【事件の表示】
　平成９年特許願第１９８９８３号「電動パワーステアリング装置」拒絶査定に対する審判事件［平成１１年２月９日出願公開、特開平１１−３４８９２］について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯・本願発明
　本願は、平成９年７月２４日の出願であって、本願の請求項１ないし２に係る発明は、平成１２年３月１７日付けの手続補正書によって補正された明細書の特許請求の範囲の請求項１ないし２に記載された事項により特定されるとおりのものであるところ、請求項１に係る発明（以下、「本願発明」という。）は、次のとおりのものである。
「【請求項１】　ステアリング系に補助トルクを付加する電動機と、
　前記ステアリング系の操舵トルクを検出して操舵トルク信号を出力する操舵トルク検出器と、
　操舵トルク信号に基づいて前記電動機に供給すべき目標電流を演算して目標電流信号を出力する目標電流演算部と、前記電動機に流れる電流を検出して電動機電流信号を出力する電動機電流検出器と、目標電流信号と電動機電流信号との偏差を演算して偏差信号を出力する偏差演算部と、偏差信号に基づいて前記電動機を駆動するための駆動制御信号を生成して出力する駆動制御信号生成部と、駆動制御信号に基づいて前記電動機に電流を供給する電動機駆動部とを備えた制御装置と、
からなる電動パワーステアリング装置において、
　前記制御装置は、イグニッションスイッチがオフされた場合、ならびに、バッテリの電源電圧が所定電圧以下に低下した場合に、駆動制御信号を時間の経過とともに漸減する駆動信号漸減部を有することを特徴とする電動パワーステアリング装置。」
　
２．引用刊行物記載の発明
　これに対して、原査定の拒絶の理由に引用された、いずれも本願の出願前に日本国内において頒布された特開平９−７１２４９号公報（以下、「引用刊行物１」という。）及び特開昭６２−１８１９５８号公報（以下、「引用刊行物２」という。）には、それぞれ、次の事項が記載されている。
　
２−１．引用刊行物１記載の発明
　引用刊行物１には、従来の電動パワーステアリング装置の要部ブロック構成図に関して、図７と共に、次の事項が記載されている。
　ア）「【０００４】　図７に従来の電動パワーステアリング装置の要部ブロック構成図を示す。なお、図７は制御系にＰＩ（比例・積分）制御を施した例を示す。図７において、電動パワーステアリング装置５０は、操舵トルクセンサ１２、車速センサ１４、制御手段５１、電動機駆動手段１６、電動機電流検出手段１８、電動機１０から構成される。
【０００５】　制御手段５１はマイクロプロセッサを基本に各種演算手段、比較・処理手段、メモリ等から構成され、目標電流設定手段５２、偏差演算手段５３、比例・積分制御手段５４、制御信号発生手段５５を備える。
【０００６】　操舵トルクセンサ１２はドライバのハンドル操作に対応した操舵トルクをアナログの電気信号として検出し、操舵トルク信号ＴＳが目標電流設定手段５２に供給される。………
【０００７】　目標電流設定手段５２は、操舵トルクセンサ１２から供給される操舵トルク信号ＴSをディジタルの操舵トルク信号ＴDに変換し、この操舵トルク信号ＴＤ………に基づいて予め設定されている目標電流信号ＩＭＳに変換し、………目標電流信号ＩＭＳを偏差演算手段５３に出力するよう構成される。
………
【００１０】　偏差演算手段５３は、目標電流信号ＩＭＳと電動機電流検出手段１８で検出され、電動機電流ＩＭに対応させてディジタル信号に変換した電動機電流信号ＩＭＯの偏差………を演算し、偏差信号ΔＩが比例・積分制御手段５４に提供される。
【００１１】　比例・積分制御手段５４は、………偏差信号ΔＩに比例・積分演算を施し、比例・積分信号ＩＰＩが制御信号発生手段５５に供給される。………
………
