｂ】図１Ｂの一部Ｘを拡大して示す、図２ＡのＢ−Ｂ線に沿う断面図である。
【図３】図１ＢのＡ−Ａ線に沿う断面図である。
【図４Ａ】図１Ｂの一部Ｙを拡大して示す、部分拡大図である。
【図４Ｂ】図１Ｂの一部Ｙを拡大して示す、図４ＡのＡ−Ａ線に沿う断面図である。
【図５】この発明の一実施の形態に係るゴムクローラ成形金型の、上型と下型を示す部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、この発明を実施するための一形態について図面を参照して説明する。
図１Ａは、この発明の一実施の形態に係るゴムクローラの、クローラ周方向で切断した一部を示す、接地面側から見た斜視図である。図１Ｂは、この発明の一実施の形態に係るゴムクローラの、クローラ周方向で切断した一部を示す、接地面側から見た平面図である。図２Ａは、図１Ｂの一部Ｘを拡大して示す、部分拡大図である。図２Ｂは、図２ＡのＢ−Ｂ線に沿う断面図である。図３は、図１ＢのＡ−Ａ線に沿う断面図である。図４Ａは、図１Ｂの一部Ｙを拡大して示す、部分拡大図である。図４Ｂは、図１Ｂの一部Ｙを拡大して示す、図４ＡのＡ−Ａ線に沿う断面図である。
図１Ａ及び図１Ｂに示すように、本実施形態のゴムクローラ１０は、無端状一定幅のゴム弾性体からなり、外周面（クローラ外周面）に凸状のラグ１１がクローラ周方向に所定のピッチで形成されている。このゴムクローラ１０は、建築・土木作業や農作業等に用いる車両に装着され、車両に備えられた駆動力発生源から駆動力が伝達されることで走行駆動される。
【００１２】
ラグ１１は、本実施形態において、クローラ走行面となるクローラ外周面１０ａに突設されており、上方に向かうに連れて狭まるように傾斜した縦壁状の周面１２と、頂部に平面視略長方形状平坦面からなる接地面（踏面）１３を有する、クローラ周方向断面が略台形の凸状に形成されている（図１Ａ及び図１Ｂ参照）。このラグ１１は、本実施形態において、平面視で、クローラ幅方向に対し所定角度傾斜すると共に、クローラ幅方向中央側部分が傾斜角度を増大する方向に屈曲して、クローラ幅方向に延在している（図１Ａ及び図１Ｂ参照）。
また、ラグ１１は、本実施形態において、クローラ外周面１０ａのクローラ周方向全周に亘り、平面視で、クローラ幅方向中央のクローラ周方向に沿って延びる溝状空間Ｓを境に、クローラ周方向に略半ピッチ分ずらして両側に振り分けられ、クローラ幅方向左右略対称形となるように、クローラ周方向に所定ピッチで複数並置されている（図１Ａ及び図１Ｂ参照）。
【００１３】
これにより、本実施形態において、クローラ外周面１０ａには、ラグ１１が、車両装着時のゴムクローラ１０の前進方向（図１Ａ及び図１Ｂでは、紙面下側方向）とは逆向きの後進方向に向かって末広がりの、略ハの字形に、クローラ周方向に所定間隔を有して並ぶことになる（図１Ａ及び図１Ｂ参照）。このラグ１１の配置方向は、上述したゴムクローラ１０の後進方向に向かって末広がりの略ハの字形に限らず、その逆向きの、ゴムクローラ１０の前進進方向に向かって末広がりの略ハの字形でもよい。
【００１４】
本実施形態におけるゴムクローラ１０は、ラグ１１のクローラ外周面１０ａからの高さが４０ｍｍ以上、最大で約７０ｍｍの、所謂大型のゴムクローラ１０である。
本発明は、このような４０ｍｍ以上、より好ましくは５０ｍｍ以上の大型のゴムクローラに適用するのが特に好ましい。
周面１２は、本実施形態において、クローラ周方向に向いて（面して）おり、接地面１３の形状に対応してクローラ周方向に屈曲する第１側面１２ａと第２側面１２ｂ、クローラ幅方向に向いて（面して）いる内側第１端面１２ｃと内側第２端面１２ｄ、及び外側端面１２ｅを有している（図１Ａ及び図１Ｂ参照）。
