【事件の表示】
　平成３年特許願第２６８６９６号「画像形成装置および管理システムおよび異常通知方法」において、平成１２年１１月１３日付けでした手続補正に対してされた補正の却下の決定に対する審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１. 手続きの経緯
　平成３年特許願第２６８６９６号（以下、「本願」と言う。）は、平成３年９月２０日に出願され、平成１０年８月２０日に審査請求された。そして、平成１２年８月１５日付けで拒絶理由が通知され、その指定期間内である平成１２年１１月１３日に意見書および手続補正書が提出されたが、平成１３年１月１９日付けで、この手続補正書による手続補正を却下する旨の決定がされた。この決定に対して、平成１３年４月５日に審判が請求され、平成１３年５月２８日付けで当審により審尋が行われ、その指定期間内である平成１３年８月７日に回答書が提出された。
　
２. 原決定の理由
　平成１３年１月１９日付けでされた補正の却下の決定（以下、「原決定」と言う。）の理由は、次のとおりである。
　
「出願人は平成１２年１１月１３日付け手続補正書により、段落４９の発明の効果を『…同一種類の給送異常が、所定の間に所定回数発生した時点を捉えて、該同一種類の給送異常が発生し始めたことを外部装置に通知することができ』と補正している。
　そして、補正された請求項１及び段落４９の発明の効果の記載からみて、請求項１に係る発明には、同一種類の給送異常が、所定の間に連続して２回発生したことを判定し、その判定に応じて、管理情報を外部装置に転送することのみならず、同一種類の給送異常が、所定の間に単に複数回発生したことを判定し、その判定に応じて、管理情報を外部装置に転送することも含まれると認められる。
　一方、出願当初の明細書及び図面には、同一種類の給送異常が、所定の間に連続して２回発生したことを判定し、その判定に応じて、管理情報を外部装置に転送する発明は記載されているものの、同一種類の給送異常が、所定の間に単に複数回発生したことを判定し、その判定に応じて、管理情報を外部装置に転送する発明は記載されていない。
　すなわち、出願人が平成１２年１１月１３日付け手続補正書でした発明の効果の補正は、発明の構成に関する技術的事項を実質的に変更するものであり、当該補正は明細書の要旨を変更するものである。
　したがって、この補正は、明細書又は図面の要旨を変更するものであり、特許法第５３条第１項の規定により却下されるべきものである。」
　
　すなわち、原決定によれば、平成１２年１１月１３日付け手続補正書（以下、「本件補正書」と言う。）によって補正された明細書（以下、「補正明細書」と言う。）の特許請求の範囲の請求項１に係る発明は、本願の願書に最初に添付された明細書（以下、「当初明細書」と言う。）および図面に記載された技術的事項の範囲内にない技術的事項を含んでおり、したがって、本件補正書による補正は、明細書または図面の要旨を変更するものであるとされている。
　そこで、以下では、原決定が妥当か否かを検討するために、まず、補正明細書の記載に基づき、その特許請求の範囲の請求項１に係る発明に含まれる技術的事項を把握し、次いで、その技術的事項を、当初明細書および図面の記載から把握される技術的事項と比較する。
　
３. 補正後の技術的事項
　補正明細書の特許請求の範囲には、請求項１（以下、「補正後の請求項１」と言う。）として、次の事項が記載されている。
　
【請求項１】
　記録媒体に像形成する画像形成装置であって、
　像形成中における記録媒体の給送異常を検出する検出手段と、
　同一種類の給送異常が、所定の間に発生したかを判定する判定手段と、
　同一種類の給送異常が、所定の間に発生したと判定されるのに応じて、管理情報を外部装置に転送する転送手段とを有することを特徴とする画像形成装置。
　
