(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
自らの内側に設けられた所定の位置（１０）を軸に該位置（１０）を回る回転体であって、第一回転体と，前記第一回転体の外周で回る第三回転体と，前記の第一回転体と第三回転体との間に位置する第二回転体の少なくても三つの回転体と、位置（１０）を軸に前記第一回転体と第二回転体の両回転中心軸同士による交差の角度の変化を伴いながらも第一回転体と第二回転体間を回転伝達できる第一接続手段と、
位置（１０）を軸に前記第二回転体と第三回転体の両回転中心軸同士による交差の角度の変化を伴いながらも第二回転体と第三回転体間を回転伝達できる第二接続手段とを設け、
更に前記第一接続手段には位置（１０）を回り前記の第一回転体と第二回転体の間で第一回転体と第二回転体に対して相対的に可動できると共に第一回転体と第二回転体間を回転伝達できる可動部材を設けることで、前記の第一回転体と第三回転体の両回転中心軸に対する第二回転体の回転中心軸の交差の角度の変化を伴いながらも第一回転体と第三回転体の両回転中心軸間の相対位置を定位置にしながら第一回転体と第三回転体間の回転伝達を行うことができる回転動力を伝達できる装置。
【請求項２】
前記の第一接続手段と第二接続手段の少なくても何れかには位置（１０）を回ることができると共に位置（１０）を中心とする略同一半径の球面状の面が少なくても用いられることで前記の第一回転体と第三回転体間の回転数の比率を変えることができる請求項１記載の回転動力を伝達できる装置。
【請求項３】
前記の第一回転体と第三回転体の少なくても何れかと回転動力の伝達できる外部の回転体を具備される請求項１又は２記載の回転動力を伝達できる装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、相対角度を有する中心軸を中心に回転自在に軸支される複数の回転体間で回転伝達可能に接続される機構を含めた回転動力伝達構造に関する。
又、前記複数の回転体間での相対的な回転数と回転速度と回転速度比を無段階に変化させる事のできる無段変速機能を具備した前記回転動力伝達構造並びに該構造を設けられて成る構成に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、回転動力を入力される入力軸と，該入力軸から伝達された回転速度を変速されて更に外部に出力できる出力軸と，前記入力軸と出力軸間を回転伝達可能に接続される回転体と，前記入力軸と出力軸の回転中心軸に対して前記回転体の回転中心軸の相対位置を移動させて回転中心軸間の相対的な角度を変えることができる中心軸移動手段が設けられ、前記入力軸と出力軸を定位置に固定的に配置しながら前記の移動と回転伝達を実施することができ、前記移動が成されることにより前記の入力軸と回転体と出力軸間の相対的な回転速度の比率を無段階に変えることのできる無段変速機があり、
此の構成の特徴は、前記入力軸と出力軸はほぼ平行な距離を設けられた回転中心軸を中心に回転可能に軸支される構成で、回転伝達可能に配置する為には少なくても複数の軸を横方向あるいは縦方向に並べるスペースが必要であった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
回転動力を入力される入力軸と該入力軸から伝達されて回転される回転体と該回転体から回転動力の伝達を受けて回転され回転動力を外部に出力できる出力軸間でのスリップを強力に防止すると共に、前記の入力軸と回転体と出力軸を設けて構成される機構のスペース並びに容積の必要以上の拡大を抑制可能にすることを目的としている。
又、前記の入力軸と出力軸と回転体を共通の位置中心に回転可能に保持できる構造を用いて、前記位置には相互に回転伝達可能な複数の回転体の回転中心軸を位置させ、前記位置中心にした回転中心軸間の相対的な交差角度の自由度，回転動力の向かう相対的な方向の自由度，複数の回転軸間の回転速度比の自由度等を含めて新たな技術の展開を可能にし、構成部品数の抑制，小型軽量化，低コスト化等を容易にし、消費エネルギーの強力な抑制，効率化，省エネルギー化に役立つ構成を実現し提供することを目的としている。
【０００４】
【課題を解決する為の手段】
上記課題を解決する為に、本発明の回転動力伝達構造並びに回転動力伝達構造に用いる事のできる各種の構造を以下の手段を用いて構成させる事が出来る。
【０００５】
（１）…  それぞれの中心軸を中心に相対的に回転自在に軸支される回転体１と回転体２と回転体３と、前記回転体１と回転体２間を回転伝達できる第１接続手段と、前記回転体２と回転体３間を回転伝達できる第２接続手段とを少なくても設けられ、前記２つの接続手段の少なくても何れかは前記回転体１と回転体２と回転体３の少なくても何れかの周りを取り囲むように構成させ、前記回転体１と回転体２と回転体３の前記中心軸上の共通する中心位置１０を略中心に前記回転体１と回転体２と回転体３の内の少なくても２つ回転体間の中心軸の相対角度を変化させる事によって、回転体１と回転体２と回転体３の内の少なくても２つの回転体間の相対的な回転数の比率を変化させる事を可能に構成させて本発明の回転動力伝達構造を成立させる事ができる。
又、前記２つの接続手段の少なくても何れかは前記回転体１と回転体２の少なくても何れかの周りと前記中心位置１０の周りを取り囲むように構成させて本発明の回転動力伝達構造を成立させる事もできる。
【０００６】
（２）…又、前記（１）記載の回転動力伝達構造を次のように構成させる事もできる。