【００１５】
本実施形態において、第１側面１２ａ、第２側面１２ｂ、内側第１端面１２ｃ、内側第２端面１２ｄは、クローラ外周面１０ａから内側に凸の曲面（図１Ａ参照）を介して立ち上がって、外側端面１２ｅは、クローラ外周面１０ａから直接立ち上がって、それぞれ形成されており、クローラ幅方向中央の溝状空間Ｓを挟んで両側に位置する内側第１端面１２ｃは、互いに、クローラ周方向に略半ピッチ分ずれて対向している（図１Ａ及び図１Ｂ参照）。
【００１６】
本実施形態において、第１側面１２ａはラグ１１の踏込み面、第２側面１２ｂはラグ１１の蹴出し面となり、踏込み面である第１側面１２ａは、クローラ幅方向から視たときの断面視（クローラ幅方向断面視）で、ラグ１１に対してクローラ回転方向前方側に凸となる曲面形状を有している。また、本実施形態において、内側第１端面１２ｃ、内側第２端面１２ｄ、外側端面１２ｅは、平坦面により形成されている。
なお、ラグ１１の形状や配置は、本発明の目的が達成される限り、任意のものとすることができる。
また、本実施形態において、ゴム弾性体からなるゴムクローラ１０は、その内部に、例えばスチールコードからなる補強コード等の部材が埋め込まれているものであるが、ゴムクローラ１０の内部構造等は、任意のものとすることができる。
【００１７】
そして、図１Ａ及び図１Ｂ、図２Ａ及び図２Ｂ、図３に示すように、本実施形態において、ラグ１１のクローラ周方向を向く側面、即ち、第１側面１２ａ及び第２側面１２ｂに、クローラ周方向から見た場合にクローラ幅方向と交差する方向に延びる、微小凸部（ベントリッジ）１４を、クローラ幅方向に並んで複数列形成している（図２Ａ及び図２Ｂ、図３参照）。この第１側面１２ａ及び第２側面１２ｂに形成した微小凸部１４は、本実施形態において、第１側面１２ａ及び第２側面１２ｂに連続してラグ１１の接地面１３にも、クローラ幅方向に並んで複数列形成されている（図１Ａ及び図１Ｂ、図２Ａ及び図２Ｂ、図３参照）。
【００１８】
従って、本実施形態において、平面視で、ラグ１１には、ラグ１１のクローラ外周面１０ａからの突出部分である、第１側面１２ａと接地面１３と第２側面１２ｂとに、クローラ周方向に連続して延びる凸条状の微小凸部１４が複数列、クローラ幅方向に略等間隔で配置されている（図１Ａ及び図１Ｂ、図２Ａ及び図２Ｂ、図３参照）。この微小凸部１４は、ラグ１１の表面である、第１側面１２ａ、接地面１３及び第２側面１２ｂのそれぞれの表面から、突出して形成されている。
【００１９】
この第１側面１２ａ及び第２側面１２ｂに形成する微小凸部１４は、必ずしも、ラグ１１の最低部であるクローラ外周面１０ａから最高部である接地面１３まで、周面１２の高さ方向全域に形成されている必要は無く、クローラ周方向から見て、少なくとも周面１２の高さ方向に延びる成分があれば良く、本実施形態では、クローラ外周面１０ａに接する内側に凸の曲面を含んで形成されている。なお、クローラ外周面１０ａに接する内側に凸の曲面を除いて形成されていても良い。また、微小凸部１４は、第１側面１２ａと接地面１３と第２側面１２ｂに連続することなく形成されていても良いし、第１側面１２ａのみ、第１側面１２ａと接地面１３のみ、第２側面１２ｂのみ、第２側面１２ｂと接地面１３のみに形成されていても良い。
【００２０】