　ここで、補正明細書の発明の詳細な説明を参照すると、その段落００４９には、「本発明に係る第１〜第７の発明によれば、記録媒体に像形成する画像形成装置であって、像形成中における記録媒体の給送異常を検出する検出手段と、同一種類の給送異常が、所定の間に発生したかを判定する判定手段と、同一種類の給送異常が、所定の間に発生したと判定されるのに応じて、管理情報を外部装置に転送する転送手段とを有するので、…同一種類の給送異常が、所定の間に所定回数発生した時点を捉えて、該同一種類の給送異常が発生し始めたことを外部装置に通知することができ」ると記載されている。この引用部分の前半は、補正後の請求項１の記載に対応しているから、補正後の請求項１に係る発明は、この引用部分の後半に記載された効果を有していると認められる。
　そして、この効果、特に「同一種類の給送異常が、所定の間に所定回数発生した時点を捉えて」について、請求人は、平成１３年８月７日提出の回答書（以下、「回答書」と言う。）の「（２）回答　２．補正明細書の記載について」の「〔２．２．発明の詳細な説明〕」の項で、「『所定の間に所定回数発生した時点を捉えて、』という記載は上述した『所定の間』に対応しているものであり」と述べている。
　そうすると、補正後の請求項１に記載された「同一種類の給送異常が、所定の間に発生したかを判定する判定手段」は、同一種類の給送異常が「所定の間に発生したか」を判定するだけでなく、それが「所定回数発生したか」をも判断する手段であると解さざるを得ない。
　以上のことをまとめると、補正明細書の記載から、補正後の請求項１に係る発明が
　
「同一種類の給送異常が、所定の間に所定回数発生したかを判定する。」
　
という技術的事項（以下、「補正後の技術的事項」と言う。）を含むものとして把握される。
　
４. 当初の技術的事項
４.１. 当初明細書の記載事項の検討
　上述のとおり、補正後の技術的事項は、同一種類の給送異常が発生したかの判定に関するものであるので、当初明細書の記載のうち、特にそのような判定に関する部分に着目して、当初明細書に記載された技術的事項を把握することにする。
　当初明細書を参照すると、その発明の詳細な説明の段落００３８〜００４７に、給送異常の発生の判定についての記載がある。具体的には、段落００３８、００４２および００４６に、それぞれ、「図６は本発明に係る複写装置における第１の給送異常転送処理手順の一例を示すフローチャートである。」、「図７は本発明に係る複写装置における第２の給送異常転送処理手順の一例を示すフローチャートである。」および「図８は本発明に係る複写装置における第３の給送異常転送処理手順の一例を示すフローチャートである。」と記載されているとおり、給送異常の発生を判定する手順が、３種類の給送異常転送処理手順として記載されている。
　このうち、第１および第２の給送異常転送処理手順は、段落００３９の「設定回数前の紙詰まり情報と最新の紙詰まり情報を比較してトータル複写枚数値との差が設定枚数以下であるかどうかを判断し」という記載、および、段落００４３の「設定回数前の紙詰まり情報と最新の紙詰まり情報の発生日時を比較して設定時間以下であるかどうかを判断し」という記載から明らかなように、同一種類の給送異常が発生したかの判定は行わない給送異常転送処理手順である。
　第３の給送異常転送処理手順は、段落００４７に記載されているとおり、「設定回数前の紙詰まり情報と最新の紙詰まり情報の紙詰まりコードが一致しているかどうかおよび発生日時を比較して設定時間以下であるかどうかを判断」するものであり、給送異常の種類に着目していると認められるので、この給送異常転送処理手順について、さらに検討する。
　段落００４５を参照すると、この給送異常転送処理手順について、「同一種類の紙詰まりの連続発生状態から給送異常が発生したかどうかでデータ転送タイミングを決定する構成であっても良い。」という記載がある。このことから、「設定回数前の紙詰まり情報と最新の紙詰まり情報の紙詰まりコードが一致しているかどうか…を判断」するとは、「設定回数前の給送異常と最新の給送異常とが同一種類であるかを判断」するの意味であると認められる。