それぞれの中心軸を中心に相対的に回転自在に軸支される回転体１と回転体２と回転体３とを少なくても具備し、前記回転体１と回転体２には回転体１と回転体２と回転体３の前記中心軸上の共通する中心位置１０を中心にした略球面状の外壁面をそれぞれに設け、回転体２には回転体１の前記球面状の外壁面の周りを取り囲むと共に回転体１と回転体２間を回転伝達できる接続手段を設け、回転体３には回転体２の前記球面状の外壁面の周りを取り囲むと共に回転体２と回転体３間を回転伝達できる接続手段を設け、前記回転体１と回転体２と回転体３間で回転伝達自在に接続させて本発明の回転動力伝達構造を成立させる事もできる。
【０００７】
（３）…又、前記回転体１と回転体２と接続手段間の構造を次のように構成させる事もできる。
中心軸８−１を中心に回転自在に軸支される回転軸８３と、中心軸８−１の軸方向であって前記回転軸８３の両端の一方には前記中心軸８−１上の中心位置１０を中心にした略球面状の外壁面９−１−１と、前記回転軸８３の両端の他の一方には前記中心位置１０を中心にした略球面状の外壁面９−１−２とを設けられて構成される回転体１と、前記中心軸８−１に対して交差される中心軸８−２を中心に回転自在に軸支される回転体２と、前記中心位置１０の周りを取り囲みながら前記回転体１に具備される略球面状の外壁面９−１−１と９−１−２を加圧できると共に回転体１と回転体２間を回転伝達自在に接続される接続手段とを少なくても具備させて構成させる。
【０００８】
（４）…又、前記回転体１と回転体２間や、回転体２と回転体３間を含めて前記回転体間の中心軸の相対角度あるいは前記回転体間の中心軸の相対位置を移動する事のできる中心軸移動手段を具備させて、前記回転体１と回転体２間や回転体２と回転体３間での回転数の比率を無段階に変化させ相対的に前記回転体間の回転数を相対的に無段変速できるように構成させる事もできる。
【０００９】
（５）…又、前記回転体２を次のように構成させる事もできる。
中心位置１０を略中心に円形状の外壁面または中心位置１０を略中心に略球面状の外壁面の何れかの外壁面を有する前記回転体１を含めた外部の部材の前記外壁面の周りを取り囲む事ができると共に、前記外壁面を加圧する事のできる複数の可動部材６と、可動部材６と加圧自在にされると共に前記中心位置１０の周りを取り囲みながら中心位置１０から距離を設けられた位置で前記中心位置１０に対して接近される位置から離れる方向に向かった複数のクサビ状の面と、可動部材６を可動自在に保持する保持部材と、前記中心位置１０を中心に前記中心位置１０と複数の可動部材６と前記保持手段の周りを取り囲む事のできる略球面状の外壁面とを少なくても設けられて構成され、前記外部の部材の前記外壁面と可動部材６間を加圧接続させた場合には、前記中心位置１０を中心に正方向と逆方向の少なくても何れかの回転の加圧力を前記外部の部材と相対的に受け止められるように構成させて、球面状の外壁面を具備して成る前記回転体２を含めた部材の構造を成立させる事ができる。
【００１０】
（６）…又、前記接続手段を次のように構成させる事ができる。
前記中心軸を略中心にした穴３０を設けられている保持部材１２に具備される構造であって、該穴３０の内壁面には前記中心軸を取り囲むと共に中心軸から距離を設けられた位置で中心軸に対して接近される位置から離れる方向に向かったクサビ状の面５−１と５−２とをそれぞれに複数設けられ、前記複数のクサビ状の面５−１に対してそれぞれ加圧自在且つ可動自在にされる可動部材６−１と、前記複数のクサビ状の面５−２に対してそれぞれ加圧自在且つ可動自在にされる可動部材６−２と、可動部材６−１を前記クサビ状の面５−１に対して前記中心軸に接近される方向と前記中心軸を中心にした正方向の回転方向との間の方向に加圧し、可動部材６−２を前記クサビ状の面５に対して前記中心軸に接近される方向と前記中心軸を中心にした前記正方向とは異なる逆方向の回転方向との間の方向に加圧する事のできる加圧部材とを相対的に設けられ、
中心位置１０を略中心に円形状の外壁面または中心位置１０を略中心に略球面状の外壁面を具備する外部の部材を前記保持部材１２の穴３０内に挿入して外部の部材の前記外壁面に対して前記可動部材６−１と６−２の前記中心軸に近い面で加圧接続させた場合には、前記中心軸を中心に前記外部の部材と保持部材１２の何れを正方向と逆方向に回転させても前記外部の部材と保持部材１２間では回転の加圧力を受け止められるように構成させて前記接続手段から成る保持部材１２に具備される構造を成立させる事ができる。
【００１１】
（７）…又、前記接続手段を次のように構成させる事ができる。
保持部材１２から成る第１部材と、保持部材４から成る第２部材と、中心軸上の自在な位置１０を中心に略球面状や円形状の外壁面を含めて前記自在な位置１０から距離を設けられた壁面を具備して成る第３部材とを設ける事の可能な構造であって、前記第１部材と第２部材と第３部材の内の少なくても２つは同一中心軸を中心に相対的に回転自在に軸支される事の可能な構造であって、前記第１部材には前記中心軸から距離を設けられた位置で前記中心軸上の周りを取り囲むと共に前記自在な位置１０に対して接近される位置から離れる方向に向かった相対的なクサビ状の面５−１と５−２をそれぞれ複数設けられ、前記第２部材には、前記複数のクサビ状の面５−１に対してそれぞれに加圧自在且つ相対的に可動自在にされる可動部材６−１と、前記複数のクサビ状の面５−２に対してそれぞれに加圧自在且つ相対的に可動自在にされる可動部材６−２とを可動自在に保持され、前記第１部材と第２部材と可動部材６−１と可動部材６−２との少なくても何れかには可動部材６−１を前記クサビ状の面５−１に対して前記中心軸を中心にした略正方向の回転方向に加圧し可動部材６−２を前記クサビ状の面５−２に対して前記中心軸を中心にした略逆方向の回転方向に加圧できる加圧部材とを設けられ、前記可動部材６−１と６−２に対して前記第３部材に具備される壁面を加圧自在に接続させる事によって、前記中心軸を中心に第１部材を正方向と逆方向の何れの方向に回転させても第１部材から伝達される回転の加圧力を第２部材と第３部材が受け止められる要素と、第３部材を相対的に停止又は固定した状態で前記中心軸を中心に第２部材を正方向と逆方向に回転させる事によって第２部材から伝達される回転の加圧力を第１部材が受け止められて第１部材が回転される要素と、第３部材を停止又は固定した前記の状態で前記中心軸を中心に第１部材を正方向と逆方向の何れの方向に回転の加圧力を伝達しても第１部材から伝達される回転の加圧力は第３部材で受け止められる要素とを少なくても内在されるように前記接続手段から成る回転動力伝達構造を構成させる事ができる。
