Podtech/llm-jp-corpus-v4-ja_patent huggingface dataset:
【手続補正書】
【提出日】平成18年1月17日(2006.1.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】請求項１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１】  複数のメモリセルが行列状に配列され、一括消去の単位となる第１の記憶容量を有し、前記第１の記憶容量より小さな第２の記憶容量を有する一部分では一括消去の単位とはならない、第１の基本メモリブロックと、
前記第１の基本メモリブロックとは別途に設けられ、各々に複数のメモリセルが行列状に配列され、各々が前記第２の記憶容量を有し、記憶容量の合計が前記第１の容量と同じである、複数の第２の基本メモリブロックと、
消去コマンドに応じて前記複数の第２の基本メモリブロックのうちの１つを消去する第１の動作と、前記消去コマンドに応じて前記複数の第２の基本メモリブロックを一括して消去する第２の動作とを、切換信号に応じて切換える消去制御回路とを備える、不揮発性半導体記憶装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】請求項１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１３】  複数のメモリセルが行列状に配列され、一括消去の単位となる第１の記憶容量を有し、前記第１の記憶容量より小さな第２の記憶容量を有する一部分では一括消去の単位とはならない、第１の基本メモリブロックと、
前記第１の基本メモリブロックとは別途に設けられ、各々に複数のメモリセルが行列状に配列され、各々が前記第２の記憶容量を有し、記憶容量の合計が前記第１の容量と同じである、複数の第２の基本メモリブロックと、
消去コマンドに応じて前記複数の第２の基本メモリブロックのうちの１つを消去する第１の動作と、前記消去コマンドに応じて前記第１の基本メモリブロックを消去する第２の動作とを、切換信号に応じて切換える消去制御回路とを備える、不揮発性半導体記憶装置。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１３６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１３６】
図２３を参照して、メモリ３０８は、メモリアレイ３１０とメモリアレイ３１２とを組合せて実現される。メモリアレイ３１０は図２１で説明したデュアルブート品のメモリアレイ３００をボトムブートに対応させて実現したものであり、メモリアレイ３１２はメモリアレイ３００をブートなしタイプに対応させて使用したものである。この場合にも、アドレスの中央部分やトップ部分には、細切れの４ｋワードのブロックはユーザから見れば存在しないことになり使い勝手がよくなる。
【手続補正書】
【提出日】平成18年1月31日(2006.1.31)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
貯水若しくは保水可能な貯水部若しくは保水部の上方に略箱形の植栽部が設けられる緑化構造体を、敷設面に複数並設して構成される緑化設備であって、該植栽部の側壁に略上下方向へ凸条と凹溝を形成し、隣り合う植栽部の一方の植栽部の凸条を他方の植栽部の凹溝内に配設し、該凸条と凹溝との間の隙間を該貯水部若しくは該保水部へ水分を導入可能な流水経路とすることを特徴とする緑化設備。
【請求項２】
貯水若しくは保水可能な上面開口の略箱形である貯水部若しくは保水部の上方に略箱形の植栽部が設けられる緑化構造体を、敷設面に複数並設して構成される緑化設備であって、該貯水部若しくは保水部の側壁に外方へ突出する凸部と内方へ突出する凹部を形成し、隣り合う貯水部若しくは保水部の一方の貯水部若しくは保水部の凸部を他方の貯水部若しくは保水部の凹部内に収納し、隣り合う該植栽部相互間の隙間を該貯水部若しくは該保水部の凸部の開口へ水分を導入可能な流水経路とすることを特徴とする緑化設備。
【請求項３】
前記一方の貯水部若しくは保水部の凸部を他方の貯水部若しくは保水部の凹部に係合することを特徴とする請求項２記載の緑化設備。
【請求項４】
貯水若しくは保水可能な上面開口の略箱形である貯水部若しくは保水部の上方に、上面開口の略箱形である植栽部が１対１で対応して設けられる緑化構造体を、敷設面に複数並設して構成される緑化設備であって、該１対１で対応する植栽部と貯水部若しくは保水部とを平面視でずらして配設し、隣り合う該植栽部相互間の隙間を該貯水部若しくは該保水部へ水分を導入可能な流水経路とすることを特徴とする緑化設備。
【請求項５】
前記貯水部若しくは保水部を側壁及び底面を有する上面開口の略箱形とし、該貯水部若しくは保水部の側壁上端に隣り合う他の貯水部若しくは保水部と連係可能な連係部を設けることを特徴とする請求項１乃至４の何れかに記載の緑化設備。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明の緑化設備は、貯水若しくは保水可能な貯水部若しくは保水部の上方に略箱形の植栽部が設けられる緑化構造体を、敷設面に複数並設して構成される緑化設備であって、隣り合う該植栽部相互間に該貯水部若しくは該保水部へ水分を導入可能な流水経路を設けることを特徴とし、例えば植栽部の側壁に略上下方向へ凸条と凹溝を形成し、隣り合う植栽部の一方の植栽部の凸条を他方の植栽部の凹溝内に配設し、該凸条と凹溝との間の隙間を前記流水経路として、略箱形の植栽部の上方からの雨水等の水分を植栽部側壁相互間の流水経路から貯水部又は保水部へ導くものとする。前記植栽部又は前記貯水部若しくは保水部又はその両者は、例えば側壁及び底面を有する略箱形とし、好適には上面開口のものとするとよい。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
更に、本発明の緑化設備は、前記植栽部の側壁相互間に設ける流水経路の下方に、略箱形の貯水部若しくは保水部の開口若しくは開口の一部を配設することを特徴とする。例えば略箱形の貯水部若しくは保水部の少なくとも側壁上端の近傍位置に開口を設け、前記開口若しくは開口の一部を略箱形の植栽部の底面よりも平面視で外方に配置する。好ましくは、貯水部若しくは保水部の側壁に外方へ突出する凸部と内方へ突出する凹部を形成し、隣り合う貯水部若しくは保水部の一方の貯水部若しくは保水部の凸部を他方の貯水部若しくは保水部の凹部内に収納し、隣り合う該植栽部相互間の隙間を該貯水部若しくは該保水部の凸部の開口へ水分を導入可能な流水経路とする。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
更に、上記一方の貯水部若しくは保水部の凸部を他方の貯水部若しくは保水部の凹部に係合する構成とすると一層好適である。また、本発明の緑化設備では、貯水部若しくは保水部を側壁及び底面を有する上面開口の略箱形とし、貯水部若しくは保水部の側壁上端に隣り合う他の貯水部若しくは保水部と連係可能な連係部を設ける構成としてもよい。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
