(57)【要約】  式（Ｉ）で表される構造部位を有し、かつ重量平均分子量が４０，０００より大きい電荷輸送性化合物を含有する、有機エレクトロニクス材料。        -Ａｒ-Ｘ-Ｙ-Ｚ      （Ｉ）［式中、Ａｒは炭素数２〜３０のアリーレン基又はヘテロアリーレン基、Ｘは連結基、Ｙは炭素数１〜１０の脂肪族炭化水素基、Ｚは置換又は非置換の重合性官能基を表す。］
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
下式（Ｉ）で表される構造部位を有し、かつ重量平均分子量が４０，０００より大きい電荷輸送性化合物を含有する、有機エレクトロニクス材料。
-Ａｒ-Ｘ-Ｙ-Ｚ      （Ｉ）
[式中、Ａｒは炭素数２〜３０のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表し、Ｘは下式（ｘ１）〜（ｘ１０）からなる群から選択される少なくとも１種の連結基を表し、Ｙは炭素数１〜１０の脂肪族炭化水素基を表し、Ｚは置換又は非置換の重合性官能基を表す。
2018084009.tif 000025
式中、Ｒは、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜２２の直鎖、環状若しくは分岐のアルキル基、又は、炭素数２〜３０のアリール基若しくはヘテロアリール基を表す。]
【請求項２】
前記重合性官能基が、オキセタン基、エポキシ基、ビニル基、アクリロイル基、及びメタリロイル基からなる群から選択される少なくとも１種を含む、請求項１に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項３】
前記式（Ｉ）で表される構造部位が、電荷輸送性化合物の末端に位置する、請求項１又は２に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項４】
前記電荷輸送性化合物の３００℃加熱時の熱重量減少が５％以下である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項５】
前記電荷輸送性化合物が正孔注入層材料である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項６】
前記電荷輸送性化合物が、電荷輸送性を有する２価の構造単位を含有する、請求項１〜５のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項７】
前記電荷輸送性化合物が、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、ビチオフェン構造、ベンゼン構造、フェノキサジン構造、及びフルオレン構造からなる群から選択される少なくとも１種の構造を含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項８】
前記電荷輸送性化合物が、３方向以上に分岐した構造を有する、請求項１〜７のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項９】
前記電荷輸送性化合物が、電荷輸送性ポリマーである、請求項１〜８のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項１０】
さらに重合開始剤を含む、請求項１〜９のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項１１】
前記重合開始剤がカチオン重合開始剤を含む、請求項１０に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項１２】
前記カチオン重合開始剤がオニウム塩を含む、請求項１１に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項１３】
さらに溶媒を含む、請求項１〜１２のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項１４】
前記溶媒が、非極性溶媒である、請求項１３に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項１５】
請求項１〜１４のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料により形成された有機層。
【請求項１６】
請求項１５に記載の有機層を含む、有機エレクトロニクス素子。
【請求項１７】
請求項１５に記載の有機層を含む、有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項１８】
燐光材料を含む発光層を有する、請求項１７に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項１９】
熱活性化遅延蛍光材料を含む発光層を有する、請求項１７に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項２０】
フレキシブル基板をさらに有する、請求項１７〜１９のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項２１】
樹脂フィルム基板をさらに有する、請求項１７〜１９のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項２２】
請求項１７〜２１のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、表示素子。
【請求項２３】
請求項１７〜２１のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、照明装置。
【請求項２４】
請求項２３に記載の照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えた、表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、有機エレクトロニクス材料、及び該材料を用いて形成された有機層に関する。また、本発明の他の実施形態は、上記有機層を有する有機エレクトロニクス素子及び有機エレクトロルミネセンス素子、並びに該有機エレクトロルミネセンス素子を用いた表示素子、照明装置、及び表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロニクス素子は、有機物を用いて電気的な動作を行う素子であり、省エネルギー、低価格、柔軟性といった特長を発揮できると期待され、従来のシリコンを主体とした無機半導体に替わる技術として注目されている。有機エレクトロニクス素子の一例として、有機エレクトロルミネセンス素子（以下、「有機ＥＬ素子」ともいう）、有機光電変換素子、有機トランジスタなどが挙げられる。【０００３】
有機ＥＬ素子は、例えば、白熱ランプ又はガス充填ランプの代替えとなる大面積ソリッドステート光源用途として注目されている。また、フラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ）分野における液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）に置き換わる最有力の自発光ディスプレイとしても注目されており、製品化が進んでいる。【０００４】
有機ＥＬ素子は、使用される有機材料から、低分子型有機ＥＬ素子及び高分子型有機ＥＬ素子の２つに大別される。高分子型有機ＥＬ素子では、有機材料として高分子化合物が用いられ、低分子型有機ＥＬ素子では、低分子化合物が用いられる。一方、有機ＥＬ素子の製造方法は、主に真空系で成膜が行われる乾式プロセスと、凸版印刷、凹版印刷等の有版印刷、インクジェット等の無版印刷などにより成膜が行われる湿式プロセスの２つに大別される。簡易成膜が可能であるため、湿式プロセスは、今後の大画面有機ＥＬディスプレイには不可欠な方法として期待されている。【０００５】
このため、湿式プロセスに適した材料の開発が進められており、例えば、重合性官能基を有する化合物を利用して多層構造を形成する検討が行われている（例えば、特許文献１及び非特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００６−２７９００７号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】廣瀬健吾、熊木大介、小池信明、栗山晃、池畑誠一郎、時任静士、第５３回応用物理学関係連合講演会、２６ｐ−ＺＫ−４（２００６）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
一般に、高分子化合物を用いて湿式プロセスに従い作製した有機ＥＬ素子は、低コスト化及び大面積化が容易であるという特長を有している。しかし、従来の高分子化合物を用いて作製した有機層を有する有機ＥＬ素子は、駆動電圧、発光効率、及び発光寿命といった素子特性において、さらなる改善が望まれている。【０００９】
特に、電荷輸送性化合物として使用される従来の高分子化合物は、熱安定性が低いため、熱劣化しやすい。高分子化合物の耐熱性が不十分であると、例えば、素子作製時の高温プロセスによって有機層が熱劣化し、本来の性能が低下することによって所望とする素子特性を得ることが困難となる。なかでも、有機ＥＬ素子では、例えば高温ベーク処理時の有機層の熱劣化によって、駆動電圧が上昇しやすい。そのため、優れた耐熱性を有する電荷輸送性化合物の開発が望まれている。【００１０】
本発明の実施形態は、上記に鑑み、湿式プロセスに適し、かつ優れた耐熱性を有する電荷輸送性化合物を含む有機エレクトロニクス材料、及び該材料を用いて優れた耐熱性を有する有機層を提供することを目的とする。また、本発明の他の実施形態は、上記有機層を用いて、優れた耐熱性を有する、有機エレクトロニクス素子及び有機ＥＬ素子、並びに該有機ＥＬ素子を用いた表示素子、照明装置、及び表示装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは、鋭意検討した結果、特定の構造を有する電荷輸送性化合物が、湿式プロセスに適し、かつ優れた耐熱性を示し、有機エレクトロニクス材料として好適であることを見出し、本発明を完成させるに至った。【００１２】
すなわち、本発明の実施形態は、下式（Ｉ）で表される構造部位を有し、かつ重量平均分子量が４０，０００より大きい電荷輸送性化合物を含有する、有機エレクトロニクス材料に関する。【００１３】
-Ａｒ-Ｘ-Ｙ-Ｚ      （Ｉ）【００１４】
式中、Ａｒは炭素数２〜３０のアリーレン基又はヘテロアリーレン基、Ｘは下式（ｘ１）〜（ｘ１０）からなる群から選択される少なくとも1種の連結基、Ｙは炭素数１〜１０の脂肪族炭化水素基、Ｚは置換又は非置換の重合性官能基を表す。【００１５】
【化１】
2018084009.tif 000003
式中、Ｒは、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜２２の直鎖、環状若しくは分岐のアルキル基、又は、炭素数２〜３０のアリール基若しくはヘテロアリール基を表す。【００１６】
上記実施形態の有機エレクトロニクス材料において、上記重合性官能基は、オキセタン基、エポキシ基、ビニル基、アクリロイル基、及びメタクリロイル基からなる群から選択される少なくとも１種を含むことが好ましい。また、上記式（Ｉ）で表される構造部位は、電荷輸送性化合物の末端に位置することが好ましい。【００１７】
上記実施形態の有機エレクトロニクス材料において、上記電荷輸送性化合物の３００℃加熱時の熱重量減少は５％以下であることが好ましい。上記電荷輸送性化合物は、正孔注入層材料であることが好ましい。【００１８】
上記実施形態の有機エレクトロニクス材料において、上記電荷輸送性化合物は、電荷輸送性を有する２価の構造単位を含有することが好ましい。また、上記電荷輸送性化合物は、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、ビチオフェン構造、ベンゼン構造、フェノキサジン構造、及びフルオレン構造からなる群から選択される少なくとも１種の構造を含むことが好ましい。【００１９】
上記実施形態の有機エレクトロニクス材料において、上記電荷輸送性化合物は、３方向以上に分岐した構造を有することが好ましい。また、上記電荷輸送性化合物は、電荷輸送性ポリマーであることが好ましい。【００２０】