　また、回答書の「（２）回答　２．補正明細書の記載について」の（２）項に、「本願の実施の形態には、給送異常の発生間隔が短くなったこと、給送異常が多発するようになったことを判断する方法として、紙詰まりが発生したときのトータル複写枚数値の差が設定枚数以下であるかを判断する方法と、紙詰まりの発生日時の差が設定時間以下であるかを判断するとが記載されています。そして、『所定の間』という語句は、これらを意味するものであります。」と記載されていることからみて、「設定回数前の紙詰まり情報と最新の紙詰まり情報の…発生日時を比較して設定時間以下であるかどうかを判断」するとは、「設定回数前の給送異常と最新の給送異常とが所定の間に発生しているかを判断」するの意味であると認められる。
　以上のことをまとめると、当初明細書の記載、特に第３の給送異常転送処理手順に関する記載からは、
　
「設定回数前の給送異常と最新の給送異常とが同一種類であるか、および、設定回数前の給送異常と最新の給送異常とが所定の間に発生しているかを判断する。」
　
という技術的事項（以下、「当初の技術的事項」と言う。）が把握される。
　
４.２. 「設定回数前」の意味について
　当初の技術的事項について、さらに詳細に検討すると、当初の技術的事項は、「設定回数前の給送異常」と「最新の給送異常」とを比較するものである。ここで、「設定回数前」という文言は、「設定回数」を「１回」、「２回」、「３回」、…「ｎ回」とした場合、それぞれ「１回前」、「２回前」、「３回前」、…「ｎ回前」を意味すると解釈するのが自然と思われる。
　これに対して、請求人は、回答書の「（２）回答　１．当初明細書および当該図面の記載について」において、
　
「図８の『前回』は、発明の趣旨や段落［００４７］の記載からも分かるように、必ずしも『１回前』だけを示すものではありません。その上で、『設定回数』を３回とした場合の給送異常転送処理手順を説明します。
　まず、１回目の紙詰まりでＡという紙詰まりコード、２回目の紙詰まりでＢという紙詰まりコードがそれぞれ発生したとします。すると、２回目の紙詰まりでは、１回目と２回目とでは紙詰まりコードが一致していないため、管理情報を外部装置に転送しません。
　ここで、３回目の紙詰まりでＡという紙詰まりコードが発生するのに応じて、段落［００４７］に記載されているように、設定回数前の紙詰まり情報と最新の紙詰まり情報との紙詰まりコードが一致しているかどうかを比較します。すると、『設定回数』を『３回』とした場合、設定回数前の紙詰まり情報は、１回目と２回目の紙詰まり情報に相当します。つまり、設定回数前の紙詰まりコードはＡとＢになり、１回目の紙詰まりコードと３回目の紙詰まりコードとが一致することになります。
　そして、本願発明によれば、１回目の紙詰まりと３回目の紙詰まりが所定の間に発生したと判定されるのに応じて、管理情報が外部装置に転送されることとなります。」
　
と述べて、「当初明細書中の『設定回数前』とは、設定回数をｎ回としたときに『ｎ回前から１回前までのすべての回数前』の意味である」旨主張している。
　
　そこで、「設定回数前」の意味を請求人の説明に沿って解釈し、それを第１の給送異常転送処理手順に当てはめた場合に、この給送異常転送処理手順がどのように理解されるかを検討する。
　第１の給送異常転送処理手順については、当初明細書の発明の詳細な説明の段落００３９に、「設定回数前の紙詰まり情報と最新の紙詰まり情報を比較してトータル複写枚数値との差が設定枚数以下であるかどうかを判断し…、ＹＥＳならば…転送する」と記載されている。仮に「設定回数」を「３回」として、回答書に記載された説明に従うと、第１の給送異常転送処理手順は、具体的に次のようになる。