更に、本発明の緑化設備は、対応する前記植栽部と前記貯水部若しくは保水部を平面視でずらして配設することを特徴とする。例えば同大同形の植栽部と貯水部若しくは保水部を用い、平面視でずれた位置に配設し、流水経路を設ける構成等が可能である。好ましくは、貯水若しくは保水可能な上面開口の略箱形である貯水部若しくは保水部の上方に、上面開口の略箱形である植栽部が１対１で対応して設けられる緑化構造体を、敷設面に複数並設して構成される緑化設備で、該１対１で対応する植栽部と貯水部若しくは保水部とを平面視でずらして配設し、隣り合う該植栽部相互間の隙間を該貯水部若しくは該保水部へ水分を導入可能な流水経路とするとよい。
【手続補正書】
【提出日】平成18年3月3日(2006.3.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３１】
(1) 変性、94〜98℃、10〜30秒
(2) アニーリング、初期（通常には最初の5〜15サイクル）：60〜95℃、10〜30秒、後期：50〜65℃、10〜30秒
(3) 伸長、70〜74℃、20〜60秒
【手続補正書】
【提出日】平成18年3月6日(2006.3.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００９５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００９５】
【実施例】
以下に実施例を示して本発明を説明するが、本発明はこれにより何ら限定されるものではない。なお、以下の実施例はすべて図１の装置を使用した。また、以下の（１）〜（３）は各実施例に使用した菌の入手手段およびデータをとるための手段を説明するものである。
（１）以下の実施例で用いているアスペルギルス・カワチ（ＩＦＯ４３０８）は、財団法人発酵研究所発行のカタログに記載されており、請求により独立行政法人製品評価技術基盤機構生物遺伝資源センターより分譲を受けることができる。
（２）グルコアミラーゼ活性は、第四回改訂国税庁所定分析法［注解編集委員会編、日本醸造協会（１９９３）］に従って測定した。すなわち、デンプン溶液１ｍＬにＭ／５酢酸緩衝液（１０ｍｍｏｌ／Ｌ酢酸：１０ｍｍｏｌ／Ｌ酢酸ナトリウム＝３．２：６．８の割合で混合し調製したもの、ｐＨ５．０）０．２ｍＬを加え、４０℃で５分間予熱した。これに酵素液（麹菌培養物から遠心分離により菌体を除いた培養上清）０．１ｍＬを加え、４０℃で２０分間反応させ、１ｍｏｌ／Ｌ  塩酸溶液を０．１ｍＬ加えて中和した。別の対照として、デンプン溶液１ｍＬにＭ／５酢酸緩衝液（組成は前記のものと同様）０．２ｍＬを加え、４０℃で５分間予熱し、１ｍｏｌ／Ｌ水酸化ナトリウム溶液を０．１ｍＬ加えた後に酵素液を０．１ｍＬ添加し、以下上記と同様に操作した。続いて、反応溶液中に生成したグルコース含量（ｍｇ）を和光純薬工業（株）製のグルコースＢ−テストワコーキットを用い、添付の説明書に従って測定した。具体的には酵素反応終了後の反応液０．０２ｍＬにキットに同梱の発色試薬３．０ｍＬをよく混合した後、３７℃で２０分間加温し、分光光度計を用いて５０５ｎｍの吸光度を測定した。別の対照として発色試薬のみ３．０ｍＬを３７℃、２０分間加温したものについても上記と同様の操作で吸光度を測定した。グルコース濃度を算定する検量線は、キット同梱のグルコース標準液を蒸留水で希釈し、これを試料として用い、上記と同様の操作で吸光度を測定することで作成した。このようにしてあらかじめ作成した検量線から酵素反応溶液の吸光度に相当するグルコース濃度を求めた。グルコアミラーゼ活性は、可溶性デンプンから４０℃で６０分間に１ｍｇのグルコースを生成する活性を１単位とした。
（３）培養液粘度測定には、Ｂ型粘度計（東京計器製、型式ＢＢＬ）を用いた。具体的には、培養液１５０ｍＬを２００ｍＬビーカーにとり、ウォーターバスにて２５℃に保ちながら、測定を行った。測定条件は、Ｎｏ．２ローターを用い、６０ｒｐｍで１分間回転させた後、その時の指示値を読み取った。５回の繰り返し測定を行い、その平均値を測定値とした。
なお、以下の実施例における％はすべて重量％である。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１０１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１０１】
実施例４〔気泡塔型発酵槽を用いた発酵調味料用麹菌培養物の製造〕
小麦フスマ１％、リン酸２水素カリウム０．１％、塩化カリウム０．０５％、硫酸マグネシウム７水和物０．０５％、硫酸鉄７水和物０．０１％を含有する培地１４０Ｌを容量２１５Ｌの図１に記載の気泡塔型発酵槽に入れ、アスペルギルス・オリーゼ（市販醤油用麹菌マイルドＳ樋口松之助商会製）の胞子懸濁液を１×１０６胞子数／ｍＬになるように接種した。その後、温度３０℃、通気量３．１ｖｖｍにて６０時間培養を行い、培養物のプロテアーゼ活性を測定した。
プロテアーゼ活性は、乳製カゼインを基質とするアンソン・萩原らの変法〔Ｈａｇｉｗａｒａ．Ｂ．ｅｔａｌ．、Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．４５．１６５（１９５８）〕に従って測定した。
培養試験の結果、培養６０時間目のプロテアーゼ活性は液体麹として使用可能な１００Ｕ／ｍＬをクリアーし、良好な結果となった。
また培養液粘度で対流性や混合性が損なわれることはなく、培養は順調に進行した。
【手続補正書】
【提出日】平成18年3月3日(2006.3.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】発明の名称
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の名称】Ｘ線検出装置、Ｘ線ＣＴ装置
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】  
【請求項１】
入射Ｘ線のうちの散乱Ｘ線を遮蔽するコリメータと、このコリメータにより遮蔽された散乱Ｘ線を除くＸ線を入射し電気信号に変換する複数のＸ線検出素子と、前記コリメータによりＸ線が遮蔽される位置に配置され、前記Ｘ線検出素子により変換された電気信号を所定のＸ線検出素子群で出力する際にその出力されるＸ線検出素子群を切替えるスイッチとを備えたことを特徴とするＸ線検出装置。
【請求項２】
Ｘ線を被検体に照射するＸ線源と、このＸ線源と対向配置され前記被検体の透過Ｘ線を検出するＸ線検出装置と、これらのＸ線源とＸ線検出装置をそれぞれ支持し、前記被検体の周りに回転させる回転板とを備えたＸ線ＣＴ装置において、前記Ｘ線検出装置は、入射Ｘ線のうちの散乱Ｘ線を遮蔽するコリメータと、このコリメータにより遮蔽された散乱Ｘ線を除くＸ線を入射し電気信号に変換する複数のＸ線検出素子と、前記コリメータによりＸ線が遮蔽される位置に配置され、前記Ｘ線検出素子により変換された電気信号を所定のＸ線検出素子群で出力する際にその出力されるＸ線検出素子群を切替えるスイッチを具備したことを特徴とするＸ線ＣＴ装置。
【手続補正書】
【提出日】平成18年3月6日(2006.3.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】  遊技機本体と、その前面側に当該遊技機本体に対して開閉される開閉部材とを備え、該開閉部材の施錠を行う施錠装置を設けた遊技機において、
前記施錠装置は、前記開閉部材の施錠位置と解錠位置とに移動可能でありかつ施錠方向へ付勢された施錠部材と、外部操作手段の操作に連動して前記施錠部材を前記付勢力に抗して解錠位置へ移動させる移動部材とを備え、
前記遊技機本体と開閉部材との間からの異物の侵入を前記施錠部材に至る手前位置で遮断する遮断壁部を設けたことを特徴とする遊技機。
