(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像データに基づいて印字媒体上に画像を形成するための処理を行なう画像形成手段と、
前記画像形成手段における画像形成処理を安定化するための動作である安定化動作を実施するか否かを判断する第１判断手段と、
前記安定化動作の実施の指示をユーザから受付ける指示手段と、
前記第１判断手段での判断結果または前記指示に基づいて前記安定化動作を実行する安定化動作手段と、
前記安定化動作の実施頻度レベルを設定する設定手段と、
前記実施頻度レベルを変更する変更手段とを備え、
前記安定化動作は、前記第１判断手段によって判断されたタイミングで実施される自動安定化動作と、前記指示手段が受付けた前記指示に従ったタイミングで実施される手動安定化動作とを含み、
前記手動安定化動作の実施回数を計測する第１計測手段をさらに備え、
前記第１判断手段は、前記自動安定化動作を実施するか否かを判断し、
前記設定手段は、前記自動安定化動作の実施頻度レベルを設定し、
前記変更手段は、前記手動安定化動作の実施回数に基づいて前記自動安定化動作の実施頻度レベルを変更する、画像形成装置。
【請求項２】
前記変更手段は、前記手動安定化動作の実施回数がしきい値より大なる場合には前記自動安定化動作の実施頻度レベルを増加させ、前記実施回数が前記しきい値より小なる場合には前記自動安定化動作の実施頻度レベルを減少させる、請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記自動安定化動作は、異なるタイミングで実施される第１安定化動作と第２安定化動作とを含み、
前記設定手段は、前記第１安定化動作の実施頻度レベルと前記第２安定化動作の実施頻度レベルとを設定し、
前記第１安定化動作と前記第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作の実施頻度を判断する第２判断手段をさらに備え、
前記変更手段は、前記手動安定化動作の実施回数と、前記第１安定化動作と前記第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作の実施頻度とに基づいて、前記第１安定化動作および／または前記第２安定化動作の実施頻度レベルを変更する、請求項１または２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記変更手段は、前記実施頻度レベルを増加させる場合においては、前記第１安定化動作と前記第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作について実施頻度が高いと判断された場合に、前記一方とは異なる他方の安定化動作の実施頻度レベルを増加させる、請求項３に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記変更手段は、前記実施頻度レベルを増加させる場合においては、前記第１安定化動作と前記第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作について実施頻度が低いと判断された場合に、前記一方の安定化動作の実施頻度レベルを増加させる、請求項３または４に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記変更手段は、前記実施頻度レベルを減少させる場合においては、前記第１安定化動作と前記第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作について実施頻度が高いと判断された場合に、前記一方の安定化動作の実施頻度レベルを減少させる、請求項３〜５のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記変更手段は、前記実施頻度レベルを減少させる場合においては、前記第１安定化動作と前記第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作について実施頻度が低いと判断された場合に、前記一方とは異なる他方の安定化動作の実施頻度レベルを減少させる、請求項３〜６のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記第１安定化動作は、当該画像形成装置の電源投入時またはスリープ状態から復帰時に実行されるウォームアップ動作に関連するタイミングであって前記第１判断手段によって実施すると判断されたタイミングで実施される安定化動作であり、
前記第２安定化動作は、前記画像形成時において前記第１判断手段において実施すると判断されたタイミングで実施される安定化動作である、請求項３〜７のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項９】
当該画像形成装置における前記復帰の回数を計測する第２計測手段をさらに備え、
前記変更手段は、前記実施頻度レベルを増加させる場合においては、前記復帰の回数がしきい値より大なる場合には、前記第１安定化動作と前記第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作の実施頻度に基づいていずれか一方の安定化動作の実施頻度レベルを変化させ、前記復帰の回数が前記しきい値より小なる場合には、前記第２安定化動作の実施頻度レベルを増加させる、請求項６に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記第２判断手段は、前記第１安定化動作と前記第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作について設定されている実施頻度レベルと、前記一方の安定化動作の実施回数とに基づいて、前記一方の安定化動作の実施頻度を判断する、請求項３〜９のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記変更手段は、前記第１判断手段における前記判断において用いるパラメータの値を変化させることで前記自動安定化動作の実施頻度レベルを変更する、請求項１〜９のいずれかに記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は画像形成装置に関し、特に、適切な頻度で安定化動作を実行する画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
プリンタや複写機やそれらの機能が複合されたＭＦＰ（Multi Function Peripheral）などの画像形成装置において、感光体や現像材の経時変化、温度や湿度などの環境の変化、などのよる画質への影響を抑え、安定した画像を提供するために、安定化動作が行なわれている。
【０００３】
図２４は、一般的な安定化動作の流れを示すフローチャートである。図２４を参照して、安定化動作としては、具体的に、センサ光量補正工程（ステップＳ１０）、最大濃度工程（Ｄｍａｘ調整）（ステップＳ２０）、レーザ光量調整工程（ステップＳ３０）、レジスト補正工程（ステップＳ４０）、および階調補正工程（ステップＳ５０）を含む。各工程について、以下に簡単に説明する。
【０００４】
（１）センサ（ＩＤＣセンサ：Image Density Control Sensor）光量調整工程：
用紙に転写されたときの画像濃度に対応する、転写ベルト上のトナー付着量を検出するＩＤＣセンサを調整する工程である。ＩＤＣセンサは反射型フォトセンサで、転写ベルト上のトナーの付着量に応じて変化する反射光の強度を検出する。センサ光量調整工程では、裸面や、地肌と称される、トナーが付着していないベルト表面からの反射光によるセンサ出力が所定の値になるように、光源となるＬＥＤ（Light Emitting Diode）の光量を変化させ、出力が所定の範囲となるよう調整する。具体的には、ＩＤＣセンサが地肌を４．３Vと検出し、トナー付着量が多くなると電圧が減少する場合、４．３V±０．２Vに入る光量を選択する。
【０００５】
（２）最大濃度調整（Ｄｍａｘ調整）工程：
最大トナー付着量制御とも言われる。画像形成装置では、画像形成時の露光源であるレーザダイオード（ＬＤ）の「光量」と「ドットの密度」とを変化させることで多段階の階調が再現される。最大濃度調整工程は、「光量」と「ドット密度」とを最大に設定した状態での画像濃度を所定の値に調整する工程である。最大濃度調整工程では、ＬＤ光量が最大かつドット密度１００％で再現される、いわゆるベタ画像の画像データに対する、ベルト上のトナー濃度に対応するベルト上のトナー付着量を検出し、この値が所定となるように帯電電圧・現像バイアスなどの画像形成条件を決定する。
【０００６】
（３）レーザ光量調整工程：
レーザ光量調整工程は、ＬＤの光量を調整して、１ドットあたりの濃度を調整する工程である。レーザ光量調整工程では、あるドット比率の画像データに対し、その濃度は平均してどれくらいに検出されたかによってＬＤの光量を調整する。
【０００７】
（４）レジスト補正工程：
レジスト補正工程は、４つの画像形成部の相対位置などによる色ずれを検出し補正する工程である。レジスト補正工程では、「主走査ずれ量の検出パターン」と「副走査ずれ量の検出パターン」とをそれぞれ転写ベルト上に印字し、ＩＤＣセンサで読取ったパターン画像から各色の位置ずれ量を検出し補正する。
【０００８】
（５）階調補正工程：
画像形成装置では、印字したい画像データの濃度（たとえば０〜２５５で表わされる画像データの濃度）に対応してＬＤの光量とドットの密度（ＯＮ/ＯＦＦ比）とが選択され、印字される。このために、画像形成装置では、入力された画像データと出力されるＬＤ光量やドット密度との関係をテーブル（γテーブルと言われる）化して保持され、印字時はγテーブルに基づいて、必要なＬＤの光量とドット密度とが選択されて階調が再現される。階調補正工程は、このときの入力画像データと、印字された画像の階調特性とが、直線で表わされる所定の関係となるようにγテーブルを補正する工程である。階調補正工程では、所定のグラデーション画像を転写ベルト上に印字し、印字されたグラデーション画像の濃度をＩＤＣセンサで読み込んでγテーブルの補正を行なう。
【０００９】
上述の安定化動作は、一般的に、電源投入後のウォームアップ時やウォームアップ時の前後、印字動作に隣接して印字開始時や印字終了時、印字中に印字を中断して、実施されることが多い。すなわち、画像形成装置を印字可能な状態にする過程で安定化動作が実行されて画像形成装置の印字状態を最適とする場合と、印字動作に伴う状態の変化を補正して画像形成装置の印字状態を最適とする場合とがある。また、スリープモードなどの省電力モードから復帰する場合にも、電源投入時と同様に安定化動作が行なわれる場合が多い。
【００１０】
安定化動作は、トナー等の消耗品の消費や、印字の待ち時間を伴う。そのため、不必要に高い頻度で安定化動作を行なうことは適切ではない。しかし、安定化動作の実施の頻度が高くなると、それだけ高品質の画像を提供することができる。そこで、実施の条件やタイミングに様々な工夫がなされている。たとえば、特開平１１−１６０９２１号公報（以下、特許文献１）は、紙詰まり（ジャム）やトラブルによる画像形成処理の中断が発生した場合、中断からの復帰動作で安定化動作を実施するか否かを判断する技術を開示している。具体的には、中断時間と中断中の環境変化とを併用した判断条件を用いて、安定化動作の実施／非実施を決定する技術を開示している。この技術はジャムなどの短時間の中断時に不要な安定化動作の実施を防ぐものである。
【００１１】
またたとえば、特開２００７−７２２４６号公報（以下、特許文献２）は、予め決められた時刻に安定化動作を実行する画像形成装置において、過去の時刻別の印字枚数実績に応じて、安定化動作実施時間を決める技術を開示している。この技術は、安定化動作と印字との衝突を防ぎ、使用者の利便性を高めるものである。
【００１２】
またたとえば、特開２００６−２３４８６８号公報（以下、特許文献３）は、色ずれ補正を行なったときのずれ量に応じて、次回の色ずれ補正時の実施のタイミングを可変させる技術を開示している。この技術では、色ずれの目標品質を達成するために必要最小限の頻度で安定化動作を行なうことができる。
【特許文献１】特開平１１−１６０９２１号公報
【特許文献２】特開２００７−７２２４６号公報
【特許文献３】特開２００６−２３４８６８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
