【事件の表示】
　上記当事者間の登録第５２８４１１８号商標の登録取消審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　登録第５２８４１１８号商標の指定商品中、第２８類「遊戯用器具，ビリヤード用具」については、その登録を取り消す。
　審判費用は、被請求人の負担とする。
【理　由】
第１　本件商標
　本件登録第５２８４１１８号商標（以下「本件商標」という。）は、別掲のとおりの構成からなり、平成２０年１２月２４日に登録出願され、第２８類「ゲーム用具並びにその部品および附属品」のほか、第９類、第１６類、第２５類及び第２８類に属する商標登録原簿記載の商品を指定商品として、同２１年１１月２７日に設定登録され、現に有効に存続しているものである。 
  なお、本件審判の請求の登録は、平成２５年２月２２日にされている。
　
第２　請求人の主張の要点
　請求人は、結論同旨の審決を求め、その理由、答弁に対する弁駁、口頭審理における陳述及び上申書において要旨以下のように述べ、証拠方法として甲第１号証及び甲第１０号証を提出している。
１　請求の理由
　本件商標は、その指定商品中、第２８類「ゲーム用具並びにその部品および附属品」中、「遊戯用器具，ビリヤード用具」について、本件審判の登録の前３年以内に（以下「要証期間」という。）日本国内において商標権者、専用使用権者又は通常使用権者のいずれも使用した事実が存しないから、商標法第５０条第１項の規定により、その登録を取り消すべきものである。
２　弁駁の理由
（１）被請求人は、本件商標が要証期間に「遊戯用器具，ビリヤード用具」について使用している旨主張し、その証拠方法として乙第２号証及び乙第３号証を提出している。
　しかしながら、以下の理由により、被請求人の主張は、認められない。
（２）乙第２号証について
　乙第２号証は、ピンボール機を撮影した写真であること、及び該ピンボール機には、本件商標が付されていることは認める。しかし、該写真には、該ピンボール機の日本国内における販売時期を示す記載や表示は皆無であるから、乙第２号証は、ピンボール機について、本件商標が要証期間に日本国内において使用されていた事実を証明する証拠としては、極めて不十分なものである。
　そして、乙第２号証の左上には、「Superman　Pinball　By　Atari　1979　at　www.pinballrebel.com」と記載されていることから、該ピンボール機は、１９７９年に製造販売されたものと推認できる。
　また、甲第１号証に示すように、「http://www.pinballrebel.com」の「Superman　Pinball」に係るウェブページには、乙第２号証の写真のほかに、製造者、製造時期に関する情報なども列挙されている。特に、製造時期に関して「Manufacturer:　Atari，Incorporated（1976-1983）」と明示されていることから、乙第２号証に係るピンボール機は、１９７６年〜１９８３年の間に製造されたものであることは明らかである。
　以上から、乙第２号証に示されたピンボール機は、審判請求の登録日の約３０年前である１９８３年に製造が終了したピンボール機であるから、同号証が、要証期間における使用を証明する証拠としては不十分である。
　したがって、乙第２号証からは、要証期間において、日本国内において指定商品「遊戯用機具，ビリヤード用具」について、本件商標が使用されていた事実を認めることができない。
（３）乙第３号証について
　乙第３号証は、以下のアないしエの４種のウェブページを紙媒体に印刷したものと認められ、本件商標及び本件商標と社会通念上同一と認められる商標が付されていることは認められるが、同号証に係るショッピングページで販売されているのは、「家庭用テレビゲームソフト」であり、又は、「インターネットを通じたゲームの提供」或いは「インターネットを通じて行うゲームの提供」といった役務に関するものであるから、本件審判の取消請求に係る商品「遊戯用機具，ビリヤード用具」についての本件商標の使用を証明する証拠となり得ない。
ア　ヤフー株式会社が展開するショッピングサイト「ヤフーショッピング」における、Ｎｉｎｔｅｎｄｏ　ＤＳ用のゲームソフト「Atari's　Greatest　Hits　Volume　2」のショッピングページをみると、該ショッピングページで販売されているのは、「家庭用テレビゲームソフト」である。