上記実施形態の有機エレクトロニクス材料は、さらに重合開始剤を含むことが好ましい。上記重合開始剤は、カチオン重合開始剤を含むことが好ましい。上記カチオン重合開始剤はオニウム塩を含むことが好ましい。【００２１】
上記実施形態の有機エレクトロニクス材料は、さらに溶媒を含むことが好ましい。上記溶媒は、非極性溶媒であることが好ましい。【００２２】
本発明の他の実施形態は、上記実施形態の有機エレクトロニクス材料により形成された有機層に関する。【００２３】
本発明の他の実施形態は、上記有機層を含む、有機エレクトロニクス素子に関する。【００２４】
本発明の他の実施形態は、上記有機層を含む、有機エレクトロルミネセンス素子に関する。上記有機エレクトロルミネセンス素子は、燐光材料を含む発光層を有するか、又は熱活性化遅延蛍光材料を含む発光層を有することが好ましい。上記有機エレクトロルミネセンス素子は、フレキシブル基板、又は樹脂フィルム基板をさらに有することが好ましい。【００２５】
本発明の他の実施形態は、上記有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、表示素子に関する。【００２６】
本発明の他の実施形態は、上記有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、照明装置に関する。【００２７】
本発明の他の実施形態は、上記照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えた、表示装置に関する。
【発明の効果】
【００２８】
本発明の実施形態によれば、湿式プロセスに適し、かつ優れた耐熱性を有する電荷輸送性化合物を含む有機エレクトロニクス材料を提供することができる。また、上記有機エレクトロニクス材料を用いて優れた耐熱性を有する有機層を提供することができる。さらに、本発明の他の実施形態によれば、上記有機エレクトロニクス材料を使用して有機層を形成することによって、優れた耐熱性を有する、有機エレクトロニクス素子、有機ＥＬ素子、並びに、それを用いた表示素子、照明装置、及び表示装置を提供することが可能となる。
本願の開示は、国際出願番号PCT/JP2016/082991に記載の主題と関連しており、それらのすべての開示内容は引用によりここに援用される。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】図１は、本発明の実施形態である有機ＥＬ素子の一例を示す断面模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本発明の実施形態について説明する。
【００３１】
＜有機エレクトロニクス材料＞
本発明の実施形態の有機エレクトロニクス材料は、下式（Ｉ）で示される特定の構造部位を有する電荷輸送性化合物を１種以上含有することを特徴とする。
【００３２】
-Ａｒ-Ｘ-Ｙ-Ｚ      （Ｉ）
式中、Ａｒは炭素数２〜３０のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表し、Ｘは連結基を表し、Ｙは炭素数１〜１０の脂肪族炭化水素基を表し、Ｚは置換又は非置換の重合性官能基を表す。
【００３３】
有機エレクトロニクス材料は、上記特定の構造部位を有する電荷輸送性化合物の２種以上を含有しても、さらに他の電荷輸送性化合物を含んでもよい。
【００３４】
[電荷輸送性化合物]
本発明の特徴となる上記電荷輸送性化合物は、電荷輸送性を有する構造単位を１以上有し、上記構造単位の少なくとも１つが、上記式（Ｉ）で表される構造部位を含む。以下、式（Ｉ）で表される構造部位について詳細に説明する。
【００３５】
式（Ｉ）において、Ａｒは炭素数２〜３０のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。アリーレン基は、芳香族炭化水素から水素原子を２個取り除いた構造を有する基を意味する。ヘテロアリーレン基は、芳香族複素環から水素原子を２個取り除いた構造を有する基を意味する。芳香族炭化水素及び芳香族複素環は、それぞれ、例えばベンゼンのような単環構造であってもよく、例えばナフタレンのように環が互いに縮合してなる縮合環構造であってもよい。
【００３６】
芳香族炭化水素の具体例として、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、テトラセン、フルオレン、及びフェナントレンが挙げられる。芳香族複素環の具体例として、ピリジン、ピラジン、キノリン、イソキノリン、アクリジン、フェナントロリン、フラン、ピロール、チオフェン、カルバゾール、オキサゾール、オキサジアゾール、チアジアゾール、トリアゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾオキサジアゾール、ベンゾチアジアゾール、ベンゾトリアゾール、及びベンゾチオフェンが挙げられる。
【００３７】
芳香族炭化水素及び芳香族複素環は、単環及び縮合環から選択される２個以上が単結合を介して結合した多環構造であってもよい。このような多環構造を有する芳香族炭化水素の一例として、ビフェニル、ターフェニル、及びトリフェニルベンゼンが挙げられる。芳香族炭化水素及び芳香族複素環は、それぞれ、非置換であるか、又は１以上の置換基を有してよい。置換基は、例えば、炭素数１〜２２の直鎖、環状又は分岐のアルキル基であってよい。炭素数は、より好ましくは１〜１５、さらに好ましくは１〜１２、特に好ましくは１〜６である。
【００３８】
一実施形態において、Ａｒは、好ましくは、フェニレン基、又はナフチレン基であり、より好ましくはフェニレン基である。
【００３９】
式（Ｉ）において、Ｘは、下式（ｘ１）〜（ｘ１０）からなる群から選択される少なくとも１種の連結基である。
【００４０】
【化２】
2018084009.tif 000004
【００４１】
式中、Ｒは、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜２２の直鎖、環状若しくは分岐のアルキル基、又は、炭素数２〜３０のアリール基若しくはヘテロアリール基を表す。一実施形態において、Ｒは、炭素数１〜２２の直鎖、環状若しくは分岐のアルキル基であることが好ましい。上記炭素数は、より好ましくは２〜１６、さらに好ましくは３〜１２、特に好ましくは４〜８である。他の実施形態において、Ｒは、炭素数６〜３０のアリール基であることが好ましく、フェニル基又はナフチル基であることがより好ましく、フェニル基であることがさらに好ましい。
【００４２】
一実施形態において、上記連結基Ｘは、ｘ１であることが好ましい。すなわち、電荷輸送性化合物は、下式（Ｉ−１）で表される構造部位を有することが好ましい。
【００４３】
-Ａｒ-Ｏ-Ｙ-Ｚ      （Ｉ−１）
式（Ｉ）において、Ｙは、炭素数１〜１０の２価の脂肪族炭化水素基である。脂肪族炭化水素基は、直鎖、分岐、環状、又はこれらを組み合わせた構造を有してよい。脂肪族炭化水素基は、飽和であっても、不飽和であってもよい。
【００４４】
一実施形態において、原料となるモノマーの入手が容易である観点から、Ｙは、直鎖構造を有する脂肪族炭化水素基であることが好ましく、飽和であることがより好ましい。これらの観点から、式（Ｉ）において、Ｙは、−（ＣＨ２）ｎ−であることが好ましい。すなわち、一実施形態において、電荷輸送性化合物は、下式（Ｉ−２）で表される構造部位を有することが好ましい。
【００４５】
-Ａｒ-Ｘ-（ＣＨ２）ｎ-Ｚ      （Ｉ−２）
式中、ｎは１〜１０であり、好ましくは１〜８、より好ましくは１〜６である。耐熱性の観点から、ｎは１〜４であることがさらに好ましく、ｎは１又は２であることが最も好ましい。
【００４６】
上述のように、電荷輸送性化合物は、上式（Ｉ−１）及び（Ｉ−２）の少なくとも一方で表される構造部位を有することが好ましく、下式（Ｉ−３）で表される構造部位を有することがより好ましい。
【００４７】
-Ａｒ-Ｏ-（ＣＨ２）ｎ-Ｚ      （Ｉ−３）
上記各式において、Ｚは、重合性官能基を表す。「重合性官能基」とは、熱及び／又は光を加えることにより、結合を形成し得る官能基をいう。重合性官能基Ｚは、非置換であっても、置換基を有してよい。重合性官能基Ｚの具体例として、炭素−炭素多重結合を有する基（例えば、ビニル基、アリル基、ブテニル基、エチニル基、アクリロイル基、メタクリロイル基等）、小員環を有する基（例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基等の環状アルキル基；エポキシ基（オキシラニル基）、オキセタン基（オキセタニル基）等の環状エーテル基；ジケテン基；エピスルフィド基；ラクトン基；ラクタム基等）、複素環基（例えば、フラン−イル基、ピロール−イル基、チオフェン−イル基、シロール−イル基）などが挙げられる。
【００４８】
重合性官能基Ｚとしては、特に、ビニル基、アクリロイル基、メタクリロイル基、エポキシ基、及びオキセタン基が好ましい。反応性及び有機エレクトロニクス素子の特性の観点から、ビニル基、オキセタン基、又はエポキシ基がより好ましい。これらの重合性官能基は、置換基を有してもよい。置換基は、炭素数１〜２２の直鎖、環状、又は分岐の飽和アルキル基が好ましい。上記炭素数は１〜８がより好ましく、１〜４がさらに好ましい。置換基は、１〜４の直鎖の飽和アルキル基であることが最も好ましい。
【００４９】
一実施形態において、保存安定性の観点から、重合性官能基Ｚは、下式（ｚ１）で表されるオキセタン基であることが好ましい。式中、Ｒは、水素原子、又は炭素数１〜４の飽和のアルキル基であってよい。Ｒは、メチル基、又はエチル基であることが特に好ましい。
【００５０】
【化３】
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【００５１】
式（Ｉ）で表される構造部位を少なくとも１つ有する電荷輸送性化合物は、その構造内に少なくとも１つの重合性官能基Ｚを含むことになる。重合性官能基を含む化合物は、重合反応によって硬化可能であり、硬化によって溶剤への溶解度を変化させることが可能である。そのため、式（Ｉ）で表される構造部位を少なくとも１つ有する電荷輸送性化合物は、優れた硬化性を有し、湿式プロセスに適した材料となる。
【００５２】
本発明における電荷輸送性化合物は、上記式（Ｉ）で表される構造部位を有し、かつ、電荷を輸送する能力を有していればよい。一実施形態において、輸送する電荷は、正孔が好ましい。正孔輸送性の化合物であれば、例えば、有機ＥＬ素子の正孔注入層や正孔輸送層の材料として用いることができる。また、電子輸送性の化合物であれば、電子輸送層や電子注入層の材料として用いることができる。また、正孔と電子の両方を輸送する化合物であれば、発光層の材料などに用いることができる。一実施形態において、上記電荷輸送性化合物は、正孔注入層及び／又は正孔輸送層の材料として使用することが好ましく、正孔注入層材料として使用することがより好ましい。
【００５３】
また、一実施形態において、耐熱性の観点から、電荷輸送性化合物は、３００℃加熱時の熱重量減少が、加熱前の質量に対して５質量％以下であることが好ましい。上記熱重量減少は、３．５質量％以下であることがより好ましい。さらに、上記熱質量減少が、２．５質量％以下、１．５質量％以下、１．０質量％以下であることが順に好ましく、０．５質量％以下であることが最も好ましい。
【００５４】
電荷輸送性化合物として、後述する特定の電荷輸送性ポリマーを使用した場合、材料の熱重量減少を上記範囲内に調整することが容易となる。ここで、「３００℃加熱時の熱重量減少」とは、１０ｍｇの試料を、空気中で、５℃／分の昇温条件で３００℃まで加熱した際の熱重量減少（質量％）をいう。上記熱重量減少の測定は、熱重量−示査熱（ＴＧ−ＤＴＡ）分析装置を用いて実施することができる。
【００５５】
電荷輸送性化合物は、１つ又は２つ以上の電荷輸送性を有する構造単位を有し、上記構造単位の少なくとも１つが上記式（Ｉ）で表される構造部位を有する。一実施形態において、電荷輸送性化合物は、３方向以上に分岐した構造を有してもよい。電荷輸送性化合物は、１つの構造単位から構成される低分子化合物と、複数の構造単位から構成される高分子化合物とに大別され、これらのいずれであってもよい。電荷輸送性化合物を構成する構造単位は、後述のとおりである。
【００５６】