【００１２】
（８）…又、前記手段（７）で示した接続手段から成る回転動力伝達構造においては、前記加圧部材によって、可動部材６−１と６−２は前記回転方向と前記中心位置１０から離れる方向との間の方向に押し出されるように加圧されて、可動部材６−１は前記クサビ状の面５−１と第３部材の前記壁面間で相対的に挟み込まれるように加圧され、可動部材６−２は前記クサビ状の面５−２と第３部材の前記壁面間で相対的に挟み込まれるように加圧される事を可能に構成させる事もできる。
【００１３】
（９）…又、車両を含めて相対位置を移動できる移動手段と、電気を発電できる発電装置の少なくても何れかには、前記移動手段と発電装置の少なくても何れかを駆動させる駆動手段として前記（１）又は（２）又は（３）又は（４）又は（７）又は（８）記載の何れかの回転動力伝達構造を具備して構成させる事ができる。
【００１４】
（１０）…又、前記（２）と（３）記載の何れかの回転動力伝達構造に具備される接続手段は、前記中心軸を略中心にした穴を設けられ、該穴の内壁面には前記中心軸を取り囲むと共に前記中心軸から距離を設けられた位置で前記中心軸に対して接近される位置から離れる方向に向かった複数の相対的なクサビ状の面５と、前記クサビ状の面５に対して加圧自在且つ可動自在にされる複数の可動部材と、前記可動部材を前記クサビ状の面５に対して前記中心軸に接近される方向と前記中心軸を中心にした回転方向との間の方向に押し出すように加圧できる加圧部材７とを相対的に設け、前記回転体１と回転体２に具備される略球面状の外壁面に対して前記可動部材を加圧接続させる事によって、前記回転体１と回転体２間と、回転体２と回転体３間で回転伝達可能に構成させる事のできる回転動力伝達構造として構成させる事も自在である。
【００１５】
【本発明の実施形態】
以下、本発明の回転動力伝達構造と該構造に用いる事のできる実施形態例を図面に基づいて説明する。
【００１６】
図１は、本発明の回転動力伝達構造の第１実施形態と特徴を示す略図である。
同図（ａ）は平面図であり、同図（ｂ）は前記図（ａ）の正面断面図であり、同図（ｃ）は図（ｂ）の右側面の中心位置１０を基にした断面図である。
【００１７】
図１の図（ａ）と（ｂ）と（ｃ）で示す回転動力伝達構造は、
それぞれの中心軸を中心に相対的に回転自在に軸支される回転体１と回転体２と回転体３と、前記回転体１と回転体２間を回転伝達できる接続手段２０−１と、前記回転体２と回転体３間を回転伝達できる接続手段２０−２とを少なくても設ける事によって、前記回転体１と回転体２と回転体３とは、同一中心軸上から相対角度を有する中心軸に至って前記回転体の内の少なくても何れかから回転動力を入力する事によって何れかから回転動力を出力可能に構成させると共に、前記回転体１と回転体２と回転体３のそれぞれの中心軸上の共通する一つの中心位置１０（前記手段記載の自在な位置１０を含む）を略中心に前記回転体１と回転体２と回転体３の少なくても何れかとの中心軸の相対角度を変化させる事によって、回転体１と回転体２と回転体３の少なくても２つの回転体間の相対的な回転数の比率を変化させる事を可能に構成された第１回転動力伝達構造である。
又、前記２つの接続手段の少なくても何れかは前記回転体１と回転体２の少なくても何れかの周りと前記中心位置１０の周りを取り囲むように構成させて本発明の第１回転動力伝達構造を成立させる事もできる。
【００１８】
又、図１においては、中心軸８−１を中心に軸支手段９１に対して回転自在に軸支される回転体１と、中心軸８−２を中心に軸支手段９２に対して回転自在に軸支される回転体２と、中心軸８−３を中心に軸支手段９３に対して回転自在に軸支される回転体３とを設けられ、前記回転体１と回転体２には前記中心軸上であって互いに共通する中心位置１０（前記中心軸を含む）の周りを取り囲むような略球面状の外壁面をそれぞれに設けられ、回転体２には回転体１の前記球面状の外壁面９−１の周りを取り囲むと共に回転体１と回転体２間を回転伝達できる接続手段２０−１を設け、回転体３には回転体２の前記球面状の外壁面９−２の周りを取り囲むと共に回転体２と回転体３間を回転伝達できる接続手段２０−２を設け、前記回転体１と回転体２間と、回転体２と回転体３間で回転伝達自在に接続されている事を示す前記第１回転動力伝達構造である。
【００１９】
次に、同図で示す具体的な構造と機能を説明する。
【００２０】
同図で示す中心軸８−１は回転体１の中心軸であり、中心軸８−２は回転体２の中心軸であり、中心軸８−３は回転体３の中心軸として示し、中心軸８−１と８−２と８−３を同一中心軸上に配置した状態を示しているが、回転体１と回転体２と回転体３や中心軸８−１と８−２と８−３を相対的に異なる角度に成るような中心軸位置にさせる事もできる。
又、前記それぞれ異なる軸支手段９１と９２と９３又は前記回転体１と２と３又は前記中心軸８−１と８−２と８−３の少なくても何れかを、前記何れかの中心軸方向となる図示のｘ方向や前記中心位置１０を中心に相対角度を有する方向となる図示のｙ方向に移動できる中心軸移動手段を設けて前記軸支手段や前記回転体や前記中心軸の少なくても何れかを移動自在に構成させる事もできる。
従って、前記それぞれ異なる軸支手段の内の少なくても何れかを回転やスライド等を含めて図示を省いている他の軸支手段やフレームに対して可動自在（往復の回転や揺動やスライドを含む）に軸支させて構成する事も自在である。
