(57)【要約】【課題】案内レール及びこれに取り付けられたテーブルを移動ブロックに対して直線移動可能、且つ、突起を支点として揺動可能に支持することによって民生分野等への適用を可能とする直線案内装置及びこれを用いたテーブル装置を提供すること。【解決手段】直線状の案内レール２と、該案内レール２の長手方向に沿って相対直線移動する移動ブロック３を備えた直線案内装置１において、前記移動ブロック３の負荷面に突起４を設ける。又、直線案内装置１によってテーブルを案内レール２の長手方向に沿って直線移動可能に組み付けて成るテーブル装置において、前記直線案内装置１の移動ブロック３を固定側とし、前記テーブルを案内レール２と共に移動ブック３に対して相対直線移動可能、且つ、移動ブロック３に設けられた突起４を支点として揺動可能に支持する。【選択図】図２
0003126566.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
直線状の案内レールと、該案内レールの長手方向に沿って相対直線移動する移動ブロックを備えた直線案内装置において、
前記移動ブロックの頂面に突起を設けたことを特徴とする直線案内装置。
【請求項２】
前記突起を半円柱状に構成し、該突起を、その長手方向が前記移動ブロックの移動方向に対して直角となるよう配したことを特徴とする請求項１記載の直線案内装置。
【請求項３】
前記突起を三角柱状に構成し、該突起を、その稜線が前記移動ブロックの移動方向に対して直角に向くよう配したことを特徴とする請求項１記載の直線案内装置。
【請求項４】
前記突起を多角柱状に構成し、該突起を、その稜線が前記移動ブロックの移動方向に対して直角に向くよう配したことを特徴とする請求項１記載の直線案内装置。
【請求項５】
前記案内レールの長手方向に形成された転動体転走溝と前記移動ブロックの前記案内レールに対向する面に形成された負荷転動体転走溝との間に複数の転動体を転動可能に介装し、該転動体を介して前記移動ブロックを前記案内レールの長手方向に沿って相対直線移動可能に組み付けて成る転がり案内装置で構成されることを特徴とする請求項１〜４の何れかに記載の直線移動装置。
【請求項６】
直線状の案内レールと、該案内レールの長手方向に沿って相対直線移動する移動ブロックを備えた直線案内装置によってテーブルを前記案内レールの長手方向に沿って直線移動可能に組み付けて成るテーブル装置において、
前記請求項１〜５の何れかに記載の直線案内装置の前記移動ブロックを固定側とし、前記テーブルを前記案内レールと共に前記移動ブロックに対して相対直線移動可能、且つ、前記移動ブロックに設けられた前記突起を支点として揺動可能に支持したことを特徴とするテーブル装置。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、直線状の案内レールと該案内レールの長手方向に沿って相対直線移動する移動ブロックを備えた直線案内装置及びこれを用いたテーブル装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
転がり案内装置等の直線案内装置は、例えばマシニングセンタ等の工作機械やロボット等の産業用機械の分野においてワークテーブル等の直線移動を高精度且つ円滑に行わせるための装置として利用されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
ここで、従来のテーブル装置の一例としてワークテーブルの支持構造を図１１に示すが、同図に示すように、矩形平板状のワークテーブル１１２は、その下面の幅方向両側が左右一対の直線案内装置１０１によって直線移動可能に支持されている。この場合、各直線案内装置１０１においては、案内レール１０２が不図示のベース上に固定され、ワークテーブル１１２は、案内レール１０２に沿って直線移動する複数（図示例では２つ）の移動ブロック１０３に固定されて支持され、これらの移動ブロック１０３と共に案内レール１０２上を直線移動するよう構成されている。
【特許文献１】特開２００３−１８４８８０号公報
【考案の開示】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、図１１に示したようなテーブル装置においては、ワークテーブル１１２を支持する直線案内装置１０１の案内レール１０２が固定されているため、ワークテーブル１１２のストロークを確保するためには、案内レール１０２の長さは少なくともワークテーブル１１２の長さよりも長くなり、その設置スペースが大きくなってしまう。このため、例えばパーソナルコンピュータ（以下、「パソコン」と略称する）のキーボードや家具の引き出し等の民生分野への直線案内装置１０１の適用が困難であり、従来の直線案内装置１０１を用いた場合にはキーボードや引き出し等をコンパクトに収納することが困難であった。