【請求項２】  前記開閉部材を施錠する施錠部材は複数備えられ、移動部材の解錠方向への移動により各施錠部材が解錠位置へ移動され、いずれかの施錠部材を移動部材を介することなく解錠位置へ移動させても他の施錠部材は施錠位置に保持されるように構成し、前記遮断壁部は少なくとも１の施錠部材に対応して設けられていることを特徴とする請求項１記載の遊技機。
【請求項３】  遮断壁部は施錠装置に着脱自在に取り付けられるものであることを特徴とする請求項１又は２記載の遊技機。
【請求項４】  前記遮断壁部とその遮断壁部を取り付けるための取付部とが、金属板材を折曲及び切断することにより一体形成されて、遮断部材が構成されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の遊技機。
【請求項５】  前記移動部材は、前記開閉部材の開閉端側に沿って延びるように配設されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の遊技機。
【請求項６】  遊技機本体と、その前面側に当該遊技機本体に対して開閉される第１開閉部材と、前記遊技機本体又は第１開閉部材に対して開閉される第２開閉部材とを備え、前記各開閉部材の施錠を行う施錠装置を設けた遊技機において、
前記施錠装置は、前記第１開閉部材の施錠位置と解錠位置とに移動可能でありかつ施錠方向へ付勢された第１施錠部材と、前記第２開閉部材の施錠位置と解錠位置とに移動可能でありかつ施錠方向へ付勢された第２施錠部材と、外部操作手段の一方への操作に連動して一方向へ移動して前記第１施錠部材を前記付勢力に抗して解錠位置に移動させ、外部操作手段の他方への操作に連動して他方向へ移動して前記第２施錠部材を前記付勢力に抗して解錠位置に移動させ移動部材とを備え、
前記遊技機本体と第１開閉部材との間からの異物の侵入を前記施錠部材に至る手前位置で遮断する遮断壁部を設けたことを特徴とする遊技機。
【手続補正書】
【提出日】平成18年3月6日(2006.3.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】  始動操作部が操作されると内部状態を抽選するとともに図柄表示器で複数の図柄列を変動表示し、図柄列毎に設けられた停止操作部が操作されて全ての図柄列が停止すると組合せ図柄を停止表示して１ゲームを終了し、組合せ図柄は停止操作部が所定のタイミングおよび／または順序で操作されると内部状態に対応したものになり、特定内部状態に対応した特定組合せ図柄が停止表示されると特定遊技を実施し、特定内部状態が抽選されるとそれ以降に高確率で複数ゲームに渡る特定演出を行い、特定内部状態が抽選されていないとそれ以降に低確率で複数ゲームに渡る特定演出を行う演出手段が設けられた遊技機であって、
特定演出が行われていない場合に、特定内部状態が抽選されていると停止表示され得ない組合せ図柄が停止表示されると、特定演出を行わない手段を備えることを特徴とする遊技機。
【請求項２】  特定演出が行われている場合に、特定内部状態が抽選されていると停止表示され得ない組合せ図柄が停止表示されると、特定演出を行わなくする手段を備えることを特徴とする請求項１に記載の遊技機。
【請求項３】  始動操作部が操作されると内部状態を抽選するとともに図柄表示器で複数の図柄列を変動表示し、図柄列毎に設けられた停止操作部が操作されて全ての図柄列が停止すると組合せ図柄を停止表示して１ゲームを終了し、組合せ図柄は停止操作部が所定のタイミングおよび／または順序で操作されると内部状態に対応したものになり、特別内部状態が抽選されると内部状態に係る情報を報知する特別遊技を実施するか否かを抽選し、特別遊技を実施すると抽選されると高確率で複数ゲームに渡る特別演出を行い、特別遊技を実施しないと抽選されると低確率で複数ゲームに渡る特別演出を行う演出手段が設けられている遊技機であって、
特別内部状態以外の内部状態が抽選された場合には、特別演出を行わせない手段を備えることを特徴とする遊技機。
【手続補正書】
【提出日】平成18年2月28日(2006.2.28)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】    【請求項１】  中央部に略円錐台状の窪みを有する静磁場発生用磁石と、  前記静磁場発生用磁石の略円錐台状の窪みに少なくとも一部が配置される傾斜磁場発生用コイルと、  円盤状の高周波パルス磁場照射用コイルと、を有する垂直磁場式磁気共鳴イメージング装置において、  前記傾斜磁場発生用コイルは、第１の面と、前記第１の面より小さい第２の面とを有する略円錐台状の外形を有し、その周縁部は円環状に突起し、その周縁突起部内側であって前記第１の面内には円錐台状の窪みが形成されており、  前記高周波パルス磁場照射用コイルの少なくとも一部は、前記傾斜磁場発生用コイルの円錐台状の窪みに配置されていることを特徴とする垂直磁場式磁気共鳴イメージング装置。    【請求項２】  請求項１記載の垂直磁場式磁気共鳴イメージング装置において、  前記傾斜磁場発生用コイルの電流ケーブルと水冷用パイプとが前記第２の面から取り出されており、  前記静磁場発生用磁石は、前記前記傾斜磁場発生用コイルの電流ケーブルと水冷用パイプとが通る貫通穴を有していることを特徴とする垂直磁場式磁気共鳴イメージング装置。【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１１】【課題を解決するための手段】  上記課題は、中央部に円錐状の窪みを有する静磁場発生用磁石に対して、略円錐状の傾斜磁場発生用コイルと円盤状の高周波パルス磁場照射用コイルの少なくとも一部が磁石の窪み内に収容されることで解決される。さらに好ましくは、上記コイル配置のうち、傾斜磁場発生用コイルの周縁部が円環状に突起し、高周波磁場パルス照射用コイルの全体もしくは一部が、この傾斜磁場発生用コイル辺縁突起部内側に形成される円錐台状の窪み内に収容されているものが望ましい。
【手続補正書】
【提出日】平成18年2月28日(2006.2.28)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
静磁場発生手段と、静磁場中に配置された被検体に所定のパルスシーケンスに基づいて傾斜磁場と高周波磁場を印加して、該被検体からの核磁気共鳴に基づくエコー信号を計測する計測制御手段と、前記エコー信号を処理して画像を再構成する信号処理手段と、を備えた磁気共鳴イメージング装置において、
前記パルスシーケンスは、前記核磁気共鳴の共鳴周波数を検出するためのシーケンスを含み、
前記信号処理手段は、前記共鳴周波数の経時変化を打ち消す様に前記エコー信号に対して位相回転演算を施すことを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項２ 】
請求項１記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記信号処理手段は、複数のエコー信号に対して前記位相回転演算を施して、各エコー信号の位相を揃えて加算することを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項３ 】
請求項１又は２記載の磁気共鳴イメージング装置において、
前記パルスシーケンスは、前記被検体の磁化を定常状態に保持するタイプのものであることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【手続補正書】