本実施形態では、微小凸部１４は、当該微小凸部１４が形成されるラグ１１を有するゴムクローラ１０を、加硫成形により形成する際に、成形金型に設けた、微小凸部１４に対応する凹部により形成することができる。微小凸部１４を、成形金型に設けた凹部により形成する場合、この凹部が、成形金型の外部に開口する排気通路に連通するように、構成することが好ましい。このように構成することで、微小凸部１４を形成する凹部は、ゴムクローラ成形金型を用いた加硫成形時に、ゴムクローラ成形金型の内部の空気を金型外部へと排出するベント用通路として機能させることができる。従って、微小凸部１４は、こうした空気抜きの効果をより高める観点から、本実施形態のように、接地面１３にも形成されていること、更には、第１側面１２ａ及び／又は第２側面１２ｂと接地面１３とが連続して形成されていることが望ましい。
【００２１】
微小凸部１４は、本実施形態において、幅を０．５〜３ｍｍとすることが好ましく、０．７〜２ｍｍとすることが更に好ましく、また、高さを０．５〜３ｍｍとすることが好ましく、０．７〜１ｍｍとすることが更に好ましい。微小凸部１４の幅が、狭過ぎると、空気抜きの効果が低下する虞があり、広過ぎると、早期にゴムで凸部が埋まり、空気抜きとして機能しない虞がある。また、微小凸部１４の高さが高過ぎると、例えば、クローラ製造時に成形金型に引っかかって傷になる虞があり、低過ぎると、微小凸部１４による十分な効果が得られない虞がある。
【００２２】
また、第１側面１２ａと第２側面１２ｂ及び接地面１３に、クローラ幅方向に並んで複数列形成されている微小凸部１４は、クローラ周方向に沿って形成されていることが望ましいが、必ずしも、クローラ周方向に沿う必要は無く、クローラ周方向に対し所定角度（例えば、約±２０度の範囲）傾斜配置（図１Ａ及び図１Ｂ、図２Ａ及び図２Ｂ、図３参照）されていても良い。なお、この微小凸部１４は、クローラ幅方向と平行になることなくクローラ幅方向に対し傾斜して配置されている。クローラ幅方向と平行に配置すると、金型を用いた加硫成形時において型抜き操作ができない虞があるからである。
複数列形成される微小凸部１４の列間距離は、本実施形態において、１０〜２０ｍｍとすることが好ましく、１０〜１５ｍｍとすることが更に好ましい。微小凸部１４の列間距離が短すぎると加工が困難になる虞があり、長すぎると空気抜きの効果が低下する虞がある。
【００２３】
本実施形態におけるラグ１１の第１側面１２ａと第２側面１２ｂは、ラグ１１の高さ方向に対して単一傾斜角度の単一平坦面からなる傾斜面に限るものではなく、複数の平坦面からなる多段の傾斜面或いは凹凸曲面からなる傾斜面でも良く、また、例えば凸曲面を含む二段傾斜面等であっても良い。
【００２４】
そして、図１Ａ及び図１Ｂ、図４Ａ及び図４Ｂに示すように、本実施形態において、クローラ幅方向端１０ｂまで延在したラグ１１の、クローラ幅方向外側端のクローラ幅方向外側を向く端面である外側端面１２ｅには、クローラ幅方向内側に凹む凹部１５が形成されており、この凹部１５の輪郭線は、外側端面１２ｅの輪郭線から所定距離離れており、この凹部１５の開口形状は、略三角形状に形成されている（図４Ａ参照）。つまり、凹部１５は、外側端面１２ｅの外形形状を縁取る輪郭線から所定距離離間して、外側端面１２ｅ内に開口している。
【００２５】
凹部１５が形成された外側端面１２ｅは、本実施形態において、ゴムクローラ１０のクローラ幅方向端１０ｂに連続し、クローラ外周面１０ａに対し、例えば４０〜８０°の角度で、上方、即ち、接地面（踏面）１３に向かって傾斜する、傾斜面により形成されている（図４Ｂ参照）。このように、傾斜面とすることで、ラグ１１のクローラ幅方向外側端部分の柔軟性をより高めることができる。