又、中心軸８−１と８−２と８−３の少なくても何れか間の相対位置や相対角度が生じても、又は前記中心軸の相対位置を移動を実施している最中であっても回転体１と回転体２間や、回転体２と回転体３間や、回転体１と回転体２と回転体３間の少なくても何れか間では正方向と逆方向の回転伝達と正方向と逆方向の何れかの回転伝達を可能に構成させる事のできる構造である。
【００２１】
又、図１に示す前記接続手段２０−１と２０−２とは略同一機能と略同一構造を用いて次のように構成させている。（接続手段２０−１と２０−２とは異なる機能と異なる構造や形状を用いて構成させる事も自在である）
【００２２】
図１に示すように、前記中心軸（本発明の全ての実施形態の記載例においては中心軸を中心軸上の前記中心位置１０として理解する事もできる）を略中心にした穴３０を設けられると共に前記中心軸を略中心にした円弧状の外壁面４０（円弧状以外の形状でもよい）を具備した保持部材１２を具備して成る構造であって、該穴３０の内壁面５０には前記中心軸を取り囲むと共に前記中心軸から距離を設けられた位置で前記中心軸に対して接近される位置から離れる方向に向かった複数のクサビ状の面５（クサビ状の面は、中心軸を中心に同一半径と成らない面としている）と、前記クサビ状の面５に対して加圧自在且つ可動自在にされる複数の可動部材６と、該可動部材６を可動自在に保持する保持部材４と、前記可動部材６を前記クサビ状の面５に対して前記中心軸に接近される方向と前記中心軸を中心にした回転方向との間の方向に押し出すように加圧できると共に加圧力に対する反発力をしめす事のできる加圧部材７（弾性的に変形及び復元自在な弾性部材でも良い）とを設けられ、前記保持部材４と保持部材１２とは一体成形又は保持部材４と前記保持部材１２間を相対的に固定（保持部材４と前記保持部材１２を前記中心軸を中心に相対的に僅かに回転自在に取り付ける事も自在である）されて保持部材４と保持部材１２は供回り自在に構成させて前記接続手段２０−１と２０−２をそれぞれに構成させている。
【００２３】
更に、接続手段２０−１に具備される保持部材１２は、回転体２に設けられた前記中心軸を略中心にした円弧状の内壁面を具備した穴３２に対して圧入して回転体２と保持部材１２間を相対的に固定させ、接続手段２０−１と共に前記中心軸上の中心位置１０を略中心にして中心位置１０の周りを取り囲むような略球面状の外壁面９−２を具備して成る回転体２を構成させている。
接続手段２０−２に具備される保持部材１２は、回転体３に設けられた前記中心軸を略中心にした円弧状の内壁面を具備した穴３３に対して圧入し回転体３と保持部材１２間を相対的に固定させて、接続手段２０−２と共に回転体３を構成させている。
【００２４】
又、回転体２と接続手段２０−１の前記保持部材１２間や、回転体３と接続手段２０−２の保持部材１２間を圧入せずに一体成形させたり、接合させたり、係合させて、供回り自在に構成させたり、同一素材や異なる素材として構成させる事も自在である。
【００２５】
又、図示のクサビ状の面５は、保持部材１２の穴３０の内壁面５０に対して相対的に傾斜状に凹んだ（相対的に凹凸状でもよい）曲面状の形状（略への字形状や平面状の形状でもよい）で等間隔（等間隔でなくても良い）で複数（偶数でも奇数でも良い）設けられている。
又、クサビ状の面５は前記加圧部材７や保持部材４に設ける事も自在である。
従って、クサビ状の面５と加圧部材７と保持部材４間を一体成形させたり、接合させたり、係合させたり、同一素材や異なる素材として構成させる事も自在である。
【００２６】
又、図示の可動部材６は、保持部材４や保持部材１２内で回転又は揺動又はスライドを含めて可動自在に保持されて円柱状に構成させているが円筒状や円錐状や多角形や一点を中心にしない複数の円弧状の外壁面を具備した棒状の形状や、球面を具備する球面体や球体で構成させる事も自在である。
又、可動部材６においても保持部材１２や前記加圧部材７や保持部材４に設ける事も自在である。
従って、可動部材６と保持部材１２とクサビ状の面５と加圧部材７と保持部材４間を一体成形させたり、接合させたり、係合させたり、同一素材や異なる素材として構成させながら相対的に構成される保持部材１２とクサビ状の面５と加圧部材７と保持部材４に対して可動部材６を僅かながらも揺動自在を含めて可動自在に構成させる事もできる。
【００２７】
又、同図において回転体１は中心位置１０を中心に略球面状の外壁面９−１を具備して構成され、回転体１と回転体２と回転体３にはそれぞれに回転軸を設けているが、該回転軸は穴の空いている回転軸であっても良い。
【００２８】
又、略球面状の外壁面９−１と９−２は、中心位置１０を中心に放射方向に同一半径の途切れのない真球面とする事もできるが、略球面状の外壁面自体は、前記接続手段の穴３０内に挿入して嵌め合わせる構造であり、前記接続手段との好適な嵌め合い公差や寸法や、前記中心位置１０や、加工精度や、組み立て精度を含めて寸分の狂いのない完全精度と成り得る真球面の外壁面は、成形方法や成形手段を含めて現在技術では完璧にはしがたい。
従って、作為的な形状や効率的な形状を含めて僅かに楕円的な球面や、面粗さからなる凹凸や、不均衡や均衡な配列から成る僅かな凹凸を具備した略球面状の外壁面であっても、球面と共に球面状の外壁面の範囲として用いる事もできる。
【００２９】
又、図示の加圧部材７は、コイル状のバネを用いているが、板状や他の形状のバネや、樹脂や金属を含めて弾性変形及び形状復元自在な反発力を有する弾性部材や他の部材を用いる事ができると共に、前記保持部材４や保持部材１２や可動部材６に対して加圧部材７を取り付けたり、加圧部材７と前記保持部材４や保持部材１２や可動部材６間を一体成形させて同一素材や異なる素材として構成させる事も自在である。
【００３０】