しかしながら、上記特許文献１に開示されている技術では、中断の適用範囲をスリープモードなどの省電力モードや電源ＯＦＦにまで適用すると、安定化動作を実施するか否かの判断しきい値の設定が難しいという問題がある。なぜなら、長時間の中断に対しても安定化動作を実施しないようにしきい値を設定すると、消耗品の消耗や待ち時間が抑制できるが、本来の安定した画質を提供するという目的が達せられない可能性がある。逆に、短時間の中断でも安定化動作を実施するようにしきい値を設定すると、画質の安定は図られるものの、安定化動作を実施する頻度が増加し、不要な安定化動作の実施を防ぐ目的が達成できずに消耗品の消耗や待ち時間が発生する。さらには、画質に対する要望は使用者ごとに異なるものである。
【００１４】
また、上記特許文献２に開示されている技術は、安定化動作の実施頻度を下げる技術ではないので、消耗品の消耗を抑えることはできないという問題がある。また、稼働率の低い時間帯にも安定化動作が実施され、稼働率の高い時間帯には安定化動作が行なわれない場合も有り得るので、適切に、安定した画質を提供することができない場合もある、という問題がある。
【００１５】
また、上記特許文献３に開示されている技術では、色ずれの目標品質が使用者の所望する品質を下回っている場合、使用者の満足する画質を提供できないという問題がある。
【００１６】
つまり、このような従来の技術では、安定化動作を実施する頻度を低減させることは提案されてはいるものの、低減させすぎると使用者の満足する画質を提供することができないために、実際には、安定化動作の実施頻度は、画質に余裕を持った設定となっていることがある。これによって、従来の安定化動作の実施の頻度を低減させるような技術を採用しても、十分な低減効果が得られない、という課題があった。
【００１７】
本発明はこのような問題を鑑みてなされたものであって、使用者に満足する画質を提供しつつ、安定化動作の実施頻度を最適化できる画像形成装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
上記目的を達成するために、本発明のある局面に従うと、画像形成装置は、画像データに基づいて印字媒体上に画像を形成するための処理を行なう画像形成手段と、画像形成手段における画像形成処理を安定化するための動作である安定化動作を実施するか否かを判断する第１判断手段と、安定化動作の実施の指示をユーザから受付ける指示手段と、第１判断手段での判断結果または上記指示に基づいて安定化動作を実行する安定化動作手段と、安定化動作の実施頻度レベルを設定する設定手段と、実施頻度レベルを変更する変更手段とを備え、安定化動作は、第１判断手段によって判断されたタイミングで実施される自動安定化動作と、指示手段が受付けた指示に従ったタイミングで実施される手動安定化動作とを含み、画像形成装置は手動安定化動作の実施回数を計測する第１計測手段をさらに備え、第１判断手段は、自動安定化動作を実施するか否かを判断し、設定手段は、自動安定化動作の実施頻度レベルを設定し、変更手段は、手動安定化動作の実施回数に基づいて自動安定化動作の実施頻度レベルを変更する。
【００１９】
好ましくは、変更手段は、手動安定化動作の実施回数がしきい値より大なる場合には前記自動安定化動作の実施頻度レベルを増加させ、実施回数がしきい値より小なる場合には自動安定化動作の実施頻度レベルを減少させる。
【００２０】
好ましくは、自動安定化動作は、異なるタイミングで実施される第１安定化動作と第２安定化動作とを含み、設定手段は、第１安定化動作の実施頻度レベルと第２安定化動作の実施頻度レベルとを設定し、画像形成装置は、第１安定化動作と第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作の実施頻度を判断する第２判断手段をさらに備え、変更手段は、手動安定化動作の実施回数と、第１安定化動作と第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作の実施頻度とに基づいて、第１安定化動作および／または第２安定化動作の実施頻度レベルを変更する。
【００２１】
より好ましくは、変更手段は、実施頻度レベルを増加させる場合においては、第１安定化動作と第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作について実施頻度が高いと判断された場合に、上記一方とは異なる他方の安定化動作の実施頻度レベルを増加させる。またより好ましくは、変更手段は、実施頻度レベルを増加させる場合においては、第１安定化動作と第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作について実施頻度が低いと判断された場合に、上記一方の安定化動作の実施頻度レベルを増加させる。
【００２２】
またより好ましくは、変更手段は、実施頻度レベルを減少させる場合においては、第１安定化動作と第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作について実施頻度が高いと判断された場合に、上記一方の安定化動作の実施頻度レベルを減少させる。またより好ましくは、変更手段は、実施頻度レベルを減少させる場合においては、第１安定化動作と第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作について実施頻度が低いと判断された場合に、上記一方とは異なる他方の安定化動作の実施頻度レベルを減少させる。
【００２３】
好ましくは、第１安定化動作は、当該画像形成装置の電源投入時またはスリープ状態から復帰時に実行されるウォームアップ動作に関連するタイミングであって第１判断手段によって実施すると判断されたタイミングで実施される安定化動作であり、第２安定化動作は、画像形成時において第１判断手段において実施すると判断されたタイミングで実施される安定化動作である。
【００２４】
より好ましくは、画像形成装置は当該画像形成装置における前記復帰の回数を計測する第２計測手段をさらに備え、変更手段は、実施頻度レベルを増加させる場合においては、復帰の回数がしきい値より大なる場合には、第１安定化動作と第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作の実施頻度に基づいていずれか一方の安定化動作の実施頻度レベルを変化させ、復帰の回数がしきい値より小なる場合には、第２安定化動作の実施頻度レベルを増加させる。
【００２５】
好ましくは、第２判断手段は、第１安定化動作と第２安定化動作とのうちのいずれか一方の安定化動作について設定されている実施頻度レベルと、上記一方の安定化動作の実施回数とに基づいて、上記一方の安定化動作の実施頻度を判断する。
【００２６】
好ましくは、変更手段は、第１判断手段における判断において用いるパラメータの値を変化させることで自動安定化動作の実施頻度レベルを変更する。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によると、操作パネルなどによる使用者からの指示に従って行なわれる画像安定化動作の実施頻度によって、自動的に実施される画像安定化動作の頻度レベルが調整される。そのため、使用者の満足する画質を提供しつつ、安定化動作の実施頻度を最適化できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下に、図面を参照しつつ、本発明の実施の形態について説明する。以下の説明では、同一の部品および構成要素には同一の符号を付してある。それらの名称および機能も同じである。
【００２９】
図１は、本発明の実施の形態における画像形成装置としてのＭＦＰ（Multi Function Peripheral）の概略構成を示す模式的断面図である。本実施の形態にかかるＭＦＰ１は、タンデム式のカラー印字を行なうものとする。なお、本発明にかかる画像形成装置はタンデム式のカラー印字を行なうＭＦＰに限定されず、モノクロ印字を行なうものであってもよい。また、ＭＦＰに限定されず、プリンタや複写機であってもよい。
【００３０】
図１を参照して、ＭＦＰ１には、大きくは、スキャナ装置１０と、作像部２０と、印字媒体である用紙の搬送部３０と、後処理装置４０と、排紙装置５０と、制御部６０と、図示されないコンピュータ等の外部機器と通信を行なうための外部機器ＩＦ（インタフェース）７０と、ファクシミリ（ＦＡＸ）通信を行なうための回線に接続するＦＡＸ回線ＩＦ８０とを含んで構成される。また、ＭＦＰ１の正面には、図示されない操作パネルが設けられ、使用者に各種情報を提供したり、操作ボタンを表示して使用者からの操作を受付けたりする。
【００３１】
スキャナ装置１０には、スキャナモータにより原稿に沿って移動して原稿全体を走査するスキャナが含まれ、原稿台上に載置された原稿が、図示しない露光ランプにより照射されて走査される。原稿面からの反射光は、スキャナに含まれるＣＣＤ（Charge Coupled Device）によってＲＧＢの色データ（アナログ信号）に変換されて、図示されないスキャナ制御部に出力される。ＣＣＤがスキャナ制御部に出力する色データを、画像データという。スキャナ制御部は、ＣＣＤから入力される画像データに所定の画像処理を施して作像部２０にデジタル信号を出力する。スキャナ制御部から出力されるデジタル信号は、シアン用の画像色データＣと、マゼンタ用の画像色データＭと、イエロー用の画像色データＹと、ブラック用の画像色データＫとである。
【００３２】
制御部６０は、シリアル通信を行なうための回線と画像バスとで接続された、エンジン制御部６１とプリンタコントローラ部６５とを含んで構成され、ＭＦＰ１全体の制御を行なう。制御部６０については後述する。
【００３３】
作像部２０は、印刷制御部２１と、中間転写ベルト２２と、シアン、マゼンタ、イエロー、ブラックそれぞれの感光体ドラム２３Ｃ，２３Ｍ，２３Ｙ，２３Ｋ（これらを代表させて感光体ドラム２３と称する）と、定着部２４とを備えて構成される。
【００３４】
感光体ドラム２３はその表面が一様に帯電される。印刷制御部２１は、エンジン制御部６１からの制御信号に従って、入力された画像色データＣ，Ｍ，Ｙ，Ｋに基づいて、シアン、マゼンタ、イエロー、ブラックそれぞれの感光体ドラム２３Ｃ，２３Ｍ，２３Ｙ，２３Ｋにレーザビームを出力する。これにより、感光体ドラム２３表面が露光されて潜像が形成され、トナーが供給されることで各色のトナー画像が現像される。感光体ドラム２３表面に現像されたトナー画像は中間転写ベルト２２に転写される。
【００３５】
搬送部３０は、印刷用紙を格納するカセット３１と、カセット３１から中間転写ベルト２２および定着部２４を経て後処理装置４０まで用紙を搬送する搬送路３２とを含んで構成される。搬送路３２に沿って複数のローラが備えられ、エンジン制御部６１からの制御信号に従ってこれらが回転することで搬送路３２内を印刷用紙が搬送される。中間転写ベルト２２まで搬送された印刷用紙には、中間転写ベルト２２上のトナー画像が転写される。トナー画像が転写された印刷用紙はさらに定着部２４まで搬送されて、定着部２４で熱圧着される。
【００３６】
後処理装置４０は、印字後の用紙にパンチ穴を空けるパンチユニット４１、折加工する折ユニット４２、およびステープル加工するステープラ４３を含んで構成される。印字後の用紙は、エンジン制御部６１からの制御信号に従ってこれらの後処理が施される。
【００３７】
排紙装置５０は、複数の排紙トレーと、エンジン制御部６１からの制御信号に従って後処理装置４０から搬送されてきた用紙をこれら複数の排紙トレーに振り分けて排出するための機構とを含んで構成される。
【００３８】
図２は、ＭＦＰ１の制御構成を示すブロック図であり、主に、上記エンジン制御部６１およびプリンタコントローラ部６５の構成を示すブロック図である。図２を参照して、エンジン制御部６１は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）６１１、ＲＯＭ（Read Only Memory）６１２、ＲＡＭ（Random Access Memory）６１３、ＩＦ制御部６１４、不揮発性メモリ６１５、拡張Ｉ／Ｏ（Input/Output）６１６、温度センサや湿度センサなどの環境条件を検出するための環境センサ６１７、モータやソレノイドやクラッチや高圧電源やリレーなどの画像形成動作や安定化動作に必要な構成を動作させるための機構６１８、中間転写ベルト２２上のトナー画像の濃度を検出するトナー濃度センサ（ＩＤＣ（Image Density Control）センサ）６１９、各色の感光体ドラム２３を露光するためのレーザダイオード６２０、各色の感光体ドラム２３が格納される図示しないトナーカートリッジに関する情報を記憶するためのトナーカートリッジメモリ６２１を含んで構成される。プリンタコントローラ部６５は、画像処理コントローラ６５１とパネルコントローラ６５３とを含んで構成される。