この傾斜面からなる外側端面１２ｅは、本実施形態において、接地面（踏面）１３に沿う上底、クローラ外周面１０ａに沿う下底、及びクローラ幅方向から見て、第１側面１２ａ側が、クローラ外周面１０ａに対し略垂直に延在し、第２側面１２ｂ側が、クローラ外周面１０ａに対し第１側面１２ａ側に傾斜して延在する脚、からなる略台形状を有している（図４Ａ参照）。
【００２６】
凹部１５の開口形状である略三角形状は、本実施形態において、クローラ幅方向内側面が、クローラ幅方向の内側へ向かって凸となる曲面形状を有している。これにより、凹部１５は、本実施形態において、平面視で、即ち、接地面（踏面）１３側から見て、クローラ外周面１０ａ側を底面１５ａとし、接地面（踏面）１３側を、接地面（踏面）１３側へ向かって凸となる、円弧状断面からなる曲面形状の頂部１５ｂとする、略三角形状を有することになる（図４Ａ参照）。凹部１５の頂部１５ｂを、接地面（踏面）１３側へ向かって凸となる曲面形状とすることで、頂部１５ｂへの応力の集中を回避することができる。
【００２７】
また、凹部１５は、本実施形態において、開口形状が略三角形状を有しているが、ラグ１１が、クローラ周方向両側で傾斜角度が異なる非対称形状を有しているのに合わせて、平面視で略三角形状も、クローラ周方向両側で傾斜角度が異なる非対称形状を有している。
本実施形態において、略三角形状を有する凹部１５の、底面１５ａのクローラ周方向長さは、ラグ１１のラグ底長さである、ラグ１１のクローラ外周面１０ａとのクローラ周方向接触長さの、例えば、０．４〜０．７倍とし、頂部１５ｂの曲面部分のクローラ周方向長さは、ラグ１１の頂面である接地面（踏面）１３のクローラ周方向長さの、例えば、０．１〜０．３倍としている。
【００２８】
凹部１５は、本実施形態において、クローラ幅方向断面形状が略三角形状であり、略三角形状の一例として、クローラ幅方向断面において、傾斜面からなる外側端面１２ｅの一部を底面とし、高さ方向であるラグ突出方向に沿う辺と、奥行き方向であるクローラ外周面１０ａに沿う辺を斜辺としている（図４Ｂ参照）。
本実施形態において、クローラ幅方向断面が略三角形状の凹部１５の、高さ方向の辺の長さに対する奥行き方向の辺の長さの比は、１対０．８〜１．２であることが好ましく、１対１であることが更に好ましい。また、クローラ幅方向断面が略三角形状の凹部１５の頂部の角度は、８０〜１００°であることが好ましく、９０°であることが更に好ましい。
【００２９】
本実施形態の凹部１５では、クローラ幅方向断面において、高さ方向の辺と奥行き方向の辺が略同一長さの略二等辺三角形状としている。これにより、クローラ幅方向端縁部の剛性が高くなるのを抑制することと耐久性を向上させることを、バランスよく両立させることができる。
なお、凹部１５は、クローラ幅方向断面において、高さ方向の辺と奥行き方向の辺が略同一長さの略二等辺三角形状とすることに限るものではなく、高さ方向の辺の方が奥行き方向の辺より長い略三角形状、或いは高さ方向の辺の方が奥行き方向の辺より短い略三角形状としても良い。
【００３０】
接地面（踏面）１３側の形状が略三角形状の凹部１５の輪郭線は、接地面（踏面）１３側の形状が、クローラ幅方向から見た形状と同様の、略台形状の外側端面１２ｅの輪郭線から、凹部１５の上端部のクローラ幅方向距離ａで、例えば３〜６ｍｍ、凹部１５の下端部のクローラ幅方向距離ｂで、例えば３〜６ｍｍ、凹部１５の下端部のクローラ外周面１０ａからラグ突出方向距離ｃで、例えば３〜６ｍｍ、離間している。