電荷輸送性化合物が低分子化合物である場合、高純度の材料が容易に得られる点で好ましい。電荷輸送性化合物が高分子化合物である場合、組成物の作製が容易であり、また、成膜性に優れる点で好ましい。さらに、両者の利点を得る観点から、電荷輸送性化合物として低分子化合物と高分子化合物とを混合して用いることも可能である。以下、電荷輸送性化合物の一例として、電荷輸送性を有する複数の構造単位から構成される高分子化合物について、より具体的に説明する。
【００５７】
［電荷輸送性ポリマー］
電荷輸送性化合物が高分子化合物である場合、電荷輸送性化合物は、ポリマー又はオリゴマーであってよい。以下、これらをまとめて「電荷輸送性ポリマー」と称する。電荷輸送性ポリマーは、その分子内に、先に説明した下式（Ｉ）で表される少なくとも１つの構造部位を有する。
【００５８】
-Ａｒ-Ｘ-Ｙ-Ｚ      （Ｉ）
末端部に-Ａｒ-ＣＨ２-Ｏ-で表される構造部位を含む電荷輸送性ポリマーは、加熱によって分子内の結合が切断しやすく、耐熱性に乏しい傾向がある。これに対し、本願発明の実施形態によれば、式（Ｉ）で表される構造部位を有する電荷輸送性ポリマーを構成することによって、電荷輸送性ポリマーの耐熱性を改善することができる。
【００５９】
耐熱性の向上に伴い、例えば、素子作製時の高温プロセスによる有機層の熱劣化が改善されるため、有機層の性能を維持することが容易になる。特に、本実施形態による電荷輸送性ポリマーを用いて塗布法に従い有機層を形成する場合、高温ベーク処理を適用しても、有機層の性能低下が抑制され、高いキャリア移動度を維持することが可能となる。
【００６０】
電荷輸送性ポリマーは、直鎖状であっても、又は、分岐構造を有していてもよい。電荷輸送性ポリマーは、好ましくは、電荷輸送性を有する２価の構造単位Ｌと末端部を構成する１価の構造単位Ｔとを少なくとも含み、分岐部を構成する３価以上の構造単位Ｂをさらに含んでもよい。電荷輸送性ポリマーは、各構造単位を、それぞれ１種のみ含んでいても、又は、それぞれ複数種含んでいてもよい。電荷輸送性ポリマーにおいて、各構造単位は、「１価」〜「３価以上」の結合部位において互いに結合している。
【００６１】
（電荷輸送性ポリマーの構造）
電荷輸送性ポリマーに含まれる部分構造の例として、以下が挙げられる。電荷輸送性ポリマーは以下の部分構造を有するポリマーに限定されない。部分構造中、「Ｌ」は構造単位Ｌを、「Ｔ」は構造単位Ｔを、「Ｂ」は構造単位Ｂを表す。「＊」は、他の構造単位との結合部位を表す。以下の部分構造中、複数のＬは、互いに同一の構造単位であっても、互いに異なる構造単位であってもよい。Ｔ及びＢについても、同様である。
【００６２】
直鎖状の電荷輸送性ポリマー
【００６３】
【化４】
2018084009.tif 000006
【００６４】
分岐構造を有する電荷輸送性ポリマー
【００６５】
【化５】
2018084009.tif 000007
【００６６】
【化６】
2018084009.tif 000008
【００６７】
一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、電荷輸送性の２価の構造単位Ｌを有することが好ましい。また、一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、３方向以上に分岐した構造を有する、すなわち上記構造単位Ｂを有することが好ましい。電荷輸送性ポリマーは、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、ビチオフェン構造、ベンゼン構造、フェノキサジン構造、及びフルオレン構造からなる群から選択される少なくとも１種の構造を含むことが好ましい。この構造は、好ましくは、後述する構造単位Ｌに含まれてもよいが、構造単位Ｂに含まれてもよく、構造単位Ｌ及び構造単位Ｂの双方に含まれてもよい。電荷輸送性ポリマーが上記構造のいずれかを含むことによって、電荷輸送性、特に、正孔輸送性を向上させることができる。
【００６８】
一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、ポリマーを構成する構造単位Ｌ、Ｂ、及びＴの少なくとも１つに、式（Ｉ）で表される構造部位を含んでいればよく、その導入位置は特に限定されない。好ましい実施形態において、硬化性を高める観点から、式（Ｉ）で表される構造部位は、電荷輸送性ポリマーの少なくとも１つの末端部を構成する構成単位Ｔに存在することが好ましい。式（Ｉ）で表される構造部位は、電荷輸送性ポリマーを構成するモノマー化合物の合成が容易であるという観点からも、末端部を構成する構造単位Ｔに存在することが好ましい。以下、電荷輸送性ポリマーの構造単位についてより具体的に説明する。
【００６９】
（構造単位Ｌ）
構造単位Ｌは、電荷輸送性を有する２価の構造単位である。構造単位Ｌは、電荷を輸送する能力を有する原子団を含んでいればよく、特に限定されない。例えば、構造単位Ｌは、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、フルオレン構造、ベンゼン構造、ビフェニル構造、ターフェニル構造、ナフタレン構造、アントラセン構造、テトラセン構造、フェナントレン構造、ジヒドロフェナントレン構造、ピリジン構造、ピラジン構造、キノリン構造、イソキノリン構造、キノキサリン構造、アクリジン構造、ジアザフェナントレン構造、フラン構造、ピロール構造、オキサゾール構造、オキサジアゾール構造、チアゾール構造、チアジアゾール構造、トリアゾール構造、ベンゾチオフェン構造、ベンゾオキサゾール構造、ベンゾオキサジアゾール構造、ベンゾチアゾール構造、ベンゾチアジアゾール構造、ベンゾトリアゾール構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択される。芳香族アミン構造は、好ましくはトリアリールアミン構造であり、より好ましくはトリフェニルアミン構造である。
【００７０】
一実施形態において、構造単位Ｌは、優れた正孔輸送性を得る観点から、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、フルオレン構造、ベンゼン構造、ピロール構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることが好ましく、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることがより好ましい。他の実施形態において、構造単位Ｌは、優れた電子輸送性を得る観点から、置換又は非置換の、フルオレン構造、ベンゼン構造、フェナントレン構造、ピリジン構造、キノリン構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることが好ましい。
【００７１】
構造単位Ｌの具体例として、以下が挙げられる。構造単位Ｌは、以下に限定されない。
【００７２】
【化７】
2018084009.tif 000009
【００７３】
【化８】
2018084009.tif 000010
【００７４】
Ｒは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。Ｒが置換基である場合、好ましくは、Ｒは、それぞれ独立に、−Ｒ１（水素原子を除く）、−ＯＲ２、−ＳＲ３、−ＯＣＯＲ４、−ＣＯＯＲ５、−ＳｉＲ６Ｒ７Ｒ８、ハロゲン原子、及び、重合性官能基を含む基からなる群から選択される置換基であってよい。
上記置換基のＲ１〜Ｒ８は、それぞれ独立に、水素原子；炭素数１〜２２個の直鎖、環状又は分岐アルキル基；又は、炭素数２〜３０個のアリール基又はヘテロアリール基を表す。アリール基は、芳香族炭化水素から水素原子１個を除いた原子団である。ヘテロアリール基は、芳香族複素環から水素原子１個を除いた原子団である。アルキル基は、さらに、炭素数２〜２０個のアリール基又はヘテロアリール基により置換されていてもよく、アリール基又はヘテロアリール基は、さらに、炭素数１〜２２個の直鎖、環状又は分岐アルキル基により置換されていてもよい。Ｒは、好ましくは、水素原子、又はアルキル基、アリール基、及びアルキル置換アリール基からなる群から選択される置換基である。
一実施形態において、ポリマーの分子量を大きくする観点から、Ｒは置換基であることがより好ましい。Ｒが置換基の場合、電荷輸送性ポリマーの分子量を大きくすることが容易であり、また優れた耐熱性を得ることが容易である。
一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、非極性溶媒とともに用いられる。非極性溶媒の例として、ベンゼン、トルエン、ヘキサン、酢酸エチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。一般に、ポリマーは分子量の増加に伴い非極性溶媒への溶解性が低下しやすい。これに対し、置換基の導入によってポリマーの分子量を増加させた場合、溶解性の低下を抑制することが容易となる。
Ａｒは、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。アリーレン基は、芳香族炭化水素から水素原子２個を除いた原子団である。ヘテロアリーレン基は、芳香族複素環から水素原子２個を除いた原子団である。Ａｒは、好ましくはアリーレン基であり、より好ましくはフェニレン基である。
【００７５】
芳香族炭化水素としては、単環、縮合環、又は、単環及び縮合環から選択される２個以上が単結合を介して結合した多環が挙げられる。芳香族複素環としては、単環、縮合環、又は、単環及び縮合環から選択される２個以上が単結合を介して結合した多環が挙げられる。
【００７６】
（構造単位Ｂ）
構造単位Ｂは、電荷輸送性ポリマーが分岐構造を有する場合に、分岐部を構成する３価以上の構造単位である。構造単位Ｂは、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、好ましくは６価以下であり、より好ましくは３価又は４価である。構造単位Ｂは、電荷輸送性を有する単位であることが好ましい。例えば、構造単位Ｂは、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、縮合多環式芳香族炭化水素構造、及び、これらの１種又は２種以上を含有する構造から選択される。
【００７７】
構造単位Ｂの具体例として、以下が挙げられる。構造単位Ｂは、以下に限定されない。
【００７８】
【化９】
2018084009.tif 000011
【００７９】
Ｗは、３価の連結基を表し、例えば、炭素数２〜３０個のアレーントリイル基又はヘテロアレーントリイル基を表す。アレーントリイル基は、芳香族炭化水素から水素原子３個を除いた原子団である。ヘテロアレーントリイル基は、芳香族複素環から水素原子３個を除いた原子団である。Ａｒは、それぞれ独立に２価の連結基を表し、例えば、それぞれ独立に、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。Ａｒは、好ましくはアリーレン基、より好ましくはフェニレン基である。Ｙは、２価の連結基を表し、例えば、構造単位ＬにおけるＲ（ただし、重合性官能基を含む基を除く。）のうち水素原子を１個以上有する基から、さらに１個の水素原子を除いた２価の基が挙げられる。Ｚは、炭素原子、ケイ素原子、又はリン原子のいずれかを表す。構造単位中、ベンゼン環及びＡｒは、置換基を有していてもよい。置換基の例として、構造単位ＬにおけるＲとして説明した置換基が挙げられる。
【００８０】
（構造単位Ｔ）
構造単位Ｔは、電荷輸送性ポリマーの末端部を構成する１価の構造単位である。電荷輸送性ポリマーは硬化性を高める観点から末端部に重合性官能基を有することが好ましい。一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、下式（Ｉ）で表される構造を有する構造単位Ｔ１を含むことが好ましい。式中、Ａｒ、Ｘ、Ｙ、Ｚは先に説明したとおりである。
【００８１】
-Ａｒ-Ｘ-Ｙ-Ｚ      （Ｉ）
上記構造単位Ｔ１を含む電荷輸送性ポリマーを使用することによって、優れた硬化性及び耐熱性を得ることが容易となる。構造単位Ｔ１は、先に示した式（Ｉ−１）及び（Ｉ−２）の少なくとも一方を有することが好ましい。構造単位Ｔ１は、先に示した式（Ｉ−３）の構造を有することがより好ましい。
【００８２】
電荷輸送性ポリマーは、電荷輸送性、及び硬化性を低下させない範囲で、上記構造単位Ｔ１とは異なる末端部を構成する１価の構造単位をさらに含んでもよい。