【００１４】　制御信号発生手段５５はＰＷＭ（パルス幅変調）信号発生手段を備え、比例・積分信号ＩＰＩの大きさと方向に対応したＰＷＭ信号ＶＰＷＭが駆動制御信号ＶＯとして電動機駆動手段１６に供給され、電動機駆動手段１６から電動機駆動電圧ＶＭで電動機１０が駆動される。
【００１５】　また、駆動制御信号ＶＯにより電動機１０が駆動されて電動機電流ＩＭが流れるが、電動機電流検出手段１８が電動機電流ＩＭを検出し、対応した電動機電流信号ＩＭＯが偏差演算手段５３に帰還される。」（第２頁第２欄第１４行〜第３頁第３欄第３１行）
　
　上記摘記事項及び図７の記載を総合すると、引用刊行物１には、
「ステアリング系に補助トルクを付加する電動機１０と、
　前記ステアリング系の操舵トルクを検出して操舵トルク信号ＴＳを出力する操舵トルクセンサ１２と、
　操舵トルク信号ＴＳに基づいて前記電動機１０に供給すべき目標電流を演算して目標電流信号ＩＭＳを出力する目標電流設定手段５２と、前記電動機１０に流れる電動機電流ＩＭを検出して電動機電流信号ＩＭＯを出力する電動機電流検出手段１８と、目標電流信号ＩＭＳと電動機電流信号ＩＭＯとの偏差を演算して偏差信号ΔＩを出力する偏差演算手段５３と、偏差信号ΔＩに基づいて前記電動機１０を駆動するための駆動制御信号ＶＯを生成して出力する駆動信号発生手段５５と、駆動制御信号ＶＯに基づいて前記電動機１０に電流を供給する電動機駆動手段１６とを備えた制御装置と、
からなる電動パワーステアリング装置」
の発明（以下、「引用刊行物１記載の発明」という。）が記載されていると認められる。
　
２−２．引用刊行物２記載の発明
　引用刊行物２には、電動式パワーステアリング装置に関して、図面第１図ないし第４図と共に、次の事項が記載されている。
　イ）発明の目的として、
「そこで、本発明は、キースイッチのオフ時や制御装置自身により電動式パワーステアリング装置を停止させる場合が生じた時には、電動機を駆動制御する電動機制御信号を時間とともに次第に減少し、これによってステアリングホイールの操舵力を次第に重くして作動停止させ、………装置の停止時にはステアリングホイール操舵力を急増防止して穏やかにし、装置作動停止時での操舵フィーリングの向上を図る電動式パワーステアリング装置を提供することを目的とする。」（第２頁左上欄第５行〜第１７行）
　ウ）問題点の解決手段及びその作用として、
「第１図は本発明の全体構成図である。
　同図に示すように、本発明装置は、ステアリング系の操舵トルクを検出する操舵トルク検出手段（１）と操舵回転数を検出する操舵回転検出手段（２）とにより構成された操舵状態検出手段（60）、この検出手段（60）からの検出信号に基づき電動機制御信号を決定し出力する電動機制御信号発生手段（３）、電動機制御信号に基づき電動機を駆動する電動機駆動手段（４）を備え、さらに、キースイッチ等のスイッチ類（8,9）、装置の故障診断手段（５）、装置自身の作動停止を検出する作動停止検出手段（６）、作動停止検出手段（６）からの検出信号に基づき前記電動機制御信号を時間とともに次第に減少させる補正手段（７）を備えており、装置自身を作動停止させるスイッチ類（8,9）のオフ時や、故障診断手段（５）からの停止信号が出力された時には、これらの信号により装置が作動停止されることを作動停止検出手段（６）が検出し、作動停止検出手段（６）からの検出信号に基づき補正手段（７）において電動機制御信号を時間とともに減少して、電動記駆動手段（４）に出力し、電動機を穏やかに停止させる。したがって、装置自身の作動停止時には、ステアリングホイールの操舵力は急激に増大することなく徐々に増大することとなり、作動停止時の操舵フィーリングが良好なものとなる。」（第２頁左上欄第１９行〜左下欄第４行）
　エ）実施例として、
「また、マイクロコンピュータユニット（10D）により、電動機制御信号発生手段（３）、作動停止検出手段（６）、補正手段（７）、故障診断手段（５）が構成されている。