【０００５】
又、ワークテーブル１１２は、各直線案内装置１０１の案内レール１０２に複数の移動ブック１０３を介して支持されているため、その移動は左右の案内レール１０２に沿った平行移動に限定され、例えば直線移動しつつ１点を中心として揺動する等の運動形態を採ることは不可能であった。このことも直線案内装置１０１の民生分野への適用を阻害する要因となっていた。
【０００６】
本考案は上記問題に鑑みてなされたもので、その目的とする処は、案内レール及びこれに取り付けられたテーブルを移動ブロックに対して直線移動可能、且つ、突起を支点として揺動可能に支持することによって民生分野等への適用を可能とする直線案内装置及びこれを用いたテーブル装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、請求項１記載の考案は、直線状の案内レールと、該案内レールの長手方向に沿って相対直線移動する移動ブロックを備えた直線案内装置において、前記移動ブロックの頂面に突起を設けたことを特徴とする。
【０００８】
請求項２記載の考案は、請求項１記載の考案において、前記突起を半円柱状に構成し、該突起を、その長手方向が前記移動ブロックの移動方向に対して直角となるよう配したことを特徴とする。
【０００９】
請求項３記載の考案は、請求項１記載の考案において、前記突起を三角柱状に構成し、該突起を、その稜線が前記移動ブロックの移動方向に対して直角に向くよう配したことを特徴とする。
【００１０】
請求項４記載の考案は、請求項１記載の考案において、前記突起を多角柱状に構成し、該突起を、その稜線が前記移動ブロックの移動方向に対して直角に向くよう配したことを特徴とする。
【００１１】
請求項５記載の考案は、請求項１〜４の何れかに記載の考案において、前記案内レールの長手方向に形成された転動体転走溝と前記移動ブロックの前記案内レールに対向する面に形成された負荷転動体転走溝との間に複数の転動体を転動可能に介装し、該転動体を介して前記移動ブロックを前記案内レールの長手方向に沿って相対直線移動可能に組み付けて成る転がり案内装置で直線案内装置を構成したことを特徴とする。
【００１２】
請求項６記載の考案は、直線状の案内レールと、該案内レールの長手方向に沿って相対直線移動する移動ブロックを備えた直線案内装置によってテーブルを前記案内レールの長手方向に沿って直線移動可能に組み付けて成るテーブル装置において、前記請求項１〜５の何れかに記載の直線案内装置の前記移動ブロックを固定側とし、前記テーブルを前記案内レールと共に前記移動ブロックに対して相対直線移動可能、且つ、前記移動ブロックに設けられた前記突起を支点として揺動可能に支持したことを特徴とする。
【考案の効果】
【００１３】
請求項１記載の考案によれば、直線案内装置の移動ブロックを固定側とし、該移動ブックに設けられた突起を例えば床面上に載せて移動ブロックを固定すれば、案内レールを移動ブックに対して直線移動させることができるとともに、突起を支点として上下に揺動させることができ、当該直線案内装置の民生分野等への適用が可能となる。
【００１４】
請求項２記載の考案によれば、突起を半円柱状に構成し、該突起を、その長手方向が移動ブロックの移動方向に対して直角となるよう配したため、案内レールを突起を支点として上下に揺動させることができる。
【００１５】
請求項３又は４記載の考案によれば、突起を三角柱状又は多角柱状に構成し、該突起を、その稜線が移動ブロックの移動方向に対して直角に向くよう配したため、案内レールを突起の稜線を支点として上下に揺動させることができる。
【００１６】
請求項５記載の考案によれば、直線案内装置を転がり案内装置で構成したため、案内レールを移動ブロックに対して高精度且つ円滑に相対直線移動させることができる。
【００１７】
請求項６記載の考案によれば、直線案内装置の移動ブロックを固定側とし、テーブルを案内レールと共に移動ブロックに対して相対直線移動可能、且つ、移動ブロックに設けられた突起を支点として揺動可能に支持したため、テーブルをコンパクトに収納することができ、直線案内装置の適用範囲をマシニングセンタ等の工作機械やロボット等の産業用機械等の分野以外の民生分野等にも広げることができる。