【００８３】
一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、上記構造単位Ｔ１に加えて、下式（II）で表される構造を有する１価の構造単位Ｔ２を含んでよい。電荷輸送性ポリマーが、構造単位Ｔ１と構造単位Ｔ２とを有する場合、耐熱性をさらに高めることが容易となる。
【００８４】
-Ａｒ-Ｊ-Ｒ１    （II）
式中、Ａｒは、炭素数２〜３０のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。
【００８５】
Ｊは、単結合、又は、エステル結合（−ＣＯＯ−）、及び先に式（Ｉ）における連結基Ｘとして例示された（ｘ１）〜（ｘ１０）からなる群から選択されるいずれか１つの２価の連結基を表す。
【００８６】
上記連結基において、Ｒは、炭素数１〜２２の直鎖、環状若しくは分岐のアルキル基、又は、炭素数６〜３０のアリール基を表す。
【００８７】
一実施形態において、式（II）におけるＡｒは、炭素数６〜３０のアリーレン基であることが好ましい。フェニレン基又はナフチレン基であることがより好ましく、フェニレン基であることがさらに好ましい。
【００８８】
一実施形態において、式（II）におけるＪは、単結合、エステル結合、又はアミノ基から水素原子をさらに１つ除いた構造を有する連結基（−ＮＲ−）であることが好ましい。ここで、上記連結基（−ＮＲ−）において、Ｒはフェニル基であることがより好ましい。
【００８９】
一実施形態において、式（II）におけるＲ１は、炭素数１〜２２の直鎖、環状若しくは分岐のアルキル基であり、炭素数は、より好ましくは２〜１６、さらに好ましくは３〜１２であり、特に好ましくは４〜８である。
【００９０】
電荷輸送性ポリマーの耐熱性を向上させるために、分子中に含まれる環構造の割合を増加させることが好ましい。このような観点から、一実施形態において、上式（II）におけるＲ１は、炭素数３〜３０の環状のアルキル基（シクロアルキル基）であることが好ましい。炭素数は、５〜２０であることがより好ましく、６〜１５であることがさらに好ましい。シクロアルキル基は、飽和であっても、不飽和であってもよいが、飽和であることがより好ましい。また、単環、又は多環のいずれの構造を有してよいが、多環構造を有することがより好ましい。Ｒ１の具体例として、アダマンチル基が挙げられる。
【００９１】
他の実施形態において、上式（II）におけるＲ１は、炭素数６〜３０のアリール基であることが好ましく、フェニル基又はナフチル基であることがより好ましく、フェニル基であることがさらに好ましい。
【００９２】
特に限定するものではないが、一実施形態において、構造単位Ｔ２は、上式（II）中、Ｊがエステル結合であり、Ｒ１がシクロアルキル基である構造を有することがより好ましい。
【００９３】
一実施形態において、電荷輸送性ポリマーの硬化性及び耐熱性の双方を高める観点から、全構造単位Ｔを基準として、式（Ｉ）で表される構造を有する構造単位Ｔ１の割合は、５０モル％以上が好ましく、７５モル％以上がより好ましく、８５モル％以上がさらに好ましい。上記構造単位Ｔ１の割合は、１００モル％とすることもできる。
【００９４】
一実施形態において、電荷輸送性ポリマーの耐熱性をさらに高める観点から、構造単位Ｔ１に加えて、構造単位Ｔ２を使用することが好ましい。この場合、構造単位Ｔ２の割合は、全構造単位Ｔ（Ｔ１＋Ｔ２）を基準として、７５モル％以下が好ましく、５０モル％以下がより好ましく、２５％以下がさらに好ましい。一方、構造単位Ｔ１の割合は、２５モル％以上が好ましく、５０モル％がより好ましく、７５モル％以上がさらに好ましい。構造単位Ｔ１及びＴ２の割合を上記範囲内に調整することによって、硬化性を低下させることなく、耐熱性をさらに向上することが可能となる。
【００９５】
重合性官能基は、溶解度の変化に寄与する観点からは、電荷輸送性ポリマー中に多く含まれる方が好ましい。一方、電荷輸送性を妨げない観点からは、電荷輸送性ポリマー中に含まれる量が少ない方が好ましい。重合性官能基の含有量は、これらを考慮し、適宜設定できる。
【００９６】
例えば、電荷輸送性ポリマー１分子あたりの重合性官能基の数は、十分な溶解度の変化を得る観点から、２個以上が好ましく、３個以上がより好ましい。また、重合性官能基数は電荷輸送性を保つ観点から、１，０００個以下が好ましく、５００個以下がより好ましい。ここで、重合性官能基の数は、式（Ｉ）で表される構造部位に含まれる重合性官能基Ｚと、その他の重合性官能基との合計を意味する。
【００９７】
電荷輸送性ポリマー１分子あたりの重合性官能基の数は、電荷輸送性ポリマーを合成するために使用した、各構造単位に対応するモノマーの仕込み量の合計に対する、重合性官能基を有するモノマーの仕込み量の割合、電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量等を用い、平均値として求めることができる。
【００９８】
また、重合性官能基の数は、電荷輸送性ポリマーの１Ｈ  ＮＭＲ（核磁気共鳴）スペクトルにおける重合性官能基に由来するシグナルの積分値と全スペクトルの積分値との比、電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量等を利用し、平均値として算出できる。簡便であることから、仕込み量が明らかである場合は、好ましくは、仕込み量を用いて求めた値を採用する。
【００９９】
（数平均分子量）
電荷輸送性ポリマーの数平均分子量は、溶剤への溶解性、成膜性等を考慮して適宜、調整できる。数平均分子量は、電荷輸送性に優れるという観点から、５００以上が好ましく、１，０００以上がより好ましく、２，０００以上がさらに好ましい。また、数平均分子量は、溶媒への良好な溶解性を保ち、インク組成物の調製を容易にするという観点から、１，０００，０００以下が好ましく、１００，０００以下がより好ましく、５０，０００以下がさらに好ましい。
【０１００】
（重量平均分子量）
電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量は、溶剤への溶解性、成膜性等を考慮して適宜、調整できる。重量平均分子量は、電荷輸送性に優れるという観点から、１，０００以上が好ましく、５，０００以上がより好ましく、１０，０００以上がさらに好ましい。優れた耐熱性が容易に得られる観点から、重量平均分子量は４０，０００より大きいことが好ましく、４１，０００以上がより好ましい。また、重量平均分子量は、溶媒への良好な溶解性を保ち、インク組成物の調製を容易にするという観点から、１，０００，０００以下が好ましく、７００，０００以下がより好ましく、４００，０００以下がさらに好ましい。
【０１０１】
数平均分子量及び重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）により、標準ポリスチレンの検量線を用いて下記の条件で測定することができる。
送液ポンプ        ：Ｌ−６０５０  （株）日立ハイテクノロジーズ
ＵＶ−Ｖｉｓ検出器：Ｌ−３０００  （株）日立ハイテクノロジーズ
カラム            ：Ｇｅｌｐａｃｋ（登録商標）  ＧＬ−Ａ１６０Ｓ／ＧＬ−Ａ１５０Ｓ  日立化成（株）
溶離液            ：ＴＨＦ（ＨＰＬＣ用、安定剤を含まない）  和光純薬工業（株）
流速              ：１ｍＬ／ｍｉｎ
カラム温度        ：室温
分子量標準物質    ：標準ポリスチレン
【０１０２】
（構造単位の割合）
電荷輸送性ポリマーに含まれる構造単位Ｌの割合は、十分な電荷輸送性を得る観点から、全構造単位を基準として、１０モル％以上が好ましく、２０モル％以上がより好ましく、３０モル％以上がさらに好ましい。また、構造単位Ｌの割合は、構造単位Ｔ及び必要に応じて導入される構造単位Ｂを考慮すると、９５モル％以下が好ましく、９０モル％以下がより好ましく、８５モル％以下がさらに好ましい。
【０１０３】
電荷輸送性ポリマーに含まれる構造単位Ｔの割合は、有機エレクトロニクス素子の特性向上の観点、又は、粘度の上昇を抑え、電荷輸送性ポリマーの合成を良好に行う観点から、全構造単位を基準として、５モル％以上が好ましく、１０モル％以上がより好ましく、１５モル％以上がさらに好ましい。また、構造単位Ｔの割合は、十分な電荷輸送性を得る観点から、６０モル％以下が好ましく、５５モル％以下がより好ましく、５０モル％以下がさらに好ましい。一実施形態において、構造単位Ｔの割合は、式（Ｉ）で表される構造部位を有する構造単位Ｔ１の割合を意味する。他の実施形態において、構造単位Ｔの割合は、上記構造単位Ｔ１と、これ以外の構造単位Ｔ２との合計量を意味する。
【０１０４】
電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｂを含む場合、構造単位Ｂの割合は、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、全構造単位を基準として、１モル％以上が好ましく、５モル％以上がより好ましく、１０モル％以上がさらに好ましい。また、構造単位Ｂの割合は、粘度の上昇を抑え、電荷輸送性ポリマーの合成を良好に行う観点、又は、十分な電荷輸送性を得る観点から、５０モル％以下が好ましく、４０モル％以下がより好ましく、３０モル％以下がさらに好ましい。
【０１０５】
電荷輸送性ポリマーにおける重合性官能基の割合は、電荷輸送性ポリマーを効率よく硬化させるという観点から、全構造単位を基準として０．１モル％以上が好ましく、１モル％以上がより好ましく、３モル％以上がさらに好ましい。また、重合性官能基の割合は、良好な電荷輸送性を得るという観点から、７０モル％以下が好ましく、６０モル％以下がより好ましく、５０モル％以下がさらに好ましい。なお、ここでの「重合性官能基の割合」とは、全構造単位に対する、重合性官能基を有する構造単位の割合をいう。電荷輸送性ポリマーが、式（Ｉ）の構造部位に含まれる重合性官能基Ｚ以外の重合性官能基Ｚ’をさらに有する場合、全構造単位に対する、重合性置換基Ｚ及びＺ’を有する構造単位の合計量の割合を意味する。
【０１０６】
電荷輸送性、耐久性、生産性等のバランスを考慮すると、構造単位Ｌ及び構造単位Ｔの割合（モル比）は、Ｌ：Ｔ＝１００：１〜７０が好ましく、１００：３〜５０がより好ましく、１００：５〜３０がさらに好ましい。また、電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｂを含む場合、構造単位Ｌ、構造単位Ｔ、及び構造単位Ｂの割合（モル比）は、Ｌ：Ｔ：Ｂ＝１００：１０〜２００：１０〜１００が好ましく、１００：２０〜１８０：２０〜９０がより好ましく、１００：４０〜１６０：３０〜８０がさらに好ましい。
【０１０７】
構造単位の割合は、電荷輸送性ポリマーを合成するために使用した、各構造単位に対応するモノマーの仕込み量を用いて求めることができる。また、構造単位の割合は、電荷輸送性ポリマーの１Ｈ  ＮＭＲスペクトルにおける各構造単位に由来するスペクトルの積分値を利用し、平均値として算出することができる。簡便であることから、仕込み量が明らかである場合は、好ましくは、仕込み量を用いて求めた値を採用する。
【０１０８】
電荷輸送性ポリマーが正孔輸送性材料であるとき、高い正孔注入性及び正孔輸送性を得る観点から、芳香族アミン構造を有する単位及び／又はカルバゾール構造を有する単位を主要な構造単位として有する化合物であることが好ましい。この観点から、高分子化合物中の全構造単位数（但し、末端の構造単位を除く。）に対する芳香族アミン構造を有する単位及び／又はカルバゾール構造を有する単位の全数の割合は、４０％以上が好ましく、４５％以上がより好ましく、５０％以上がさらに好ましい。芳香族アミン構造を有する単位及び／又はカルバゾール構造を有する単位の全数の割合を１００％とすることも可能である。
【０１０９】
（製造方法）
電荷輸送性ポリマーは、種々の合成方法により製造でき、特に限定されない。例えば、鈴木カップリング、根岸カップリング、園頭カップリング、スティルカップリング、ブッフバルト・ハートウィッグカップリング等の公知のカップリング反応を用いることができる。鈴木カップリングは、芳香族ボロン酸誘導体と芳香族ハロゲン化物の間で、Ｐｄ触媒を用いたクロスカップリング反応を起こさせるものである。鈴木カップリングによれば、所望とする芳香環同士を結合させることにより、電荷輸送性ポリマーを簡便に製造できる。