【００３９】
画像処理コントローラ６５１は、外部機器ＩＦ７０およびＦＡＸ回線ＩＦ８０に接続されて、これらから印字指示と画像データとを受け取る。さらに、画像処理コントローラ６５１は、パネルコントローラ６５３およびスキャン装置１０に接続されて、パネルコントローラ６５３から入力される図示しない操作パネルからの操作信号に従って、スキャン装置１０で読取った画像データを受け取る。画像処理コントローラ６５１は、さらに、パネルコントローラ６５３から入力される図示しない操作パネルからの操作信号に従って、取得した画像データに対して指定された画像処理を行なう。画像処理が施された画像データには印字指示などがデータの管理情報として関連付けられて、画像バスを介してエンジン制御部６１のＩＦ制御部６１４に入力される。そして、画像メモリとして機能するＲＡＭ６１３に管理情報と共に格納される。または、データ量に応じては、順次、ＨＤＤ（Hard Disk Drive）などの他の記憶装置に移されて記憶されてもよい。
【００４０】
エンジン制御部６１のＣＰＵ６１１は、ＲＯＭ６１２に記憶されているプログラムを読み出して実行し、ＭＦＰ１の駆動構成を制御する。具体的には、不揮発性メモリ６１５には、安定化動作を実施するか否かを判断するために用いるしきい値が記憶されている。このしきい値については後述する。ＣＰＵ６１１は、環境センサ６１７やトナー濃度センサ６１９から得られるセンサ信号、トナーカートリッジメモリ６２１に記憶されているトナーカートリッジに関する情報などと上記しきい値とを用いて安定化動作を実施するか否かを判断する。そして、その結果に応じてレーザダイオード６２０に対して発光制御信号を出力する。また、モータ等の安定化動作に必要な構成を動作させるための機構６１８に対して制御信号を出力する。この制御によって、これらを動作させて安定化処理を実施させる。
【００４１】
ＭＦＰ１のエンジン制御部６１は、所定のタイミングで安定化動作を実施するか否かを判断し、その結果に応じて安定化動作を実施する。本発明において具体的な安定化動作の内容は特定の動作内容には限定されないが、一例として、先に図２４に示された動作と同様のものとする。上記所定のタイミングとしては、ＭＦＰ１に電源が投入されたりスリープ状態から復帰したりした際に行なわれるウォームアップ動作に関連したタイミングと、ＭＦＰ１の稼動中のタイミングとがある。さらに、稼動中に実施される安定化動作としては、印字動作中に安定化動作を実施すると判断されて自動的に行なわれる動作と、操作パネルなどによって使用者から指示されると行なわれる動作とがある。ウォームアップ動作に関連したタイミングとしては、具体的にはウォームアップ動作後が挙げられる。以降の説明では、ウォームアップ動作に関連したタイミングをウォームアップ動作後として説明するが、ウォームアップ動作前であってもよいし、ウォームアップ動作中であってもよい。これらすべてを含むものとする。なお、以降の説明において、ウォームアップ動作の後に実施される安定化動作を第１安定化動作と称し、印字動作中に実施要と判断されて自動的に実施される安定化動作を第２安定化動作と称し、稼動中に使用者からの指示によって実施される安定化動作を第３安定化動作と称する。ＭＦＰ１では、第３安定化動作の頻度に基づいて、第１安定化動作および第２安定化動作について設定される実施頻度のレベル（以下、頻度レベルと称される）を調整する。上記ＲＯＭ６１２や不揮発性メモリ６１５には、その調整に用いるためのカウンタやしきい値などの変数が記憶されている。以下の説明では、これらの変数が不揮発性メモリ６１５に記憶されているものとするが、後述する処理等によって変更されるものではないいくつかの変数はＲＯＭ６１２に記憶されていてもよい。
【００４２】
図３は、ＭＦＰ１のＲＯＭ６１２や不揮発性メモリ６１５などの記憶装置に記憶されている変数の具体例を示す図である。図３を参照して、ＭＦＰ１の記憶装置は、カウンタＣＴＰＲＩＮＴ１，ＣＴＰＲＩＮＴ２，ＣＴＳＴＡＢＩ１，ＣＴＳＴＡＢＩ２，ＣＴＳＴＡＢＩ３，ＣＴＷＵＰと、タイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲと、値Ｔ０，Ｔと、しきい値△Ｔ１，△Ｔ２，ＣＴ２と、レベルＬ１，Ｌ２とを記憶する。
【００４３】
カウンタＣＴＰＲＩＮＴ１は、印字頻度計測用の印字枚数を計測するために用いられるカウンタであって、後述の、安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの印字枚数を計測するために用いられるカウンタである。カウンタＣＴＰＲＩＮＴ１は、後述する、安定化動作の頻度レベルを変更するか否かを判断する処理において用いられる。ＣＰＵ６１１が印字ごとに所定値をカウントアップすることで印字枚数が計測される。カウンタＣＴＰＲＩＮＴ１の値は、安定化動作の頻度レベルを変更すると判断された際にリセットされる。
【００４４】
カウンタＣＴＰＲＩＮＴ２もまた印字枚数を計測するために用いられるカウンタであって、前回の安定化動作時からの印字枚数を計測するために用いられるカウンタである。カウンタＣＴＰＲＩＮＴ２は、後述する、印字動作中に、所定の印字枚数に達するごとに安定化動作を実施する際に、安定化動作を実施すると判断するために用いられる。ＣＰＵ６１１が印字ごとに所定値をカウントアップすることで印字枚数が計測される。カウンタＣＴＰＲＩＮＴ２の値は、安定化動作が実施された際にリセットされる。
【００４５】
カウンタＣＴＳＴＡＢＩ１は、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第１安定化動作の実施回数を計測するために用いられるカウンタである。カウンタＣＴＳＴＡＢＩ２は、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第２安定化動作の実施回数を計測するために用いられるカウンタである。カウンタＣＴＳＴＡＢＩ３は、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第３安定化動作の実施回数を計測するために用いられるカウンタである。
【００４６】
カウンタＣＴＷＵＰは、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの、ＭＦＰ１の起動回数を計測するために用いられるカウンタであって、電源投入による起動やスリープモードからの復帰の回数を計測するために用いられるカウンタである。言い換えると、起動後や復帰後のウォームアップ動作の回数を計測するために用いられるカウンタとも言える。
【００４７】
タイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲは、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの、ＭＦＰ１の稼働時間を計測するために用いられるタイマであって、印字中や待機中などの、ＭＦＰ１が動作可能な時間を計測するタイマである。
【００４８】
値Ｔ０は前回の安定化動作時の機内環境値であり、値Ｔは現在の機内環境値である。環境値としては、具体的に温度が挙げられる。その他、湿度であってもよいし、温度と湿度との組合せであってもよい。また、値Ｔ０は、安定化動作の種類、つまり第１安定化動作、第２安定化動作、および第３安定化動作ごとの、前回の安定化動作時の機内環境値であってもよい。
【００４９】
しきい値△Ｔ１は第１安定化動作を実施するか否かを機内環境値を用いて判断する際に用いられるしきい値であり、しきい値△Ｔ２は第２安定化動作を機内環境値を用いて実施するか否かを判断する際に用いられるしきい値である。しきい値ＣＴ２は第２安定化動作を印字枚数を用いて実施するか否かを判断する際、つまり、所定の印字枚数ごとに第２安定化動作を行なう場合に、上記所定の印字枚数に達したか否かを判断するために用いられるしきい値である。
【００５０】
レベルＬ１は、第１安定化動作の頻度レベルであり、レベルＬ２は、第２安定化動作の頻度レベルである。
【００５１】
図４は、エンジン制御部６１で実行される処理の流れの具体例を示すフローチャートである。図４を参照して、ステップＳ１０１で各種初期動作が行なわれて、ステップＳ１０３で不揮発性メモリ６１５から必要なデータの読み込みがなされた後、ステップＳ１０５で、ＣＰＵ６１１において、ウォームアップ動作の制御が実行される。ウォームアップ動作が終了すると、ステップＳ１０７でＣＰＵ６１１は、後述する、起動時のウォームアップ動作後の安定化動作である第１安定化動作を実施するか否かを判断する処理を行なう。ステップＳ１０７での判断の結果、第１安定化動作を実施する場合（ステップＳ１０９でＹＥＳ）、ステップＳ１１１でＣＰＵ６１１は、後述する、第１安定化動作を実施するための処理を実行する。その際、ＣＰＵ６１１は、第１安定化動作の実施要求をプリンタコントローラ部６５に送信し、後述する、プリンタコントローラ部６５での処理によって送信される、安定化動作に用いられる画像パターンおよび安定化実施の指示をＩＦ制御部６１４を介して受信し、それらに基づいてＣＰＵ６１１は第１安定化動作を実施する。
【００５２】
第１安定化動作が実施された場合（ステップＳ１０９でＹＥＳ）であっても、されなかった場合（ステップＳ１０９でＮＯ）であっても、上記ステップＳ１０５で起動時のウォームアップ動作が行なわれた後に、ステップＳ１１３でＣＰＵ６１１は、上述の、起動回数を計測するためのカウンタＣＴＷＵＰを更新し、さらにステップＳ１１５で稼動時間を計測するためのタイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲを更新する。その後、ステップＳ１１７でＣＰ６１１は、後述する、安定化動作を実施するか否かを判断する際に用いられるしきい値等の条件を変更するための処理を実行し、さらに、ステップＳ１１９で必要に応じてその他の制御を実行する。上記他の制御については本発明において特定の制御には限定されない。
【００５３】
その後、ＣＰＵ６１１は、ステップＳ１２１で、所定の、スリープ状態に移行するための条件が成立するか否かを判断する。ここでの判断の方法は本発明において特定の方法には限定されない。そして、スリープ状態に移行する条件が成立したと判断されると（ステップＳ１２１でＹＥＳ）、ステップＳ１２３でＣＰＵ６１１はＭＦＰ１をスリープ状態とするための制御を実行し、スリープ状態中において、ステップＳ１２５でスリープ状態を解除する条件が成立したか否かを判断する。ここでの判断の方法も本発明において特定の方法には限定されない。スリープ状態を解除する条件が成立したと判断されると（ステップＳ１２５でＹＥＳ）、ステップＳ１２７でＣＰＵ６１１はスリープ状態を解除するための制御を実行する。
【００５４】
スリープ状態ではない状態、つまり、稼動状態において、後述する、プリンタコントローラ部６５における処理によって送信される印字要求をＩＦ制御部６１４を介して受信すると（ステップＳ１２９でＹＥＳ）、ステップＳ１３１でＣＰＵ６１１は、後述する印字制御を実行する。その後、ステップＳ１３３でＣＰＵ６１１は、後述する、印字状態における安定化動作である第２安定化動作を実施するか否かを判断する処理を行なう。ステップＳ１３３での判断の結果、第２安定化動作を実施する場合（ステップＳ１３５でＹＥＳ）、ステップＳ１３７でＣＰＵ６１１は、後述する、第２安定化動作を実施するための処理を実行する。一方、稼動状態において、後述する、プリンタコントローラ部６５における処理によって送信される、使用者の指示による安定化動作の実施要求をＩＦ制御部６１４を介して受信すると（ステップＳ１３９でＹＥＳ）、ステップＳ１４１でＣＰＵ６１１は、後述する、使用者の指示による安定化動作である第３安定化動作を実施するための処理を実行する。第２安定化動作または第３安定化動作を実施する際、ＣＰＵ６１１は、第２安定化動作または第３安定化動作の実施要求をプリンタコントローラ部６５に送信し、後述する、プリンタコントローラ部６５での処理によって送信される、安定化動作に用いられる画像パターンおよび安定化動作の実施の指示をＩＦ制御部６１４を介して受信し、それらに基づいてＣＰＵ６１１は第２安定化動作または第３安定化動作を実施する。その後、処理をステップＳ１１５に戻し、ＣＰＵ６１１において上述の処理が繰り返される。
