(57)【要約】  踏ん張り始めた直後だけでなく、その後も踏ん張りを効かせ続けることができ、氷面を歩行する場合等、条件の悪い歩行面を歩行する場合であっても、優れた耐滑性を発揮することのできる靴底を提供する。  靴底を、氷面に対する動摩擦係数が、氷面に対する最大静止摩擦係数よりも大きなものとする。氷面に対する動摩擦係数は、０．２５以上とすると好ましい。これらの条件は、例えば、その下端面が接地面となる複数の滑り止め用突起が下向きに形成され、それぞれの滑り止め用突起の下端面に、すり鉢状に窪んだ凹部が形成され、それぞれの凹部の内周面に、段部が環状に形成された靴底によって達成することができる。
2017126192.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
氷面に対する動摩擦係数が氷面に対する最大静止摩擦係数よりも大きいことを特徴とする靴底。
【請求項２】
氷面に対する動摩擦係数が０．２５以上である請求項１記載の靴底。
【請求項３】
その下端面が接地面となる複数の滑り止め用突起が下向きに形成され、
それぞれの滑り止め用突起の下端面に、すり鉢状に窪んだ凹部が形成され、
それぞれの凹部の内周面に、段部が環状に形成された
請求項１又は２記載の靴底。
【請求項４】
靴底の幅方向に所定間隔を隔てた状態で靴底の幅方向に沿って配された複数の滑り止め用突起からなる突起列が、靴底の前後方向に所定間隔を隔てた状態で複数列に配された請求項３記載の靴底。
【請求項５】
滑り止め用突起の下端面が接地した際に前記凹部に入り込んだ水を吸い上げて靴底の周囲に排出するための水抜孔が設けられた請求項３又は４記載の靴底。
【請求項６】
その上面側に、靴底本体よりも硬度の低い素材からなるミッドソール部が設けられた請求項１〜５いずれか記載の靴底。
【請求項７】
請求項１〜６いずれか記載の靴底を備えた靴。
【請求項８】
氷面に対する動摩擦係数が氷面に対する最大静止摩擦係数よりも大きいことを特徴とする滑り止め部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、氷面に対する耐滑性に優れた靴底と、この靴底を備えた靴と、この靴底の技術を応用した滑り止め部材とに関する。
【背景技術】
【０００２】
耐滑性を高めた靴底（耐滑性靴底）としては、これまでに種々のものが提案されている。【０００３】
例えば、特許文献１には、靴本体の下部に設ける靴底と、錐状の窪みを有する吸盤とを備え、前記靴底に前記吸盤を多数設けて一体化することを特徴とする靴底の滑り防止構造（同文献の請求項１）が記載されている。特許文献２には、上記の滑り防止構造によって、付着力を有する吸盤が地面を捕らえるようになり、乾いたアスファルトや土や芝生等の地面においてはもちろんのこと、濡れた地面や雪道、凍った地面、あるいは油性の液体がしかれた地面においても滑り止めの効果が得られる旨（同文献の段落００１６）も記載されている。【０００４】
また、特許文献２には、基台部の長さ方向に所定間隔を設けて前記基台部の接地側面に形成された複数の接地凸部を有する耐滑性靴底であって、前記各接地凸部は、Ｖ字形状の横断面を有し、前記基台部との付け根部位に傾斜補強部が形成され、かつ、２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度が４５〜８０度の弾性重合体によって形成されていることを特徴とする耐滑性靴底（同文献の請求項１）が記載されている。特許文献２には、上記の耐滑性靴底によって、滑りやすい状態にある床面等であっても、安定して歩行することが可能になる旨（同文献の段落００２１）も記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実登第３０９６６４６号公報
【特許文献２】再表２００６−００３７４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、これまでの耐滑性靴底は、必ずしも優れた耐滑性を発揮できるものとは言えなかった。というのも、これまでの耐滑性靴底は、歩行面を蹴り始めた瞬間等、踏ん張り始めた直後に摩擦力（靴底が歩行面から受ける摩擦力のこと。以下同じ。）が瞬間的にピークに達し、その後は、摩擦力が急激に低下する特性を有していたからである。このような特性を有する靴底を備えた靴の着用者は、踏ん張り始めた直後の滑りにくさ（摩擦力）がその後も維持されると錯覚してしまい、無意識に歩行面を強い力で蹴り続けるようになる傾向がある。このような場合でも、乾いた路面を歩行する等、条件の良い歩行面を歩行する際には、滑って転ぶようなことは少ないが、氷面を歩行する等、条件の悪い歩行面を歩行する際には、滑って転びやすくなる傾向がある。【０００７】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、踏ん張り始めた直後だけでなく、その後も踏ん張りを効かせ続けることができ、氷面を歩行する場合等、条件の悪い歩行面を歩行する場合であっても、優れた耐滑性を発揮することのできる靴底を提供するものである。また、この靴底を備えた靴を提供することも本発明の目的である。さらに、この靴底の技術を応用した滑り止め部材を提供することも本発明の目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題は、氷面に対する動摩擦係数が氷面に対する最大静止摩擦係数よりも大きいことを特徴とする靴底（本明細書においては、特に断りのない限り、靴底における最も下面側の部分（アウトソール部）を「靴底」と呼んでいる。）
を提供することによって解決される。【０００９】
ここで、「氷面に対する動摩擦係数」及び「氷面に対する最大静止摩擦係数」は、ＩＳＯ１３２８７「靴底の滑り抵抗試験」に準拠した測定方法により測定された摩擦係数のことを云い、具体的には、以下のステップ１〜６により測定された摩擦係数のことを云う。ただし、摩擦係数の測定は、以下のステップ１〜６のサイクルを１回として計１０回行い、６回目の測定から１０回目の測定までの計５回の測定で得られた最大静止摩擦係数の平均値と動摩擦係数の平均値とを、それぞれ、正式な最大静止摩擦係数と動摩擦係数として採用する。
［ステップ１］
水平な氷面（０℃に維持されて表面に水が浮いていない状態の氷面。この氷面は、後述する力Ｆ２によって水平方向へスライド可能な状態で支持されている。）の上に靴底を設置する。靴底は、水平方向に移動しないように治具等で保持した状態とする。