　電動機制御信号発生手段（３）は、操舵トルク検出手段（１）および操舵回転検出手段（２）からの検出信号S1,S2に基づいて、PWM制御する電動機（11）が必要な補助トルクを発生し得るように制御信号のデユーティ比を決定し出力する。………
　故障診断手段（５）は、マイクロコンピュータ（10D）の所定のプログラムで作動し、………正常な制御が可能かどうかを診断する。………
　更に、キースイッチ（８）をオン状態とすることで、車載バッテリなどの電源（14）から定電圧回路（18）及びリレー回路（17）などを介して、制御系統の各構成要素に電流を供給するが、故障診断手段（５）は、このキースイッチ（８）のオン信号に基づき、定電圧回路（18）の供給電圧が正常かどうか、………を診断する。………故障診断手段（５）は、このようなチェックによって故障と診断すると故障検出信号すなわち作動停止信号を発生する。
　作動停止検出手段（６）は、故障診断手段（５）の故障検出信号、キースイッチ（８）のオフ信号、………を作動停止状態であるとして検出し得るようにしたものであり、………作動停止検出手段（６）はこれらの作動停止状態が検出されると、停止制御指令信号を補正手段（７）に送出する。
　補正手段（７）は、停止制御指令の入力があると、電動機制御信号発生手段（３）の演算した現在のデューティ比を直ちに零にすることなく、デューティ比を漸減させるように演算制御する。」（第４頁右上欄第１６行〜第５頁左上欄第４行）
　オ）同じく実施例として、
「この後、フラグレジスタを走査し、故障診断手段（５）、キースイッチ（８）、及び外部スイッチ（９）のいずれかが作動停止状態を発生しているかどうかを作動停止検出手段（６）がチェックする（P14）。………
　………作動停止状態が発生している場合には（P14-Ｙ）、作動停止検出手段（６）が補正手段（７）に指令信号を送出する。補正手段（７）は、そのとき電動機制御信号発生手段（３）によって与えられたデューティ比信号Ｄに変数Ｃを乗算する演算Ｄ＊Ｃを実行し、この演算値を新たなデューティ値Ｄとする（P19）。この変数Ｃは１から漸次小さくなる値であり、電動機（11）が停止するまでＣ＝０とはならない。このデューティ値変更演算の後、Ｃが０に対し大きいか小さいかを判断する（P20）。この結果、Ｃ≧０であれば、変数Ｃの値を0.01減少させる演算Ｃ-0.01を実行し、この後ステップP15で通常の電動機制御サイクルに戻る。作動停止状態である場合には、その旨のフラグがリセットされない限りこの制御サイクルは繰返される。そして、この繰返しの度毎にステップP20,P21を通過するため、変数Ｃは0.01づつ漸減し、デューティ値も減少していく。したがって、電動式パワーステアリング装置自体の作動停止状態が検出されると、電動機制御信号T4が漸次減少補正され、ステアリングホイールの操舵力が徐々に増大することとなる。そして、最終的には変数Ｃの値が０又は負の値となり（P20-Ｙ）、………制御を停止する（P24）。その結果、作動停止時での操舵力が穏やかに増大するので、操舵フィーリングを良好なものとすることができる。」（第５頁右上欄第１５行〜右下欄第１３行）
　カ）発明の効果として、
「本発明によれば、以上のように制御装置の停止時に直ちに電動機の補助トルクを除去することなく、徐々に減少させるようにすることにより、ステアリングホイールの操舵力が穏やかに増大することとなり、停止時においても高級感のある良好な操舵フィーリングを得ることができる。」（第６頁左上欄第３行〜第８行）
　