　そして、該ショッピングページには、「Ｎｉｎｔｅｎｄｏ　ＤＳ　海外輸入北米版ゲームソフト」、「言語　英語」、「説明書、内容は全て英語となります。」と明示されていることから、該家庭用テレビゲームソフトは、被請求人が北米向けに製造した商品であり、日本国内向けの商品ではないことが明らかである。
イ　ヤフー株式会社が展開するオークションサイト「ヤフーオークション」における、パソコン用ゲームソフト「アタリ　アーケード　ヒッツ　ｖｏｌ．１」のオークションページをみると、該オークションページで競売にかけられているのは、「家庭用テレビゲームソフト」である。
　そして、該オークションの家庭用テレビゲームソフト「アタリ　アーケード　ヒッツ　vol.1」の発売日は、現在よりも１０年以上前の２００１（平成１３）年２月１６日である（甲第２号証）から、要証期間においても、該ゲームソフトの製造が続いているとは考えられず、要証期間においては、すでに該ゲームソフトの製造は、中止されていたものと容易に推測できる。
　また、被請求人は、オークション出品者「syurikenrecords」と、本件審判の要証期間において、本件商標についての使用許諾等の契約をしていたと認められないから、本件商標についての通常使用権者の使用ということもできない。
ウ　「大人のためのXboxLiveGames」における、ＸＢＯＸ用のゲームソフト「ATARI　Anthology」を紹介するウェブ記事をみると、該ウェブ記事に紹介されているのは、「家庭用テレビゲームソフト」である。
　そして、「公式サイト　XBOX公式サイト内紹介のページ」のリンクをパソコン画面上でクリックしても、「お探しのページが見つかりません」と出てくるだけであり（甲第３号証）、少なくとも現時点では、該ゲームソフトのサポートは、終了していることは明らかである。
エ　「All　Digital　Music」における「世界初のビデオゲーム会社『アタリ（Atari）が復活、フェイスブックでソーシャルゲームを展開予定』」と題された２０１０年８月４日付けのブログ記事をみると、該ブログ記事で紹介されているのは、「インターネットを通じたゲームの提供」、或いは「インターネットを通じて行うゲームの提供」といった役務に関するものである。
（４）被請求人は、２００６年末にサポートセンターを閉鎖しており（甲第４号証）、実質的に日本市場から撤退していることは明らかである。また、２０１３年の初旬に、業績悪化から被請求人は米連邦破産法１１条の適用を裁判所に申請するに至っている（甲第５号証）。上述のように、被請求人の主要事業である「家庭用ゲームソフト」の製造販売事業に関しても、被請求人による、要証期間における日本国内における本件商標の使用実績の立証は不十分である。
３　口頭審理陳述要領書
　被請求人が提出した答弁書、口頭審理陳述要領書（乙第１号証ないし乙第６号証）によっても、被請求人が要証期間に日本国内において、その取消請求に係る指定商品中、「遊戯用器具」に含まれる「ピンボール機」について、本件商標を使用していることが確認できない。
（１）甲第６号証は、被請求人が口頭審理陳述要領書内に示したウェブページを紙媒体に印刷したものであり、１９７９年にウィリアム・エレクトロニクス・インク／ウィリアムスによって製作されたピンボール機「フラッシュ」に関する記事であるから、本件商標が使用された被請求人のピンボール機に関する記事ではなく、他社製品に関する記事である。
　また、同号証には、被請求人がかつてピンボール業界で大手であったことを示す記載及び本件商標が現在でも被請求人の出所を示すものとして著名であることを示す記載も皆無である。
　さらに、甲第６号証からみて上位階層に係るサイトのページ（甲第７号証）の「各名門ブランドPINBALL　LIST」に係るリンクをクリックした際に表示されるウェブページ（甲第８号証）をみても、名門ブランドの中に「アタリ」を見つけることはできず、また、甲第８号証の「その他」に係るリンクをクリックした際に表示されるウェブページ（甲第９号証）をみても、「アタリ」のブランドを見つけることはできない。