［ステップ２］
靴底の上面に鉛直下向きの力Ｆ１（５００Ｎ）を印加し、靴底を氷面に押し付ける。
［ステップ３］
靴底に上記（２）の力Ｆ１を印加し続けたまま、水平方向の力Ｆ２を氷面に印加し、力Ｆ２を徐々に増加させていく。
［ステップ４］
上記ステップ３で力Ｆ２を印加し始めてから、氷面が水平方向へスライド開始するまでの力Ｆ２を測定し、この間に現れた最も高いピークの値（力Ｆ２の最大値）を力Ｆ１で除した値を「氷面に対する最大静止摩擦係数」とする。
［ステップ５］
氷面が水平方向へスライドする速さが３００ｍｍ／ｓとなるまで、力Ｆ２を増加させていく。
［ステップ６］
氷面が水平方向へスライドする速さが３００ｍｍ／ｓで安定したときの力Ｆ２を測定し、この間の力Ｆ２の平均値（力Ｆ２を印加し始めてから０．３秒経過してから０．６秒経過するまでの平均値）を力Ｆ１で除した値を「氷面に対する動摩擦係数」とする。【００１０】
このように、靴底を、氷面に対する動摩擦係数が氷面に対する最大静止摩擦係数よりも大きなものとすることによって、踏ん張り始めた直後だけでなく、その後も踏ん張りを効かせ続けることができるようにすることが可能になる。したがって、氷面を歩行する場合等、条件の悪い歩行面を歩行する場合であっても、優れた耐滑性を発揮することのできる靴底を提供することが可能になる。【００１１】
本発明の靴底において、「氷面に対する動摩擦係数」の具体的な値は、特に限定されないが、０．２５以上とすると好ましい。これにより、靴底を、氷面に対してさらに滑りにくいものとして、さらに安全に歩行できるものとすることができる。「氷面に対する動摩擦係数」は、０．３０以上とするとより好ましく、０．３５以上とするとさらに好ましく、０．３７以上とすると最適である。本発明の靴底では、「氷面に対する動摩擦係数」を０．３９以上とすることも可能である。【００１２】
本発明の靴底は、氷面に対する動摩擦係数が氷面に対する最大静止摩擦係数よりも大きくなる特性を発現するのであれば、その具体的な構造は特に限定されない。この特性は、例えば、その下端面が接地面となる複数の滑り止め用突起が下向きに形成され、それぞれの滑り止め用突起の下端面に、すり鉢状に窪んだ凹部が形成され、それぞれの凹部の内周面に、段部が環状に形成された構造を採用することによって発現させることができる。このとき、靴底には、滑り止め用突起の下端面が接地した際に前記凹部に入り込んだ水を吸い上げて靴底の周囲に排出するための水抜孔を設けると好ましい。これにより、水が浮いた氷面を歩行する場合等、悪い条件の歩行面であっても、優れた耐滑性が維持されやすくすることができる。【００１３】
本発明の靴底においては、靴底の幅方向に所定間隔を隔てた状態で靴底の幅方向に沿って配された複数の滑り止め用突起からなる突起列を、靴底の前後方向に所定間隔を隔てた状態で複数列に配すると好ましい。換言すると、同じ突起列（靴底の幅方向の列）を構成する滑り止め用突起の前後位置を揃えると好ましい。例えば、滑り止め用突起２０を靴底の幅方向及び前後方向に格子状に配する場合等がこれに該当する。これにより、隣り合う滑り止め用突起の隙間に、雪等が詰まったままの状態になりにくくすることが可能になり、靴底の耐滑性をさらに高めることが可能になる。滑り止め用突起２０を靴底の幅方向及び前後方向に格子状に配すると、隣り合う滑り止め用突起の隙間に雪等が詰まったままの状態になりにくくなる理由については、後述する。【００１４】
本発明の靴底においては、その上面側に、靴底本体（アウトソール部）よりも硬度の低い素材からなるミッドソール部を設けることも好ましい。これにより、上述した特性（踏ん張り始めた直後だけでなく、その後も踏ん張りを効かせ続けることができるという特性）をより好適に発現させることが可能になる。【００１５】
本発明の靴底は、その用途を特に限定されるものではなく、各種の靴に備えることができる。なかでも、寒冷地用の通勤用靴、通学用靴、運動用靴又は作業用靴等に好適に備えることができる。また、スケートリンクにおける作業用靴や、冷凍庫内における作業用靴等にも好適に備えることができる。本発明の靴底は、靴に一体的に形成した状態で提供されるものであってもよいし、既存の靴に対して着脱可能な状態で提供されるものであってもよい。【００１６】
また、本発明の靴底で用いた「氷面に対する動摩擦係数が氷面に対する最大静止摩擦係数よりも大きくする」という技術は、靴底以外の滑り止め部材にも、応用することができる。例えば、床面や路面や荷台等に対して敷設されるマットの滑り止め部材や、杖先の滑り止め部材や、手袋の滑り止め部材等にも、応用することができる。これにより、氷面に対する耐滑性に優れたマットや杖先や手袋等を提供することが可能になる。
【発明の効果】
【００１７】
以上のように、本発明によって、踏ん張り始めた直後だけでなく、その後も踏ん張りを効かせ続けることができ、氷面を歩行する場合等、条件の悪い歩行面を歩行する場合であっても、優れた耐滑性を発揮することのできる靴底を提供することが可能になる。また、この靴底を備えた靴を提供することも可能になる。さらに、この靴底の技術を応用した滑り止め部材を提供することも可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】第一実施態様の靴底を下面側から見た状態を示した底面図である。
【図２】第一実施態様の靴底を下面側から見た底面図であって、当該靴底の図１におけるＡ部を拡大した状態を示した拡大図である。
【図３】第一実施態様の靴底における１つの滑り止め用突起を拡大した状態を示した斜視図である。
【図４】第二実施態様の靴底を下面側から見た底面図であって、当該靴底の図１におけるＡ部に相当する部分を拡大して示した拡大図である。
【図５】第二実施態様の靴底における１つの滑り止め用突起を拡大した状態を示した斜視図である。
【図６】第三実施態様の靴底を下面側から見た底面図であって、当該靴底の図１におけるＡ部に相当する部分を拡大して示した拡大図である。
【図７】第三実施態様の靴底における１つの滑り止め用突起を拡大した状態を示した斜視図である。
【図８】実施例１の靴底について、表面に水が浮いていない状態の氷面に対する摩擦係数の変化を測定した結果を示したグラフである。
【図９】比較例１の靴底について、表面に水が浮いていない状態の氷面に対する摩擦係数の変化を測定した結果を示したグラフである。
【図１０】実施例１の靴底について、表面に水が浮いた状態の氷面に対する摩擦係数の変化を測定した結果を示したグラフである。