つまり、凹部１５は、ラグ１１の底面、即ち、クローラ外周面１０ａとの間に、例えば３〜６ｍｍのラグ突出方向距離ｃを有して、クローラ外周面１０ａの上方（ラグ突出方向）に離間して配置されている（図４Ｂ参照）。
【００３１】
このように、ラグ１１は、クローラ幅方向外側端のクローラ幅方向外側を向く端面である外側端面１２ｅが、クローラ幅方向端１０ｂに連続する傾斜面により形成されており（図４Ｂ参照）、ゴムクローラ１０にクローラ幅方向端縁部である耳部が設けられず、ゴムクローラ１０のクローラ幅方向端１０ｂいっぱいまで、ラグ１１のクローラ幅方向幅を広げることができる（図１Ａ及び図１Ｂ、図４Ａ及び図４Ｂ参照）ので、ゴムクローラ１１の耐久性を向上させて高耐久化を図ることが可能になる。
【００３２】
更に、ラグ１１の外側端面１２ｅに凹部１５を設けたことで、ラグ１１のクローラ幅方向幅を広げても、ラグ１１のクローラ幅方向外側端の剛性が高くなるのを抑制することができ、加えて、凹部１５が上述した構成を有することで、ラグ１１のクローラ幅方向外側端への応力の集中を防いで、ラグ１１のクローラ幅方向外側端における耐久性を確保することができる。
この結果、ラグ１１のクローラ外周面１０ａからの高さが４０ｍｍ以上、特に、５０ｍｍ以上の大型のゴムクローラにおいて、走行路面上での車両旋回時に、ラグがゴムクローラの路面側に巻き込まれてしまって、ゴムクローラ内部に埋め込まれているスチールコードの近傍でゴム歪が増加したために、ラグに割れが発生してしまうことを、極力抑制することができ、ひいては外観不良の発生を抑制することができる。
【００３３】
図５は、この発明の一実施の形態に係るゴムクローラ成形金型の、上型と下型を示す部分断面図である。
図５に示すように、本実施形態のゴムクローラ成形金型２０は、上型２１と下型２２とを有し、上型２１と下型２２との間に位置させた未加硫ゴム部材Ｇと上型２１とを相対的にプレス（本実施形態では、未加硫ゴム部材Ｇを上型２１でプレス）し、ラグ面Ｌを加硫成形することにより、ゴムクローラ１０を得るために用いられるものである。
なお、以下の説明において、ゴムクローラ成形金型２０は、一例として、図１Ａ及び図１Ｂ、図２Ａ及び図２Ｂ、図３、図４Ａ及び図４Ｂを用いて前述した本実施形態に係るゴムクローラ１０を製造するためのものとして説明する。
【００３４】
上型２１は、本実施形態において、未加硫ゴム部材Ｇのラグ面Ｌに突設されるラグ１１を形成する、上型２１のラグ成形ブロック２３の、ラグ１１のクローラ周方向を向く第１側面１２ａ及び第２側面１２ｂ（図１Ｂ、図２Ａ及び図２Ｂ、図３、図４Ａ参照）を形成するラグ側面形成部２３ａに、凹部（微小凹部）２４を設けている（図５参照）。この凹部２４により、ゴムクローラ１０のラグ１１の第１側面１２ａと第２側面１２ｂに設けた微小凸部１４（図２Ａ及び図２Ｂ、図３参照）が形成される。
また、この凹部２４は、ゴムクローラ成形金型２０の外部に開口する排気通路（図示しない）に連通しており、本実施形態のゴムクローラ成形金型２０を用いた加硫成形時に、ゴムクローラ成形金型２０の内部から外部へ空気を排出するベント用通路として機能する。
上型２１のラグ成形ブロック２３は、別体として、ボルト止め等で一体化してあっても良く、この場合、別体であるラグ成形ブロック２３を組み合わせた際に生じる微小な隙間を排出通路として、ここからも空気を排出することができる。
【００３５】