【０１１０】
カップリング反応では、触媒として、例えば、Ｐｄ（０）化合物、Ｐｄ（ＩＩ）化合物、Ｎｉ化合物等が用いられる。また、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）、酢酸パラジウム（ＩＩ）等を前駆体とし、ホスフィン配位子と混合することにより発生させた触媒種を用いることもできる。電荷輸送性ポリマーの合成方法については、例えば、国際公開第ＷＯ２０１０／１４０５５３号の記載を参照できる。
【０１１１】
［ドーパント］
有機エレクトロニクス材料は、ドーパントをさらに含有してもよい。ドーパントは、有機エレクトロニクス材料に添加することでドーピング効果を発現させ、電荷の輸送性を向上させ得る化合物であればよく、特に制限はない。ドーピングには、ｐ型ドーピングとｎ型ドーピングがあり、ｐ型ドーピングではドーパントとして電子受容体として働く物質が用いられ、ｎ型ドーピングではドーパントとして電子供与体として働く物質が用いられる。正孔輸送性の向上にはｐ型ドーピング、電子輸送性の向上にはｎ型ドーピングを行うことが好ましい。有機エレクトロニクス材料に用いられるドーパントは、ｐ型ドーピング又はｎ型ドーピングのいずれの効果を発現させるドーパントであってもよい。また、１種のドーパントを単独で添加しても、複数種のドーパントを混合して添加してもよい。
【０１１２】
ｐ型ドーピングに用いられるドーパントは、電子受容性の化合物であり、例えば、ルイス酸、プロトン酸、遷移金属化合物、イオン化合物、ハロゲン化合物、π共役系化合物等が挙げられる。具体的には、ルイス酸としては、ＦｅＣｌ３、ＰＦ５、ＡｓＦ５、ＳｂＦ５、ＢＦ５、ＢＣｌ３、ＢＢｒ３等；プロトン酸としては、ＨＦ、ＨＣｌ、ＨＢｒ、ＨＮＯ５、Ｈ２ＳＯ４、ＨＣｌＯ４等の無機酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、ポリビニルスルホン酸、メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、トリフルオロ酢酸、１−ブタンスルホン酸、ビニルフェニルスルホン酸、カンファスルホン酸等の有機酸；遷移金属化合物としては、ＦｅＯＣｌ、ＴｉＣｌ４、ＺｒＣｌ４、ＨｆＣｌ４、ＮｂＦ５、ＡｌＣｌ３、ＮｂＣｌ５、ＴａＣｌ５、ＭｏＦ５；イオン化合物としては、テトラキス（ペンタフルオロフェニル）ホウ酸イオン、トリス（トリフルオロメタンスルホニル）メチドイオン、ビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドイオン、ヘキサフルオロアンチモン酸イオン、ＡｓＦ６−（ヘキサフルオロ砒酸イオン）、ＢＦ４−（テトラフルオロホウ酸イオン）、ＰＦ６−（ヘキサフルオロリン酸イオン）等のパーフルオロアニオンを有する塩、アニオンとして上記プロトン酸の共役塩基を有する塩など；ハロゲン化合物としては、Ｃｌ２、Ｂｒ２、Ｉ２、ＩＣｌ、ＩＣｌ３、ＩＢｒ、ＩＦ等；π共役系化合物としては、ＴＣＮＥ（テトラシアノエチレン）、ＴＣＮＱ（テトラシアノキノジメタン）等が挙げられる。また、特開２０００−３６３９０号公報、特開２００５−７５９４８号公報、特開２００３−２１３００２号公報等に記載の電子受容性化合物を用いることも可能である。
【０１１３】
好ましくは、ルイス酸、イオン化合物、π共役系化合物等であり、より好ましくはイオン化合物である。イオン化合物のなかでも、オニウム塩が特に好ましい。オニウム塩とは、ヨードニウム及びアンモニウム等のオニウムイオンを含むカチオン部と、対するアニオン部とからなる化合物を意味する。
【０１１４】
ｎ型ドーピングに用いられるドーパントは、電子供与性の化合物であり、例えば、Ｌｉ、Ｃｓ等のアルカリ金属；Ｍｇ、Ｃａ等のアルカリ土類金属；ＬｉＦ、Ｃｓ２ＣＯ３等のアルカリ金属及び／又はアルカリ土類金属の塩；金属錯体；電子供与性有機化合物などが挙げられる。
【０１１５】
有機層の溶解度の変化を容易にするために、ドーパントとして、重合性官能基に対する重合開始剤として作用し得る化合物を用いることが好ましい。ドーパントとしての機能と重合開始剤としての機能とを兼ねる物質として、例えば、上記イオン化合物が挙げられる。
【０１１６】
［他の任意成分］
有機エレクトロニクス材料は、電荷輸送性低分子化合物、及び他の電荷輸送性ポリマー等をさらに含有してもよい。
【０１１７】
［含有量］
電荷輸送性化合物の含有量は、良好な電荷輸送性を得る観点から、有機エレクトロニクス材料の全質量に対して、５０質量％以上が好ましく、７０質量％以上がより好ましく、８０質量％以上がさらに好ましい。１００質量％とすることも可能である。
【０１１８】
ドーパントを含有する場合、その含有量は、有機エレクトロニクス材料の電荷輸送性を向上させる観点から、有機エレクトロニクス材料の全質量に対して、０．０１質量％以上が好ましく、０．１質量％以上がより好ましく、０．５質量％以上がさらに好ましい。また、成膜性を良好に保つ観点から、有機エレクトロニクス材料の全質量に対して、５０質量％以下が好ましく、３０質量％以下がより好ましく、２０質量％以下がさらに好ましい。
【０１１９】
［重合開始剤］
本実施形態の有機エレクトロニクス材料は、好ましくは、重合開始剤を含有する。重合開始剤として、公知のラジカル重合開始剤、カチオン重合開始剤、アニオン重合開始剤等を使用できる。インク組成物を簡便に調製できる観点から、ドーパントとしての機能と重合開始剤としての機能とを兼ねる物質を用いることが好ましい。例えば、ドーパントとしての機能も備えたカチオン重合開始剤として、先に説明したオニウム塩を好適に使用することができる。例えば、パーフルオロアニオンと、ヨードニウムイオン又はアンモニウムイオン等のカチオンとの塩が挙げられる。オニウム塩の具体例として、以下の化合物が挙げられる。
【０１２０】
【化１０】
2018084009.tif 000012
【０１２１】
＜インク組成物＞
有機エレクトロニクス材料は、上記実施形態の有機エレクトロニクス材料に、該材料を溶解又は分散し得る溶媒をさらに含有するインク組成物であってよい。このようなインク組成物を構成して用いることによって、塗布法といった簡便な方法によって有機層を容易に形成できる。
【０１２２】
［溶媒］
溶媒としては、水、有機溶媒、又はこれらの混合溶媒を使用できる。有機溶媒としては、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール；ペンタン、ヘキサン、オクタン等のアルカン；シクロヘキサン等の環状アルカン；ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン、ジフェニルメタン等の芳香族炭化水素；エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、プロピレングリコール−１−モノメチルエーテルアセタート等の脂肪族エーテル；１，２−ジメトキシベンゼン、１，３−ジメトキシベンゼン、アニソール、フェネトール、２−メトキシトルエン、３−メトキシトルエン、４−メトキシトルエン、２，３−ジメチルアニソール、２，４−ジメチルアニソール等の芳香族エーテル；酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、乳酸エチル、乳酸ｎ−ブチル等の脂肪族エステル；酢酸フェニル、プロピオン酸フェニル、安息香酸メチル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸ｎ−ブチル等の芳香族エステル；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド系溶媒；ジメチルスルホキシド、テトラヒドロフラン、アセトン、クロロホルム、塩化メチレンなどが挙げられる。好ましくは、芳香族炭化水素、脂肪族エステル、芳香族エステル、脂肪族エーテル、芳香族エーテル等である。
【０１２３】
［添加剤］
インク組成物は、さらに、任意成分として添加剤を含有してもよい。添加剤としては、例えば、重合禁止剤、安定剤、増粘剤、ゲル化剤、難燃剤、酸化防止剤、還元防止剤、酸化剤、還元剤、表面改質剤、乳化剤、消泡剤、分散剤、界面活性剤等が挙げられる。
【０１２４】
［含有量］
インク組成物における溶媒の含有量は、種々の塗布方法へ適用することを考慮して定めることができる。例えば、溶媒の含有量は、溶媒に対し電荷輸送性ポリマーの割合が、０．１質量％以上となる量が好ましく、０．２質量％以上となる量がより好ましく、０．５質量％以上となる量がさらに好ましい。また、溶媒の含有量は、溶媒に対し電荷輸送性ポリマーの割合が、２０質量％以下となる量が好ましく、１５質量％以下となる量がより好ましく、１０質量％以下となる量がさらに好ましい。
【０１２５】
＜有機層＞
本発明の実施形態である有機層は、上記実施形態の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された層である。上記実施形態の有機エレクトロニクス材料は、インク組成物として用いてもよい。インク組成物を用いることによって、塗布法により有機層を良好に形成できる。塗布方法としては、例えば、スピンコーティング法；キャスト法；浸漬法；凸版印刷、凹版印刷、オフセット印刷、平版印刷、凸版反転オフセット印刷、スクリーン印刷、グラビア印刷等の有版印刷法；インクジェット法等の無版印刷法などの公知の方法が挙げられる。塗布法によって有機層を形成する場合、塗布後に得られた有機層（塗布層）を、ホットプレート又はオーブンを用いて乾燥させ、溶媒を除去してもよい。
【０１２６】
光照射、加熱処理等により電荷輸送性化合物の重合反応を進行させ、有機層の溶解度を変化させてもよい。溶解度を変化させた有機層を積層することで、有機エレクトロニクス素子の多層化を容易に図ることが可能となる。有機層の形成方法については、例えば、国際公開第ＷＯ２０１０／１４０５５３号の記載を参照できる。本発明によれば、上記加熱処理を２００℃超の温度で実施することができ（高温ベーク処理ともいう）、熱処理後の有機層の熱劣化を抑制することが可能となる。
【０１２７】
乾燥後又は硬化後の有機層の厚さは、電荷輸送の効率を向上させる観点から、好ましくは０．１ｎｍ以上であり、より好ましくは１ｎｍ以上であり、さらに好ましくは３ｎｍ以上である。また、有機層の厚さは、電気抵抗を小さくする観点から、好ましくは３００ｎｍ以下であり、より好ましくは２００ｎｍ以下であり、さらに好ましくは１００ｎｍ以下である。
【０１２８】
＜有機エレクトロニクス素子＞
本発明の実施形態である有機エレクトロニクス素子は、少なくとも上記実施形態の有機層を有する。有機エレクトロニクス素子として、例えば、有機ＥＬ素子、有機光電変換素子、有機トランジスタ等が挙げられる。有機エレクトロニクス素子は、好ましくは、少なくとも一対の電極の間に有機層が配置された構造を有する。
【０１２９】
［有機ＥＬ素子］
本発明の実施形態である有機ＥＬ素子は、少なくとも上記実施形態の有機層を有する。有機ＥＬ素子は、通常、発光層、陽極、陰極、及び基板を備えており、必要に応じて、正孔注入層、電子注入層、正孔輸送層、電子輸送層等の他の機能層を備えている。各層は、蒸着法により形成してもよく、塗布法により形成してもよい。有機ＥＬ素子は、好ましくは、有機層を発光層又は他の機能層として有し、より好ましくは機能層として有し、さらに好ましくは正孔注入層及び正孔輸送層の少なくとも一方として有する。
【０１３０】
図１は、本発明の実施形態である有機ＥＬ素子の一例を示す断面模式図である。図１の有機ＥＬ素子は、多層構造の素子であり、基板８、陽極２、上記実施形態の有機層からなる正孔注入層３及び正孔輸送層６、発光層１、電子輸送層７、電子注入層５、並びに陰極４をこの順に有している。以下、各層について説明する。
【０１３１】
図１において、例えば、正孔注入層３及び正孔輸送層６が、上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層である。しかし、本発明の実施形態の有機ＥＬはこのような構造に限らず、他の有機層が上記有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層であってもよい。
【０１３２】
［発光層］
発光層に用いる材料として、低分子化合物、ポリマー、デンドリマー等の発光材料を使用できる。ポリマーは、溶媒への溶解性が高く、塗布法に適しているため好ましい。発光材料としては、蛍光材料、燐光材料、熱活性化遅延蛍光材料（ＴＡＤＦ）等が挙げられる。