【図１１】比較例１の靴底について、表面に水が浮いた状態の氷面に対する摩擦係数の変化を測定した結果を示したグラフである。
【図１２】第四実施態様の靴底を下面側から見た状態を示した底面図である。
【図１３】第四実施態様の靴底を下面側から見た底面図であって、当該靴底の図１２におけるＡ部を拡大した状態を示した拡大図である。
【図１４】第四実施態様の靴底を備えた靴で歩行しているときの靴底の様子を、靴の側方から見た状態を示した図である。
【図１５】第四実施態様の靴底と同様の効果が奏される滑り止め用突起の配置の例を示した図である。
【図１６】第五実施態様の靴底を備えた靴を、靴の側方から見た状態を示した図である。
【図１７】第六実施態様の靴底を下面側から見た状態を示した底面図である。
【図１８】第六実施態様の靴底を備えた靴を、靴の側方から見た状態を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の好適な実施態様について、図面を用いてより具体的に説明する。以下においては、説明の便宜上、靴底を例に挙げて本発明を説明する。ただし、以下で述べる構成は、靴底で採用する場合に限定されず、マットや杖先や手袋等の他の滑り止め部材においても好適に採用することができる。また、以下においては、第一実施態様から第六実施態様までの計６つの実施態様の靴底について説明する。しかし、本発明の技術的範囲は、これらの実施態様に限定されるものではなく、氷面に対する動摩擦係数が氷面に対する最大静止摩擦係数よりも大きくなる各種構造を採用することができる。さらに、以下においては、主に、第一実施態様の靴底について説明するが、第一実施態様の靴底で述べた構成は、その構成が他の実施態様の靴底において矛盾するものでない限り、当該他の実施態様の靴底においても好適に採用することができる。同様に、第二実施態様や第三実施態様の靴底で述べた構成は、その構成が第一実施態様の靴底において矛盾するものでない限り、第一実施態様の靴底においても好適に採用することができる。
【００２０】
１．第一実施態様の靴底
図１は、第一実施態様の靴底を下面側から見た状態を示した底面図である。図２は、第一実施態様の靴底を下面側から見た底面図であって、当該靴底の図１におけるＡ部を拡大した状態を示した拡大図である。図３は、第一実施態様の靴底における１つの滑り止め用突起を拡大した状態を示した斜視図である。図３（ａ）は、滑り止め用突起の全体を示しており、図３（ｂ）は、図３（ａ）における滑り止め用突起をｙ−ｚ面に平行な平面Ｂで破断した状態を示している。
【００２１】
第一実施態様の靴底は、図１に示すように、靴底本体１０（アウトソール部）の下面側に、多数の滑り止め用突起２０が下向きに形成されたものとなっている。靴底本体１０の厚さは、通常、２〜３０ｍｍとされる。滑り止め用突起２０は、その下端面（ｚ軸方向負側の端面）が接地面（歩行面に接触する面）になるようになっている。第一実施態様の靴底においては、靴底本体１０の下面の全体に亘って滑り止め用突起２０を設けているが、靴底本体１０における歩行面に接触しにくい領域、すなわち、耐滑性の向上に寄与しにくい領域（例えば、図１における網掛けハッチングで示した部分（靴底本体１０における土踏まずに重なる部分や靴底本体１０の周縁部等））には、滑り止め用突起２０を設けないようにすることもできる。以下においては、靴底本体１０の下面における滑り止め用突起２０を設けない領域を「突起非形成領域」と呼び、靴底本体１０における滑り止め用突起２０を設ける領域を「突起形成領域」と呼ぶことがある。
【００２２】
単位面積当たりに設ける滑り止め用突起２０の個数は、滑り止め用突起２０の寸法等によっても異なり、特に限定されない。しかし、単位面積当たりの滑り止め用突起２０の個数が少なすぎると、靴底本体１０に設ける滑り止め用突起２０の合計個数が少なくなり、靴底の最大静止摩擦係数や動摩擦係数を必要なレベルまで高めにくくなる虞がある。このため、単位面積当たりの滑り止め用突起２０の個数（靴底本体１０の下面に突起非形成領域がある場合には、突起形成領域における値。以下同じ。）は、通常、０．５個／ｃｍ２以上とされる。単位面積当たりの滑り止め用突起２０の個数は、０．８個／ｃｍ２以上であると好ましく、１個／ｃｍ２以上であるとより好ましい。
【００２３】
一方、単位面積当たりの滑り止め用突起２０の個数を多すぎると、それぞれの滑り止め用突起２０の寸法が必然的に小さくなり、靴底の成形が困難になったり、それぞれの滑り止め用突起２０の強度を確保しにくくなったりする虞がある。このため、単位面積当たりの滑り止め用突起２０の個数は、通常、１０個／ｃｍ２以下とされる。単位面積当たりの滑り止め用突起２０の個数は、５個／ｃｍ２以下であると好ましく、３個／ｃｍ２以下であるとより好ましく、２個／ｃｍ２以下であるとさらに好ましい。第一実施態様の靴底において、単位面積当たりの滑り止め用突起２０の個数は、靴底本体１０の下面全体（突起形成領域）において略均一となっているが、単位面積当たりの滑り止め用突起２０の個数は、場所によって増減させてもよい。
【００２４】
隣り合う滑り止め用突起２０の隙間の幅Ｗ０（図２）も、特に限定されない。しかし、隙間の幅Ｗ０を狭くしすぎると、隣り合う滑り止め用突起２０の隙間に小石や砂等が詰まりやすくなる虞がある。また、靴底で踏ん張った際には、滑り止め用突起２０は、その高さ方向に圧縮されて径方向に広がった状態となるところ、隣り合う滑り止め用突起２０が干渉しあって所望の耐滑性能が得られにくくなる虞もある。このため、隙間の幅Ｗ０（場所によって隙間の幅Ｗ０が異なる場合にはその最小値。次の文においても同じ。）は、通常、０．１ｍｍ以上とされる。隙間の幅Ｗ０は、０．３ｍｍ以上とすると好ましく、０．５ｍｍ以上とするとより好ましい。一方、隙間の幅Ｗ０を広くしすぎると、単位面積当たりの滑り止め用突起２０の個数を多くしにくくなり、所望の耐滑性能が得られにくくなる虞がある。このため、隙間の幅Ｗ０（場所によって隙間の幅Ｗ０が異なる場合にはその最大値。次の文においても同じ。）は、通常、１０ｍｍ以下とされる。隙間の幅Ｗ０は、５ｍｍ以下とすると好ましく、３ｍｍ以下とするとより好ましい。
【００２５】