【提出日】平成18年3月3日(2006.3.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｘ線源と、シンチレータと光検出素子とを組み合わせたＸ線検出素子を前記Ｘ線源の焦点を中心とする円弧状に複数個配列（この配列方向を以下、チャンネル方向という）したＸ線検出素子列を、チャンネル方向と直交する方向（以下、スライス方向という）に複数列が配列された２次元のＸ線検出器と、前記スライス方向に複数列配列された２次元のＸ線検出器より、任意のスライス方向の１列以上の列数を１個以上選択する選択手段と、該選択された１列以上の列数が複数である場合には、同じチャンネル位置のＸ線検出素子からの信号を合成する合成手段と、該合成された信号を増幅する増幅手段と、該増幅された信号から被検体のスライス画像を再構成する画像再構成手段を備えたマルチスライスＸ線ＣＴ装置において、前記選択手段によって選択された列数により形成されるスライス厚さに従って、前記増幅手段において信号を増幅する際の増幅率を切り替える手段を備えたことを特徴とするマルチスライスＸ線ＣＴ装置。
【請求項２】
前記増幅率切替手段は、前記スライス厚さに対応した増幅率を設定するためのそれらのスライス厚に対応した容量を具備したキャパシタを有することを特徴とする請求項１に記載のマルチスライスＸ線ＣＴ装置。
【請求項３】
前記増幅率切替手段は、前記スライス厚さに対応した増幅率を設定するためのそれらのスライス厚に対応して増幅率を可変するプログラマブルゲインアンプを有することを特徴とする請求項１に記載のマルチスライスＸ線ＣＴ装置。
【手続補正書】
【提出日】平成17年12月20日(2005.12.20)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２１】
請求項１４に記載の発明は、電源コードを巻き付けるコードリールを更に有し、前記コードリールは、前記ループ線の外側に配設されていることを特徴とする請求項１〜１３のいずれかの請求項に記載の炊飯器である。
電気機器が電源コードを通じて出力するノイズは、所定のレベル以下に抑えなければならない。本発明の構成により、炊飯器が電源コードを通じて出力するノイズを抑えることができる。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２５】
加熱コイル１１３の外方には、加熱コイル１１３の巻線の長手方向に対してその長手方向がほぼ直交するように配置されたフェライト１０６を６本放射状に配置している。フェライト１０６は、高透磁性の磁性材料で形成されている。フェライト１０６は、加熱コイル１１３による磁界が本体１０１の外部へ漏れるのを防止すると共に、内鍋１０２への誘導加熱を促進する。内コイル１０５は外コイル１０４に比べて表皮面積が小さいこと、本体１０１の高さを低く抑えるため等の理由により、３本のフェライトは外コイル１０４のみを覆う。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３１】
実施の形態１の炊飯器は以下のように動作する。ユーザは、内鍋１０２に被調理物（米と水）を収納し、保護枠１０３に載置する。そして、蓋１１２を閉じた後、操作基板に接続された操作パネル（図示しない。）を操作し、炊飯器の動作を開始させる。制御基板１０９が動作し、加熱コイル１１３に交番磁界を発生させるための電流を流す。加熱コイル１１３に交番磁界が発生し、内鍋１０２に渦電流が流れる。渦電流によるジュール熱で、内鍋１０２が誘導加熱されて、被調理物が加熱調理される。制御基板１０９上に載置されたマイクロコンピュータ（制御部として機能する。）は、温度センサ１０８によって検知された内鍋１０２の温度及び調理時間をパラメータとする調理パターンを予め記憶している。マイクロコンピュータはこの調理パターンに基づいてスイッチング素子をＯＮ／ＯＦＦ制御し、加熱コイル１１３に供給する電力を制御する。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３２】
図５は、本発明の実施の形態１の炊飯器の断線検出部の構成を示す図である。断線検出部は制御基板１０９に搭載されている。制御基板１０９は、インバータ回路（整流ブリッジ５０４、チョークコイル５０５、平滑コンデンサ５０７、電流検知部５０６、加熱コイル５１３、共振コンデンサ５０８、スイッチング素子５１０、周波数検知部５０１、制御部５０９を含む。）及び断線表示部５０２を有する。制御部５０９は、断線検出部を兼ねる。
整流ブリッジ５０４、チョークコイル５０５及び平滑コンデンサ５０７は、商用電源である交流電源５０３を入力し、直流電圧を出力する。チョークコイル５０５は、インバータが出力する高周波が電源線から外部に漏れることを防止している。制御部５０９は、スイッチング素子５１０をＯＮ／ＯＦＦ制御する。加熱コイル５１３及び共振コンデンサ５０８は共振回路を形成する。スイッチング素子５１０で駆動されて、加熱コイル５１３及び共振コンデンサ５０８に共振周波数の電流が流れる。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３３】
電流検知部５０６（電流センサ）は、加熱コイル５１３に流れる電流を検出する。周波数検知部５０１は、加熱コイル５１３に流れる電流の周波数を検知する。防磁ループ線１０７のうち少なくとも１本が断線すると、加熱コイル５１３及び共振コンデンサ５０８からなる共振回路の負荷が変化し、共振周波数が変化する。制御部５０９は、共振周波数が所定量変化したことを検知すると（例えば内鍋１０２を収納せずにインバータ回路をＯＮにした場合と、防磁ループ線１０７が断線した場合とでは共振周波数の変移量が大きく異なるので、制御部５０９は、トラブルの原因を識別できる。）、防磁ループ線１０７が断線したと判断する。制御部５０９は、加熱コイル１１３への通電を止めると共に、断線表示部５０２のＬＥＤ（Light Emitting Diode）を点滅させる。防磁ループ線１０７が断線した場合、制御部５０９は加熱コイル１１３の出力を低下させても良い。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４５】
《実施の形態３》
図８を用いて本発明の実施の形態３の炊飯器を説明する。図８は、本発明の実施の形態３の炊飯器の部分断面図である。実施の形態３の炊飯器は、防磁ループ線の配設位置のみが実施の形態１の炊飯器と異なる。その他の構成は実施の形態１と同じであるので、説明を省略する。
外コイル１０４の外側に、加熱コイルの巻線の長手方向に対してその長手方向がほぼ直交するようにフェライト１０６を配設する。更に、フェライト１０６の外側に、外コイル１０４と同軸に４本の防磁ループ線８０７を配設する。防磁ループ線８０７をフェライト１０６の上端部の近傍で上側に、又はフェライト１０６の下端部の近傍で下側に配設することにより、より高い防磁効果を得ることができる。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５０】
《実施の形態６》
図１１を用いて本発明の実施の形態６の炊飯器を説明する。図１１は、本発明の実施の形態６の炊飯器のフェライト台兼防磁ループ線取付部材の斜視図である。実施の形態６は、防磁ループ線を固定する方法が実施の形態１と異なる。それ以外の点において、実施の形態６は実施の形態１と同一である。実施の形態５における防磁ループ線の固定方法を説明する。