【００５５】
図５は、プリンタコントローラ部６５で実行される処理の流れの具体例を示すフローチャートである。図５を参照して、ステップＳ２０１で各種初期動作が行なわれた後、ステップＳ２０３でパネルコントローラ６５３において図示しない操作パネルで情報を入出力するための処理が実行される。
【００５６】
操作パネルから入力された操作信号がコピー開始を指示する信号である場合（ステップＳ２０５でＹＥＳ）、ステップＳ２０７で画像処理コントローラ６５１はスキャナ装置１０に対して制御信号を出力することで原稿を読取らせて画像データを取得し、ステップＳ２０９で取得した画像データをエンジン制御部６１のＲＡＭ６１３に転送する。ＰＣなどである外部機器から送信された画像データを印字（ＰＣプリント）するための指示が外部機器ＩＦ７０から入力された場合（ステップＳ２１１でＹＥＳ）、ステップＳ２１３で画像処理コントローラ６５１は外部機器ＩＦ７０を介して外部機器から画像データを受信し、ステップＳ２０９で受信した画像データをエンジン制御部６１のＲＡＭ６１３に転送する。ＦＡＸ回線を介して送信された画像データを印字するための指示がＦＡＸ回線ＩＦ８０から入力された場合（ステップＳ２１７でＹＥＳ）、ステップＳ２１９で画像処理コントローラ６５１はＦＡＸ回線ＩＦ８０を介して画像データをＦＡＸ送信元の装置から受信し、ステップＳ２２１で受信した画像データをエンジン制御部６１のＲＡＭ６１３に転送する。
【００５７】
ステップＳ２０９、ステップＳ２１５、またはステップＳ２２１でＲＡＭ６１３に転送された画像データはＲＡＭ６１３に一時的に保存される。または、必要に応じて、図示しないＨＤＤなどの他の記憶装置に転送されて保存されてもよい。これは、ページ数の多い文書データなどのデータ量の大きい画像データが取得された場合に行なわれる。この場合、好ましくは、ＲＡＭ６１３に保存された画像データの量が所定以下になった場合には、ＨＤＤからＲＡＭ６１３に順次画像データが戻される。
【００５８】
エンジン制御部６１または操作パネルから安定化動作の実施を要求する信号が入力されていない場合、つまり、エンジン制御部６１において安定化動作を実施するタイミングと判断されていない場合には（ステップＳ２２３でＮＯ）、ステップＳ２３３で上述の、ＲＡＭ６１３とＨＤＤとの間の画像データの転送処理が実行され、ＲＡＭ６１３上に印字すべき画像データがある場合には（ステップＳ２３５でＹＥＳ）、ステップＳ２３７で画像処理コントローラ６５１はエンジン制御部６１のＩＦ制御部６１４を介してＲＡＭ６１３から画像データを取り出し、ステップＳ２３９で、画像データに関連付けられている上述の管理情報を参照して、カラー設定や給紙設定や片面または両面印刷の設定などの印字モードを適したモードに切り替えるための情報を生成する。そして、ステップＳ２４１で画像処理コントローラ６５１は、エンジン制御部６１に対してステップＳ２３９で生成した情報と印字コマンドとを送信した後、ステップＳ２４３でシリアル通信を行なって、所定のタイミングで画像データをエンジン制御部６１に転送する。エンジン制御部６１では、上記印字コマンドで印字動作が開始されて、上記ステップＳ２４３で転送された画像データの画像形成動作が行なわれる。
【００５９】
エンジン制御部６１または操作パネルから安定化動作の実施を要求する信号が入力された場合、つまり、エンジン制御部６１において安定化動作を実施するタイミングと判断された場合または使用者が安定化動作の実施を指示した場合には（ステップＳ２２３でＹＥＳ）、上記ステップＳ２２５で上記信号に応じて画像処理コントローラ６５１において予め記憶されている安定化動作に用いられるパターン画像の画像データが準備されて、ステップＳ２２７でエンジン制御部６１に対して上記画像データが転送されると共に安定化動作を実施させるコマンドが送信される。エンジン制御部６５１では、上記コマンドで安定化動作が実施され、その結果がプリントコントローラ部６５に入力される。ステップＳ２２９で画像処理コントローラ６５１は、エンジン制御部６１から、後述する安定化動作の結果を受け取り、ステップＳ２３１で結果を内部パラメータに反映させる。
【００６０】
図６は、上記ステップＳ１０７でエンジン制御部６１で実行される、第１安定化動作を実施するか否かを判断する処理の流れの具体例を示すフローチャートである。図６を参照して、ステップＳ３０１でＣＰＵ６１１は不揮発性メモリ６１５から、前回の安定化動作時の環境値Ｔ０を取得する。ステップＳ３０３でＣＰＵ６１１は、拡張Ｉ／Ｏ６１６を介して環境センサ６１７から現在の環境値Ｔを取得する。さらに、ステップＳ３０５でＣＰＵ６１１は不揮発性メモリ６１５から上述のしきい値△Ｔ１を取得する。
【００６１】
ステップＳ３０７でＣＰＵ６１１は、環境値Ｔ０と環境値Ｔとの差分としきい値△Ｔ１とを比較する。その結果、上記差分がしきい値△Ｔ１よりも大なる場合（ステップＳ３０７でＹＥＳ）、ステップＳ３０９でＣＰＵ６１１は第１安定化動作を実施すると判断し、実施要求をセットする。つまり、第１安定化動作を実施するか否かの判断においては、ＣＰＵ６１１は、現在の機内環境値である機内温度（Ｔ）が前回の安定化動作時の機内温度（Ｔ０）からしきい値（△Ｔ１）以上に変化した場合に、自動的に第１安定化動作を実施すると判断する。上記条件を満たさない場合には（ステップＳ３０７でＮＯ）、ＣＰＵ６１１は第１安定化動作を実施しないものと判断する。
【００６２】
図７は、上記ステップＳ１１１でエンジン制御部６１で実行される、第１安定化動作を実施するための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。図７を参照して、ステップＳ４０１でＣＰＵ６１１は各部に必要な制御信号を出力して、図２４に示されたような安定化動作を行なうように制御する。その後、ステップＳ４０３でＣＵＰ６１１は、拡張Ｉ／Ｏ６１６を介して環境センサ６１７で検出される現在の機内温度等の環境値Ｔを取得し、現在の環境値Ｔを前回安定動作時の環境値Ｔ０として不揮発性メモリ６１５に記憶させる。また、ステップＳ４０５でＣＰＵ６１１は、上述の第１安定化動作の実施回数を計測するためのカウンタＣＴＳＴＡＢＩ１を加算し、ステップＳ４０７で、上述の、安定化動作実施以降の印字枚数を計測するためのカウンタＣＴＰＲＩＮＴ２をリセットする。そして、ステップＳ４０９でＣＰＵ６１１は、第１安定化動作の実施要求をリセットする。
【００６３】
図８は、上記ステップＳ１３１でエンジン制御部６１で実行される、印字制御の流れの具体例を示すフローチャートである。図８を参照して、ステップＳ５０１でＣＰＵ６１１は各部に必要な制御信号を出力して、印字動作を行なうように制御する。その後、ステップＳ５０３でＣＰＵ６１１は、上述の、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの印字枚数を計測するためのカウンタＣＴＰＲＩＮＴ１を加算し、ステップＳ５０５で、上述の、前回の安定化動作時からの印字枚数を計測するためカウンタＣＴＰＲＩＮＴ２を加算する。
【００６４】
図９は、上記ステップＳ１３３でエンジン制御部６１で実行される、第２安定化動作を実施するか否かを判断する処理の流れの具体例を示すフローチャートである。図９を参照して、ステップＳ６０１でＣＰＵ６１１は不揮発性メモリ６１５から、前回の安定化動作時の環境値Ｔ０を取得する。ステップＳ６０３でＣＰＵ６１１は、拡張Ｉ／Ｏ６１６を介して環境センサ６１７から現在の環境値Ｔを取得する。さらに、ステップＳ６０５でＣＰＵ６１１は不揮発性メモリ６１５から上述のしきい値△Ｔ２を取得する。ステップＳ６０７でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されているカウンタＣＴＰＲＩＮＴ２から、前回の安定化動作時からの印字枚数であるカウント値を取得する。また、ステップＳ６０９でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５から上述のしきい値ＣＴ２を取得する。
【００６５】
ステップＳ６１１でＣＰＵ６１１は、環境値Ｔ０と環境値Ｔとの差分としきい値△Ｔ２とを比較する。その結果、上記差分がしきい値△Ｔ２以上である場合（ステップＳ６１１でＹＥＳ）、ステップＳ６１５でＣＰＵ６１１は第２安定化動作を実施すると判断し、実施要求をセットする。また、上記差分がしきい値△Ｔ２より小なる場合であっても（ステップＳ６１１でＮＯ）、カウンタＣＴＰＲＩＮＴ２のカウント値がしきい値ＣＴ２以上である場合も（ステップＳ６１３でＹＥＳ）、ステップＳ６１５でＣＰＵ６１１は第２安定化動作を実施すると判断し、実施要求をセットする。つまり、第２安定化動作を実施するか否かの判断においては、ＣＰＵ６１１は、現在の機内環境値である機内温度（Ｔ）が前回の安定化動作時の機内温度（Ｔ０）からしきい値（△Ｔ２）以上に変化した場合や、前回の安定化動作時からの印字枚数（ＣＴＰＴＩＮＴ２）がしきい値である枚数（ＣＴ２）に達した場合に、自動的に第２安定化動作を実施すると判断する。そのいずれでもない場合には（ステップＳ６１１でＮＯ、かつステップＳ６１３でＮＯ）、ＣＰＵ６１１は第２安定化動作を実施しないものと判断する。
【００６６】
図１０は、上記ステップＳ１３７でエンジン制御部６１で実行される、第２安定化動作を実施するための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。図１０を参照して、ステップＳ７０１でＣＰＵ６１１は各部に必要な制御信号を出力して、図２４に示されたような安定化動作を行なうように制御する。その後、ステップＳ７０３でＣＵＰ６１１は、拡張Ｉ／Ｏ６１６を介して環境センサ６１７で検出される現在の機内温度等の環境値Ｔを取得し、現在の環境値Ｔを前回安定動作時の環境値Ｔ０として不揮発性メモリ６１５に記憶させる。また、ステップＳ７０５でＣＰＵ６１１は、上述の、第２安定化動作の実施回数を計測するためのカウンタＣＴＳＴＡＢＩ２を加算し、ステップＳ７０７で、上述の、前回の安定化動作時からの印字枚数を計測するためのカウンタＣＴＰＲＩＮＴ２をリセットする。そして、ステップＳ７０９でＣＰＵ６１１は、第２安定化動作の実施要求をリセットする。
【００６７】
上記ステップＳ２２３では、プリンタコントローラ部６５は図１には図示されない操作パネルから使用者の操作による安定化動作の実施要求を受付け、上記ステップＳ２２７でその指示がエンジン制御部６１に渡される。エンジン制御部６１ではその指示を解析することで、上記ステップＳ１３９で使用者からの安定化動作の実施要求がなされたことを判断する。図１１（Ａ）〜図１１（Ｂ）は、操作パネルにおいて安定化動作の実施を指示する操作の具体例を説明する図である。図１１（Ａ）は、基本の表示状態の具体例を示している。図１１（Ａ）に示される各ボタンのうちの、ユーティリティ設定を行なうための「Ｕｔｉｌｉｔｙ」ボタンを押下することで、図１１（Ａ）の表示が図１１（Ｂ）に切り替わる。図１１（Ｂ）の画面に表示されたユーティリティ設定のうち、安定化動作の実施を指示するための「画像安定化」ボタンを押下することで、図１１（Ｂ）の表示が図１１（Ｃ）に切り替わる。図１１（Ｃ）の画面においては、安定化動作の種類として、安定化動作のみを行なうものと、初期化動作に加えて安定化動作を行なうものとが示されている。この画面において安定化動作のみを行なうボタンを選択して押下することで、操作パネルから安定化動作の実施要求がプリンタコントローラ部６５に入力される。
【００６８】
図１２は、上記ステップＳ１４１でエンジン制御部６１で実行される、使用者からの指示に従った安定化動作である、第３安定化動作を実施するための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。図１２を参照して、ステップＳ８０１でＣＰＵ６１１は各部に必要な制御信号を出力して、図２４に示されたような安定化動作を行なうように制御する。その後、ステップＳ８０３でＣＵＰ６１１は、拡張Ｉ／Ｏ６１６を介して環境センサ６１７で検出される現在の機内温度等の環境値Ｔを取得し、現在の環境値Ｔを前回安定動作時の環境値Ｔ０として不揮発性メモリ６１５に記憶させる。また、ステップＳ８０５でＣＰＵ６１１は、上述の、第３安定化動作の実施回数を計測するためのカウンタＣＴＳＴＡＢＩ３を加算し、ステップＳ８０７で、上述の、安定化動作実施以降の印字枚数を計測するためのカウンタＣＴＰＲＩＮＴ２をリセットする。そして、ステップＳ８０９でＣＰＵ６１１は、第３安定化動作の実施要求をリセットする。