　したがって、これらによれば、被請求人がかつてピンボール業界において大手であったともいえず、また、現在においても被請求人のブランドが、該業界において著名であるということもできないから、被請求人の「被請求人は、かつてピンボール業界では大手であり・・・著名である」とする主張は、失当である。
（２）甲第１０号証は、検索サイトGoogleで「アタリ」を検索条件とした画像検索結果として表示されるウェブページを紙媒体に印刷したものであり、「アタリ」で画像検索しても、本件商標が使用されたピンボール機は、全くヒットしない。
　したがって、被請求人の「本件商標が多く検索され」とする主張は、失当である。
　
第３　被請求人の答弁 
 　被請求人は、本件審判の請求は成り立たない、審判費用は請求人の負担とする、との審決を求めると答弁し、その理由、口頭審理における陳述、上申書及び回答書において要旨次のように述べ、証拠方法として、乙第１号証ないし乙第１３号証を提出した。 
 １　 答弁の理由
(１)本件商標の使用について
　被請求人は、本件商標を、その指定商品中、第２８類「ゲーム用具並びにその部品及び附属品」中、「遊戯用器具，ビリヤード用具」について使用していることを立証する。
　被請求人は、「遊戯用器具」に含まれる「ピンボール」に本件商標を付して使用している証拠を提出し(乙第２号証)、また、被請求人は、「家庭用テレビゲームソフト」に本件商標を付して使用している証拠を提出する(乙第３号証)。
　なお、該商品「家庭用テレビゲームソフト」は、取消請求に係る商品である「遊戯用器具，ビリヤード用具」とは異なる類似群コードであるため、本件商標の使用に当たらないと判断されると推測するが、本件商標と本件商標と関連する商標について、請求人と被請求人との間には、長年の係争関係があり、本件審判事件についても過去の係争を引き継いだ事件といえるので、被請求人は、あえて、本件商標を「家庭用テレビゲームソフト」に付して使用している証拠を提出したものである。
　以上述べたとおり、被請求人は、本件商標を第２８類「遊戯用器具，ビリヤード用具」に要証期間に使用しているから、本件商標が商標法第５０条第１項の取消要件に該当しない。
２　口頭審理陳述要領書
（１）被請求人は、かつてピンボール業界では、大手であって、本件商標は、現在でも、被請求人の出所を示すものとして著名であり、事実、検索サイトGoogleなどで「アタリ」を検索すると、本件商標が多く検索され、請求人の商標は、検索されない。
　また、被請求人は、我が国内において引き合いがあれば、商品の製造販売を再開する用意があり、換言すれば、本件商標について、真摯な使用の意思があり、商標法第５０条第２項ただし書の正当な理由がある。
（２）「家庭用テレビゲームソフト」は、「遊戯用機器」と関連性が高いものであり、両者は、重複の関係にあり、事実、請求人は、平成２５年１０月１日付けで、家庭用ゲームソフトや携帯コンテンツを扱うナツメ株式会社と合併し、「ナツメアタリ株式会社」となっている（乙第６号証）。このことからも、「家庭用テレビゲームソフト」は、「遊戯用機器」と関連性が高いものといえる。
　また、乙第４号証に示すとおり、本件商標を家庭用テレビゲームソフトに継続して使用しており、また、乙第５号証に示すとおり、２０１２年９月１２日現在、オンラインでも配信されており、要証期間に使用されていることも明らかである。
（３）乙第２号証は、商標権者による使用販売であると思われるが、調査中である。
３　上申書
（１）乙第１１号証は、被請求人代理人が被請求人に対し、資料を請求している現状を示し、また、被請求人からの回答がないことを示す。
（２）乙第１２号証は、被請求人が破産法適用を申請し、独立モバイルメーカーとして再建を目指していることを示し、また、被請求人のアメリカ合衆国連邦破産法適用申請による社内の混乱により、本件への対応が十分にできない状況であることを示す。
（３）乙第１３号証は、被請求人がピンボール機の部品に係る使用について立証する意思があることを示す。
４　回答書
　本件商標を付したピンボール機は、熱狂的なファンが存在し、その部品については、今も継続して販売されている。
　また、愛知県犬山市に所在する昭和レトロ博物館において、本件商標を付したピンボール機は保存されており、保守の際には、部品の手配をしていることが自明である。
　ピンボール機の部品の具体的な販売経路は、ネット通販による輸入であって、証拠品を入手次第提出する。
　　
第４　当審の判断