【考案を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下に本考案の実施の形態を添付図面に基づいて説明する。
【００１９】
［直線案内装置］
図１は本考案に係る直線案内装置の基本構成を示す斜視図、図２は同直線案内装置の使用形態を示す斜視図、図３は同直線案内装置の具体的構成を示す転がり案内装置の破断斜視図、図４は図３のＡ−Ａ線断面図、図５は図４のＢ−Ｂ線断面図である。
【００２０】
本考案に係る直線案内装置１は、図１に示すように、基本的には直線状の案内レール２と、該案内レール２の長手方向に沿って相対直線移動する移動ブロック３とで構成されており、移動ブロック３の頂面（図１の上面）に突起４を設けたことを特徴としている。ここで、前記突起４は半円柱状に構成されており、この突起４は、その長手方向が移動ブロック３の移動方向（案内レール２の長手方向）に対して直角となるよう配置されている。
【００２１】
次に、以上の構成を有する直線案内装置１の使用形態を図２に示す。
【００２２】
図２に示すように、直線案内装置１の移動ブロック３を下にし、該移動ブック３に設けられた突起４を例えば床面上に載せて移動ブロック３を床面上に滑らないよう載置すれば、案内レール２を移動ブロック３に対して図示矢印ａ−ａ’方向に直線移動させることができるとともに、突起４を支点として上下（図示矢印ｂ−ｂ’方向）に揺動させることができ、後述のように当該直線案内装置１のテーブル装置への適用が考えられる。尚、支点として機能する突起４は、滑ることなく移動ブロック３を床面等に載置する必要があることから、摩擦係数の高いゴム等で構成することが望ましく、その表面にマジックテープ（登録商標）等を貼着しても良い。又、図２に示す使用形態では、移動ブロック３を突起４に介して床面上に滑らないよう載置したが、移動ブロック３を移動しないよう突起４によって床面上に固定しても良い。
【００２３】
ところで、本実施の形態に係る直線案内装置１は、具体的には図３〜図５に示す転がり案内装置で構成されており、以下、その転がり案内装置の構成を図３〜図５に基づいて説明する。
【００２４】
図３及び図４に示すように、直線状の案内レール２の左右両側部の上下には転動体転走溝５が長手方向に沿ってそれぞれ形成されている。
【００２５】
他方、移動ブロック３は、前記案内レール２を上面を覆い且つ両側から挟み込むよう横断面逆凹状に成形されており、金属製のブロック本体３Ａの前後（移動方向において前後）に樹脂製のエンドプレート３Ｂを取り付けて構成されている。そして、この移動ブロック３の両側部の脚部３ａの内面の上下には、案内レール２の側面に形成された前記転動体転走溝５に対向する負荷転動体転走溝６がそれぞれ形成されており、相対向する転動体転走溝５と負荷転動体転走溝６は負荷域の転動体転走路７を構成している。
【００２６】
又、移動ブロック３の左右の各脚部３ａの上下には、図５に示すように、無負荷域の転動体転走路８がそれぞれ形成されており、この無負荷域の転動体転走路８は、ブロック本体３Ａに前記負荷転動体転走溝６と平行に形成された直線状の転動体戻し通路８ａと、前後一対の前記エンドプレート３Ｂに形成されたＵ字状の方向転換路８ｂとで構成されている。
【００２７】
而して、図５に示すように、前記負荷域の転動体転走路７と前記無負荷域の転動体転走路８とで１つの閉じた無限循環路９が形成されており、この無限循環路９が案内レール２と移動ブロック３の左右の上下に２つずつ計４つ形成されており、各無限循環路９には複数の転動体（鋼球）１０が転動可能に配列収容されている。
【００２８】
従って、移動ブロック３は、各無限循環路９での転動体１０の転がりによって案内レール２の長手方向に沿って高精度且つ滑らかに相対直線移動することができる。
【００２９】
尚、本実施の形態では、移動ブロック３に設けられる突起４を半円柱状に構成したが、例えば突起４を図６に示すように三角柱状に構成したり、或は図７に示すように五角柱等の多角柱状に構成し、それらの稜線４ａ，４ｂが移動ブロック３の移動方向に対して直角に向くよう配置しても良い。この場合、移動ブロック３を下にして突起４をそれぞれ床面等に載せて移動ブロック３を載置すれば、案内レール２は、三角柱状又は多角柱状の突起４の各稜線４ａ，４ｂを支点として上下に揺動することができる。
【００３０】
ところで、本実施の形態では、突起４の材質をゴムとしたが、この場合、突起４は、金属製のブロック本体３Ａの頂面に接着、締結等の手段によって固定される。又、突起４とブロック本体３Ａの材質を同じとする場合には、両者を一体成形することもできる。