滑り止め用突起２０は、通常、靴底本体１０に対して一体的に成形される。靴底の成形材料は、従来より靴底のアウトソール部に用いられている各種のゴムやエラストマー等を採用することができる。より具体的には、合成ゴム、天然ゴム、熱可塑性スチレンブタジエンゴム（ＳＢＳ）、スチレン系熱可塑性エラストマー（ＳＩＳ）、エチレン酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、ポリウレタン及びポリ塩化ビニルからなる群から選ばれた１種類又は複数種類の弾性重合体と、ゴム配合剤とからなるものを、靴底の成形材料として用いることができる。
【００２６】
靴底の硬度（アウトソール部の硬度）は、靴底の成形材料等によっても異なり、特に限定されない。しかし、靴底のアウトソール部が柔らかすぎると、滑り止め用突起２０の強度を維持しにくくなる虞がある。このため、靴底のアウトソール部をゴムで形成する場合には、当該アウトソール部の硬度（Ａ硬度計で測定された値。以下、ゴムの場合において同じ。）は、通常、１０度以上とされ、２０度以上であると好ましく、３０度以上であるとより好ましく、３５度以上であるとさらに好ましい。また、靴底のアウトソール部をＥＶＡで形成する場合には、当該アウトソール部の硬度（Ｅ硬度計で測定された値。以下、ＥＶＡの場合において同じ。）は、１０度以上であると好ましく、２０度以上であるとより好ましく、３０°以上であるとさらに好ましい。一方、靴底のアウトソール部が硬すぎると、滑り止め用突起２０が弾性変形しにくくなって、歩行面に沿いにくくなり、所望の耐滑性能が得られにくくなる虞がある。また、靴底の緩衝性が低下して、靴の履き心地が悪くなる虞もある。このため、靴底のアウトソール部をゴムで形成する場合には、当該アウトソール部の硬度は、７０度以下であると好ましく、６０度以下であるとより好ましく、５０度以下であるとさらに好ましい。また、靴底のアウトソール部をＥＶＡで形成する場合には、当該アウトソール部の硬度は、通常、７０度以下とされ、６０度以下とすると好ましく、５０度以下とするとより好ましく、４０度以下とするとさらに好ましい。
【００２７】
ところで、それぞれの滑り止め用突起２０は、通常、柱状に形成される。第一実施態様の靴底においては、図３（ａ）に示すように、滑り止め用突起２０を円柱状に形成している。しかし、滑り止め用突起２０の形態は、円柱状に形成されず、三角柱状、四角柱状若しくは六角柱状等の多角柱状としたり、楕円柱状としたり、これらを組み合わせた形態とすることができる。また、第一実施態様の靴底においては、滑り止め用突起２０の外径Ｄ０（図３（ａ））は、高さによらず一定となっているが、滑り止め用突起２０の外周面をテーパー状に形成する等、滑り止め用突起２０の外径Ｄ０を、高さによって変化させてもよい。
【００２８】
滑り止め用突起２０の外径Ｄ０（図３（ａ））に対する高さＨ０（図３（ａ））の比Ｈ０／Ｄ０は、滑り止め用突起２０の成形材料等によっても異なり、特に限定されない。しかし、比Ｈ０／Ｄ０が小さすぎると、滑り止め用突起２０が平坦な形態となり、所望の耐滑性能が得られにくくなる虞がある。このため、比Ｈ０／Ｄ０は、通常、０．１以上とされる。比Ｈ０／Ｄ０は、０．２以上であると好ましく、０．３以上であるとより好ましい。一方、比Ｈ０／Ｄ０が大きすぎると、滑り止め用突起２０が細長い形態となり、滑り止め用突起２０の強度を高く維持することが困難になる虞がある。このため、比Ｈ０／Ｄ０は、通常、３以下とされる。比Ｈ０／Ｄ０は、２以下であると好ましく、１以下であるとより好ましい。
【００２９】
滑り止め用突起２０の外径Ｄ０（図３（ａ））は、通常、２ｍｍ以上とされ、好適には、５ｍｍ以上とされ、より具体的には、７ｍｍ以上とすることができる。また、滑り止め用突起２０の外径Ｄ０は、通常、３０ｍｍ以下とされ、好適には、２０ｍｍ以下とされ、より具体的には、１５ｍｍ以下とすることができる。一方、滑り止め用突起２０の高さＨ０（図３（ａ））は、通常、１ｍｍ以上とされ、好適には、２ｍｍ以上とされ、より具体的には、３ｍｍ以上とすることができる。また、滑り止め用突起２０の高さＨ０は、通常、１５ｍｍ以下とされ、好適には、１０ｍｍ以下とされ、より具体的には、７ｍｍ以下とすることができる。
【００３０】
また、第一実施態様の靴底においては、図３に示すように、それぞれの滑り止め用突起２０の下端面に、断面円形のすり鉢状に窪んだ凹部２１を形成している。このため、滑り止め用突起２０を吸盤のように歩行面に吸い付かせることが可能となっている。凹部２１の内周面は、滑らかに形成してもよいが、第一実施態様の靴底においては、凹部２１の内周面に、段部２２を円環状に形成している。このため、靴底で踏ん張り始めた直後だけでなく、その後も、滑りにくくすることが可能となっている。また、段部２２を環状に形成したことにより、その滑りにくさをあらゆる方向に対して発現させることが可能となっている。第一実施態様の靴底は、前後方向に踏ん張る場合だけでなく、横方向に踏ん張る場合（例えば、反復横飛びをする場合）でも、優れた耐滑性能が得られるものとなっている。
【００３１】
凹部２１の内周面に段部２２を設ける場合、段部２２の個数は、特に限定されない。しかし、段部２２の段数が少ないと、滑り止め用突起２０の摩耗によって段部２２が無くなりやすくなる。また、所望の耐滑性能が得られにくくなる虞もある。このため、段部２２の段数は、２段以上とすると好ましく、３段以上とするとより好ましい。一方、段部２２の段数に、特に上限はないが、段部２２の段数を多くしすぎると、滑り止め用突起２２の成形が困難になる虞がある。このため、段部２２の段数は、通常、１０段以下とされる。段部２２の段数は、７段以下であると好ましく、５段以下であるとより好ましい。
【００３２】
段部２２の幅Ｗ１（図３（ｂ））に対する段部２２の高さＨ１（図３（ｂ））の比Ｈ１／Ｗ１は、特に限定されない。しかし、比Ｈ１／Ｗ１が小さすぎると、必然的に、凹部２１の内周面の傾斜が緩やかになり、滑り止め用突起２０が歩行面に吸い付きにくくなる。このため、比Ｈ１／Ｗ１は、通常、０．１以上とされる。比Ｈ１／Ｗ１は、０．３以上であると好ましく、０．５以上であるとより好ましい。一方、比Ｈ１／Ｗ１が大きすぎると、段部２２が滑り止め用突起２０の下端面から深い場所に位置するようになり、段部２２の角部が歩行面に接触しにくくなって所望の耐滑性能が得られにくくなる虞がある。このため、比Ｈ１／Ｗ１は、通常、３以下とされる。比Ｈ１／Ｗ１は、２以下であると好ましく、１．５以下であるとより好ましい。
【００３３】