１　本件商標の使用に係る被請求人提出の証拠（乙第２号証、乙第３号証、乙第８号証、乙第９号証、乙第１２号証及び乙第１３号証）によれば、以下の事実を認めることができる。
（１）乙第２号証は、「Superman　Pinball　By　Atari　1979　at　www.pinballrebel.com」のウェブページを２０１３年６月１７日に紙出力したものであり、「遊戯用器具」に含まれる「ピンボール機」の写真（写し）には、本件商標と社会通念上同一の「ＡＴＡＲＩ」の欧文字と図形からなる表示が認められるものの、商標権者、専用使用権者及び通常使用権者の表示及び我が国で使用されていることやその使用時期についても確認することができない。
（２）乙第３号証は、以下のアないしエの４種のウェブページを２０１３年６月４日、或いは２０１３年７月２９日に紙出力したものであって、本件商標及び本件商標と社会通念上同一の「ＡＴＡＲＩ」の欧文字と図形からなる商標が付されていることは認められるものの、以下のとおり、その使用に係る商品は、「家庭用テレビゲームソフト」であり、「インターネットを通じて行うゲームの提供」といった役務に関するものであって、取消請求に係る商品ではない。
ア　ヤフー株式会社が展開するショッピングサイト「ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮショッピング」における、Ｎｉｎｔｅｎｄｏ　ＤＳ用のゲームソフト「Atari's　Greatest　Hits　Volume　2」のショッピングページをみると、「Ｎｉｎｔｅｎｄｏ　ＤＳ　海外輸入北米版ゲームソフト」の記載、「メーカー：Ａｔａｒｉ」の記載、「Ｒｅｌｅａｓｅ：２０１１／３／８」の記載があり、該ショッピングページで販売されているのは、「家庭用テレビゲームソフト」といえる。
　また、「言語　英語」、「説明書、内容は全て英語となります。」と明示されていることから、該家庭用テレビゲームソフトは、被請求人が北米向けに製造した商品といえる。
イ　ヤフー株式会社が展開するオークションサイト「ヤフーオークション」における、パソコン用ゲームソフト「アタリ　アーケード　ヒッツ　ｖｏｌ．１」のオークションページをみると、「未開封ＰＣソフト」の記載、「テレビゲーム創世期を支えた名作が今蘇る。」の記載、「ｂｙ　ＳＹＵＲＩＫＥＮ　ＲＥＣＯＲＤＳ」の記載から、該オークションページの競売にかけられている商品は、「家庭用テレビゲームソフト」であり、商標権者の表示も見いだせない上に、「ＳＹＵＲＩＫＥＮ　ＲＥＣＯＲＤＳ」と商標権者との関係も不明である。
ウ　「大人の為のXboxLiveGames」における、ＸＢＯＸ用のゲームソフト「ATARI　Anthology」を紹介するウェブページには、「更新履歴：２００５／０８／０３　公開開始」の記載、「発売日２００５／８／４」の記載、「オンライン対応」の記載、「Ｗｏｒｌｄ　Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎは、海外のゲームをセレクトし日本のユーザーにお届けするシリーズです」の記載から、該ウェブページは、２００５年８月４日発売の「家庭用テレビゲームソフト」について、２００５年８月３日に紹介されたものといえる。
エ　「All　Digital　Music」における「世界初のビデオゲーム会社『アタリ（Atari）が復活、フェイスブックでソーシャルゲームを展開予定』」と題された２０１０年７月４日付けのウェブページをみると、「アタリは、これまで行ってきたゲームソフト販売ではなく、『ミサイルコマンド』など往年のゲームをバージョンアップして、フェイスブックなどソーシャルネットワークやダウンロードゲームなど、オンラインゲームでのビジネスプランを発表する予定です。」の記載から、該ウェブページで紹介されているのは、「インターネットを通じて行うゲームの提供」といった役務に関するものといえる。
（３）乙第８号証は、「Amazon.co.jp:　Atari　Classics　Evolved（輸入版）：ゲーム」のウェブページを２０１３年１１月１３日に紙出力したものであり、「ＴＶゲーム」の記載、「この商品は、トータルインポートマートＨｅａｒｔｆｕｌ　Ｈｏｓｐｉｔａｌｉｔｙが販売し・・・」の記載があることから、該商品は、「家庭用テレビゲームソフト」といえるところ、商標権者の表示も見いだせない上に、「Ｈｅａｒｔｆｕｌ　Ｈｏｓｐｉｔａｌｉｔｙ」と商標権者との関係も不明であり、かつ、本件商標は、表示されていない。