　上記摘記事項エの「車載バッテリなどの電源（14）から定電圧回路（18）及びリレー回路（17）などを介して、制御系統の各構成要素に電流を供給するが、故障診断手段（５）は、このキースイッチ（８）のオン信号に基づき、定電圧回路（18）の供給電圧が正常かどうか、………を診断する。………故障診断手段（５）は、このようなチェックによって故障と診断すると故障検出信号すなわち作動停止信号を発生する。」との記載から、故障診断手段（５）は、車載バッテリなどの電源（14）から電流を供給される定電圧回路（18）の供給電圧が正常でない、所定電圧以下に低下した場合に、故障検出信号すなわち作動停止信号を発生するものと認められる。
　また、上記摘記事項エの「作動停止検出手段（６）は、故障診断手段（５）の故障検出信号、キースイッチ（８）のオフ信号、………を作動停止状態であるとして検出し得るようにしたものであり、………作動停止検出手段（６）はこれらの作動停止状態が検出されると、停止制御指令信号を補正手段（７）に送出する。」との記載から、作動停止検出手段（６）は、キースイッチ（８）がオフされた場合、ならびに、上記の定電圧回路（18）の供給電圧が所定電圧以下に低下した場合に、停止制御指令信号を補正手段（７）に送出するものと認められる。
　更に、引用刊行物２には、「補正手段（７）は、停止制御指令の入力があると、電動機制御信号発生手段（３）の演算した現在のデューティ比を直ちに零にすることなく、デューティ比を漸減させるように演算制御する。」（上記摘記事項エ）及び「作動停止状態が発生している場合には（P14-Ｙ）、作動停止検出手段（６）が補正手段（７）に指令信号を送出する。補正手段（７）は、そのとき電動機制御信号発生手段（３）によって与えられたデューティ比信号Ｄに変数Ｃを乗算する演算Ｄ＊Ｃを実行し、この演算値を新たなデューティ値Ｄとする（P19）。この変数Ｃは１から漸次小さくなる値であり、電動機（11）が停止するまでＣ＝０とはならない。………そして、この繰返しの度毎にステップP20,P21を通過するため、変数Ｃは0.01づつ漸減し、デューティ値も減少していく。したがって、電動式パワーステアリング装置自体の作動停止状態が検出されると、電動機制御信号T4が漸次減少補正され、ステアリングホイールの操舵力が徐々に増大することとなる。」（上記摘記事項オ）と記載されており、また、図面第１図には、補正手段（７）を電動機制御信号発生手段（３）と電動機駆動手段（４）との間、すなわち、電動機制御信号発生手段（３）の下流側に設けることが記載されていることから、上記停止制御指令信号が補正手段（７）に送出されると、当該補正手段（７）は、電動機制御信号を時間の経過とともに漸減するものと認められる。
　そうすると、上記各摘記事項及び図面第１図ないし第４図の記載を総合すると、引用刊行物２には、「キースイッチ（８）がオフされた場合、ならびに、定電圧回路（18）の供給電圧が所定電圧以下に低下した場合に、電動機制御信号を時間の経過とともに漸減する補正手段（７）」が記載されているものと認められる。
　
３．対比
　本願発明と引用刊行物１記載の発明とを対比すると、引用刊行物１記載の発明の「ステアリング系に補助トルクを付加する電動機１０」は本願発明の「ステアリング系に補助トルクを付加する電動機」に相当し、以下同様に、
「前記ステアリング系の操舵トルクを検出して操舵トルク信号ＴＳを出力する操舵トルクセンサ１２」は「前記ステアリング系の操舵トルクを検出して操舵トルク信号を出力する操舵トルク検出器」に、
「操舵トルク信号ＴＳに基づいて前記電動機１０に供給すべき目標電流を演算して目標電流信号ＩＭＳを出力する目標電流設定手段５２」は「操舵トルク信号に基づいて前記電動機に供給すべき目標電流を演算して目標電流信号を出力する目標電流演算部」に、
「前記電動機１０に流れる電動機電流ＩＭを検出して電動機電流信号ＩＭＯを出力する電動機電流検出手段１８」は「前記電動機に流れる電流を検出して電動機電流信号を出力する電動機電流検出器」に、