又、前記可動部材６を前記クサビ状の面５に対して前記中心軸に接近される方向と前記中心軸を中心にした回転方向との間の方向に押し出すように加圧できるように構成させた事を示したが、此の構成は可動部材６を前記中心軸に接近される方向と、前記中心軸を中心にした回転方向の少なくても何れかの方向に押し出すように加圧できる構成とした例である。
【００３１】
又、前記保持部材１２に具備される構造や接続手段２０−１と２０−２を、前記中心軸を中心に正方向の回転の加圧力を相対的に受け止めて回転伝達するか回転伝達される事を可能にすると共に、逆方向の回転の加圧力を相対的に受け止める事ができずに回転伝達できないか回転伝達されない機能を具備するワンウェイクラッチや回転の加圧力を受け止める方向を切り替え自在なツーウェイクラッチやラチェット機構等と呼称される機構を含めたバックストップ機構とする事もできるし、該バックストップ機構の構造を用いて構成させる事も自在であるが、図１に示す接続手段２０−１と２０−２と保持部材１２に具備される構造は、前記バックストップ機構から成るワンウェイクラッチを用いて示している。従ってあらゆる構造のバックストップ機構を用いる事ができる主旨である。
【００３２】
又、前記接続手段２０−１と２０−２は、前記中心軸を略中心に同一半径の円弧状の外壁面または中心位置１０を略中心にした略球面状の外壁面（９−１又は９−２）を具備する回転体１と回転体２を含めた外部の部材を、前記保持部材１２の穴３０内に挿入すると加圧部材７は縮んで（伸びても良い）可動部材６は前記中心軸から僅かに離れる方向の半径方向に移動されながら前記外部の部材の前記外壁面に対して前記可動部材６の前記中心軸に近い面で加圧接続されると共に加圧部材７の加圧力によって可動部材６は前記中心軸方向とクサビ状の面５に対しても加圧する事ができる。
又、前記中心軸を中心に前記外部の部材と保持部材１２の少なくても何れかを正方向と逆方向の少なくても何れかの方向に回転させた場合には、前記外部の部材と保持部材１２間では回転の加圧力を受け止められて回転されるように構成されている。
従って、図１においては回転体１の球面状の外壁面９−１と接続手段２０−１に具備される可動部材６と加圧接続され、回転体２の球面状の外壁面９−２と接続手段２０−２に具備される可動部材６と加圧接続されている為に回転体１と回転体２間と、回転体２と回転体３間では少なくても何れかを正方向と逆方向の少なくても何れかの方向に回転させれば回転伝達される事ができる主旨の第１回転動力伝達構造である。
【００３３】
次に、回転体１と回転体２と回転体３との回転伝達時における球面状の外壁面９−１と９−２と可動部材６とクサビ状の面５と加圧部材７との具体的な機能について説明する。
【００３４】
例えば、回転体１に対して入力の動力で前記中心軸を中心に矢印７０方向に１回転の回転力（加圧力を意味する）を伝達し、回転体２には回転抵抗を与えて停止又は固定させた場合には、接続手段２０−１に具備される保持部材４内に位置する可動部材６は、回転体１の球面状の外壁面９−１から回転の加圧力を受けて接続手段２０−１に具備されるクサビ状の面５と球面状の外壁面９−１に対して図中の矢印ｖ方向に僅かに転がり回転又はスライドしながらクサビ状の面５と球面状の外壁面９−１に対する加圧接続の位置が移動されると共にクサビ状の面５と球面状の外壁面９−１との間に挟み込まれて行き詰まり、クサビ状の面５と可動部材６と球面状の外壁面９−１間で加圧力が増加されてクサビ状の面５と可動部材６と球面状の外壁面９−１間での相対的な噛み合いが生じられて回転体１から伝達される回転の加圧力を接続手段２０−１によって受け止められ、回転体２を略１回転させる事ができる。
又、接続手段２０−１を前記記載のバックストップ機構で構成させた場合は、回転体１の回転を停止させても、回転体２は回転体１に対して回転伝達する事なく回転を継続する事ができると共に、回転体１を矢印７１方向に回転させた場合には回転体２を回転させずに回転体１のみが回転する事もできる。
【００３５】
又、回転体２に対して入力の動力で前記中心軸を中心に矢印７０方向に１回転の回転力（加圧力を意味する）を伝達し、回転体３には回転抵抗を与えて停止又は固定させた場合には、接続手段２０−２に具備される保持部材４内に位置する可動部材６は、回転体２の球面状の外壁面９−２から回転の加圧力を受けて接続手段２０−２に具備されるクサビ状の面５と球面状の外壁面９−２に対して図中の矢印ｖ方向に僅かに転がり回転又はスライドしながらクサヒ状の面５と球面状の外壁面９−２に対する加圧接続の位置が移動されると共にクサビ状の面５と球面状の外壁面９−２との間に挟み込まれて行き詰まりながら、クサビ状の面５と可動部材６と球面状の外壁面９−２間で加圧力が増加されてクサビ状の面５と可動部材６と球面状の外壁面９−２間での相対的な噛み合いが生じられて回転体２から伝達される回転の加圧力を接続手段２０−２によって受け止められ、回転体３を略１回転させる事ができる。
【００３６】
又、接続手段２０−２を前記記載のバックストップ機構で構成させた場合は、回転体２の回転を停止させても、回転体３は回転体２に対して回転伝達する事なく回転を継続する事ができると共に、回転体２を矢印７１方向に回転させた場合には回転体３を回転させずに回転体２のみが回転する事もできる。
【００３７】
従って、回転体１を矢印７０方向に回転させれば回転体２と回転体３は接続手段２０−１と２０−２によって矢印７０方向に回転を継続する事が自在となる。
又、回転体３を矢印７１方向に回転させれば回転体２と回転体１は接続手段２０−１と２０−２によって矢印７１方向に回転させられて回転を継続する事が自在となる。
【００３８】