　まず、１回目の紙詰まりが発生し、次に２回目の紙詰まりが発生したとする。すると、１回目の紙詰まりが発生したときと２回目の紙詰まりが発生したときとで、トータル複写枚数値が比較され、その差が計算される。この差が設定枚数以下であれば、情報が転送され、設定枚数を超えていれば、情報は転送されない。
　次に、３回目の紙詰まりが発生したとする。請求人の説明に従えば、「設定回数前」の紙詰まり情報は、１回目と２回目の紙詰まり情報に相当する。すると、１回目の紙詰まりが発生したときと３回目の紙詰まりが発生したときとで、トータル複写枚数値が比較され、その差（Ｄ１とする。）が計算される。また、２回目の紙詰まりが発生したときと３回目の紙詰まりが発生したときとでも、トータル複写枚数値が比較され、その差（Ｄ２とする。）が計算される。そして、Ｄ１およびＤ２を、それぞれ設定枚数と比較し、Ｄ１またはＤ２のどちらかが設定枚数より小さいときに、情報が転送される。
　ところで、「１回目の紙詰まり」の発生から「３回目の紙詰まり」の発生まで、トータル複写枚数は常に増加している。その結果、常にＤ１＞Ｄ２が成り立つから、Ｄ２が設定枚数より大きければ、必ずＤ１も設定枚数より大きい。そうすると、Ｄ２が設定枚数より小さいときには、そのことによって直ちに情報が転送され、Ｄ２が設定枚数より大きいときには、必然的にＤ１も設定枚数より大きいから、Ｄ１と設定枚数との大小関係を比較するまでもなく、情報は転送されない。つまり、Ｄ１またはＤ２のどちらかが設定枚数より小さいときに情報の転送を行うと言いながら、実際には、Ｄ１とはまったく無関係に、Ｄ２が設定枚数より小さいかどうかだけで、情報が転送されるかどうかが判断される。
　請求人が説明する「設定回数前」の解釈によれば、「設定回数」を「３回」にしたにもかかわらず、情報が転送されるかどうかの判断は、２回目の紙詰まりが発生した時点では、「１回目の紙詰まり」と「２回目の紙詰まり」の比較だけで決定され、３回目の紙詰まりが発生した時点では、「２回目の紙詰まり」と「３回目の紙詰まり」の比較だけで決定され、言い換えれば、いずれも「１回前の紙詰まり」と「最新の紙詰まり」の比較だけで判断されることになってしまう。
　以上のことから言えることは、回答書に記載された説明を、当初明細書に記載された第１の給送異常転送処理手順に当てはめると、「設定回数」を「３回」にしても、実際には、「設定回数」を「１回」としたときと何ら変わらないことになるということである。そうすると、回答書に記載された説明は、当初明細書に記載された「設定回数」には意味がないと言うのに等しく、当初明細書の記載と矛盾する。
　してみると、「設定回数前」を、請求人が回答書に記載した説明どおりに解釈することはできず、文言どおりに解釈せざるを得ない。すなわち、「設定回数前」は、この項の冒頭で述べたとおり、「設定回数」を「１回」、「２回」、「３回」、…「ｎ回」とするのに対応して、それぞれ「１回前（前回）」、「２回前」、「３回前」、…「ｎ回前」と解釈するのが妥当である。
　
５. 補正後の技術的事項と当初の技術的事項との比較・判断
　当初の技術的事項は、「設定回数前の紙詰まり情報」と「最新の紙詰まり情報」とを比較するものである。一般に「設定回数」を「ｎ回」とした場合、これは、「ｎ回前の紙詰まり情報」と「最新の紙詰まり情報」とを比較するということであって、これ以外の紙詰まり情報、すなわち、「ｎ−１回前の紙詰まり情報」、…「３回前の紙詰まり情報」、「２回前の紙詰まり情報」および「１回前の紙詰まり情報」は、比較の対象になっていない。当初の技術的事項では、紙詰まりコードが一致しているか否か、すなわち、同一の給送異常が発生したか否かを判断しているが、この場合も、紙詰まりコードの比較は、「ｎ回前の紙詰まり情報」と「最新の紙詰まり情報」との間で行っているだけであるから、比較の結果として、給送異常の種類に関して言えることは、「ｎ回前の給送異常と最新の給送異常とが同一であるか否か」ということだけである。