保護枠１０２の外方にフェライト台兼防磁ループ線取付部材１１０１を、外コイル１０４に対向させて、ねじ取付部１１０２にねじを通してねじ止めする。フェライト台兼防磁ループ線取付部材１１０１にはフェライトが埋設されており、防磁ループ線１１０７の直径よりもやや小さい直径のＣ型の溝が、加熱コイル１１３と同軸に刻まれている。防磁ループ線１１０７は、溝１１０３にはめ込まれる。それ以外の構成は実施の形態１と同じであるので、説明を省略する。
【手続補正書】
【提出日】平成18年1月17日(2006.1.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】結晶化速度が５０〜２００秒、かつ流動性（ＭＦＲ値）が５〜４０ｇ／１０ｍｉｎのポリアセタール樹脂からなるプラスチックホックであって、該ポリアセタール樹脂が、下記一般式で表されるオキシアルキレン単位を、オキシメチレン単位に対して、０．１〜１．２モル％挿入してなり、且つ下記一般式のｎ＝１の割合が９６％以上、ｎ≧２の割合が４％以下である事を特徴とするプラスチックホック。
【化１】
2004267279.tif 000001
（Ｒ0、Ｒ’0が同一又は異なっていても良く、水素、アルキル基、フェニル基より選ばれる。ｎ≧１，ｍ＝２〜６）
【請求項２】請求項１記載のポリアセタール樹脂がヒンダードフェノール系酸化防止剤、窒素含有化合物、アルカリ或いはアルカリ土類金属のカルボン酸塩、（ポリ）アルキレングリコールと脂肪酸からなるエステル化合物の何れか１種以上の添加により安定化されたポリアセタール樹脂からなる請求項１記載のプラスチックホック。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００６】 
【課題を解決する為の手段】
本発明は、（１） 結晶化速度が５０〜２００秒以下、かつ流動性（ＭＦＲ値）が５〜４０ｇ／１０ｍｉｎのポリアセタール樹脂からなるプラスチックホックであって、該ポリアセタール樹脂が、下記一般式で表されるオキシアルキレン単位をオキシメチレン単位に対して、０．１〜１．２モル％挿入してなり、且つ下記一般式のｎ＝１の割合が９６％以上、ｎ≧２の割合が４％以下である事を特徴とするプラスチックホック、
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
（２）ヒンダードフェノール系酸化防止剤、窒素含有化合物、アルカリ或いはアルカリ土類金属のカルボン酸塩、（ポリ）アルキレングリコールと脂肪酸からなるエステル化合物の何れか１種又は２種以上の添加により安定化されたポリアセタール樹脂からなるプラスチックホック、
である。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４５】
【発明の効果】
以上のように、本願のプラスチックホックは、カシメ衝撃強度と引裂き強度に優れ、高強度プラスチックホックを提供する事ができる
【手続補正書】
【提出日】平成18年3月17日(2006.3.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
遊技球の発射処理を行う発射手段と、
発射された遊技球が案内される遊技領域と、
常には遊技球の通過が許容されている第１の経路と、
前記第１の経路とは別に、遊技球を案内可能に構成された第２の経路と、
前記第１の経路又は前記第２の経路を経た遊技球が入球可能な始動入球手段と、
前記始動入球手段へ入球した遊技球を検出して検出信号を出力する処理を行う始動入球検出手段と、
開閉可能な開閉部材を有し、当該開閉部材の開状態において遊技球が入球可能な可変入賞装置と、
前記可変入賞装置へ入球した遊技球を検出して検出信号を出力する処理を行う可変入賞装置入球検出手段と、
前記始動入球検出手段からの検出信号の出力に基づき、前記開閉部材の開閉制御処理を行う開閉部材制御手段と、
前記可変入賞装置へ入球した遊技球が入球可能な特定入球部と、
前記特定入球部へ入球した遊技球を検出して検出信号を出力する処理を行う特定入球検出手段と、
前記特定入球検出手段からの検出信号の出力に基づき、遊技者に有利な特別遊技状態へ移行させるための移行処理を行う遊技状態移行手段とを備えた遊技機において、
遊技球が前記第２の経路を通過して前記始動入球手段へ入球する入球容易性を、第１の状態と、当該第１の状態よりも入球容易な第２の状態との間で切換可能な切換部材と、
所定条件が成立したか否かを判断する条件成立判断手段と、
条件成立判断手段により所定条件が成立したと判断された場合に、前記切換部材を前記第２の状態へと切換える切換制御手段とを設けたことを特徴とする遊技機。
【請求項２】
前記第２の経路の出口部は、前記始動入球手段に臨んでいる又は始動入球手段近傍に臨んでいることを特徴とする請求項１に記載の遊技機。
【請求項３】
前記切換制御手段による切換制御の実行処理に関する情報を、電源断時において記憶するバックアップ手段を設けたことを特徴とする請求項１又は２に記載の遊技機。
【手続補正書】
【提出日】平成18年7月21日(2006.7.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信回路を含む害虫駆除装置を設置することと、
設置後、害虫駆除装置から無線通信を受け取ることにより害虫駆除装置の位置を探知することとを備える、方法。
【請求項２】
請求項１の方法において、前記害虫駆除装置が、前記設置の間、建物の周りの地中に少なくとも一部分が配置された複数の害虫駆除装置の１つであり、該害虫駆除装置の各々が携帯型探知器からの探知信号に応答して特徴的な標識を伝送し得る形態とされた受動型ＲＦトランスミッタを有する、方法。
【請求項３】
請求項２の方法において、前記害虫駆除装置の少なくとも一部が地中に設置され、前記位置探の後、前記害虫駆除装置の操作を行うことを更に備える、方法。
【請求項４】
請求項１の方法において、前記位置探知が、探知器により害虫駆除装置のトランスミッタに対し位置探知信号を送ることと、位置探知信号に応答して害虫駆除装置から識別信号を受け取ることとを含む、方法。
【請求項５】
請求項４の方法において、前記害虫駆除装置が、餌部材を含み、前記探知信号に応答して餌状況信号を受け取ることとを更に備える、方法。
【請求項６】
請求項５の方法において、害虫駆除装置に関する情報を探知器からデータ収集装置に伝送することを更に備える、方法。
【請求項７】
請求項１の方法において、前記害虫駆除装置には、前記設置の間、監視餌が設けられ、該監視餌の少なくとも部分的な消費を検知することと、該検知に応答して殺虫剤入り餌を設置することとを更に備える、方法。
【請求項８】
各々が無線通信回路を有する複数の害虫駆除装置を設置することと、
第一の害虫駆除装置から無線通信により情報を受け取り得るように携帯型探知器を位置決めすることと、
第二の害虫駆除装置から無線通信により情報を受け取り得るように携帯型探知器の位置を変更することと、前記第二の害虫駆除装置が前記第一の害虫駆除装置から隔たられるようにすることとを備える、方法。
【請求項９】
請求項８の方法において、前記第一の害虫駆除装置からの情報及び前記第二の害虫駆除装置からの情報をデータ収集装置に伝送することを更に備える、方法。
【請求項１０】
請求項８の方法において、第三の害虫駆除装置と通信し得るように探知器を再位置決めすることを更に備える、方法。
【請求項１１】
請求項８の方法において、害虫駆除装置が餌部材を備え、前記第一の害虫駆除装置からの前記情報が、害虫駆除装置の標識と、餌状況の表示とを含む、方法。
【請求項１２】
請求項８の方法において、前記害虫駆除装置の少なくとも１つにおける前記無線通信回路が受動型ＲＦトランスミッタを含む、方法。