（４）乙第９号証は、「古典ゲームをＨＴＭＬ５でリメイクした『ＡＴＡＲＩ　Ａｒｃａｄｅ』」と題された２０１２年９月１２日付けのウェブページであり、本件商標と社会通念上同一の「ＡＴＡＲＩ」の欧文字と図形からなる表示があるものの、「・・・古典ゲームの名作をウェブブラウザで遊べる『ＡＴＡＲＩ　Ａｒｃａｄｅ』が公開されていました。」の記載、「今年で創業４０周年を迎えた元祖ビデオゲーム企業アタリが、ブラウザベースのオンラインゲームセンターＡＴＡＲＩ　Ａｒｃａｄｅを公開しました。」の記載から、該ウェブページで紹介されているのは、「インターネットを通じて行うゲームの提供」といった役務に関するものといえる。
（５）乙第１２号証は、２０１３年１月２２日付けの「ＩＴｍｅｄｅａニュース」のウェブページであり、「米Ａｔａｒｉが破産法適用を申請　独立モバイルゲームメーカーとして再建を目指す」の見出しの下、「米Ａｔａｒｉ（Ａｔａｒｉ　Ｉｎｃ．）は１月２１日（現地時間）、３つの系列会社とともに米連邦破産法１１条（チャプターイレブン）の適用を申請したと発表した。」の記載がある。
（６）乙第１３号証は、「Amazon.co.jp:atariラバー」のウェブページを２０１３年１２月１３日に紙出力したものであり、「１９７９　Ａｔａｒｉ　スーパーマン　Ｐｉｎｂａｌｌ　ホワイトラバーリング　キットＮＢＡ／現在在庫切れです。」の記載がある。
２　前記１で認定した事実により、商標法第５０条第２項で規定する被請求人が証明すべき事項について、以下のとおり判断する。
（１）本件商標の使用及び使用商品について
　本件商標は、別掲のとおり、「ＡＴＡＲＩ」の欧文字と図形からなる商標であるところ、本件商標と社会通念上同一と認められる商標が、ピンボール機に付されていることが認められる。
　しかし、ピンボール機の部品については、本件商標の使用が認められない。
（２）本件商標の使用者及び使用時期について
　ピンボール機の使用者は、商標権者、専用使用権者及び通常使用権者のいずれか不明であって、また、その使用時期についても要証期間のものが見当たらない。
　なお、ピンボール機の部品については、何ら立証されていない。
（３）被請求人の主張について
ア　被請求人は、我が国内において引き合いがあれば製造販売する用意があり、商標法第５０条第２項ただし書の正当な理由がある旨述べているが、正当な理由とは、例えば、地震、水害等の不可抗力、放火、破壊等の第三者の故意又は過失による事由、法令による禁止等の公権力の発動に係る事由等が考えられ、単なる経営不振や開発の遅れ等の私的な事由では認めることができない。
イ　被請求人は、「家庭用テレビゲームソフト」に本件商標を付して使用している証拠を提出しているが、本件審判の請求に係る商品は、「遊戯用器具，ビリヤード用具」であって、「家庭用テレビゲームソフト」は、「遊戯用器具，ビリヤード用具」には含まれないというべきである。
ウ　被請求人は、ピンボール機の部品についての本件商標の使用に関する証拠を提出する旨述べているところ、相当の期間を経過している現在においてもその提出がない。
（４）そうすると、被請求人の提出した証拠のみをもってしては、要証期間に日本国内において、商標権者、専用使用権者及び通常使用権者が請求に係る指定商品中の「遊戯用器具」に含まれる「ピンボール機」及び「ピンボール機の部品」について、本件商標ないしこれと社会通念上同一と認められる商標を使用したものとは認めることができない。
　他に、本件商標の使用に係る「ピンボール機」及び「ピンボール機の部品」が、要証期間に日本国内において、顧客に販売されるなど、市場に流通した事実を客観的に裏付ける証拠の提出はない。
３　むすび
　以上のとおりであるから、被請求人は、要証期間に日本国内において、商標権者、専用使用権者又は通常使用権者のいずれかがその取消請求に係る指定商品のいずれかについて、本件商標の使用をしていることを証明したものと認めることはできない。また、被請求人は、本件商標の使用をしていないことについて正当な理由があることを明らかにしていない。
　したがって、本件商標の登録は、商標法第５０条の規定により、取り消すべきものとする。
　よって、結論のとおり審決する。