【００６９】
上記ステップＳ１１７でエンジン制御部６１で実行される、安定化動作を実施するか否かを判断する際に用いられるしきい値等の、安定化動作を実施する条件を変更するための処理は、使用者からの第３安定化動作の実施要求の回数に基づいて、自動で行なわれる第１安定化動作および第２安定化動作の実施の頻度レベルを、増加させるか、減少させるか、または現状維持とするか、について判断する処理である。なお、現状維持とする場合も含め「条件を変更するための処理」と称するものとする。
【００７０】
図１３は、上記処理の流れの第１の具体例を示すフローチャートである。第１の具体例では、所定枚数印字するごとの、第３安定化動作の実施回数（ＣＴＳＴＡＢＩ３）に基づいて判断する。上記所定枚数としては、たとえば１００００枚が相当する。この「１００００枚」は、約１ヶ月の間の印字枚数と想定される枚数である。具体的に、１ヶ月の間に第３安定化動作が３回以上実施された場合、使用者が画質に不満を持っているとして、安定化動作の頻度レベルを増加すると判断する。逆に、１ヶ月の間の第３安定化動作の実施回数が２回未満であった場合には、使用者の所望する画質よりも過剰な画質としているとして、安定化動作の頻度レベルを減少させると判断する。なお、上の枚数や回数のしきい値は一例であり、本発明においてこれらの値に限定されない。特に、上記「所定枚数」はＭＦＰ１の印字速度や使用環境によって異なるものである。
【００７１】
図１３を参照して、ステップＳ９０１でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されているカウンタＣＴＰＲＩＮＴ１から、前回安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの印字枚数であるカウント値を取得する。ステップＳ９０３でカウンタＣＴＰＲＩＮＴ１のカウント値と上記「所定枚数」である１００００とを比較し、カウンタＣＴＰＲＩＮＴ１のカウント値が所定枚数以上である場合（ステップＳ９０３でＹＥＳ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作を実施する条件を変更するものと判断し、以降の処理を実行する。カウンタＣＴＰＲＩＮＴ１のカウント値が所定枚数未満である場合（ステップＳ９０３でＮＯ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作を実施する条件を変更しないと判断し、以降の処理をスキップして、本処理を終了する。すなわち、ＣＰＵ６１１は、前回安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの印字枚数が予め設定されている印字枚数に達するごとに、ステップＳ９０５以降の処理を実行して、実施の頻度レベルを増加させる、減少させる、または現状維持とする、かについて判断する。
【００７２】
ステップＳ９０５で、ＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されているカウンタＣＴＳＴＡＢＩ１から、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第１安定化動作の実施回数であるカウント値を取得する。ステップＳ９０７で、ＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されているカウンタＣＴＳＴＡＢＩ２から、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第２安定化動作の実施回数であるカウント値を取得する。ステップＳ９０９で、ＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されているカウンタＣＴＳＴＡＢＩ３から、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第３安定化動作の実施回数であるカウント値を取得する。ステップＳ９１１で、ＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されているカウンタＣＴＷＵＰから、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからのＭＦＰ１の起動回数であるカウント値を取得する。
【００７３】
ステップＳ９１３でＣＰＵ６１１は、上記ステップＳ９０９で取得した、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第３安定化動作の実施回数であるカウンタＣＴＳＴＡＢＩ３のカウント値と、上述の、安定化動作の頻度レベルを減少させるか否かを判断するためのしきい値である「２」とを比較する。上記カウント値が２未満でない場合、つまり、２以上である場合（ステップＳ９１３でＮＯ）、ステップＳ９１５でＣＰＵ６１１は、さらに上記カウント値と、上述の、安定化動作の頻度レベルを増加させるか否かを判断するためのしきい値である「３」とを比較する。
【００７４】
以上の比較の結果、上記カウント値が３以上である場合、つまり、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第３安定化動作の実施回数が３回以上である場合には（ステップＳ９１３でＮＯ、かつステップＳ９１５でＹＥＳ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作の頻度レベルを増加すると判断し、ステップＳ９１７で、後述する、安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理を実行する。上記カウント値が２未満である場合、つまり、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第３安定化動作の実施回数が２回未満である場合には（ステップＳ９１３でＹＥＳ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作の頻度レベルを減少させると判断し、ステップＳ９１９で、後述する、安定化動作の実施頻度を抑制する処理を実行する。上記カウント値が２である場合（ステップＳ９１３でＮＯ、かつステップＳ９１５でＮＯ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作の実施頻度を現状維持させると判断し、ステップＳ９１７，Ｓ９１９の処理を行なわない。
【００７５】
以上の処理が終わると、ＣＰＵ６１１は、カウンタＣＴＳＴＡＢＩ１，ＣＴＳＴＡＢＩ２，ＣＴＳＴＡＢＩ３，ＣＴＰＲＩＮＴ１，ＣＴＷＵＰをリセットし（ステップＳ９２１〜Ｓ９２９）、タイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲをリセットする（ステップＳ９３１）。
【００７６】
図１４は、上記処理の流れの第２の具体例を示すフローチャートである。第２の具体例では、所定の稼働時間ごとの、第３安定化動作の実施回数（ＣＴＳＴＡＢＩ３）に基づいて判断する。上記所定の稼動時間としては、たとえば稼動時間としては２００時間が相当し、スリープ状態で休止している時間をその５０％とし、スリープ状態ではない稼動状態での稼動時間（実稼働時間）を１００時間する。この「１００時間」は、約１ヶ月の間の稼働時間と想定される時間である。第１の具体例と同様に、第２の具体例においても、１ヶ月の間に第３安定化動作が３回以上実施された場合、使用者が画質に不満を持っているとして、安定化動作の頻度レベルを増加すると判断する。逆に、１ヶ月の間の第３安定化動作の実施回数が２回未満であった場合には、使用者の所望する画質よりも過剰な画質としているとして、安定化動作の頻度レベルを減少させると判断する。そのため、図１４に示される第２の具体例処理は、図１３に示される第１の具体例での処理のステップＳ９０１，Ｓ９０３のみ異なる。なお、上の稼働時間のしきい値は一例であり、本発明においてこれらの値に限定されない。
【００７７】
図１４を参照して、ステップＳ１００１でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されているタイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲから、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの、ＭＦＰ１の稼働時間であるカウント値を取得する。ステップＳ１００３でカウンタＣＴＰＲＩＮＴ１のカウント値と上記「所定の稼働時間」である１００時間とを比較し、タイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲのカウント値が所定の稼働時間以上である場合（ステップＳ１００３でＹＥＳ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作を実施する条件を変更するものと判断し、第１の具体例と同様の以降の処理を実行する。タイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲ１のカウント値が所定の稼働時間未満である場合（ステップＳ１００３でＮＯ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作を実施する条件を変更しないと判断し、以降の処理をスキップして、本処理を終了する。すなわち、ＣＰＵ６１１は、前回安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの実稼動時間が予め設定されている時間に達するごとに、第１の具体例と同様のステップＳ９０５以降の処理を実行して、実施の頻度レベルを増加させる、減少させる、または現状維持とする、かについて判断する。
【００７８】
図１５は、上記ステップＳ９１７の、安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。第１安定化動作の頻度レベルがすでに高い場合には、第１安定化動作の頻度レベルを増加させるよりも第２安定化動作の頻度レベルを増加させる方が、安定化動作全体の頻度レベルを増加させる効果は高くなる。そのため、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第１安定化動作の実施回数（ＣＴＳＴＡＢＩ１）を処理に利用する。その際、第１安定化動作の実施の頻度レベルによって、第１安定化動作の実施頻度が高いか低いかの判断が異なる。すなわち、第１安定化動作の実施の頻度レベルＬ１が高い場合には、標準の場合や低い場合よりも多くの回数の第１安定化動作が実施されることで「実施頻度が高い」ことに該当する。従って、好ましくは、第１安定化動作の実施回数（ＣＴＳＴＡＢＩ１）を処理に利用する際には、第１安定化動作の実施の頻度レベルＬ１が考慮される。
【００７９】
さらに、ＭＦＰ１において電源の投入やスリープ状態からの復帰の回数の合計、つまり、それらの後のウォームアップ動作の回数が所定数よりも少ない場合には第１安定化動作の実施頻度が低い。上記「所定数」としては、たとえば１００が挙げられるが、この回数のしきい値は一例であり、本発明において１００に限定されない。そのため、ウォームアップ動作の回数が所定数よりも少ない場合には、第１安定化動作の頻度レベルを増加させても安定化動作全体の実施頻度を増加させる効果は低い。そこで、本処理では、ＣＰＵ６１１は、ウォームアップ動作の回数（ＣＴＷＵＰ）を処理に利用する。エンジン制御部６１が安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理を行なう際には、第１安定化動作の実施回数（ＣＴＳＴＡＢＩ１）を必ず用いる。その際、第１安定化動作の実施の頻度レベルＬ１を用いることは必須ではない。しかしながら、実質的な「実施頻度」を判断するためには、頻度レベルＬ１を用いることは好ましい。これは、後述する、安定動作の実施頻度を抑制する処理においても同様である。さらに、ウォームアップ動作の回数（ＣＴＷＵＰ）を用いることは必須ではない。しかしながら、安定化動作全体の実施頻度を増加させる効果をより向上させるためには、ウォームアップ動作の回数（ＣＴＷＵＰ）を用いることは好ましい。
【００８０】