【０１３３】
蛍光材料として、ペリレン、クマリン、ルブレン、キナクドリン、スチルベン、色素レーザー用色素、アルミニウム錯体、これらの誘導体等の低分子化合物；ポリフルオレン、ポリフェニレン、ポリフェニレンビニレン、ポリビニルカルバゾール、フルオレンーベンゾチアジアゾール共重合体、フルオレン−トリフェニルアミン共重合体、これらの誘導体等のポリマー；これらの混合物等が挙げられる。
【０１３４】
燐光材料として、Ｉｒ、Ｐｔ等の金属を含む金属錯体などを使用できる。Ｉｒ錯体としては、例えば、青色発光を行うＦＩｒ（ｐｉｃ）（イリジウム（ＩＩＩ）ビス［（４，６−ジフルオロフェニル）−ピリジネート−Ｎ，Ｃ２］ピコリネート）、緑色発光を行うＩｒ（ｐｐｙ）３（ファク  トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム）、赤色発光を行う（ｂｔｐ）２Ｉｒ（ａｃａｃ）（ビス〔２−（２’−ベンゾ［４，５−α］チエニル）ピリジナート−Ｎ，Ｃ３〕イリジウム（アセチル−アセトネート））、Ｉｒ（ｐｉｑ）３（トリス（１−フェニルイソキノリン）イリジウム）等が挙げられる。Ｐｔ錯体としては、例えば、赤色発光を行うＰｔＯＥＰ（２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィンプラチナ）等が挙げられる。
【０１３５】
発光層が燐光材料を含む場合、燐光材料の他に、さらにホスト材料を含むことが好ましい。ホスト材料としては、低分子化合物、ポリマー、又はデンドリマーを使用できる。低分子化合物としては、例えば、ＣＢＰ（４，４’−ビス（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル）、ｍＣＰ（１，３−ビス（９−カルバゾリル）ベンゼン）、ＣＤＢＰ（４，４’−ビス（カルバゾール−９−イル）−２，２’−ジメチルビフェニル）、これらの誘導体等が、ポリマーとしては、上記実施形態の有機エレクトロニクス材料、ポリビニルカルバゾール、ポリフェニレン、ポリフルオレン、これらの誘導体等が挙げられる。
【０１３６】
熱活性化遅延蛍光材料としては、例えば、Adv. Mater., 21, 4802-4906 (2009);Appl. Phys. Lett., 98, 083302 (2011);Chem. Comm., 48, 9580 (2012);Appl. Phys. Lett., 101, 093306 (2012);J. Am. Chem. Soc., 134, 14706 (2012);Chem. Comm., 48, 11392 (2012);Nature, 492, 234 (2012);Adv. Mater., 25, 3319 (2013);J. Phys. Chem. A, 117, 5607 (2013);Phys. Chem. Chem. Phys., 15, 15850 (2013);Chem. Comm., 49, 10385 (2013);Chem. Lett., 43, 319 (2014)等に記載の化合物が挙げられる。
【０１３７】
［正孔輸送層、正孔注入層］
図１では、正孔注入層３及び正孔輸送層６が、上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層であるが、実施形態の有機ＥＬ素子はこのような構造に限らず、他の有機層が上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層であってもよい。上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された正孔輸送層及び正孔注入層の少なくとも一方として使用することが好ましく、少なくとも正孔輸送層として使用することがさらに好ましい。例えば、有機ＥＬ素子が、上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層を正孔輸送層として有し、さらに正孔注入層を有する場合、正孔注入層には公知の材料を使用できる。また、例えば、有機ＥＬ素子が、上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層を正孔注入層として有し、さらに正孔輸送層を有する場合、正孔輸送層には公知の材料を使用できる。
【０１３８】
正孔注入層及び正孔輸送層に用いることができる材料として、例えば、芳香族アミン系化合物（例えば、Ｎ，Ｎ’−ジ（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ベンジジン（α-ＮＰＤ）等の芳香族ジアミン）、フタロシアニン系化合物、チオフェン系化合物（例えば、チオフェン系導電性ポリマー（例えば、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）：ポリ（４−スチレンスルホン酸塩）（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ）等）などが挙げられる。
【０１３９】
［電子輸送層、電子注入層］
電子輸送層及び電子注入層に用いる材料としては、例えば、フェナントロリン誘導体、ビピリジン誘導体、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ナフタレン、ペリレンなどの縮合環テトラカルボン酸無水物、カルボジイミド、フルオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体(例えば、２，２’，２”−（１，３，５−ベンゼントリイル）トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール）（ＴＰＢｉ））、キノキサリン誘導体、アルミニウム錯体（例えば、ビス（２−メチル−８−キノリノレート）−４−（フェニルフェノラト）アルミニウム（ＢＡｌｑ））等が挙げられる。また、上記実施形態の有機エレクトロニクス材料も使用できる。
【０１４０】
［陰極］
陰極材料としては、例えば、Ｌｉ、Ｃａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｉｎ、Ｃｓ、Ｂａ、Ｍｇ／Ａｇ、ＬｉＦ、ＣｓＦ等の金属又は金属合金が用いられる。
【０１４１】
［陽極］
陽極材料としては、例えば、金属（例えば、Ａｕ）又は導電性を有する他の材料が用いられる。他の材料として、例えば、酸化物（例えば、ＩＴＯ：酸化インジウム／酸化錫）、導電性高分子（例えば、ポリチオフェン−ポリスチレンスルホン酸混合物（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ））が挙げられる。
【０１４２】
［基板］
基板として、ガラス、プラスチック等を使用できる。基板は、透明であることが好ましい。また、フレキシブル性を有する基板（フレキシブル基板）が好ましい。基板として、例えば、石英ガラス、光透過性の樹脂フィルム等が好ましく用いられる。
【０１４３】
樹脂フィルムとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリイミド、ポリカーボネート、セルローストリアセテート、セルロースアセテートプロピオネート等からなるフィルムが挙げられる。
【０１４４】
樹脂フィルムを用いる場合、水蒸気、酸素等の透過を抑制するために、樹脂フィルムを酸化珪素、窒化珪素等の無機物でコーティングして用いてもよい。
【０１４５】
［発光色］
有機ＥＬ素子の発光色は特に限定されない。白色の有機ＥＬ素子は、家庭用照明、車内照明、時計又は液晶のバックライト等の各種照明器具に用いることができるため好ましい。
【０１４６】
白色の有機ＥＬ素子を形成する方法としては、複数の発光材料を用いて複数の発光色を同時に発光させて混色させる方法を用いることができる。複数の発光色の組み合わせとしては、特に限定されないが、青色、緑色及び赤色の３つの発光極大波長を含有する組み合わせ、青色と黄色、黄緑色と橙色等の２つの発光極大波長を含有する組み合わせなどが挙げられる。発光色の制御は、発光材料の種類と量の調整により行うことができる。
【０１４７】
＜表示素子、照明装置、表示装置＞
本発明の実施形態である表示素子は、上記実施形態の有機ＥＬ素子を備えている。例えば、赤、緑及び青（ＲＧＢ）の各画素に対応する素子として、有機ＥＬ素子を用いることで、カラーの表示素子が得られる。画像の形成方法には、マトリックス状に配置した電極でパネルに配列された個々の有機ＥＬ素子を直接駆動する単純マトリックス型と、各素子に薄膜トランジスタを配置して駆動するアクティブマトリックス型とがある。
【０１４８】
また、本発明の実施形態である照明装置は、本発明の実施形態の有機ＥＬ素子を備えている。さらに、本発明の実施形態である表示装置は、照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えている。例えば、表示装置は、バックライトとして本発明の実施形態である照明装置を用い、表示手段として公知の液晶素子を用いた表示装置、すなわち液晶表示装置とできる。
【実施例】
【０１４９】
以下に、実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。【０１５０】
＜１−１＞電荷輸送性ポリマーの調製
（Ｐｄ触媒の調製）
窒素雰囲気下のグローブボックス中で、室温下、サンプル管にトリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（７３．２ｍｇ、８０μｍｏｌ）を秤取り、アニソール（１５ｍＬ）を加え、３０分間撹拌した。同様に、サンプル管にトリス（ｔ−ブチル）ホスフィン（１２９．６ｍｇ、６４０μｍｏｌ）を秤取り、アニソール（５ｍＬ）を加え、５分間撹拌した。これらの溶液を混合し室温で３０分間撹拌し触媒とした。すべての溶媒は３０分以上、窒素バブルにより脱気した後、使用した。【０１５１】
（電荷輸送性ポリマー１）
三口丸底フラスコに、下記モノマーＬ１（５．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＢ１（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ１ａ（４．０ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。３０分撹拌した後、１０％テトラエチルアンモニウム水酸化物水溶液（２０ｍＬ）を加えた。すべての溶媒は３０分以上、窒素バブルにより脱気した後、使用した。この混合物を２時間、加熱還流した。ここまでの全ての操作は窒素気流下で行った。【０１５２】
【化１１】
2018084009.tif 000013
【０１５３】
反応終了後、有機層を水洗し、有機層をメタノール−水（９：１）に注いだ。生じた沈殿を吸引ろ過により回収し、メタノール−水（９：１）で洗浄した。得られた沈殿をトルエンに溶解し、メタノールから再沈殿した。得られた沈殿を吸引ろ過により回収し、トルエンに溶解し、金属吸着剤（Strem Chemicals社製「Triphenylphosphine, polymer-bound on styrene-divinylbenzene copolymer」、沈殿物１００ｍｇに対して２００ｍｇ）を加えて、一晩撹拌した。【０１５４】
撹拌終了後、金属吸着剤と不溶物をろ過して取り除き、ろ液をロータリーエバポレーターで濃縮した。濃縮液をトルエンに溶解した後、メタノール−アセトン（８：３）から再沈殿した。生じた沈殿を吸引ろ過により回収し、メタノール−アセトン（８：３）で洗浄した。得られた沈殿を真空乾燥し、電荷輸送性ポリマー１を得た。【０１５５】
得られた電荷輸送性ポリマー１の数平均分子量は１３，６００であり、重量平均分子量は７２，８００であった。電荷輸送性ポリマー１は、構造単位Ｌ（モノマーＬ１に由来）、構造単位Ｂ（モノマーＢ１に由来）、及び構造単位Ｔ１（モノマーＴ１aに由来）を有し、それぞれの構造単位の割合は、順に、４５．５％、１８．２％、及び３６．３％であった。【０１５６】
数平均分子量及び重量平均分子量は、溶離液にテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）を用いたＧＰＣ（ポリスチレン換算）により測定した。測定条件は以下のとおりである。
送液ポンプ        ：Ｌ−６０５０  （株）日立ハイテクノロジーズ