【請求項１３】
請求項８の方法において、前記設置が、前記害虫駆除装置の少なくとも１つを少なくとも部分的に地中に配置することと、前記害虫駆除装置の位置を探知器との無線通信を通じて探知することとを更に備える、方法。
【請求項１４】
請求項８の方法において、前記設置が、前記害虫駆除装置の第一のものを少なくとも部分的に地中に配置することと、前記第一の害虫駆除装置がシロアリに対する監視餌部材と共に設置されることと、
前記探知器により得られた前記第一の害虫駆除装置に関する情報から監視餌部材の少なくとも部分的な消費を検知することと、
該検知に応答してシロアリに対する殺虫剤入り餌部材を設置することとを更に備える、方法。
【請求項１５】
請求項８の方法において、前記害虫駆除装置の各々が、１つ又は２つ以上の種の害虫に対する食餌可能な餌部材を含み、前記害虫駆除装置の各々から得られた餌状況の情報を探知器により評価し、何れの害虫駆除装置が１つ又は２つ以上の種の害虫を誘引するかを識別することと、前記評価に基づいて１つ又は２つ以上の種の害虫の更なる振舞いを予測することとを更に備える、方法。
【請求項１６】
各々が１つ又は２つ以上の種の害虫に対する餌と、無線通信回路とを含む複数の害虫駆除装置を設置することと、
前記害虫駆除装置を無線通信装置により探知することと、前記無線通信装置が、各々前記探知中、害虫駆除装置の異なる１つに相応する複数の識別信号を受け取ることとを備える、方法。
【請求項１７】
請求項１６の方法において、前記無線通信装置により前記害虫駆除装置の各々から害虫の活動状況の情報を受け取ることを更に備える、方法。
【請求項１８】
請求項１７の方法において、前記無線通信装置から前記データ収集装置にデータを伝送することを更に備える、方法。
【請求項１９】
請求項１６の方法において、前記無線通信装置が携帯型の無線探知器の形態である、方法。
【請求項２０】
請求項１９の方法において、前記探知器により前記害虫駆除装置の各々の位置を探知することを更に備える、方法。
【請求項２１】
請求項１９の方法において、前記無線通信回路が、該無線通信装置からの励起信号に応答可能な受動型ＲＦトランスポンダを含み、該受動型ＲＦトランスポンダが、識別信号及び害虫の活動を表示する状況信号のそれぞれ１つを送る、方法。
【請求項２２】
請求項１６の方法において、前記害虫駆除装置の各々が、温度、湿度及び大気圧力の少なくとも１つを測定するセンサを備える、方法。
【請求項２３】
請求項２２の方法において、前記害虫駆除装置の各々に対するセンサからのデータを前記無線通信装置に送ることと、該データを害虫駆除装置内で害虫の活動と比較することと、該比較に基づいて害虫の振舞いを予測することとを更に備える、方法。
【請求項２４】
請求項１６の方法において、前記害虫駆除装置の少なくとも１つに対する前記餌が、該餌の消費に相応する磁気符号を提供するように作動可能な磁気材料を含む、方法。
【請求項２５】
請求項２４の方法において、害虫の餌消費の振舞いを評価し得るように前記磁気符号を監視することを更に備える、方法。
【請求項２６】
請求項１６の方法において、前記害虫駆除装置の各々の前記餌が、地中シロアリにより食餌可能であるように選ばれ、前記設置が、害虫駆除装置の少なくとも一部を少なくとも部分的に地中に配置することを含む、方法。
【請求項２７】
請求項１６の方法において、該害虫駆除装置の各々に対する前記餌が害虫の活動監視型式のものであり、
前記探知器により得られたデータから害虫駆除装置の少なくとも１つに対する餌の少なくとも部分的な消費を検知することと、
該検知に応答して殺虫剤入り餌部材を設置することとを備える、方法。
【手続補正書】
【提出日】平成18年2月24日(2006.2.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
この防水布４には、中央縫合線１３上に、溶融しやすいポリウレタンなどの低温軟化性フィルム１４と、塩化ビニルなどの耐摩耗性、耐熱性、弾性フィルム１５との二層構造の防水テープ１６を、例えば１６０℃程度の低温で融着されている。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２４】
また、防水テープの接着面に低温軟化性フィルムが用いられ、防水布への融着が容易で確実であり、防水布の生地を傷めることがなく、片面が弾性フィルムであるため柔軟性が大きく違和感がないなどの効果がある。
【手続補正書】
【提出日】平成18年2月10日(2006.2.10)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】  遊技機に対応づけて設けられる装置であって、
遊技機から出力される情報を入力するためのインタフェース手段と、
そのインタフェース手段を介して入力された入力情報に基づいて、遊技者に提供するための出力情報を作成する情報作成手段と、
その情報作成手段によって作成された前記出力情報を出力する情報出力手段と、
を備えたことを特徴とする遊技機用外部装置。
【請求項２】  前記情報作成手段は、遊技者に提供するための出力情報を個々に識別可能な態様として作成することを特徴とする請求項１に記載の遊技機用外部装置。
【請求項３】  前記遊技機から出力された遊技者に提供するための情報が前記インタフェース手段を介して入力され、
前記情報作成手段は、前記インタフェース手段を介して入力された前記遊技者に提供するための情報に基づいて、個々に識別可能な出力情報を作成することを特徴とする請求項２に記載の遊技機用外部装置。
【請求項４】  前記出力情報は、所定の規則に従って付与される固有情報を含んでいることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の遊技機用外部装置。
【請求項５】  外部から遊技者特定情報を入力するための遊技者特定情報入力手段を備え、
前記出力情報は、前記遊技者特定情報を含んでいることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の遊技機用外部装置。
【請求項６】  前記出力情報は、前記遊技者特定情報及び所定の規則に従って付与される固有情報を含んでいることを特徴とする請求項５に記載の遊技機用外部装置。
【請求項７】  前記出力情報は、遊技機を識別するための遊技機識別情報を含んでいることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の遊技機用外部装置。
【手続補正書】
【提出日】平成18年3月6日(2006.3.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】  遊技機本体と、その前面側に当該遊技機本体に対して開閉される開閉部材とを備え、該開閉部材の施錠を行う施錠装置を設けた遊技機において、
前記施錠装置は、前記開閉部材の施錠位置と解錠位置とに移動可能でありかつ施錠方向へ付勢された施錠部材と、外部操作手段の操作に連動して前記施錠部材を前記付勢力に抗して解錠位置へ移動させる移動部材とを備え、
前記施錠部材を、前記遊技機本体に対して開閉部材を閉じた状態において当該遊技機本体と開閉部材との境界部位よりも後方へ配置させたことを特徴とする遊技機。
【請求項２】  遊技機本体と、その前面側に当該遊技機本体に対して開閉される開閉部材とを備え、該開閉部材の施錠を行う施錠装置を設けた遊技機において、