上記空気抜きの効果をより高める観点から、凹部２４は、本実施形態において、ラグ側面形成部２３ａに加え、ゴムクローラ１０のラグ１１の接地面１３を形成する、上型２１の隣接するラグ成形ブロック２３間の溝状凹部からなるラグ接地面形成部２３ｂにも、ラグ側面形成部２３ａと同様に形成されている（図５参照）。このラグ接地面形成部２３ｂに形成されている凹部２４は、本実施形態において、ラグ側面形成部２３ａに形成されている凹部２４と連通させ一体化して形成されており（図５参照）、ゴムクローラ成形金型２０の外部に開口する排気通路（図示しない）に連通している。
【００３６】
なお、凹部２４は、ラグ側面形成部２３ａとラグ接地面形成部２３ｂに連通させることなく形成されていても良いし、ラグ側面形成部２３ａのみ、ラグ側面形成部２３ａとラグ接地面形成部２３ｂのみ、ラグ接地面形成部２３ｂのみに形成されていても良いが、後述する空気抜きの効果をより高める観点から、本実施形態のように、ラグ接地面形成部２３ｂにも形成されていること、更には、ラグ側面形成部２３ａとラグ接地面形成部２３ｂとが連続して形成されていることが望ましい。
【００３７】
次に、この発明に係るゴムクローラ成形金型２０を用いた加硫成形により、ゴムクローラ１０を得るための、この発明の一実施形態に係るゴムクローラの製造方法を説明する。
本実施形態において、無端状のゴム弾性体からなり、外周面に凸状のラグがクローラ周方向に所定のピッチで形成されたゴムクローラを得るために、ゴムクローラを製造する際、この発明に係るゴムクローラ成形金型２０の、上型２１と下型２２との間に位置させたラグ面を有する未加硫ゴム部材Ｇと上型２１とを相対的にプレス（本実施形態では、未加硫ゴム部材Ｇを上型２１でプレス）し、ラグ面を加硫成形することにより、ゴムクローラ１０を得る。
【００３８】
上型２１が下型２２に向かって移動するに連れて、下型２２に載置された未加硫ゴム部材Ｇにラグ成形ブロック２３が先端部から徐々に入り込んで行き、それに伴い、上型２１でのプレス中、上型２１と未加硫ゴム部材Ｇとの間の空気は、ラグ成形ブロック２３のラグ側面形成部２３ａに形成された凹部２４を通って、ラグ成形ブロック２３の上方へと移動する。
つまり、本実施形態において、金型２０の内部の空気は、未加硫ゴム部材Ｇと、当該未加硫ゴム部材Ｇと密着状態にあるラグ成形ブロック２３のラグ側面形成部２３ａとの間で、凹部２４により形成された空間を通り抜け上昇移動する。
【００３９】
更に、上型２１での未加硫ゴム部材Ｇのプレスが進み、上型２１のラグ接地面形成部２３ｂが未加硫ゴム部材Ｇに密着した状態になる前に、上型２１のラグ接地面形成部２３ｂに向かって上昇した、金型２０の内部の空気は、ラグ側面形成部２３ａに形成された凹部２４と連通させ一体化した、ラグ接地面形成部２３ｂに形成された凹部２４（図５参照）に入り込んで通り抜け、ゴムクローラ成形金型２０の外部に開口する排気通路（図示しない）を経て、ゴムクローラ成形金型２０の外部に排出される。
【００４０】
そして、上型２１のラグ接地面形成部２３ｂが未加硫ゴム部材Ｇに密着した状態になって、未加硫ゴム部材Ｇが加硫成形され、ゴムクローラ１０が得られる。この結果、上型２１での未加硫ゴム部材Ｇのプレス中に、ラグ側面形成部２３ａに形成された凹部２４に入り込んだ未加硫ゴム部材Ｇにより、ラグ１１の第１側面１２ａと第２側面１２ｂに微小凸部１４が形成され、ラグ接地面形成部２３ｂの凹部２４に入り込んだ未加硫ゴム部材Ｇにより、ラグ１１の接地面１３に微小凸部１４が形成される。
【００４１】
上述の通り、ラグ側面形成部２３ａに形成された凹部２４は、ラグ接地面形成部２３ｂに形成された凹部２４と共に、加硫成形時に、ゴムクローラ成形金型２０の内部の空気を外部へと排出するベント用通路となる。なお、上記加硫成形の際には、必要に応じて、上型２１と下型２２を高温にしておくことができる。