ＵＶ−Ｖｉｓ検出器：Ｌ−３０００  （株）日立ハイテクノロジーズ
カラム            ：Ｇｅｌｐａｃｋ（登録商標）  ＧＬ−Ａ１６０Ｓ／ＧＬ−Ａ１５０Ｓ  日立化成（株）
溶離液            ：ＴＨＦ（ＨＰＬＣ用、安定剤を含まない）  和光純薬工業（株）
流速              ：１ｍＬ／ｍｉｎ
カラム温度        ：室温
分子量標準物質    ：標準ポリスチレン【０１５７】
（電荷輸送性ポリマー２）
三口丸底フラスコに、上記モノマーＬ１（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ１（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ１ｂ（４．０ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー２を調製した。【０１５８】
得られた電荷輸送性ポリマー２の数平均分子量は２４，７００であり、重量平均分子量は４９，１００であった。電荷輸送性ポリマー２は、構造単位Ｌ（モノマーＬ１に由来）、構造単位Ｂ（モノマーＢ１に由来）、及び、構造単位Ｔ１（モノマーＴ１ｂに由来）を有し、それぞれの構造単位の割合は、順に、４５．５％、１８．２％、及び３６．３％であった。【０１５９】
【化１２】
2018084009.tif 000014
【０１６０】
（電荷輸送性ポリマー３）
三口丸底フラスコに、上記モノマーＬ１（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ１（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ１ｃ（４．０ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー３を調製した。【０１６１】
得られた電荷輸送性ポリマー３の数平均分子量は１５，１００であり、重量平均分子量は５８，２００であった。電荷輸送性ポリマー３は、構造単位Ｌ（モノマーＬ１に由来）、構造単位Ｂ（モノマーＢ１に由来）、及び、構造単位Ｔ１（モノマーＴ１ｃに由来）を有し、それぞれの構造単位の割合は、順に、４５．５％、１８．２％、及び３６．３％であった。【０１６２】
【化１３】
2018084009.tif 000015
【０１６３】
（電荷輸送性ポリマー４）
三口丸底フラスコに、上記モノマーＬ１（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ１（２．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ１ｃ（１．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２ａ（３．０ｍｍｏｌ）及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー４を調製した。【０１６４】
得られた電荷輸送性ポリマー４の数平均分子量は１５，７００であり、重量平均分子量は５６，４００であった。電荷輸送性ポリマー４は、構造単位Ｌ（モノマーＬ１に由来）、構造単位Ｂ（モノマーＢ１に由来）、構造単位Ｔ１（モノマーＴ１ｃに由来）、及び構造単位Ｔ２（モノマーＴ２aに由来）を有し、それぞれの構造単位の割合は、４５．５％、１８．２％、９．１％、及び２７．２％であった。【０１６５】
【化１４】
2018084009.tif 000016
【０１６６】
（電荷輸送性ポリマー５）
三口丸底フラスコに、上記モノマーＬ１（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ１（２．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ１ｃ（１．２ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ２ａ（２．８ｍｍｏｌ）及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー５を調製した。【０１６７】
得られた電荷輸送性ポリマー５の数平均分子量は１２，８００であり、重量平均分子量は４１，８００であった。電荷輸送性ポリマー５は、構造単位Ｌ（モノマーＬ１に由来）、構造単位Ｂ（モノマーＢ１に由来）、構造単位Ｔ１（モノマーＴ１ｃに由来）、及び構造単位Ｔ２（モノマーＴ２aに由来）を有し、それぞれの構造単位の割合は、順に、４５．５％、１８．２％、１０．９％、及び２５．４％であった。【０１６８】
（電荷輸送性ポリマー６）
三口丸底フラスコに、上記モノマーＬ１（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ１（２．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ１ｃ（１．６ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ２ａ（２．４ｍｍｏｌ）及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー６を調製した。【０１６９】
得られた電荷輸送性ポリマー６の数平均分子量は１２，６００であり、重量平均分子量は４１，０００であった。電荷輸送性ポリマー６は、構造単位Ｌ（モノマーＬ１に由来）、構造単位Ｂ（モノマーＢ１に由来）、構造単位Ｔ１（モノマーＴ１ｃに由来）、及び構造単位Ｔ２（モノマーＴ２aに由来）を有し、それぞれの構造単位の割合は、順に、４５．５％、１８．２％、１４．５％、及び２１．８％であった。【０１７０】
（電荷輸送性ポリマー７）
三口丸底フラスコに、上記モノマーＬ１（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ１（２．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ１ｃ（２．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ２ａ（２．０ｍｍｏｌ）及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー７を調製した。【０１７１】
得られた電荷輸送性ポリマー７の数平均分子量は１３，５００であり、重量平均分子量は４２，１００であった。電荷輸送性ポリマー７は、構造単位Ｌ（モノマーＬ１に由来）、構造単位Ｂ（モノマーＢ１に由来）、構造単位Ｔ１（モノマーＴ１ｃに由来）、及び構造単位Ｔ２（モノマーＴ２aに由来）を有し、それぞれの構造単位の割合は、順に、４５．５％、１８．２％、１８．１５％、及び１８．１５％であった。【０１７２】
（電荷輸送性ポリマー８）
三口丸底フラスコに、上記モノマーＬ１（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ１（２．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ１ｃ（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２ｂ（２．０ｍｍｏｌ）及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー８を調製した。【０１７３】
得られた電荷輸送性ポリマー８の数平均分子量は１３，０００であり、重量平均分子量は４５，１００であった。電荷輸送性ポリマー８は、構造単位Ｌ（モノマーＬ１に由来）、構造単位Ｂ（モノマーＢ１に由来）、構造単位Ｔ１（モノマーＴ１ｃに由来）、及び構造単位Ｔ２（モノマーＴ２ｂに由来）を有し、それぞれの構造単位の割合は、順に、４５．５％、１８．２％、１８．１５％、及び１８．１５％であった。【０１７４】
【化１５】
2018084009.tif 000017
【０１７５】
（電荷輸送性ポリマー９）
三口丸底フラスコに、上記モノマーＬ１（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ１（２．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ１ｃ（１．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ２ｂ（３．０ｍｍｏｌ）及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー９を調製した。【０１７６】
得られた電荷輸送性ポリマー９の数平均分子量は１２，３００であり、重量平均分子量は５５，８００であった。電荷輸送性ポリマー９は、構造単位Ｌ（モノマーＬ１に由来）、構造単位Ｂ（モノマーＢ１に由来）、構造単位Ｔ１（モノマーＴ１ｃに由来）、及び構造単位Ｔ２（モノマーＴ２ｂに由来）を有し、それぞれの構造単位の割合は、順に、４５．５％、１８．２％、９．１％、及び２７．２％であった。【０１７７】
（電荷輸送性ポリマー１０）
三口丸底フラスコに、上記モノマーＬ１（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ１（２．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ１ｃ（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２ｃ（２．０ｍｍｏｌ）及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー１０を調製した。【０１７８】
得られた電荷輸送性ポリマー１０の数平均分子量は１５，７００であり、重量平均分子量は４５，１００であった。電荷輸送性ポリマー１０は、構造単位Ｌ（モノマーＬ１に由来）、構造単位Ｂ（モノマーＢ１に由来）、構造単位Ｔ１（モノマーＴ１ｃに由来）、及び構造単位Ｔ２（モノマーＴ２ｃに由来）を有し、それぞれの構造単位の割合は、順に、４５．５％、１８．２％、１８．１５％、及び１８．１５％であった。【０１７９】
【化１６】
2018084009.tif 000018
【０１８０】
（電荷輸送性ポリマー１１）
三口丸底フラスコに、上記モノマーＬ１（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ１（２．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ１ｃ（１．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ２ｃ（３．０ｍｍｏｌ）及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー１１を調製した。【０１８１】
得られた電荷輸送性ポリマー１１の数平均分子量は１６，４００であり、重量平均分子量は４６，９００であった。電荷輸送性ポリマー１１は、構造単位Ｌ（モノマーＬ１に由来）、構造単位Ｂ（モノマーＢ１に由来）、構造単位Ｔ１（モノマーＴ１ｃに由来）、及び構造単位Ｔ２（モノマーＴ２ｃに由来）を有し、それぞれの構造単位の割合は、順に、４５．５％、１８．２％、９．１％、及び２７．２％であった。【０１８２】
（電荷輸送性ポリマー１２）
三口丸底フラスコに、下記モノマーＬ２（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ１（２．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ１ｃ（１．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ２a（３．０ｍｍｏｌ）及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー１２を調製した。【０１８３】
得られた電荷輸送性ポリマー１２の数平均分子量は１８，９００であり、重量平均分子量は４９，１００であった。電荷輸送性ポリマー１２は、構造単位Ｌ（モノマーＬ２に由来）、構造単位Ｂ（モノマーＢ１に由来）、構造単位Ｔ１（モノマーＴ１ｃに由来）及び構造単位Ｔ２（モノマーＴ２ａに由来）を有し、それぞれの構造単位の割合は、順に、４５．５％、１８．２％、９．１％、及び２７．２％であった。【０１８４】
【化１７】
2018084009.tif 000019
【０１８５】