「目標電流信号ＩＭＳと電動機電流信号ＩＭＯとの偏差を演算して偏差信号ΔＩを出力する偏差演算手段５３」は「目標電流信号と電動機電流信号との偏差を演算して偏差信号を出力する偏差演算部」に、
「偏差信号ΔＩに基づいて前記電動機１０を駆動するための駆動制御信号ＶＯを生成して出力する駆動信号発生手段５５」は「偏差信号に基づいて前記電動機を駆動するための駆動制御信号を生成して出力する駆動制御信号生成部」に、
「駆動制御信号ＶＯに基づいて前記電動機１０に電流を供給する電動機駆動手段１６」は「駆動制御信号に基づいて前記電動機に電流を供給する電動機駆動部」に、それぞれ相当するから、両者は、
「ステアリング系に補助トルクを付加する電動機と、
　前記ステアリング系の操舵トルクを検出して操舵トルク信号を出力する操舵トルク検出器と、
　操舵トルク信号に基づいて前記電動機に供給すべき目標電流を演算して目標電流信号を出力する目標電流演算部と、前記電動機に流れる電流を検出して電動機電流信号を出力する電動機電流検出器と、目標電流信号と電動機電流信号との偏差を演算して偏差信号を出力する偏差演算部と、偏差信号に基づいて前記電動機を駆動するための駆動制御信号を生成して出力する駆動制御信号生成部と、駆動制御信号に基づいて前記電動機に電流を供給する電動機駆動部とを備えた制御装置と、
からなる電動パワーステアリング装置」
である点で一致し、次の点で相違している。
　
《相違点》
　本願発明では、制御装置が、「イグニッションスイッチがオフされた場合、ならびに、バッテリの電源電圧が所定電圧以下に低下した場合に、駆動制御信号を時間の経過とともに漸減する駆動信号漸減部」を有するものであるのに対して、引用刊行物１記載の発明では、上記駆動信号漸減部について言及がない点。
　
４．当審の判断
　そこで、上記相違点について、以下で検討する。
  上記のとおり、引用刊行物２には、「キースイッチ（８）がオフされた場合、ならびに、定電圧回路（18）の供給電圧が所定電圧以下に低下した場合に、電動機制御信号を時間の経過とともに漸減する補正手段（７）」が記載されているものと認められ、当該補正手段（７）は、本願発明の「イグニッションスイッチがオフされた場合、ならびに、バッテリの電源電圧が所定電圧以下に低下した場合に、駆動制御信号を時間の経過とともに漸減する駆動信号漸減部」に実質的に相当するものであり、引用刊行物２に記載の上記補正手段（７）を、同じ電動パワーステアリング装置に関する引用刊行物１記載の発明に適用することに格別の困難性があるとはいえず、また、上記適用を妨げる特段の事情も見あたらない。
　そして、上記のとおり、引用刊行物２に記載の上記補正手段（７）は、電動機制御信号発生手段（３）の下流側に設けられて、電動機制御信号を時間の経過とともに漸減するものであるから、引用刊行物２に記載の上記補正手段（７）を引用刊行物１記載の発明に適用する際には、当業者であれば通常、上記補正手段（７）を、引用刊行物１記載の発明における制御信号発生手段５５の下流側に設けて、駆動制御信号ＶＯを時間の経過とともに漸減するようにするものと認められる。
　よって、上記相違点における本願発明の構成は、引用刊行物２に記載のものに基いて、当業者であれば容易に想到できた事項である。
　
　また、本願発明が奏する作用効果も、引用刊行物１及び２に記載のものから予測される程度以上のものでもない。
　
５．むすび
　したがって、本願の請求項１に係る発明は、引用刊行物１及び２に記載された発明に基いて、当業者が容易に発明をすることができたものであるので、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができず、請求項２に係る発明について検討するまでもなく、本願は拒絶すべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。