図１５を参照して、ステップＳ１１０１でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されているカウンタＣＴＷＵＰから、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからのＭＦＰ１の起動回数であるカウント値を取得して、上記「所定数」である１００と比較する。
【００８１】
上記カウント値が１００以上である場合、すなわち、電源の投入やスリープ状態からの復帰の後のウォームアップ動作の回数が１００回以上である場合には（ステップＳ１１０１でＹＥＳ）、ＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されている第１安定化動作の頻度レベルＬ１を読み出す。頻度レベルＬ１が「高」に設定されている場合には（ステップＳ１１０３でＹＥＳ）、ステップＳ１１０５でＣＰＵ６１１は第１安定化動作の実施頻度を判断するために用いるしきい値Ａを「５０」と設定する。頻度レベルＬ１が「標準」に設定されている場合には（ステップＳ１１０３でＮＯ、かつステップＳ１１０７でＹＥＳ）、ステップＳ１１０９でＣＰＵ６１１は第１安定化動作の実施頻度を判断するために用いるしきい値Ａを「２０」と設定する。頻度レベルＬ１が「低」に設定されている場合には（ステップＳ１１０３でＮＯ、かつステップＳ１１０７でＮＯ）、ステップＳ１１１１でＣＰＵ６１１は第１安定化動作の実施頻度を判断するために用いるしきい値Ａを「１０」と設定する。上述のしきい値Ａとして設定される具体的な値は、値「５０」，「２０」，「１０」には限定されない。これらの値は、予めＲＯＭ６１２などに、第１安定化動作の頻度レベルＬ１と対応付けられて記憶されているものとする。
【００８２】
ステップＳ１１１３でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されているカウンタＣＴＳＴＡＢＩ１から、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第１安定化動作の実施回数であるカウント値を取得して、上述のしきい値Ａである５０、２０、または１０と比較する。その結果、上記カウント値がしきい値Ａ未満である場合には（ステップＳ１１１３でＮＯ）、ステップＳ１１１５でＣＰＵ６１１は第１安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理を実行する。上記カウント値がしきい値Ａ以上である場合には（ステップＳ１１１３でＹＥＳ）、ステップＳ１１１７でＣＰＵ６１１は第２安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理を実行する。つまり、第１安定化動作の頻度レベルＬ１がいずれのレベルであっても、そのレベルにおいて第１安定化動作が所定回数以上の多い回数実施されている場合、ＣＰＵ６１１は第１安定化動作の頻度レベルよりも第２安定化動作の頻度レベルを増加させた方が効果的と判断し、第２安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理を実行する。第１安定化動作の頻度レベルＬ１がいずれのレベルであっても、そのレベルにおいて第１安定化動作が所定回数よりも少ない回数しか実施されていない場合、ＣＰＵ６１１は第２安定化動作の頻度レベルよりも第１安定化動作の頻度レベルを増加させた方が効果的と判断し、第１安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理を実行する。
【００８３】
なお、上記ステップＳ１１０１の比較において、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからのＭＦＰ１の起動回数が上記「所定数」である１００回未満である場合、すなわち、電源の投入やスリープ状態からの復帰の後のウォームアップ動作の回数が１００回未満である場合には（ステップＳ１１０１でＮＯ）、ステップＳ１１１７でＣＰＵ６１１は第２安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理を実行する。つまり、電源の投入やスリープ状態からの復帰の後のウォームアップ動作の回数が所定数よりも少ない場合には、ＣＰＵ６１１は第１安定化動作の頻度レベルを増加させるよりも第２安定化動作の頻度レベルを増加させる方が安定化動作全体の頻度レベルを増加させる効果が高いと判断し、第２安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理を実行する。
【００８４】
図１６は、上記ステップＳ９１９の、安定化動作の実施頻度を抑制する処理の流れの第１の具体例を示すフローチャートであり、図１７は、上記ステップＳ９１９の、安定化動作の実施頻度を抑制する処理の流れの第２の具体例を示すフローチャートである。第１の具体例でエンジン制御部６１は、第１安定化動作の実施頻度が所定よりも高い場合には、第１安定化動作の実施が過剰であるとしてその頻度レベルを減じ、第１安定化動作の実施頻度が低い場合には、第１安定化動作の実施頻度が適正であるとして第２安定化動作の頻度レベルを減じるようにする。第２の具体例でエンジン制御部６１は、実施実績の高い安定化動作の頻度レベルを減じるようにする。すなわち、第２安定化動作の実施頻度が所定よりも高い場合には、第２安定化動作が過剰に実施されているとしてその頻度レベルを減じ、第２安定化動作の実施頻度が低い場合には、第２安定化動作の頻度レベルが適正であるとして第１安定化動作の頻度レベルを減じるようにする。
【００８５】
図１６を参照して、第１の具体例では、図１５に示された処理のステップＳ１１０３〜Ｓ１１１１と同様の処理が行なわれて、各レベルにおいて、第１安定化動作の実施頻度を判断するために用いるしきい値Ａが設定される。そして、ステップＳ１１１３と同様の処理が行なわれて、第１安定化動作の実施回数と設定されたしきい値Ａとが比較される。
【００８６】
安定化動作の実施頻度を抑制する処理の第１の具体例においては、上記カウント値がしきい値Ａ以上である場合には（ステップＳ１１１３でＹＥＳ）、ステップＳ１２０１でＣＰＵ６１１は第１安定化動作の頻度レベルを減じるための処理を実行する。上記カウント値がしきい値Ａ未満である場合には（ステップＳ１１１３でＮＯ）、ステップＳ１２０３でＣＰＵ６１１は第２安定化動作の頻度レベルを減じるための処理を実行する。つまり、第１安定化動作の頻度レベルＬ１がいずれのレベルであっても、そのレベルにおいて第１安定化動作が所定回数以上の多い回数実施されている場合、ＣＰＵ６１１は第１安定化動作の実施頻度が高いと判断して第１安定化動作の頻度レベルを減じるための処理を実行する。第１安定化動作の頻度レベルＬ１がいずれのレベルであっても、そのレベルにおいて第１安定化動作が所定回数よりも少ない回数しか実施されていない場合、ＣＰＵ６１１は第１安定化動作の頻度レベルよりも第２安定化動作の頻度レベルを減じる方が効果的と判断し、第２安定化動作の頻度レベルを減じるための処理を実行する。
【００８７】
図１７を参照して、第２の具体例では、ＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されている第２安定化動作の頻度レベルＬ２を読み出す。頻度レベルＬ２が「高」に設定されている場合には（ステップＳ１３０３でＹＥＳ）、ステップＳ１３０５でＣＰＵ６１１は第２安定化動作の実施頻度を判断するために用いるしきい値Ａを「８３」と設定する。頻度レベルＬ２が「標準」に設定されている場合には（ステップＳ１３０３でＮＯ、かつステップＳ１３０７でＹＥＳ）、ステップＳ１３０９でＣＰＵ６１１は第２安定化動作の実施頻度を判断するために用いるしきい値Ａを「４０」と設定する。頻度レベルＬ２が「低」に設定されている場合には（ステップＳ１３０３でＮＯ、かつステップＳ１３０７でＮＯ）、ステップＳ１３１１でＣＰＵ６１１は第２安定化動作の実施頻度を判断するために用いるしきい値Ａを「２２」と設定する。上述のしきい値Ａとして設定される具体的な値は、値「８３」，「４０」，「２２」には限定されない。これらの値は、予めＲＯＭ６１２などに、第２安定化動作の頻度レベルＬ２と対応付けられて記憶されているものとする。
【００８８】
ステップＳ１３１３でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されているカウンタＣＴＳＴＡＢＩ２から、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第１安定化動作の実施回数であるカウント値を取得して、上述のしきい値Ａである８３、４０、または２２と比較する。その結果、上記カウント値がしきい値Ａ未満である場合には（ステップＳ１３１３でＮＯ）、ステップＳ１３１５でＣＰＵ６１１は第１安定化動作の頻度レベルを減じるための処理を実行する。上記カウント値がしきい値Ａ以上である場合には（ステップＳ１３１３でＹＥＳ）、ステップＳ１３１７でＣＰＵ６１１は第２安定化動作の頻度レベルを減じるための処理を実行する。つまり、第２安定化動作の頻度レベルＬ２がいずれのレベルであっても、そのレベルにおいて第２安定化動作が所定回数以上の多い回数実施されている場合、ＣＰＵ６１１は第２安定化動作の実施頻度が高く、第１安定化動作よりも第２安定化動作の方が実施実績が高いと判断し、第２安定化動作の頻度レベルを減じるための処理を実行する。第２安定化動作の頻度レベルＬ２がいずれのレベルであっても、そのレベルにおいて第２安定化動作が所定回数よりも少ない回数しか実施されていない場合、ＣＰＵ６１１は第２安定化動作の実施頻度が低く、第２安定化動作よりも第１安定化動作の方が実施実績が高いと判断し、第１安定化動作の頻度レベルを減じるための処理を実行する。
【００８９】
上記ステップＳ１１１５，Ｓ１１１７，Ｓ１２０１，Ｓ１２０３，Ｓ１３１５，Ｓ１３１７で実行される、第１安定化動作または第２安定化動作の頻度レベルを変更する処理は、具体的には、安定化動作を実施するか否かを判断するために用いられるしきい値を変更することによって行なわれる。すなわち、しきい値を引き下げることで実施すると判断される機会が増え、実施頻度が増加する。逆に、しきい値を引き上げることで実施すると判断される機会が減り、実施頻度が減少する。第１安定化動作である、起動時または復帰時のウォームアップ動作後の安定化動作は、図６にも示されたように、その際の機内温度等の環境値Ｔに応じて実施するか否かが判断される。そこで、第１安定化動作の頻度レベルを変更する際には、しきい値として環境値のしきい値△Ｔ１を変更する。環境値のしきい値△Ｔ１を引き下げることで、機内温度の変化がより小さいうちに第１安定化動作が実施されるため、第１安定化動作の実施頻度が増加する。逆に、環境値のしきい値△Ｔ１を引き上げることで、機内温度の変化が所定量に達するまで第１安定化動作が実施されないため、第１安定化動作の実施頻度が減少する。第２安定化動作である、印字動作中に自動的に行なわれる安定化動作は、図９にも示されたように、その際の機内温度等の環境値Ｔに加えて、前回の安定化動作時からの印字枚数ＣＴＰＲＩＮＴ２にも応じて実施するか否かが判断される。そこで、第２安定化動作の頻度レベルを変更する際には、しきい値として環境値のしきい値△Ｔ２と印字枚数のしきい値ＣＴ２とを変更する。環境値のしきい値△Ｔ２および印字枚数のしきい値ＣＴ２を引き下げることで、機内温度の変化がより小さいうちに、または印字枚数がより少ない段階のうちに第２安定化動作が実施されるため、第２安定化動作の実施頻度が増加する。逆に、環境値のしきい値△Ｔ２および印字枚数のしきい値ＣＴ２を引き上げることで、機内温度の変化が所定量に達するまで、または印字枚数がより多くの枚数に達するまでは第２安定化動作が実施されないため、第２安定化動作の実施頻度が減少する。具体的に、図１８は、上記ステップＳ１１１５での第１安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理の流れの具体例を示し、図１９は上記ステップＳ１２０１またはＳ１３１５での第１安定化動作の頻度レベルを減じるための処理の流れの具体例を示し、図２０は上記ステップＳ１１１７での第２安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理の流れの具体例を示し、図２１は上記ステップＳ１２０３またはＳ１３１７での第２安定化動作の頻度レベルを減じるための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【００９０】