前記施錠装置は、前記開閉部材の施錠位置と解錠位置とに移動可能でありかつ施錠方向へ付勢された施錠部材と、外部操作手段の操作に連動して前記施錠部材を前記付勢力に抗して解錠位置へ移動させる移動部材とを備え、
前記施錠部材及び移動部材を、前記遊技機本体に対して開閉部材を閉じた状態において当該遊技機本体と開閉部材との境界部位よりも後方へ配置させたことを特徴とする遊技機。
【請求項３】  前記移動部材及び施錠部材を支持する基枠を備え、該基枠を前記開閉部材の背面側に設置し、かつ当該開閉部材の背面側には基枠を台座部を介して固定することにより、少なくとも前記施錠部材を前記遊技機本体に対して開閉部材を閉じた状態において当該遊技機本体と開閉部材との境界部位よりも後方へ配置させたことを特徴とする請求項１又は２記載の遊技機。
【請求項４】  遊技機本体と、その前面側に当該遊技機本体に対して開閉される第１開閉部材と、前記遊技機本体又は第１開閉部材に対して開閉される第２開閉部材とを備え、前記各開閉部材の施錠を行う施錠装置を設けた遊技機において、
前記施錠装置は、前記第１開閉部材の施錠位置と解錠位置とに移動可能でありかつ施錠方向へ付勢された第１施錠部材と、前記第２開閉部材の施錠位置と解錠位置とに移動可能でありかつ施錠方向へ付勢された第２施錠部材と、外部操作手段の一方への操作に連動して一方向へ移動して前記第１施錠部材を前記付勢力に抗して解錠位置に移動させ、外部操作手段の他方への操作に連動して他方向へ移動して前記第２施錠部材を前記付勢力に抗して解錠位置に移動させ移動部材とを備え、
前記第１及び第２の各施錠部材を、前記遊技機本体に対して各開閉部材を閉じた状態において当該遊技機本体と第１開閉部材との境界部位よりも後方へ配置させたことを特徴とする遊技機。
【請求項５】  遊技機本体と、その前面側に当該遊技機本体に対して開閉される第１開閉部材と、前記遊技機本体又は第１開閉部材に対して開閉される第２開閉部材とを備え、前記各開閉部材の施錠を行う施錠装置を設けた遊技機において、
前記施錠装置は、前記第１開閉部材の施錠位置と解錠位置とに移動可能でありかつ施錠方向へ付勢された第１施錠部材と、前記第２開閉部材の施錠位置と解錠位置とに移動可能でありかつ施錠方向へ付勢された第２施錠部材と、外部操作手段の一方への操作に連動して一方向へ移動して前記第１施錠部材を前記付勢力に抗して解錠位置に移動させ、外部操作手段の他方への操作に連動して他方向へ移動して前記第２施錠部材を前記付勢力に抗して解錠位置に移動させ移動部材とを備え、
前記第１及び第２の各施錠部材並びに移動部材を、前記遊技機本体に対して各開閉部材を閉じた状態において当該遊技機本体と第１開閉部材との境界部位よりも後方へ配置させたことを特徴とする遊技機。
【請求項６】  前記移動部材及び各施錠部材を支持する基枠を備え、該基枠を前記第１開閉部材の背面側に設置し、かつ当該第１開閉部材の背面側には基枠を台座部を介して固定することにより、少なくとも前記施錠部材を前記遊技機本体に対して開閉部材を閉じた状態において当該遊技機本体と第１開閉部材との境界部位よりも後方へ配置させたことを特徴とする請求項４又は５記載の遊技機。
【請求項７】  前記移動部材は、前記開閉部材の開閉端側に沿って延びるように配設されていることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の遊技機。
【手続補正書】
【提出日】平成18年3月6日(2006.3.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６３】
また、切欠６１は、第１スロープ６４の中央山頂の後端部に図３及び図５に示すように半円状に切り欠かれて穿設されており、この半円の径は、遊技球１個分の径より大きいように形成されている。ここで、誘導部材５０の一番奥行側にほぼ垂直に立設され、略凹面状に形成された奥壁５６について説明する。この奥壁５６は、図４に示す中心線Ｄ−Ｄに対し左右対称に略台形状に形成されており、その上端は、図２に示すように、特別図柄表示装置６の図柄表示部３０のすぐ下まで延び、下端は、図６及び図７に示すように、後に詳述する第３ステージ８０の所定の単一なアールにて形成された後端面全長に亘って付設されている。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１０４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１０４】
つまり、この場合の遊技球のルート（以下、単に第１ルートともいう）は、図１５において矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｈ→Ｍ→Ｖというようなルートとなる。なお、この第１ルートにおいては、高い確率にて始動入賞口１１に入賞することになる。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１０６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１０６】
つまり、この場合の遊技球のルート（以下、単に第２ルートともいう）は、図１５において矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｈ→Ｇ→Ｕ、または矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｈ→Ｎ→Ｑというようなルートとなる。なお、図１７（Ａ）（Ｂ）においては、前者のルート（矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｈ→Ｇ→Ｕ）を示している。また、この第２ルートにおいては、始動入賞口１１に入賞する確率は高くない。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１０８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１０８】
つまり、この場合の遊技球のルート（以下、単に第３ルートともいう）は、図１５において矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｏ→Ｇ→Ｕ、または矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｘ→Ｎ→Ｑというようなルートとなる。なお、図１８（Ａ）（Ｂ）においては、前者のルート（矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｏ→Ｇ→Ｕ）を示している。また、この第３ルートにおいては、第２ルートと同様、始動入賞口１１に入賞する確率は高くない。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１１１】
つまり、この場合の遊技球のルート（以下、単に第４ルートともいう）は、図１５において矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｏ→Ｐ→Ｇ→Ｕ、または矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｏ→Ｐ→Ｍ→Ｖ、または矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｏ→Ｐ→Ｎ→Ｑというようなルートとなる。なお、図１９（Ａ）（Ｂ）においては、矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｏ→Ｐ→Ｍ→Ｖのルートを示している。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１１３】