【００４２】
このように、ゴムクローラ成形金型２０を用いてゴムクローラ１０のラグ面を加硫成形するため、上型２１により未加硫ゴム部材Ｇをプレスする際、金型２０の内部の空気を、上型２１のラグ側面形成部２３ａとラグ接地面形成部２３ｂに形成した凹部２４を介して、金型２０（上型２１）の内部に留まらせること無く、金型２０（上型２１）の内部から外部へ積極的に逃がすことができる。
【００４３】
特に、ラグ側面形成部２３ａに凹部２４を形成したことで、ラグ１１のクローラ外周面１０ａから接地面（頂面）１３までの高さが４０ｍｍ以上、特には５０ｍｍ以上の、ラグ１１の突出高さが高くなる大型のゴムクローラ１０においても、加硫成形時に金型２０内の空気を、確実に逃がすことができる。これは、ラグ１１の突出高さが高くなってラグ頂面部分までの距離が長くなり、加硫成形時に、ラグ１１の第１側面１２ａと第２側面１２ｂにおける空気の移動距離が長くなっても、ラグ側面形成部２３ａに形成した凹部２４により、空気の移動のための流路が確保できるためである。
【００４４】
これにより、金型２０を用いた未加硫ゴム部材Ｇへのプレスを伴う加硫成形によりゴムクローラを形成する場合、成形不良が発生し易い、ラグ１１の突出高さが４０ｍｍ以上、特には５０ｍｍ以上となる大型のゴムクローラ１０であっても、加硫成形時に金型２０内の空気が抜けきらずに、所謂エア噛みや流動不良等を引き起こして成形不良になってしまうことを、防止することができる。つまり、金型２０内から確実に空気を抜くことができ、空気が抜けないことによって生じる成形不良を抑制することができる。
【００４５】
上述した通り、本発明の一実施の形態に係る、ゴムクローラ、ゴムクローラ成形金型及びゴムクローラの製造方法によれば、金型２０を用いた加硫成形によるゴムクローラ１０の製造に際し、成形不良になってしまうことを抑制することができることから、成形不良によって生じる外観不良の発生を削減することが可能になる。あるサイズの大型のゴムクローラ１０の場合、単位本数当りの成形不良ひいては外観不良の発生数が、ラグ接地面形成部２３ｂのみに凹部２４を設けた金型２０により、上記実施形態による本発明品は、ラグ１１の接地面１３のみに微小凸部１４を形成した従来品に比べ、約１／３まで減少した。
【００４６】
更に、それが形成されていない場合に比べ、ラグ１１の側面に微小凸部１４が形成されていることで、ゴムクローラ１０の走行時における泥離れ性及びトラクションの向上を図ることができる。
本発明のゴムクローラ１０は、本発明のゴムクローラ成形金型２０を用いた、本発明のゴムクローラの製造方法によって、好適に製造することができる。
【符号の説明】
【００４７】
１０：ゴムクローラ、  １０ａ：クローラ外周面、  １１：ラグ、  １２：周面、  １２ａ：第１側面、  １２ｂ：第２側面、  １２ｃ：内側第１端面、  １２ｄ：内側第２端面、  １２ｅ：外側端面、  １３：接地面、  １４：微小凸部、  １５：凹部、  １５ａ：底面、  １５ｂ：頂部、  ２０：ゴムクローラ成形金型、  ２１：上型、  ２２：下型、  ２３：ラグ成形ブロック、  ２３ａ：ラグ側面形成部、  ２３ｂ：ラグ接地面形成部、  ２４：凹部、  Ｓ：溝状空間、  Ｇ：未加硫ゴム部材、  Ｌ：ラグ面。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【国際調査報告】
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