段部２２の幅Ｗ１（図３（ｂ））は、滑り止め用突起２０の外径Ｄ０や段部２２の段数等によって異なるが、通常、０．３ｍｍ以上とされ、好適には、０．４ｍｍ以上とされ、より具体的には、０．５ｍｍ以上とすることができる。また、段部２２の幅Ｗ１は、通常、５ｍｍ以下とされ、好適には、３ｍｍ以下とされ、より具体的には、１ｍｍ以下とされる。段部２２を２段以上設ける場合には、段部２２の幅Ｗ１は、全ての段部２２において等しく設定してもよいし、段によって変化させてもよい。一方、段部２２の高さＨ１（図３（ｂ））は、滑り止め用突起２０の高さＨ０や段部２２の段数等によって異なるが、通常、０．１ｍｍ以上とされ、好適には、０．２ｍｍ以上とされ、より具体的には、０．３ｍｍ以上とすることができる。また、段部２２の高さＨ１は、通常、３ｍｍ以下とされ、好適には、２ｍｍ以下とされ、より具体的には、１ｍｍ以下とすることができる。段部２２を２段以上設ける場合には、段部２２の高さＨ１は、全ての段部２２において等しく設定してもよいし、段によって変化させてもよい。
【００３４】
さらに、第一実施態様の靴底においては、図３に示すように、それぞれの滑り止め用突起２０における凹部２１の中心部に、水抜孔２３が設けられている。この水抜孔２３は、靴底本体１０に設けられた水排出路１１に連通して設けられている。水排出路１１は、靴底本体１０の外周面（側面）まで連通した状態に設けられている。このため、水が浮いた状態の歩行面を歩行する場合に、凹部２２に入り込んだ水が水抜孔２３によって吸い上げられた後、水排出路１１を通じて靴底本体１０の外側に排出されるようになっている。したがって、水が浮いた歩行面を歩行する場合であっても、靴底の耐滑性能を維持することができるようになっている。水排出路１１をどのように設けるかは特に限定されないが、第一実施態様の靴底においては、靴底本体１０の上面（ｚ軸方向正側の面）に形成した凹溝を水排出路１１としている。靴底本体１０（アウトソール部）の上面側には、後述するように、図示省略のミッドソール部が固着されるため、水排出路１１（凹溝）の上側は、ミッドソール部で塞がれた状態となる。
【００３５】
水抜孔２３の直径Ｄ１（図３（ａ））は、滑り止め用突起２０の直径Ｄ０や、段部２２の段数や、段部２２の幅Ｗ１等によっても異なり、特に限定されない。しかし、水抜孔２３の直径Ｄ１が小さすぎると、水抜孔２３に小石や砂等が詰まりやすくなる虞がある。このため、水抜孔２３の直径Ｄ１は、通常、０．５ｍｍ以上とされる。水抜孔２３の直径Ｄ１は、１ｍｍ以上であると好ましく、１．５ｍｍ以上であるとより好ましい。一方、水抜孔２３の直径Ｄ１が大きすぎると、必然的に、滑り止め用突起２０の外径Ｄ１も大きくなって、単位面積当たりの滑り止め用突起２０の個数を多くしにくくなり、所望の耐滑性能が得られにくくなる虞がある。このため、水抜孔２３の直径Ｄ１は、通常、２０ｍｍ以下とされる。水抜孔２３の直径Ｄ１は、１０ｍｍ以下とすると好ましく、７ｍｍ以下とするとより好ましい。
【００３６】
以上で述べた第一実施態様の靴底は、氷面に対する動摩擦係数（μ１とする。）が、氷面に対する最大静止摩擦係数（μ０とする。）よりも大きくなるようになっている。氷面での最大静止摩擦係数μ０に対する動摩擦係数μ１の比μ１／μ０は、１よりも大きければ特に限定されないが、１．１以上であると好ましく、１．２以上であるとより好ましい。第一実施態様の靴底では、後述するように、氷面での比μ１／μ０を１．３以上とすることも可能である。比μ１／μ０に、特に上限はないが、現実的には、氷面での比μ１／μ０は、１．５〜２くらいが限度になると考えられる。
【００３７】
氷面に対する動摩擦係数μ１の具体的な値も、特に限定されない。しかし、動摩擦係数μ１が小さすぎると、耐滑性に優れたものとは言えなくなる。このため、氷面に対する動摩擦係数μ１は、通常、０．３以上とされる。氷面に対する動摩擦係数μ１は、上でも述べたように、０．２５以上とすると好ましく、０．３０以上とするとより好ましく、０．３５以上とするとさらに好ましく、０．３７以上とすると最適である。第一実施態様の靴底では、後述するように、氷面に対する動摩擦係数μ１を０．３９以上とすることも可能である。動摩擦係数μ１は、高ければ高いほど好ましいが、現実的には、氷面では０．７以上とすることは難しいと考えられる。
【００３８】
ところで、第一実施態様の靴底を実際の靴に備える場合には、その靴底本体１０の上面側に、図示省略のミッドソール部を設けることも好ましい。ミッドソール部の硬度は、通常、靴底本体１０の硬度よりも低くされる。これにより、踏ん張り始めた直後だけでなく、その後も踏ん張りを効かせ続けることができるという特性を、実際の靴においてより好適に発現しやすくすることができる。ミッドソール部は、アウトソール部よりも柔らかいのであれば、その成形材料を特に限定されない。ミッドソール部の成形材料としては、従来より靴底のミッドソール部に用いられている各種のゴムやエラストマー等を採用することができる。より具体的には、合成ゴム、天然ゴム、熱可塑性スチレンブタジエンゴム（ＳＢＳ）、スチレン系熱可塑性エラストマー（ＳＩＳ）、エチレン酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、ポリウレタン及びポリ塩化ビニルからなる群から選ばれた１種類又は複数種類の弾性重合体と、ゴム配合剤とからなるものを、ミッドソール部の成形材料として用いることができる。なかでも、ＥＶＡは、ミッドソール部の成形材料として好適である。
【００３９】
ミッドソール部硬度は、アウトソール部の硬度よりも低ければ、その具体的な値を特に限定されないが、アウトソール部の硬度よりも少なくとも５〜１０度以上、場合によっては１５〜２０度程度以上低くすると好ましい。例えば、ミッドソール部をＥＶＡで形成する場合には、ミッドソール部の硬度（Ｅ硬度計で測定された値。以下、ＥＶＡの場合において同じ。）は、５０度以下とすると好ましく、４０度以下とするとより好ましく、３０度以下とするとさらに好ましい。ミッドソール部の硬度の下限は、特に限定されないが、ミッドソール部を柔らかくしすぎると、ミッドソール部の強度を維持できなくなる虞がある。このため、ミッドソール部をＥＶＡで形成する場合には、ミッドソール部の硬度は、５度以上とすると好ましく、１０度以上とするとより好ましく、１５度以上とするとさらに好ましい。
【００４０】
２．第二実施態様の靴底
続いて、第二実施態様の靴底について説明する。図４は、第二実施態様の靴底を下面側から見た底面図であって、当該靴底の図１におけるＡ部に相当する部分を拡大して示した拡大図である。図５は、第二実施態様の靴底における１つの滑り止め用突起を拡大した状態を示した斜視図である。図５（ａ）は、滑り止め用突起の全体を示しており、図５（ｂ）は、図５（ａ）における滑り止め用突起をｙ−ｚ面に平行な平面Ｂで破断した状態を示している。