電荷輸送性ポリマー１〜１２の調製に使用したモノマーを以下の表１にまとめる。表中、（*）を付したモノマーは、式（Ｉ）で表される構造を有する。【０１８６】
【表１】
2018084009.tif 000020
【０１８７】
＜１−２＞電荷輸送性ポリマーの評価
各電荷輸送性ポリマー１〜１２の３００℃加熱時の熱重量減少を表２に示す。ここで、熱重量減少（質量％）は、熱重量−示査熱（ＴＧ−ＤＴＡ）分析装置（島津製作所株式会社製の「DTG-60/60H」を用いて、電荷輸送性ポリマー１０ｍｇを、空気中、５℃／分の昇温条件で３００℃まで加熱した際に測定した値である。測定値が少ないほど、耐熱性に優れていることを意味する。【０１８８】
【表２】
2018084009.tif 000021
【０１８９】
表に示した結果から、式（Ｉ）で表される特定の構造部位を有する電荷輸送性ポリマー３〜１２は、上記特定の構造部位を持たない電荷輸送性ポリマー１及び２と比較して、３００℃加熱時の熱重量減少が明らかに少なく、優れた耐熱性を有することが分かる。したがって、式（Ｉ）で表される特定の構造部位を有する電荷輸送性ポリマーを使用することにより、優れた耐熱性を有する有機エレクトロニクス材料を提供することが可能となる。なお、上記電荷輸送性ポリマー３〜１２の中でも、ポリマー３に対してポリマー４〜９及び１２の耐熱性がより優れていることから、分子中に含まれる環構造の割合を高めることで耐熱性のさらなる向上が可能となることが分かる。【０１９０】
＜２−１＞有機ホールオンリーデバイス（ＨＯＤ）の作製
（実施例１）
大気下で、先に調製した電荷輸送性ポリマー３（１０．０ｍｇ）、下記重合開始剤１（０．５ｍｇ）、及びトルエン（２．３ｍＬ）を混合し、インク組成物を調製した。ＩＴＯを１．６ｍｍ幅にパターニングしたガラス基板上に、インク組成物を回転数３，０００ｍｉｎ−１でスピンコートした後、ホットプレート上で２００℃、３０分間加熱して硬化させ、正孔注入層（１００ｎｍ）を形成した。【０１９１】
【化１８】
2018084009.tif 000022
【０１９２】
上記で得たガラス基板を、真空蒸着機中に移し、正孔注入層上にα−ＮＰＤ（２０ｎｍ）、Ａｌ（１００ｎｍ）の順に蒸着法で成膜し、封止処理を行って有機ＨＯＤ１を作製した。【０１９３】
有機ＨＯＤ１の作製と同様の手法で、ＩＴＯを１．６ｍｍ幅にパターニングしたガラス基板上に、インク組成物を回転数３，０００ｍｉｎ−１でスピンコートし、ホットプレート上で２００℃、３０分間加熱した。さらに、窒素雰囲気下で２３０℃、３０分間にわたって追加加熱して正孔注入層を形成したことを除き、以後、有機ＨＯＤ１の作製と同様にして、有機ＨＯＤ２を作製した。【０１９４】
（実施例２）
実施例１の有機ＨＯＤ１及び２における正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー３を電荷輸送性ポリマー４に変えた以外は、実施例１と同様にして、それぞれの有機ＨＯＤを作製した。【０１９５】
（実施例３）
実施例１の有機ＨＯＤ１及び２における正孔注入層の形成工程において電荷輸送性ポリマー３を電荷輸送性ポリマー５に変えた以外は、実施例１と同様にして、それぞれの有機ＨＯＤを作製した。【０１９６】
（実施例４）
実施例１の有機ＨＯＤ１及び２における正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー３を電荷輸送性ポリマー６に変えた以外は実施例１と同様にして、それぞれの有機ＨＯＤを作製した。【０１９７】
（実施例５）
実施例１の有機ＨＯＤ１及び２における正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー３を電荷輸送性ポリマー７に変えた以外は、実施例１と同様にして、それぞれの有機ＨＯＤを作製した。【０１９８】
（実施例６）
実施例１の有機ＨＯＤ１及び２における正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー３を電荷輸送性ポリマー８に変えた以外は、実施例１と同様にして、それぞれの有機ＨＯＤを作製した。【０１９９】
（実施例７）
実施例１の有機ＨＯＤ１及び２における正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー３を電荷輸送性ポリマー９に変えた以外は、実施例１と同様にして、それぞれの有機ＨＯＤを作製した。【０２００】
（実施例８）
実施例１の有機ＨＯＤ１及び２における正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー３を電荷輸送性ポリマー１０に変えた以外は、実施例１と同様にして、それぞれの有機ＨＯＤを作製した。【０２０１】
（実施例９）
実施例１の有機ＨＯＤ１及び２における正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー３を電荷輸送性ポリマー１１に変えた以外は、実施例１と同様にして、それぞれの有機ＨＯＤを作製した。【０２０２】
（実施例１０）
実施例１の有機ＨＯＤ１及び２における正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー３を電荷輸送性ポリマー１２に変えた以外は、実施例１と同様にして、それぞれの有機ＨＯＤを作製した。【０２０３】
（比較例１）
実施例１の有機ＨＯＤ１及び２における正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー３を電荷輸送性ポリマー１に変えた以外は、実施例１と同様にして、各々の有機ＨＯＤを作製した。【０２０４】
（比較例２）
実施例１の有機ＨＯＤ１及び２における正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー３を電荷輸送性ポリマー２に変えた以外は、実施例１と同様にして、それぞれの有機ＨＯＤを作製した。【０２０５】
＜２−２＞有機ＨＯＤ（正孔注入層）の評価
実施例１〜１０、比較例１及び２で作製したそれぞれの有機ＨＯＤに電圧を印加した。その結果、いずれも電流が流れることが分かり、正孔注入性の機能を持つことが確認された。また、それぞれの有機ＨＯＤについて、駆動電圧を測定した。測定結果を表３に示す。【０２０６】
＜２−３＞インク組成物の硬化性の評価
以下の方法に従い有機薄膜の残膜率を測定することにより、正孔注入層を形成するために使用したインク組成物の硬化性について評価した。測定結果を表３に示す。【０２０７】
（残膜率の測定方法）
実施例１〜１０、比較例１及び２で使用した各々の電荷輸送性ポリマー（１０．０ｍｇ）をトルエン（１．９９１μＬ）に溶解し、ポリマー溶液を得た。また、先に示した重合開始剤１（０．３０９ｍｇ）をトルエン（３０９μＬ）に溶解し、重合開始剤溶液を得た。得られたポリマー溶液と重合開始剤溶液とを混合し、インク組成物を調製した。【０２０８】
インク組成物を、室温（２５℃）において、回転数３，０００ｍｉｎ−１で石英ガラス板上にスピンコートし、有機薄膜を形成した。次いで、有機薄膜を有する石英ガラス板を、ホットプレート上で、２００℃、３０分にわたって加熱し、有機薄膜を硬化させた。その後、石英ガラス板をピンセットで掴んで、トルエン（２５℃）を満たした２００ｍＬビーカーに浸漬し、石英ガラス板を、石英ガラス板の厚み方向に１０秒間に１０往復振動させた。【０２０９】
浸漬前後の有機薄膜のＵＶ−ｖｉｓスペクトルにおける吸収極大（λｍａｘ）の吸光度（Ａｂｓ）の比から、以下の式により有機薄膜の残膜率を求めた。残膜率が高いほど、インク組成物の硬化性が良好であることを意味する。【０２１０】
残膜率（％）＝浸漬後の有機薄膜のＡｂｓ／浸漬前の有機薄膜のＡｂｓ×１００
吸光度の測定には、分光光度計（株式会社日立製作所製のＵ−３３１０）を用い、有機薄膜について３００〜５００ｎｍの波長範囲での極大吸収波長における吸光度を測定した。【０２１１】
【表３】
2018084009.tif 000023
【０２１２】
駆動電圧１：有機ＨＯＤ１（２００℃で３０分加熱）について、電流密度３００ｍＡ／ｃｍ時で測定した値である。【０２１３】
駆動電圧２：有機ＨＯＤ２（２００℃で３０分加熱し、さらに２３０℃で３０分加熱）について、電流密度３００ｍＡ／ｃｍ時で測定した値である。【０２１４】
駆動電圧の上昇値：駆動電圧２（Ｖ）−駆動電圧１（Ｖ）の値である。【０２１５】
表に示したとおり、実施例１〜１０の有機ＨＯＤは、比較例１及び２よりも、駆動電圧の上昇値が小さい結果となった。すなわち、正孔注入層の構成材料の観点からすれば、熱重量減少が少ない（優れた耐熱性を有する）電荷輸送性ポリマーを含む有機エレクトロニクス材料を使用することによって、高温加熱後の駆動電圧の上昇が抑制されることが分かる。このことから、本発明の実施形態である有機エレクトロニクス材料を使用することによって、有機層の熱劣化が抑制されることが分かる。また、本発明の実施形態である有機エレクトロニクス材料（実施例１〜１０）は、いずれも硬化性に優れ、湿式プロセスに適していることが分かる。【０２１６】
＜３−１＞有機ＥＬ素子の作製
先に調製した電荷輸送性ポリマーを用いて形成した正孔注入層を含む有機ＥＬ素子を作製し、その性能を評価した。【０２１７】
（実施例１１）
大気雰囲気下で、電荷輸送性ポリマー３（１０．０ｍｇ）、上記重合開始剤１（０．５ｍｇ）、及びトルエン（２．３ｍＬ）を混合し、インク組成物を調製した。ＩＴＯを１．６ｍｍ幅にパターニングしたガラス基板上に、インク組成物を回転数３，０００ｍｉｎ−１でスピンコートし、次いで、ホットプレート上で２００℃、１０分間加熱して硬化させた。さらに、窒素雰囲気下で２３０℃、３０分間加熱して、正孔注入層（３０ｎｍ）を形成した。【０２１８】
上記正孔注入層を有するガラス基板を、真空蒸着機中に移し、正孔注入層上にα−ＮＰＤ（４０ｎｍ）、ＣＢＰ：Ｉｒ（ｐｐｙ）３（９４：６、３０ｎｍ）、ＢＡｌｑ（１０ｎｍ）、ＴＰＢｉ（３０ｎｍ）、ＬｉＦ（０．８ｎｍ）、及びＡｌ（１００ｎｍ）をこの順に蒸着法で成膜した。その後、封止処理を行って有機ＥＬ素子を作製した。【０２１９】
（実施例１２）
実施例１１の有機ＥＬ素子における正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー３を電荷輸送性ポリマー４に変えた以外は、実施例１１と同様にして、有機ＥＬ素子を作製した。【０２２０】
（実施例１３）
実施例１１の有機ＥＬ素子における正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー３を電荷輸送性ポリマー１２に変えた以外は、実施例１１と同様にして、有機ＥＬ素子を作製した。【０２２１】
＜３−２＞有機ＥＬ素子の評価
実施例１１〜１３で得た有機ＥＬ素子に電圧を印加したところ、いずれも緑色発光が確認された。それぞれの素子について、発光輝度５０００ｃｄ／ｍ２時の駆動電圧および発光効率、初期輝度５０００ｃｄ／ｍ２における発光寿命（輝度半減時間）を測定した。測定結果を表４に示す。【０２２２】
【表４】
2018084009.tif 000024
【０２２３】
実施例１１〜１３の有機ＥＬ素子は、高温ベーク処理を適用して得た正孔注入層を有する。いずれも、駆動電圧、発光効率、及び発光寿命において、優れた結果が得られた。すなわち、正孔注入層材料として耐熱性に優れる電荷輸送性ポリマーを使用することによって、熱劣化が抑制され、正孔注入性の特性を維持できることが分かる。【０２２４】
以上のように、実施例によって本発明の実施形態の効果を示した。しかし、本発明によれば、実施例で用いた電荷輸送性ポリマーに限らず、本発明の範囲を逸脱しない限り、その他の電荷輸送性化合物を用いて、同様の効果を得ることができる。また、本発明の有機エレクトロニクス材料を使用することで、実施例に示した有機ＥＬ素子に限定されず、その他の有機エレクトロニクス素子においても、有機層の熱劣化を抑制することが可能となることが分かる。
【符号の説明】
【０２２５】
１  発光層
２  陽極
３  正孔注入層
４  陰極
５  電子注入層
６  正孔輸送層
７  電子輸送層
８  基板
【図１】
2018084009.tif 000026
【国際調査報告】
2018084009.tif 000027
2018084009.tif 000028
2018084009.tif 000029
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