第１安定化動作の頻度レベルを増加させる場合、図１８を参照して、ステップＳ１４０１でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されている第１安定化動作の頻度レベルＬ１を読み出す。頻度レベルＬ１が「低」に設定されている場合には（ステップＳ１４０３でＹＥＳ）、ステップＳ１４０５でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ１を１ランク上のレベルである「標準」に変更し、ステップＳ１４０７で、第１安定化動作を実施するか否かを判断するために用いられる環境値のしきい値△Ｔ１を、「標準」レベルに対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば８℃）よりも小さい５℃に設定する。
【００９１】
頻度レベルＬ１が「標準」に設定されている場合には（ステップＳ１４０３でＮＯ、かつステップＳ１４０９でＹＥＳ）、ステップＳ１４１１でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ１を１ランク上のレベルである「高」に変更し、ステップＳ１４１３で、上記しきい値△Ｔ１を「高」レベルに対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば５℃）よりも小さい２℃に設定する。頻度レベルＬ１が「高」に設定されている場合には（ステップＳ１４０３でＮＯ、かつステップＳ１４０９でＮＯ）、現レベルより上の頻度レベルが存在しないことから、頻度レベルを増加させるための処理を行なうことなく、本処理を終了する。
【００９２】
以上の処理によって、第１安定化処理の実施頻度として現在設定されているレベルよりも上のレベルが存在する場合には、１ランク上のレベルに設定されると共に、第１安定化処理を実施するか否かを判断する環境値のしきい値△Ｔ１が引き下げられる。これにより、第１安定化処理の頻度レベルが増加される。
【００９３】
第１安定化動作の実施頻度を減じる場合、図１９を参照して、ステップＳ１５０１でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されている第１安定化動作の頻度レベルＬ１を読み出す。頻度レベルＬ１が「高」に設定されている場合には（ステップＳ１５０３でＹＥＳ）、ステップＳ１５０５でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ１を１ランク下のレベルである「標準」に変更し、ステップＳ１５０７で、第１安定化動作を実施するか否かを判断するために用いられる環境値のしきい値△Ｔ１を、「標準」レベルに対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば２℃）よりも大きい５℃に設定する。
【００９４】
頻度レベルＬ１が「標準」に設定されている場合には（ステップＳ１５０３でＮＯ、かつステップＳ１５０９でＹＥＳ）、ステップＳ１５１１でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ１を１ランク下のレベルである「低」に変更し、ステップＳ１５１３で、上記しきい値△Ｔ１を「低」レベルに対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば５℃）よりも大きい８℃に設定する。頻度レベルＬ１が「低」に設定されている場合には（ステップＳ１５０３でＮＯ、かつステップＳ１５０９でＮＯ）、現レベルよりも下の頻度レベルが存在しないことから、頻度レベルを減じるための処理を行なうことなく、本処理を終了する。
【００９５】
以上の処理によって、第１安定化処理の頻度レベルとして現在設定されているレベルよりも下のレベルが存在する場合には、１ランク下のレベルに設定されると共に、第１安定化処理を実施するか否かを判断する環境値のしきい値△Ｔ１が引き上げられる。これにより、第１安定化処理の頻度レベルが減じられる。
【００９６】
第２安定化動作の頻度レベルを増加させる場合、図２０を参照して、ステップＳ１６０１でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されている第２安定化動作の頻度レベルＬ２を読み出す。頻度レベルＬ２が「低」に設定されている場合には（ステップＳ１６０３でＹＥＳ）、ステップＳ１６０５でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ２を１ランク上のレベルである「標準」に変更し、ステップＳ１６０７で、第２安定化動作を実施するか否かを判断するために用いられる環境値のしきい値△Ｔ２を、「標準」レベルに対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば８℃）よりも小さい５℃に設定する。また、第２安定化動作を実施するか否かを判断するために用いられる印字枚数のしきい値ＣＴ２を、「標準」レベルに対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば８００枚）よりも小さい５００枚に設定する。
【００９７】
頻度レベルＬ２が「標準」に設定されている場合には（ステップＳ１６０３でＮＯ、かつステップＳ１６０９でＹＥＳ）、ステップＳ１６１１でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ２を１ランク上のレベルである「高」に変更し、ステップＳ１６１３で、上記しきい値△Ｔ２を「高」レベルに対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば５℃）よりも小さい２℃に設定する。また、上記しきい値ＣＴ２を「高」レベルに対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば５００枚）よりも小さい３００枚に設定する。頻度レベルＬ２が「高」に設定されている場合には（ステップＳ１６０３でＮＯ、かつステップＳ１６０９でＮＯ）、現レベルより上の頻度レベルが存在しないことから、頻度レベルを増加させるための処理を行なうことなく、本処理を終了する。
【００９８】
以上の処理によって、第２安定化処理の頻度レベルとして現在設定されているレベルよりも上のレベルが存在する場合には、１ランク上のレベルに設定されると共に、第２安定化処理を実施するか否かを判断する環境値のしきい値△Ｔ２および印字枚数のしきい値ＣＴ２が引き下げられる。これにより、第２安定化処理の頻度レベルが増加される。
【００９９】
第２安定化動作の頻度レベルを減じる場合、図２１を参照して、ステップＳ１７０１でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されている第２安定化動作の頻度レベルＬ２を読み出す。頻度レベルＬ２が「高」に設定されている場合には（ステップＳ１７０３でＹＥＳ）、ステップＳ１７０５でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ２を１ランク下のレベルである「標準」に変更し、ステップＳ１７０７で、第２安定化動作を実施するか否かを判断するために用いられる環境値のしきい値△Ｔ２を、「標準」レベルに対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば２℃）よりも大きい５℃に設定する。また、第２安定化動作を実施するか否かを判断するために用いられる印字枚数のしきい値ＣＴ２を、「標準」レベルに対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば３００枚）よりも大きい５００枚に設定する。
【０１００】
頻度レベルＬ２が「標準」に設定されている場合には（ステップＳ１７０３でＮＯ、かつステップＳ１７０９でＹＥＳ）、ステップＳ１７１１でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ２を１ランク下のレベルである「低」に変更し、ステップＳ１７１３で、上記しきい値△Ｔ２を「低」レベルに対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば５℃）よりも大きい８℃に設定する。また、上記しきい値ＣＴ２を「低」レベルに対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば５００枚）よりも大きい８００枚に設定する。頻度レベルＬ２が「低」に設定されている場合には（ステップＳ１７０３でＮＯ、かつステップＳ１７０９でＮＯ）、現レベルよりも下の頻度レベルが存在しないことから、頻度レベルを減じるための処理を行なうことなく、本処理を終了する。
【０１０１】
以上の処理によって、第２安定化処理の頻度レベルとして現在設定されているレベルよりも下のレベルが存在する場合には、１ランク下のレベルに設定されると共に、第２安定化処理を実施するか否かを判断する環境値のしきい値△Ｔ２および印字枚数のしきい値ＣＴ２が引き上げられる。これにより、第２安定化処理の頻度レベルが減じられる。
【０１０２】
なお、第２安定化動作の頻度レベルを変更するためには環境値のしきい値△Ｔ２および印字枚数のしきい値ＣＴ２のパラメータを変更するものとして以降の説明を行なうが、一方のしきい値のみを変更する場合であっても、頻度レベルを変更する効果は得られる。好ましくは、両パラメータを変更することではあるが、少なくとも一方のしきい値を変更することであってよい。
【０１０３】
以上の処理の結果、ＭＦＰ１における安定化動作の頻度レベルの遷移は、図２２および図２３に示されるようになる。図２２は、安定化動作の頻度レベルを変化させるための具体的な条件を示し、図２３は安定化動作の頻度レベルの遷移を示している。すなわち、図２２を参照して、安定化動作の頻度レベルを変更する条件として、条件１〜５が挙げられる。先述のように、安定化動作の頻度レベルを変更する最も大きな条件は、使用者の指示に従った安定化動作である第３安定化動作の実施回数であり、その実施回数が多い場合には使用者が画質に不満を持っているとして安定化動作の頻度レベルを増加させ、実施回数が少ない場合には使用者の所望する画質よりも過剰な画質とする安定化動作が行なわれているとして安定化動作の頻度レベルを減少させる。
【０１０４】
より詳しくは、第３安定化動作の実施回数が多い場合であっても、起動時やスリープからの復帰時のウォームアップ回数（復帰回数）が多い場合であって第１安定化動作の実施回数が少ない場合には、エンジン制御部６１は、第２安定化動作の頻度レベルを増加させるよりも第１安定化動作の頻度レベルを増加させる方が全体として安定化動作の実施頻度を増加させることに効果があるとして、第１安定化動作の頻度レベルを増加させる。この条件を条件１とする。復帰回数が多い場合であってもすでに第１安定化動作の実施回数が多い場合には、エンジン制御部６１は、第１安定化動作の頻度レベルを増加させるよりも第２安定化動作の頻度レベルを増加させる方が全体として安定化動作の実施頻度を増加させることに効果があるとして、第２安定化動作の頻度レベルを増加させる。この条件を条件２とする。また、復帰回数が少ない場合も、同様に、エンジン制御部６１は、第１安定化動作の頻度レベルを増加させるよりも第２安定化動作の頻度レベルを増加させる方が全体として安定化動作の実施頻度を増加させることに効果があるとして、第２安定化動作の頻度レベルを増加させる。この条件を条件３とする。
【０１０５】
第３安定化動作の実施回数が少ない場合、第１安定化動作の実施回数が多い場合には、エンジン制御部６１は、第２安定化動作の頻度レベルを減じるよりも第１安定化動作の頻度レベルを減じる方が全体として安定化動作の実施頻度を減少させることに効果があるとして、第１安定化動作の頻度レベルを減じる。この条件を条件４とする。第１安定化動作の実施回数が少ない場合には、エンジン制御部６１は、第１安定化動作の頻度レベルを減じるよりも第２安定化動作の頻度レベルを減じる方が全体として安定化動作の実施頻度を減少させることに効果があるとして、第２安定化動作の頻度レベルを減じる。この条件を条件５とする。
【０１０６】