【００４１】
上述した第一実施態様の靴底では、滑り止め用突起２０が円柱状に形成されていたが、第二実施態様の靴底では、図４及び図５に示すように、それぞれの滑り止め用突起２０が四角柱状に形成されている。これに伴って、第二実施態様の靴底では、水抜孔２３が断面四角形状に形成されており、凹部２１も断面四角形のすり鉢状に形成されている。また、段部２２は、四角環状に形成されている。このように、四角柱状の滑り止め用突起２０を設けることによっても、氷面に対する動摩擦係数μ１を、氷面に対する最大静止摩擦係数μ０よりも大きくすることができる。
【００４２】
第二実施態様の靴底は、第一実施態様の靴底よりも、滑り止め用突起２０を密に配置することができるという利点を有している。また、段部２２に直線部を多く確保することができるため、当該直線部に垂直な方向に対する耐滑性能を高めやすいという利点も有している。第二実施態様の靴底において特に言及しない構成は、第一実施態様の靴底と略同様の構成を採用することができる。
【００４３】
３．第三実施態様の靴底
続いて、第三実施態様の靴底について説明する。図６は、第三実施態様の靴底を下面側から見た底面図であって、当該靴底の図１におけるＡ部に相当する部分を拡大して示した拡大図である。図７は、第三実施態様の靴底における１つの滑り止め用突起を拡大した状態を示した斜視図である。図７（ａ）は、滑り止め用突起の全体を示しており、図７（ｂ）は、図７（ａ）における滑り止め用突起をｙ−ｚ面に平行な平面Ｂで破断した状態を示している。
【００４４】
第三実施態様の靴底では、図６及び図７に示すように、それぞれの滑り止め用突起２０が六角柱状に形成されている。これに伴って、第三実施態様の靴底では、水抜孔２３が断面六角形状に形成されており、凹部２１も断面六角形のすり鉢状に形成されている。また、段部２２は、六角環状に形成されている。このように、六角柱状の滑り止め用突起２０を設けることによっても、氷面に対する動摩擦係数μ１を、氷面に対する最大静止摩擦係数μ０よりも大きくすることができる。
【００４５】
第三実施態様の靴底は、第二実施態様の靴底と同様、滑り止め用突起２０を密に配置することができるという利点を有している。また、段部２２に直線部を多く確保することができるため、当該直線部に垂直な方向に対する耐滑性能を高めやすいという利点も有している。第三実施態様の靴底において特に言及しない構成は、第一実施態様の靴底や第二実施態様の靴底と略同様の構成を採用することができる。
【００４６】
４．第四実施態様の靴底
続いて、第四実施態様の靴底について説明する。図１２は、第四実施態様の靴底を下面側から見た状態を示した底面図である。図１３は、第四実施態様の靴底を下面側から見た底面図であって、当該靴底の図１２におけるＡ部を拡大した状態を示した拡大図である。図１４は、第四実施態様の靴底を備えた靴で歩行しているときの靴底の様子を、靴の側方から見た状態を示した図である。
【００４７】
第四実施態様の靴底は、図１２及び図１３に示すように、それぞれの滑り止め用突起２０が四角柱状に形成されている。第四実施態様の靴底における滑り止め用突起２０は、上述した第二実施態様の靴底における滑り止め用突起２０（図５）と同じ形態を有している。ただし、第二実施態様の靴底では、図４に示すように、靴底の幅方向（ｘ軸方向）で隣り合う滑り止め用突起２０が、靴底の前後方向（ｙ軸方向）に半ピッチずつずれた状態で配されていたところ、第四実施態様の靴底では、図１３に示すように、靴底の幅方向（ｘ軸方向）で隣り合う滑り止め用突起２０が、靴底の前後方向（ｙ軸方向）にずれないように配されている。
【００４８】
換言すると、第四実施態様の靴底では、図１２に示すように、靴底の幅方向（ｘ軸方向）に所定間隔を隔てた状態で靴底の幅方向（ｘ軸方向）に沿って配された複数の滑り止め用突起からなる突起列Ｌ（図１２に示したそれぞれの破線が１本の突起列Ｌに対応する。）が、靴底の前後方向（ｙ軸方向）に所定間隔を隔てた状態で複数列に配された状態となっている。滑り止め用突起２０をこのように格子状に配列することで、靴底の耐滑性をさらに高めることが可能になる。特に、雪面を歩行する場合等においても、滑り止め用突起２０に、所望の滑り止め作用を発揮させることが可能になる。
【００４９】
というのも、隣り合う滑り止め用突起２０の隙間に雪等が詰まると、滑り止め用突起２０が弾性変形しにくくなることに加えて、靴底の底面も平らになる（歩行面に立てる角部がなくなる）ため、靴底が滑りやすくなる虞がある。この点、第四実施態様の靴底では、図１４に示すように、隣り合う滑り止め用突起２０の隙間（同図における網掛けハッチングで示した部分α）に雪等が詰まったとしても、歩行時において靴底を着地させる際や地面を蹴る際等に、靴底における接地部分周辺が湾曲した状態となり、前後方向に隣り合う滑り止め用突起２０の隙間αの幅Ｗ０’が、当初よりも広がることに加えて、その隙間αが靴底の幅方向に貫通した状態となっているため、その隙間αに詰まっていた雪等が抜け落ちやすくすることが可能になるからである。
【００５０】
したがって、第四実施態様の靴底では、隣り合う滑り止め用突起２０の隙間の幅Ｗ０（図１３）を、第二実施態様の靴底よりも狭くすることが可能になる。よって、第四実施態様の靴底では、滑り止め用突起２０を密に配することができ、より優れた耐滑性能を発揮させることが可能になる。第四実施態様の靴底において特に言及しない構成は、第一実施態様から第三実施態様までの靴底と略同様の構成を採用することができる。
【００５１】
ところで、上述したような効果（前後方向に隣り合う滑り止め用突起２０の隙間αに詰まった雪等が抜け落ちやすくなる効果）は、図１３に示すように、滑り止め用突起２０を靴底の幅方向及び前後方向に格子状に配さなくても、同じ突起列Ｌ（靴底の幅方向の列）を構成する滑り止め用突起２０の前後位置が揃っていれば奏される。図１５は、第四実施態様の靴底と同様の効果が奏される滑り止め用突起２０の配置の例を示した図である。図１５は、図１２におけるＡ部に相当する部分を拡大したものとなっている。図１５に示す靴底においては、ある突起列Ｌを構成する滑り止め用突起２０の位置と、その突起列Ｌに対して前後方向に隣り合う他の突起列Ｌを構成する滑り止め用突起２０の位置とが、靴底の幅方向（ｘ軸方向）において半ピッチずつずれている。滑り止め用突起２０が図１５に示すように配置された靴底においても、上述した効果が奏される。