【００３１】
［テーブル装置］
次に、以上説明した直線案内装置１を用いたテーブル装置の実施の形態を添付図面に基づいて説明する。
【００３２】
図８は本考案に係るテーブル装置の一形態を示すパソコンのキーボード部分の破断斜視図、図９（ａ）〜（ｄ）はキーボードの収納要領をその手順に従って示す断面図である。
【００３３】
図８に示すように、机１１の水平部１１ａ上にはテーブル装置としてのパソコンのキーボード１２が水平に載置されている。本実施の形態では、机１１の水平部１１ａの奥側（図９の右側）には奥側（前方）に向かって下方に傾斜する斜面部１１ｂが形成されており、この斜面部１１ｂの最奥部から立ち上がる縦壁１３からは支持台１４が水平に突設されており、この支持台１４上にはディスプレイ装置１５が載置されている。
【００３４】
上記支持台１４の左右は側壁１６（図８には一方のみ図示）によって支持されており、机１１の奥側には、該机１１の斜面部１１ｂと支持台１４及び左右の側壁１６とで形成される収納空間Ｓが形成されており、該収納空間Ｓは、その手前の面（前面）がキーボード１２を出し入れするために開口している。
【００３５】
ところで、矩形プレート状の前記キーボード１２には、その底面の左右に本考案に係る前記直線案内装置１が取り付けられており、これら左右一対の直線案内装置１を介して机１１の水平部１１ａ上に直線移動可能及び上下に揺動可能に載置されている。
【００３６】
即ち、各直線案内装置１は、移動ブロック３を下にして机１１の水平部１１ａ上に設置されており、案内レール２がキーボード１２の底面の左右端部に前後方向（縦方向）に沿って固定されている。
【００３７】
而して、キーボード１２を使用する場合には、図８及び図９（ａ）に示すように、該キーボード１２は、収納空間Ｓから手前側に引き出されて机１１の水平部１１ａ上に載置されており、このとき、直線案内装置１の移動ブロック３に設けられた突起４は机１１の水平部１１ａ上に接触して移動ブロック３を滑らないよう載置しており、キーボード１２と案内レール２は、移動ブロック３の突起４から手前側（図９（ａ）の左側）に大きく突出している。このため、キーボード１２に取り付けられた案内レール２は、その手前側の端部が机１１の水平部１１ａに当接し、キーボード１２は奥側に向かって斜め上方に傾いた状態で載置されており、該キーボード１２のキー操作を操作性良く行うことができる。
【００３８】
上記状態でキーボード１２を使用した後、該キーボード１２が不要となったためにこれを収納空間Ｓに収納するには、図９（ｂ）に示すように、キーボード１２の手前側を持ち上げて該キーボード１２と案内レール２を略水平に保ち、その状態でキーボード１２を奥側（図８及び図９（ｂ）の矢印方向）に押す。すると、キーボード１２と左右の案内レール２は、左右に移動ブロック３に対して奥側へと直線移動し、図９（ｃ）に示すように、その大部分が収納空間Ｓに収納された時点でキーボード１２から手を離すと、その状態では、キーボード１２と案内レール２は、移動ブロック３の突起４から奥側（前方）へと大きく突出している。このため、キーボード１２と案内レール２は、その奥側が自重によって突起４を支点として下方（図８及び図９（ｃ）の矢印方向）に揺動し、図９（ｄ）に示すように、左右一対の案内レール２が机１１の斜面部１１ｂに当接し、キーボード１２は、収納空間Ｓ内において奥側に向かって下方へ傾斜した状態でコンパクトに収納される。
【００３９】
他方、図９（ｄ）に示すように収納空間Ｓに収納されていたキーボード１２を使用する場合には、以上とは逆の手順でキーボード１２を収納空間Ｓから引き出してこれを使用することができる。
【００４０】
即ち、図９（ｄ）に示すように収納空間Ｓに収納されているキーボード１２の手前側を下方に押して図９（ｃ）に示すように該キーボード１２と案内レール２を略水平に保持する。次に、その状態でキーボード１２を手前側に引くと、該キーボード１２と案内レール２は、図９（ｂ）に示すように、移動ブロック３に対して手前側へと直線移動する。そして、図９（ａ）に示すように、キーボード１２が収納空間Ｓから引き出されると、該キーボード１２と案内レール２は、移動ブロック３の突起４から手前側へと大きく突出するため、これらのキーボード１２と案内レール２は、その手前側が自重によって突起４を支点として下方に揺動し、左右一対の案内レール２の手前側の端部が机１１の水平部１１ａに当接する。このため、キーボード１２は、奥側に向かって斜め上方に傾いた状態で机１１の水平部１１ａ上に載置され、該キーボード１２のキー操作を操作性良く行うことができる。