ＭＦＰ１のエンジン制御部６１は、以上の条件を用いて第１安定化動作の頻度レベルおよび第２安定化動作の頻度レベルを図２３に示されるように変更する。すなわち、図２３を参照して、第１安定化動作の頻度レベルが「低」、第２安定化動作の頻度レベルが「低」である状態（Ｌ１：低，Ｌ２：低）において条件１が検出された場合、エンジン制御部６１は第１安定化動作の頻度レベルを増加させ、第１安定化動作の頻度レベルが「標準」、第２安定化動作の頻度レベルが「低」である状態（Ｌ１：標準，Ｌ２：低）とする。さらにその状態において条件１が検出された場合、エンジン制御部６１は第１安定化動作の頻度レベルを増加させ、第１安定化動作の頻度レベルが「高」、第２安定化動作の頻度レベルが「低」である状態（Ｌ１：高，Ｌ２：低）とする。この状態において条件４が検出された場合、エンジン制御部６１は第１安定化動作の頻度レベルを減少させ、第１安定化動作の頻度レベルが「標準」、第２安定化動作の頻度レベルが「低」である状態（Ｌ１：標準，Ｌ２：低）とする。さらにその状態において条件４が検出された場合、エンジン制御部６１は第１安定化動作の頻度レベルを減少させ、第１安定化動作の頻度レベルが「低」、第２安定化動作の頻度レベルが「低」である状態（Ｌ１：低，Ｌ２：低）とする。
【０１０７】
第１安定化動作の頻度レベルが「低」、第２安定化動作の頻度レベルが「低」である状態（Ｌ１：低，Ｌ２：低）において条件２が検出された場合、エンジン制御部６１は第２安定化動作の頻度レベルを増加させ、第１安定化動作の頻度レベルが「低」、第２安定化動作の頻度レベルが「標準」である状態（Ｌ１：低，Ｌ２：標準）とする。さらにその状態において条件３が検出された場合、エンジン制御部６１は第２安定化動作の頻度レベルを増加させ、第１安定化動作の頻度レベルが「低」、第２安定化動作の頻度レベルが「高」である状態（Ｌ１：低，Ｌ２：高）とする。この状態において条件５が検出された場合、エンジン制御部６１は第２安定化動作の頻度レベルを減少させ、第１安定化動作の頻度レベルが「低」、第２安定化動作の頻度レベルが「標準」である状態（Ｌ１：低，Ｌ２：標準）とする。さらにその状態において条件５が検出された場合、エンジン制御部６１は第２安定化動作の頻度レベルを減少させ、第１安定化動作の頻度レベルが「低」、第２安定化動作の頻度レベルが「低」である状態（Ｌ１：低，Ｌ２：低）とする。
【０１０８】
第１安定化動作の頻度レベルが「標準」、第２安定化動作の頻度レベルが「低」である状態（Ｌ１：標準，Ｌ２：低）において条件３が検出された場合、エンジン制御部６１は第２安定化動作の頻度レベルを増加させ、第１安定化動作の頻度レベルが「標準」、第２安定化動作の頻度レベルが「標準」である状態（Ｌ１：標準，Ｌ２：標準）とする。第１安定化動作の頻度レベルが「低」、第２安定化動作の頻度レベルが「標準」である状態（Ｌ１：低，Ｌ２：標準）において条件１が検出された場合、エンジン制御部６１は第１安定化動作の頻度レベルを増加させ、同様に、第１安定化動作の頻度レベルが「標準」、第２安定化動作の頻度レベルが「標準」である状態（Ｌ１：標準，Ｌ２：標準）とする。この状態において条件１が検出された場合には、エンジン制御部６１は第１安定化動作の頻度レベルを増加させ、第１安定化動作の頻度レベルが「高」、第２安定化動作の頻度レベルが「標準」である状態（Ｌ１：高，Ｌ２：標準）とする。また、条件３が検出された場合には、エンジン制御部６１は第２安定化動作の頻度レベルを増加させ、第１安定化動作の頻度レベルが「標準」、第２安定化動作の頻度レベルが「高」である状態（Ｌ１：標準，Ｌ２：高）とする。第１安定化動作の頻度レベルが「高」、第２安定化動作の頻度レベルが「低」である状態（Ｌ１：高，Ｌ２：低）において条件３が検出された場合、エンジン制御部６１は第２安定化動作の頻度レベルを増加させ、同様に、第１安定化動作の頻度レベルが「高」、第２安定化動作の頻度レベルが「標準」である状態（Ｌ１：高，Ｌ２：標準）とする。第１安定化動作の頻度レベルが「低」、第２安定化動作の頻度レベルが「高」である状態（Ｌ１：低，Ｌ２：高）において条件１が検出された場合、エンジン制御部６１は第１安定化動作の頻度レベルを増加させ、同様に、第１安定化動作の頻度レベルが「標準」、第２安定化動作の頻度レベルが「高」である状態（Ｌ１：標準，Ｌ２：高）とする。
【０１０９】
第１安定化動作の頻度レベルが「高」、第２安定化動作の頻度レベルが「標準」である状態（Ｌ１：高，Ｌ２：標準）において条件５が検出された場合には、エンジン制御部６１は第２安定化動作の頻度レベルを減少させ、第１安定化動作の頻度レベルが「高」、第２安定化動作の頻度レベルが「低」である状態（Ｌ１：高，Ｌ２：低）とする。条件２が検出された場合には、エンジン制御部６１は第２安定化動作の頻度レベルを増加させ、第１安定化動作の頻度レベルが「高」、第２安定化動作の頻度レベルが「高」である状態（Ｌ１：高，Ｌ２：高）とする。条件４が検出された場合には、エンジン制御部６１は第１安定化動作の頻度レベルを減少させ、第１安定化動作の頻度レベルが「標準」、第２安定化動作の頻度レベルが「標準」である状態（Ｌ１：標準，Ｌ２：標準）とする。この状態において、さらに条件５が検出された場合には、エンジン制御部６１は第２安定化動作の頻度レベルを減少させ、第１安定化動作の頻度レベルが「標準」、第２安定化動作の頻度レベルが「低」である状態（Ｌ１：標準，Ｌ２：低）とする。
【０１１０】
第１安定化動作の頻度レベルが「標準」、第２安定化動作の頻度レベルが「高」である状態（Ｌ１：標準，Ｌ２：高）において条件４が検出された場合には、エンジン制御部６１は第１安定化動作の頻度レベルを減少させ、第１安定化動作の頻度レベルが「低」、第２安定化動作の頻度レベルが「高」である状態（Ｌ１：低，Ｌ２：高）とする。条件１が検出された場合には、エンジン制御部６１は第１安定化動作の頻度レベルを増加させ、第１安定化動作の頻度レベルが「高」、第２安定化動作の頻度レベルが「高」である状態（Ｌ１：高，Ｌ２：高）とする。条件５が検出された場合には、エンジン制御部６１は第２安定化動作の頻度レベルを減少させ、第１安定化動作の頻度レベルが「標準」、第２安定化動作の頻度レベルが「標準」である状態（Ｌ１：標準，Ｌ２：標準）とする。この状態において、さらに条件４が検出された場合には、エンジン制御部６１は第１安定化動作の頻度レベルを減少させ、第１安定化動作の頻度レベルが「低」、第２安定化動作の頻度レベルが「標準」である状態（Ｌ１：低，Ｌ２：標準）とする。
【０１１１】
第１安定化動作の頻度レベルが「高」、第２安定化動作の頻度レベルが「高」である状態（Ｌ１：高，Ｌ２：高）において条件５が検出された場合には、エンジン制御部６１は第２安定化動作の頻度レベルを減少させ、第１安定化動作の頻度レベルが「高」、第２安定化動作の頻度レベルが「標準」である状態（Ｌ１：高，Ｌ２：標準）とする。条件４が検出された場合には、エンジン制御部６１は第１安定化動作の頻度レベルを減少させ、第１安定化動作の頻度レベルが「標準」、第２安定化動作の頻度レベルが「高」である状態（Ｌ１：標準，Ｌ２：高）とする。
【０１１２】
ＭＦＰ１において以上のようにして安定化動作の実施頻度が変更されることで、使用者に満足する画質を提供しつつ、安定化動作の実施頻度を最適化できる。これにより、画像形成動作が中断されて安定化動作が実施される際に、使用者が画像形成動作の再開を待ったり、過剰な頻度で安定化動作が行なわれることで消耗品が過剰に消耗したり、することを防止することができる。また、ＭＦＰ１では、複数の条件を用いて、自動的に行なわれる複数の安定化動作のうちから頻度レベルを変更する安定化動作を選択することで、全体の安定化動作の実施頻度を効果的に変更することができる。
【０１１３】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【０１１４】
【図１】本発明の実施の形態における画像形成装置としてのＭＦＰ（Multi Function Peripheral）の概略構成を示す模式的断面図である。
【図２】実施の形態にかかるＭＦＰの制御構成を示すブロック図である。
【図３】実施の形態にかかるＭＦＰの記憶装置に記憶されている変数の具体例を示す図である。
【図４】実施の形態にかかるＭＦＰのエンジン制御部で実行される処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図５】実施の形態にかかるＭＦＰのプリンタコントローラ部で実行される処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図６】第１安定化動作を実施するか否かを判断する処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図７】第１安定化動作を実施するための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図８】印字制御の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図９】第２安定化動作を実施するか否かを判断する処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図１０】第２安定化動作を実施するための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図１１】操作パネルにおいて安定化動作の実施を指示する操作の具体例を説明する図である。
【図１２】第３安定化動作を実施するための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図１３】第３安定化動作の実施要求の回数に基づいて、自動で行なわれる第１安定化動作および第２安定化動作の実施の頻度レベルを増加させるか、減少させるか、または現状維持とするか、について判断する処理の流れの第１の具体例を示すフローチャートである。
【図１４】第３安定化動作の実施要求の回数に基づいて、自動で行なわれる第１安定化動作および第２安定化動作の実施の頻度レベルを増加させるか、減少させるか、または現状維持とするか、について判断する処理の流れの第２の具体例を示すフローチャートである。
【図１５】安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図１６】安定化動作の実施頻度を抑制する処理の流れの第１の具体例を示すフローチャートである。
【図１７】安定化動作の実施頻度を抑制する処理の流れの第２の具体例を示すフローチャートである。
【図１８】第１安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図１９】第１安定化動作の頻度レベルを減じるための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図２０】第２安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図２１】第２安定化動作の頻度レベルを減じるための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図２２】安定化動作の頻度レベルを変化させるための具体的な条件を示す図である。
【図２３】安定化動作の頻度レベルの遷移を示す図である。
【図２４】安定化動作の流れの具体例を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【０１１５】
１  ＭＦＰ、１０  スキャナ装置、２０  作像部、２１  印刷制御部、２２  中間転写ベルト、２３，２３Ｃ，２３Ｍ，２３Ｙ，２３Ｋ  感光体ドラム、２４  定着部、３０  搬送部、３１  カセット、３２  搬送路、４０  後処理装置、４１  パンチユニット、４２  折ユニット、４３  ステープラ、５０  排紙装置、６０  制御部、６１  エンジン制御部、６５  プリンタコントローラ部、７０  外部機器ＩＦ、８０  ＦＡＸ回線ＩＦ、６１１  ＣＰＵ、６１２  ＲＯＭ、６１３  ＲＡＭ、６１４  ＩＦ制御部、６１５  不揮発性メモリ、６１６  拡張Ｉ／Ｏ、６１７  環境センサ、６１８  モータやソレノイドやクラッチや高圧電源やリレーなどの画像形成動作や安定化動作に必要な構成を動作させるための機構、６１９  トナー濃度センサ、６２０  レーザダイオード、６２１  トナーカートリッジメモリ、６５１  画像処理コントローラ、６５３  パネルコントローラ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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