【００５２】
５．第五実施態様の靴底
続いて、第五実施態様の靴底について説明する。図１６は、第四実施態様の靴底を備えた靴の一例を、靴の側方から見た状態を示した図である。図１６は、靴における靴底周辺を透視した状態で示している。
【００５３】
第五実施態様の靴底において、滑り止め用突起２０の形態や配置は、第四実施態様の靴底におけるものと略同様なっている。ただし、第五実施態様の靴底では、図１６に示すように、靴底本体１０（アウトソール部）の上面側に、軟質ミッドソール部３２を設けている。軟質ミッドソール部３２の硬度は、靴底本体１０（アウトソール部）の硬度よりも低くなっている。これにより、踏ん張り始めた直後だけでなく、その後も踏ん張りを効かせ続けることができるという特性を、実際の靴においてより好適に発現しやすくすることができる。軟質ミッドソール部３２の成形材料や硬度については、上記の「１．第一実施態様の靴底」におけるミッドソール部について述べたものと同様である。
【００５４】
また、第四実施態様の靴底では、図１４に示すように、爪先部分に設けた滑り止め用突起２０と、踵部分に設けた滑り止め用突起２０は、共通の靴底本体１０（アウトソール）に設けられていたが、第五実施態様の靴底では、図１６に示すように、爪先部分の滑り止め用突起２０と、踵部分の滑り止め用突起２０は、別の靴底本体１０（アウトソール）に設けられている。このため、上述した軟質ミッドソール部３２も、爪先部分と踵部分とで別に設けている。爪先部分の靴底本体１０（アウトソール部）及び軟質ミッドソール部３２と、踵部分の靴底本体１０（アウトソール部）及び軟質ミッドソール部３２は、共通のミッドソール本体３１に対して固定されている。
【００５５】
第五実施態様の靴底において特に言及しない構成は、第一実施態様から第四実施態様までの靴底と略同様の構成を採用することができる。
【００５６】
６．第六実施態様の靴底
続いて、第六実施態様の靴底について説明する。図１７は、第六実施態様の靴底を下面側から見た状態を示した底面図である。図１８は、第六実施態様の靴底を備えた靴を、靴の側方から見た状態を示した図である。図１８は、靴における靴底周辺を透視した状態で示している。
【００５７】
第六実施態様の靴底において、滑り止め用突起２０の形態は、第二実施態様、第四実施態様及び第五実施態様の靴底におけるものと略同様となっている。また、第六実施態様の靴底は、図１７に示すように、靴底の下面の略全体に滑り止め用突起２０を有しており、この点においては、第一実施態様の靴底と略同様となっている。加えて、第六実施態様の靴底は、滑り止め用突起２０が靴底の幅方向及び前後方向に格子状に配列されており、この点においては、第四実施態様の靴底と略同様となっている。
【００５８】
さらに、第六実施態様の靴底は、図１８に示すように、靴底本体１０（アウトソール部）の上面側に軟質ミッドソール部３２を設けた点において、第五実施態様の靴底と同様となっている。ただし、第五実施態様の靴底では、図１６に示すように、靴底本体１０（アウトソール部）及び軟質ミッドソール部３２を、爪先部分と踵部分とでそれぞれ分断して設けていたのに対し、第六実施態様の靴底では、図１８に示すように、靴底本体１０（アウトソール部）及び軟質ミッドソール部３２を、爪先部分と踵部分とでそれぞれ共通のものとしている。
【００５９】
第六実施態様の靴底において特に言及しない構成は、第一実施態様から第五実施態様までの靴底と略同様の構成を採用することができる。
【００６０】
７．測定
７．１  測定方法
本発明の靴底の耐滑性能を確認するため、本発明の靴底の技術的範囲に属する実施例１の靴底を作製し、氷面に対する最大静止摩擦係数と動摩擦係数を測定する実験を行った。また、実施例１の耐滑性能を評価するため、現在市販されている靴底のうち、氷面に対する耐滑性能が最も優れていると評価されている他社の靴底（以下、「比較例１の靴底」と表記する。）についても、同じ測定を行った。最大静止摩擦係数と動摩擦係数の測定方法は、上述したステップ１〜６により行った。ただし、上記のステップ１では、表面に水が浮いていない状態の氷面に対して靴底を設置したが、ここでは、より滑りやすい条件での耐滑性能についても評価するため、表面に水が浮いていない状態の氷面に対して靴底を設置した場合に加えて、表面に水が浮いた状態の表面に対して靴底を設置した場合についても測定を行った。
【００６１】
実施例１の靴底は、上述した第一実施態様の靴底に相当するものであり、滑り止め用突起２０を円柱状に形成したものである。実施例１の靴底は、隣り合う滑り止め用突起２０の隙間の幅Ｗ０（図２）が１．８ｍｍで、単位面積当たりの滑り止め用突起２０の個数が約１．２個／ｃｍ２となっている。また、滑り止め用突起２０の外径Ｄ０（図３（ａ））は８ｍｍで、滑り止め用突起２０の高さＨ０（図３（ａ））は４ｍｍとなっており、滑り止め用突起２０の外径Ｄ０に対する高さＨ０の比Ｈ０／Ｄ０は０．５となっている。さらに、段部２２の段数が３段となっており、段部２２の幅Ｗ１（図３（ｂ））は、いずれの段部２２においても０．５ｍｍで、段部２２の高さＨ１（図３（ｂ））は、いずれの段部２２においても０．３ｍｍとなっている。このため、段部２２の幅Ｗ１に対する高さＨ１の比Ｈ１／Ｗ１は０．６となっている。また、水抜孔２３の直径Ｄ１（図３（ａ））は、３ｍｍとなっている。靴底（アウトソール部分）に使用したゴムの硬度は、３５〜５０度の範囲内である。
【００６２】
７．２  測定結果
まず、表面に水が浮いていない状態の氷面に対する測定結果について説明する。図８は、実施例１の靴底について、表面に水が浮いていない状態の氷面に対する摩擦係数の変化を測定した結果を示したグラフである。図９は、比較例１の靴底について、表面に水が浮いていない状態の氷面に対する摩擦係数の変化を測定した結果を示したグラフである。図８及び図９のグラフにおける横軸の時間は、上記のステップ３で、水平方向の力Ｆ２を氷面に印加し始めてからの時間を表している。グラフの横軸の意味については、後述する図１０及び図１１でも同様である。
【００６３】
表面に水が浮いていない状態の氷面に対する実施例１の靴底の最大静止摩擦係数μ０は、図８のグラフにおけるピークＰ０の値から、０．２９であることが分かる。また、表面に水が浮いていない状態の氷面に対する実施例１の靴底の動摩擦係数μ１は、図８のグラフにおける範囲Ｒ０の平均値を求めることにより、０．３９となる。同様に、表面に水が浮いていない状態の氷面に対する比較例１の靴底の最大静止摩擦係数μ０と動摩擦係数μ１を、図９に示すグラフから求めると、最大静止摩擦係数μ０が０．３９で、動摩擦係数μ１が０．３０となる。これらの結果をまとめると下記表１のようになる。