　これに対して、補正後の技術的事項は、「同一の給送異常が、…所定回数発生したか否かを判断する」というものである。そして、このような判断は、単に「ｎ回前の紙詰まり情報」と「最新の紙詰まり情報」とを比較するだけでは行うことができない。それは、同一の給送異常が所定回数発生したことを知るためには、「ｎ回前の紙詰まり情報」と「最新の紙詰まり情報」とを比較するだけでなく、「ｎ−１回前の紙詰まり情報」、…「３回前の紙詰まり情報」、「２回前の紙詰まり情報」および「１回前の紙詰まり情報」をも比較の対象に加えて、それらと「最新の紙詰まり」とで、給送異常の種類が同一かどうかを調べる必要があるからである。
　補正明細書には、当初明細書に記載された、「ｎ回前の紙詰まり情報」と「最新の紙詰まり情報」との比較という技術的事項に加えて、「１回前の紙詰まり情報」、「２回前の紙詰まり情報」、「３回前の紙詰まり情報」、…「ｎ−１回前の紙詰まり情報」をも比較の対象に加えて、それらと「最新の紙詰まり情報」とで、給送異常の種類が同一かどうかを調べるという新たな技術的事項が記載されている。そして、この新たな技術的事項は、当初明細書に記載されていた「ｎ回前の紙詰まり情報」と「最新の紙詰まり情報」との比較という技術的事項とは異なるものであり、また、当業者にとって自明なものでもないから、補正後の技術的事項が、当初の技術的事項の範囲内にあると言うことはできない。そして、当初明細書の記載全体を見ても、この判断を否定するような記載は見当たらない。
　したがって、当初の技術的事項を、補正後の技術的事項に変更する補正は、明細書の要旨を変更するものである。
　
６. 審判請求書における請求人の主張について
　請求人は、審判請求書の「請求の理由　（５）反論」において、補正明細書の記載について、「本願の明細書中には、『
所定の間に連続して２回
　補正明細書の発明の詳細な説明の段落００４５〜００４７までに記載された第３の給送以上転送処理手順において、「設定回数」を「１回」にした場合を考える。すると、段落００４７の「設定回数前の紙詰まり情報と最新の紙詰まり情報の紙詰まりコードが一致しているかどうかおよび発生日時を比較して設定時間以下であるかどうかを判断し…、ＹＥＳならば…転送する」という部分は、「１回前の（前回の）紙詰まり情報と最新の紙詰まり情報の紙詰まりコードが一致しているかどうかおよび発生日時を比較して設定時間以下であるかどうかを判断し、ＹＥＳならば転送する。」という意味になる。「１回前の紙詰まり」と「最新の紙詰まり」は、連続して発生する２回の紙詰まりであるから、これは、同一種類の紙詰まりが設定時間内に、すなわち所定の間に連続して２回発生したことを判定し、その判定に応じて情報を転送することに他ならない。
　したがって、補正明細書の記載には、「所定の間に連続して２回」と解釈される場合も含まれている。しかし、それ以外（「設定回数」が「１回」以外）の場合も含まれているので、「所定の間に連続して２回」という解釈に限定されるものではないという意味では、請求人の主張は採用でき、原決定における認定は、その点では誤りと認められる。
　また、請求人は、補正明細書の記載について、「『
所定の間に単に複数回発生したことを判定し、
　しかし、原決定が上記の２点で誤っていたとしても、本件補正書による補正が明細書の要旨を変更するものであることは、既に述べたとおりであるから、本件補正を却下すべきであるという原決定の結論は、妥当なものである。
　
７. むすび
　以上のとおりであるから、本件補正書による補正は、本願の明細書または図面の要旨を変更するものである。
　したがって、本件補正書による補正は特許法第５３条第１項の規定により却下すべきものとした原決定は、妥当である。
　よって、結論のとおり審決する。