又、前記接続手段２０−１と２０−２や前記バックストップ機構の構造を応用し、前記と略同様の構造や同様の機能を更に追加して設ければ、回転体１を矢印７０方向と７１方向に回転させれば回転体２と回転体３は接続手段によって矢印７０方向と７１方向に回転され、回転体３を矢印７０方向と７１方向に回転させれば回転体２と回転体１は接続手段によって矢印７０方向と７１方向に回転され、回転体２を矢印７０方向と７１方向に回転させれば回転体３と回転体１は接続手段によって矢印７０方向と７１方向に回転させる事を可能に構成させる事もできる。
【００３９】
図１で示した回転動力伝達構造と前記接続手段２０−１と２０−２の構造は、摩擦接触（トラクションドライブ的）に類似されるような摩擦力による回転伝達構造でありながら、複数の可動部材６と複数のクサビ状の面５を球面状の面９−１と９−２を取り囲むように配置させて加圧接続させている為に、球面状の面９−１と９−２に対する可動部材６の加圧接続箇所を増加させ、回転体１と回転体２間や回転体２と回転体３間の回転伝達においては加圧力を複数の加圧接続箇所に分割し分散しながら、個々の加圧接続箇所における加圧の負担と損傷を減少させ、回転体１と回転体２間や回転体２と回転体３間の回転伝達においては滑る事を限りなく防止又は滑る事を皆無にしながら強力なトルクによる回転伝達を可能にしている。
【００４０】
又、クサビ状の面５と可動部材６と球面状の面９−１及び９−２間の加圧接続は部材間の加圧接触や、クサビ状の面５と可動部材６と球面状の面９−１及び９−２間には潤滑油を含めて他の部材や媒体を介在させて他の部材や媒体によって回転の加圧力を相対的に受け止められるように構成させる事も自在である。
【００４１】
又、前記接続手段（２０−１と２０−２）の構造においては、保持部材４と保持部材１２間を一体成形又は固定させて構成させたが、前記中心軸を中心に保持部材４と保持部材１２とを相対的に僅かながらも回転自在に構成させながら可動部材６によって供回り且つ回転伝達自在に構成させて、接続手段２０−１と２０−２の替わりとして接続手段２０−３として構成させる事もできる。
例えば此のように構成させた図示を省いている接続手段２０−３の場合で、
回転体１に対して回転抵抗を与えて、入力の回転動力で回転体２を矢印７１方向に回転させれば、接続手段２０−３に具備される保持部材４と回転体１は回転体２から伝達される回転の加圧力を受け止めて矢印７１方向に回転される。
次に前記の状態で回転体２を矢印７０方向に回転させれば、接続手段２０−３に具備される保持部材４は回転体２から伝達される回転の加圧力を受け止めて矢印７０方向に回転されるが、回転体１は回転の加圧力を受け止められず回転されない状態を保つ事もできる。
又、回転体２と保持部材４に回転抵抗を与えて回転体１を矢印７０方向に回転させれば回転体２と保持部材４は回転体１から伝達される回転の加圧力を受け止めて回転される。
又、回転体２と保持部材４に回転抵抗を与えて回転体１を矢印７１方向に回転させれば回転体２と保持部材４は回転体１から伝達される回転の加圧力を受け止められずに停止状態を保つ事ができる。
又、回転体２を矢印７０方向に回転させれば保持部材４は回転体２から伝達される回転の加圧力を受け止めて矢印７０方向に回転されるが、回転体１は回転体２から伝達される回転の加圧力を受け止められずに停止状態を保つ事もできる。
此れらの機能は、前記接続手段（２０−１と２０−２）と同様に前記バックストップ機構の構造を応用して用いているためにバックストップ機能を得る事ができる。
【００４２】
このバックストップ機能は、保持部材１２と回転体１の何れかを正方向の回転方向に回転させれば可動部材６を球面状の外壁面９とクサビ状の面５の間で挟み込んで相対的に噛み合わされて回転の加圧力を相対的に受け止められるが、保持部材１２と回転体１の何れかを逆方向に回転させれば可動部材６は球面状の外壁面９とクサビ状の面５の間で挟み込まれずに相対的に噛み合わされないように構成させているためであり、可動部材６に対して左右の位置となるクサビ状の面５の傾斜面の角度を変化させているためである。従って可動部材６に対して左右の何れかの位置に傾斜状の面から成るクサビ状の面５を設けて構成させ、左右の何れかの位置に前記傾斜状の面とは異なる角度の面５を設けて構成させる事もできる。
【００４３】
次に、回転体１に対して回転抵抗を与えながら入力の回転動力で前記接続手段２０−３に具備される保持部材４を矢印７０と７１の何れの方向に回転させても回転体２（保持部材１２）は保持部材４から伝達される回転の加圧力を受け止めて矢印７０と７１方向に回転されながら、回転体１を停止状態にする事も自在であり、此れも前記バックストップ機能の効果である。
【００４４】
次に、回転体１を軸支手段９０に対して固定又は停止させている場合に、入力の回転動力で接続手段２０−３に具備される保持部材４を矢印７０と７１の方向に回転させれば回転体２も同一方向に回転される。しかし、この状態で入力の回転動力で回転体２に対して矢印７１の回転方向に回転の加圧力を加えると回転体２の回転の加圧力は回転体１で受け止められるために回転体２は回転されないか又は保持部材４と回転体１と軸支手段９０が前記中心軸を中心に回転される事も可能になる。従って入力の回転動力の伝達される範囲で正方向に回転され入力の回転動力の伝達される範囲を超えて前記正方向に回転される事を阻止するセルフロック機構と同様の機能を得る事も自在である。
又、入力の回転動力で保持部材４を矢印７０方向に回転させた場合は回転体１を回転させずに回転体２と保持部材４が矢印７０方向に回転する事ができ、これは前記バックストップ機構に内在される機能となる。
【００４５】
図２は、前記図１で示した前記第１実施形態の更なる特徴を示す略図であり、同図は前記図１の図（ｂ）で示した正面図を基にした変形図である。
従って、前記図１の図（ａ）と（ｂ）と（ｃ）で示した符号を準用するものとしている。
【００４６】
図２は前記図１の構造であり、前記図１で示した図示と異なるところは、中心軸８−２と回転体２と軸支手段９２を中心軸８−１と８−３に対して相対角度を有した位置に移動させた状態を示している。