【００４１】
尚、図１０（ａ）〜（ｄ）に全面が平面を成す机１１の奥側に形成された収納空間Ｓに対するキーボード１２の出し入れの要領をその手順に沿って示すが、この場合のキーボード１２の出し入れは、図９（ａ）〜（ｄ）に示した要領と同じ要領でなされるため、これについての再度の説明は省略する。但し、この場合は、キーボード１２を図１０（ｄ）に示すように収納空間Ｓに収納した状態では、該キーボード１２は、その上面（キーの操作面）が略水平となる状態に保持される。
【００４２】
以上のように、本実施の形態では、案内レール２及びこれに取り付けられたキーボード１２を移動ブック３に対して直線移動可能、且つ、突起４を支点として揺動可能に支持することができるため、該キーボード１２を収納空間Ｓにコンパクトに収納することができ、直線案内装置１の適用範囲をマシニングセンタ等の工作機械やロボット等の産業用機械等の分野以外の民生分野等にも広げることができる。
【００４３】
又、本実施の形態では、直線案内装置１として図３〜図５に示した転がり案内装置を使用したため、キーボード１２と案内レール２を移動ブロック３に対して高精度且つ円滑に相対直線移動させることができる。
【００４４】
尚、以上は本考案に係る直線案内装置１を特にキーボード１２の案内装置として使用した形態について説明したが、本考案に係る直線案内装置１は、家具の引き出し、その他任意の民生品の案内装置としての適用が考えられる。
【００４５】
又、以上説明した実施の形態では、直線案内装置として、転動体であるボールが無限循環する転がり案内装置を用いたが、ボールが循環することなく往復動するのみの有限タイプの転がり案内装置を用いることもでき、転動体としてボール以外にころを使用したものであっても良い。更に、直線案内装置としては、ボールやころ等の転動体を使用せず、案内レールと移動ブロックとを互いに摺接させて案内するタイプのものを使用することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本考案に係る直線案内装置の基本構成を示す斜視図である。
【図２】本考案に係る直線案内装置の使用形態を示す斜視図である。
【図３】本考案に係る直線案内装置の具体的構成を示す転がり案内装置の破断斜視図である。
【図４】図３のＡ−Ａ線断面図である。
【図５】図４のＢ−Ｂ線断面図である。
【図６】本考案に係る直線案内装置の突起の別形態を示す部分斜視図である。
【図７】本考案に係る直線案内装置の突起の別形態を示す部分斜視図である。
【図８】本考案のテーブル装置の一形態を示すパソコンのキーボード部分の破断斜視図である。
【図９】（ａ）〜（ｄ）はキーボードの収納要領をその手順に従って示す断面図である。
【図１０】（ａ）〜（ｄ）はキーボードの収納要領をその手順に従って示す断面図である。
【図１１】従来のテーブル装置の斜視図である。
【符号の説明】
【００４７】
１          直線案内装置
２          案内レール
３          移動ブロック
３Ａ        ブロック本体
３Ｂ        エンドプレート
３ａ        移動ブロックの脚部
４          突起
４ａ，４ｂ  突起の稜線
５          転動体転走溝
６          負荷転動体転走溝
７          負荷域の転動体転走路
８          無負荷域の動体転走路
８ａ        転動体戻し通路
８ｂ        方向転換路
９          無限循環路
１０        転動体
１１        机
１１ａ      机の水平部
１１ｂ      机の斜面部
１２        キーボード（テーブル）
１３        縦壁
１４        支持台
１５        ディスプレイ装置
１６        側壁
Ｓ          収納空間
【図１】
0003126566.tif 000003
【図２】
0003126566.tif 000004
【図３】
0003126566.tif 000005
【図４】
0003126566.tif 000006
【図５】
0003126566.tif 000007
【図６】
0003126566.tif 000008
【図７】
0003126566.tif 000009
【図８】
0003126566.tif 000010
【図９】
0003126566.tif 000011
【図１０】
0003126566.tif 000012
【図１１】
0003126566.tif 000013