【００６４】
【表１】
2017126192.tif 000003
【００６５】
上記表１における「比較例１」の段を見ると、比較例１の靴底は、動摩擦係数μ１が最大静止摩擦係数μ０よりも小さくなっており、最大静止摩擦係数μ０に対する動摩擦係数μ１の比μ１／μ０は、約０．７７であることが分かる。このため、比較例１の靴底は、氷面に対して踏ん張り始めた直後は優れた耐滑性を発揮するものの、その後は、滑りやすくなる傾向にあると言える。実際に、比較例１の靴底を備えた靴を履いて氷面を歩行してみると、踏ん張り始めた直後（歩行面に着地した直後や歩行面を蹴り始めた直後）には、氷面をしっかりと捕らえるものの、その後は、滑りやすい傾向があった。このため、現在市販されているもののなかで氷面に対する耐滑性能が最も優れていると評価されている比較例１の靴底を備えた靴を履いて氷面を歩行する場合でも、相当の注意をする必要があることが分かった。比較例１の靴底を備えた靴を履いても、氷面上を走ることや、氷面上で反復横飛びをすることは困難であった。
【００６６】
これに対し、上記表１における「実施例１」の段を見ると、実施例１の靴底は、動摩擦係数μ１が最大静止摩擦係数μ０よりも大きくなっており、最大静止摩擦係数μ０に対する動摩擦係数μ１の比μ１／μ０は、約１．３４にもなることが分かる。加えて、実施例１の靴底の動摩擦係数μ１は、０．３９となっており、比較例１の靴底の動摩擦係数μ１である０．３０を大きく上回っている。このため、実施例１の靴底は、踏ん張り始めた直後だけでなく、その後も踏ん張りを効かせ続けることができるものであると言える。実際に、実施例１の靴底を備えた靴を履いて氷面を歩行してみると、靴底が氷面に着地してから離れるまでの間、氷面をしっかりと捕らえている感触があった。このため、実施例１の靴底を備えた靴を履くと、特に注意をすることなく、乾いた路面を歩行する場合と同様の感覚で歩行することができた。実施例１の靴底を備えた靴を履くと、氷面上を走ることや、氷面上で反復横飛びをすることも可能であった。
【００６７】
続いて、表面に水が浮いた状態の氷面に対する測定結果について説明する。図１０は、実施例１の靴底について、表面に水が浮いた状態の氷面に対する摩擦係数の変化を測定した結果を示したグラフである。図１１は、比較例１の靴底について、表面に水が浮いた状態の氷面に対する摩擦係数の変化を測定した結果を示したグラフである。
【００６８】
表面に水が浮いた状態の氷面に対する実施例１の靴底の最大静止摩擦係数μ０は、図１０のグラフにおけるピークＰ０の値から、０．３１であることが分かる。また、表面に水が浮いた状態の氷面に対する実施例１の靴底の動摩擦係数μ１は、図１０のグラフにおける範囲Ｒ０の平均値を求めることにより、０．２０となる。同様に、表面に水が浮いた状態の氷面に対する比較例１の靴底の最大静止摩擦係数μ０と動摩擦係数μ１を、図１１に示すグラフから求めると、最大静止摩擦係数μ０が０．４１で、動摩擦係数μ１が０．１０となる。これらの結果をまとめると下記表２のようになる。
【００６９】
【表２】
2017126192.tif 000004
【００７０】
上記表２における「比較例１」の段を見ると、比較例１の靴底は、動摩擦係数μ１が最大静止摩擦係数μ０よりもかなり小さくなっており、最大静止摩擦係数μ０に対する動摩擦係数μ１の比μ１／μ０は、約０．２４に過ぎないことが分かる。このため、比較例１の靴底は、表面に水が浮いた状態の氷面に対して踏ん張り始めた直後は、優れた耐滑性を発揮するものの、その後は、急激に滑りやすくなる傾向にあると言える。
【００７１】
これに対し、上記表２における「実施例１」の段を見ると、実施例１の靴底は、動摩擦係数μ１が最大静止摩擦係数μ０よりも小さくなっているものの、最大静止摩擦係数μ０に対する動摩擦係数μ１の比μ１／μ０は、約０．６４となっており、同じ条件での比較例１の靴底における比μ１／μ０の０．２４を大きく上回っている。加えて、実施例１の靴底の動摩擦係数μ１は、表面に水が浮いた状態の氷面であっても、０．２０あり、同じ条件での比較例１の靴底における動摩擦係数μ１の２倍に達している。このため、実施例１の靴底は、表面に水が浮いた状態の氷面であっても、現在市販されている靴底のなかで氷面に対する耐滑性能が最も優れていると評価されている比較例１の靴底を備えた靴底よりも、際立った耐滑性能を発揮することが分かった。
【符号の説明】
【００７２】
１０    靴底本体（アウトソール部）
１１    水排出路
２０    滑り止め用突起
２１    凹部
２２    段部
２３    水抜孔
３０    ミッドソール部
３１    ミッドソール本体
３２    軟質ミッドソール部
Ｄ０  滑り止め用突起の外径
Ｄ１  水抜孔の直径
Ｈ０  滑り止め用突起の高さ
Ｈ１  段部の高さ
Ｗ０  隣り合う滑り止め用突起の隙間の幅
Ｗ１  段部の幅
【図１】
2017126192.tif 000005
【図２】
2017126192.tif 000006
【図３】
2017126192.tif 000007
【図４】
2017126192.tif 000008
【図５】
2017126192.tif 000009
【図６】
2017126192.tif 000010
【図７】
2017126192.tif 000011
【図８】
2017126192.tif 000012
【図９】
2017126192.tif 000013
【図１０】
2017126192.tif 000014
【図１１】
2017126192.tif 000015
【図１２】
2017126192.tif 000016
【図１３】
2017126192.tif 000017
【図１４】
2017126192.tif 000018
【図１５】
2017126192.tif 000019
【図１６】
2017126192.tif 000020
【図１７】
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【図１８】
2017126192.tif 000022
【国際調査報告】
2017126192.tif 000023
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