具体的には、回転体２を中心軸８−２を中心に軸支手段９２に対して回転自在に軸支させていると共に、軸支手段９２を前記中心位置１０を中心に軸支手段９４に対して回動自在に軸支させ、軸支手段９２を前記中心位置１０を中心に図示のｙ方向に回動させる事によって回転体２と中心軸８−２を中心軸８−１と８−３に対して相対角度を有する位置に移動させたものである。
又、軸支手段９１と９３と９４をフレーム９９に固定させている。
従って此の構成の場合には、軸支手段９２を前記中心軸移動手段として理解する事もできる。
【００４７】
又、回転体１や回転体２や回転体３を回転自在に軸支する軸支手段の少なくても何れかの軸支手段を前記中心位置１０を中心に図示のｙ方向に回動させたり図示のｘ方向に移動させる事を可能な構造を設け前記軸支手段（９１，９２，９３，９４）を含めて前記中心軸移動手段として理解する事もできる。
又、前記中心軸の相対角度を有する位置の方向のｙ方向に前記少なくても何れかの中心軸や回転体や軸支手段を移動させる場合においても、前記中心軸間の相対角度を自在な角度に無段階に変化可能にしたり、移動の行為をやめる事によって基の位置や自在な位置や設定される位置に戻ったり、移動された位置を保ったり、移動した後に固定させたり、移動されている最中に常に移動中の位置を相対的に固定されたり拘束される機能から成るセルフロックされる等を含めて自在な構成を用いる事も可能である。
【００４８】
図３は、前記図１と図２で示した第１実施形態の更なる機能と特徴を示す図であり、同図（ａ）は前記図１の図（ａ）であり、同図（ｂ）は前記図２である。
同図（ａ）と図（ｂ）では、前記中心軸や前記中心位置１０を支点（前記中心軸や中心位置１０以外の位置を支点とする事もできるが、説明と理解を容易にするために仮定している）とした時の支点ｓと力点（図中の符号ｔ又はｕ）との距離と、支点ｓと作用点（図中の符号ｕ又はｔ）との距離との相対距離の比率を示し、前記相対距離の比率を変化させる事によって回転体１と回転体２との回転数の比率の変化と、回転体２と回転体３との回転数の比率の変化を可能にする事ができる主旨を示すものである。
尚、力点と作用点は球面状の外壁面（９−１と９−２）と加圧接続される可動部材６との加圧接続位置を示している。
【００４９】
又、前記回転数の比率の変化とは、回転速度や回転角速度の変化を含めているが、  回転体１と２と３のそれぞれの回転の中心軸８−１と８−２と８−３が同一中心軸上に位置される図（ａ）の場合には、回転体１を矢印７０方向に９回転させたり、回転体３を矢印７１方向に９回転させれば、回転体１と２と３は同一方向に略同一回転速度や略同一回転角速度で略９回転されて同一回転数と成る。
図（ｂ）の場合のように中心軸８−１と８−３に対して中心軸８−２が相対角度を有している場合には、回転体１を矢印７０方向に９回転させたり、回転体３を矢印７１方向に４回転させれば、回転体１と２と３はそれぞれ異なる回転数となる事を示しており、例えば、回転体１が９回転、回転体２が６回転、回転体３が４回転されて前記各回転体は異なる回転数となる事を可能にできる事を含めて前記回転体の回転を永遠に継続させた場合は、前記各回転体間の相対的な回転数が少なくても１回転以上の変化と永遠に相対的な回転数の差が増加される事を前記回転数の比率の変化として示している。
【００５０】
次に具体的な回転数の比率の変化の要素を説明する。
【００５１】
同図の図（ａ）において、球面状の外壁面９−１を具備する回転体１と接続手段２０−１を具備した回転体２間の回転伝達では、回転体１を入力の回転動力で矢印７０方向に回転させた時には、回転体１の球面状の外壁面９−１と可動部材６との加圧接続位置ｔが力点となり、回転体１の球面状の外壁面９−１と可動部材６との加圧接続位置ｕが作用点となって回転体２は回転伝達を受ける事になる。又、回転体２を入力の回転動力で矢印７１方向に回転させた時には、回転体１の球面状の外壁面９−１と可動部材６との加圧接続位置ｕが力点となり、回転体１の球面状の外壁面９−１と可動部材６との加圧接続位置ｔが作用点となって回転体１は回転伝達を受ける事になる。
この場合、例えば中心軸８−１と８−２と８−３の共通する中心位置１０を支点ｓとした場合は、支点ｓと力点ｔとの距離と、支点ｓと作用点ｕとの距離が相対的に略同一距離となるために回転体１と回転体２とは略同一速度で同一の回転数で回転される事になる。
【００５２】
図（ｂ）においては、球面状の外壁面９−１を具備する回転体１と接続手段２０−１を具備した回転体２間の回転伝達では、回転体１を入力の回転動力で矢印７０方向に回転させた時には、回転体１の球面状の外壁面９−１と可動部材６との加圧接続位置ｔが力点となり、回転体１の球面状の外壁面９−１と可動部材６との加圧接続位置ｕが作用点となって回転体２は回転伝達を受ける事になり、この場合の中心軸８−２上にある中心位置１０から成る支点ｓ１と作用点ｕ間の距離に対して、加圧接続位置ｔから中心軸８−１に向かって中心軸８−１と略垂直に交わる位置となる中心軸８−１上の支点ｓ２と力点ｔ間の距離が短くなっている。
【００５３】
又、回転体２を入力の回転動力で矢印７１方向に回転させた時には、回転体１の球面状の外壁面９−１と可動部材６との加圧接続位置ｕが力点となり、回転体１の球面状の外壁面９−１と可動部材６との加圧接続位置ｔが作用点となって回転体１は回転伝達を受ける事になり、この場合の支点ｓ１と力点ｕ間の距離に対して支点ｓ２と作用点ｔ間の距離が短くなっている。
【００５４】
前記の場合には、力点と作用点と成る加圧接続位置ｔとｕが同一位置でありながら加圧接続位置ｔとｕに対して支点となるｓ１とｓ２とはそれぞれ異なる距離となっているために、支点と力点間の距離と、支点と作用点間の距離の相対距離の比率が異なるために例えば回転体１が９回転されながら回転体２は６回転というように回転数が変化される事になり得る。