つまり、この場合の遊技球のルート（以下、単に第５ルートともいう）は、図１５においてＡ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｏ→Ｐ、またはＡ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｘ→Ｚというようなルートとなる。なお、図２０（Ａ）（Ｂ）においては、前者のルート（矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｏ→Ｐ）を示している。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１１５】
つまり、この場合の遊技球のルート（以下、単に第６ルートともいう）は、図１５において矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｃ→Ｅ→Ｇ→Ｕもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｃ→Ｅ→Ｇ→Ｕ、または矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｃ→Ｅ→Ｍ→Ｖもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｃ→Ｅ→Ｍ→Ｖ、または矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｃ→Ｅ→Ｎ→Ｑもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｃ→Ｅ→Ｎ→Ｑというようなルートとなる。なお、図２１（Ａ）（Ｂ）においては、矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｃ→Ｅ→Ｇ→Ｕ及び矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｃ→Ｅ→Ｇ→Ｕのルートを示している。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１１７】
つまり、この場合の遊技球のルート（以下、単に第７ルートともいう）は、図１５において矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｃ→Ｅもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｃ→Ｅというようなルートとなる。なお、図２２（Ａ）（Ｂ）においては、両者のルートを示している。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１１９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１１９】
つまり、この場合の遊技球のルート（以下、単に第８ルートともいう）は、図１５において矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ｄ→Ｇ→Ｕもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｄ→Ｇ→Ｕ、または矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ｄ→Ｍ→Ｖもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｄ→Ｍ→Ｖ、または矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ｄ→Ｎ→Ｑもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｄ→Ｎ→Ｑというようなルートとなる。なお、図２３（Ａ）（Ｂ）においては、矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ｄ→Ｇ→Ｕ及び矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｄ→Ｇ→Ｕのルートを示している。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１２１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１２１】
つまり、この場合の遊技球のルート（以下、単に第９ルートともいう）は、図１５において矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ｄもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｄというようなルートとなる。なお、図２４（Ａ）（Ｂ）においては、両者のルートを示している。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１２３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１２３】
つまり、この場合の遊技球のルートは、図１５において矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｃ→Ｅ→Ｆ→Ｌ→Ｆ→Ｌ→Ｕもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｃ→Ｅ→Ｆ→Ｌ→Ｆ→Ｌ→Ｕ、または矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｃ→Ｅ→Ｆ→Ｌ→Ｆ→Ｌ→Ｖもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｃ→Ｅ→Ｆ→Ｌ→Ｆ→Ｌ→Ｖ、または矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｃ→Ｅ→Ｆ→Ｌ→Ｆ→Ｌ→Ｑもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｃ→Ｅ→Ｆ→Ｌ→Ｆ→Ｌ→Ｑというようなルートとなる。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１２５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１２５】
つまり、これらの場合の遊技球のルートは、図１５において矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ｄ→Ｆ→Ｌ→Ｆ→Ｌ→Ｕもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｄ→Ｆ→Ｌ→Ｆ→Ｌ→Ｕ、または矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ｄ→Ｆ→Ｌ→Ｆ→Ｌ→Ｖもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｄ→Ｆ→Ｌ→Ｆ→Ｌ→Ｖ、または矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ｄ→Ｆ→Ｌ→Ｆ→Ｌ→Ｑもしくは矢印Ａ→Ｂ→Ｔ→Ｓ→Ｔ→Ｂ→Ａ→Ｂ→Ｄ→Ｆ→Ｌ→Ｆ→Ｌ→Ｑというようなルートとなる。