従って、前記の説明を応用すれば、回転体２と回転体３間でも回転数が変化される事が可能となり、例えば、回転体１と回転体２間の変速比を２／３とし回転体２と回転体３間の変速比を２／３とした場合は、回転体１と回転体３間の変速比は（２／３）×（２／３）＝４／９と成り、回転体１と２と３を設けた事によってより大きな変速比を得る事が可能となる。
【００５５】
又、前記中心軸間の相対角度を無段階に変化させる事によって前記変速比も無段階に変化されて回転体１と２と３間では相対的な回転数を無段階に変化させる事が可能となる事を示している事と、前記図１で説明した機能を用いれば回転体１と２と３間では回転伝達時の滑りを防止又は皆無にしながら無段変速を可能にできる事を示している。
又、回転体１と回転体３を定位置にしながら回転体１と回転体３間で回転数を無段変速させ、回転体１と回転体３の何れか一方を回転動力を入力される回転体とし、他の一方を回転動力を出力される回転体とする事も自在となる。
【００５６】
此れらの無段変速機能は、前記略球面状の外壁面を具備した回転体を含めて、加圧接続位置ｔとｕの少なくても何れかを相対的な半径方向（中心軸方向）に自在に移動させると共に相対的な支点ｓ（ｓ１とｓ２）の位置を移動する事のできる前記中心軸移動手段を設ける事によって可能にしている。
【００５７】
図４は、前記接続手段（２０−１と２０−２）の構造を活用した他の接続手段２０−４を示す図であり前記図１の図（ｃ）で示した構造を活用した図である。
【００５８】
図４の図（ａ）は、前記図１で記載した中心軸方向から見た右側面図であり、図（ｂ）は、保持部材４と可動部材６（６−１と６−２）と加圧部材７の形状と構造を示す斜視図であり、保持部材４は、前記中心軸や中心位置１０の周りを取り囲むと共に可動部材６−１と６−２の一部の周りを取り囲んで可動部材６−１と６−２を可動自在に保持する複数の穴３４を設けられ、穴３４内で前記中心軸や中心位置１０の周りを取り囲む可動部材６から成る複数の可動部材６−１と６−２をそれぞれ個別に回転やスライドや揺動等を含めて可動自在に保持させて、前記中心軸や中心位置１０を中心にした穴３０を具備してリング状に構成されている事を示している。
【００５９】
図４の前記図１で示した前記接続手段（２０−１と２０−２）と異なるところは、同図（ａ）で示すように、前記保持部材１２に対して前記クサビ状の面５を図示の５−１と５−２のようにそれぞれ複数設け、クサビ状の面５−１と５−２はそれぞれ相対的に異なる方向に傾斜される傾斜面で構成させ、クサビ状の面５−１には保持部材１２に一体又は固定される保持部材４と１２に対して相対的に可動自在に保持される前記可動部材６から成る可動部材６−１をクサビ状の面５−１に対して加圧接続可能に配置させ、クサビ状の面５−２には前記保持部材４と１２に対して相対的に可動自在に保持される可動部材６−２をクサビ状の面５−２に対して加圧接続可能に配置させ、可動部材６−１と６−２の前記中心軸（８−１又は８−２又は８−３）や中心位置１０に近い面と前記中心軸や中心位置１０を中心に円弧状の外壁面や略球面状の外壁面９−１や９−２を具備した回転体や部材の前記外壁面と加圧接続できるように構成させている。
【００６０】
又、加圧部材７は、可動部材６−１がクサビ状の面５−１と前記円弧状の外壁面や略球面状の外壁面（９−１や９−２）の間に挟み込まれて行き詰まる方向に加圧されるように可動部材６−１に対して加圧できるように設けていると共に、可動部材６−２がクサビ状の面５−２と前記円弧状の外壁面や略球面状の外壁面（９−１や９−２）の間に挟み込まれて行き詰まる方向に加圧されるように可動部材６−２に対して加圧できるように設けて構成させており、具体的には可動部材６−１は前記中心軸を中心に略矢印７０の方向と中心位置１０又は中心軸方向との間の方向に加圧され、可動部材６−２は前記中心軸を中心に略矢印７１と中心位置１０又は中心軸方向との間の方向に加圧されている。
又、加圧部材７は、保持部材４と１２と可動部材６−１と６−２とクサビ状の面５−１と５−２の少なくても何れかと相対的に加圧自在に具備されている。
【００６１】
又、これらの保持部材１２と可動部材６−１と６−２とクサビ状の面５−１と５−２と加圧部材７を前記図１及び第１実施形態の説明で示したように構成させる事も自在である。
又、クサビ状の面５−１と５−２を保持部材１２の穴３０の内壁面５０に対して一体的に構成させたり内壁面５０に対して別々の位置に構成させたり、可動部材６−１と６−２を一体的に構成させたり別々に構成させたり、加圧部材７を可動部材６−１と６−２に対して別々に加圧できるように個別に複数設けて構成する事も自在であるが、図４においては構造の簡素化を図るために可動部材６−１と６−２の間に加圧部材７を配置させている。
又、図４に示す接続手段２０−４を前記図１や図２や図３で示す接続手段２０−１や２０−２の替わりに設けて本発明の回転動力伝達構造を成立させる事も自在である。
【００６２】
次に、前記接続手段２０−４の機能を説明する。
【００６３】
同図に示す球面状の外壁面９−１を具備する前記回転体１を矢印７０方向に回転させれば、可動部材６−１はクサビ状の面５−１と回転体１の球面状の外壁面９−１（円弧状の外壁面でも良い）間で挟み込まれて行き詰まりながら前記外壁面９−１と可動部材６−１との相対的に噛み合いが強化されて回転体１の回転の加圧力を接続手段２０−４と回転体２が受け止めて球面状の外壁面９−２を具備する回転体２を回転させる事ができる。
又、回転体１を矢印７１方向に回転させれば、可動部材６−２はクサビ状の面５−２と回転体１の球面状の外壁面９−１（円弧状の外壁面でも良い）間で挟み込まれて行き詰まりながら前記外壁面９−１と可動部材６−２との相対的に噛み合いが強化されて回転体１の回転の加圧力を接続手段２０−４と回転体２が受け止めて回転体２を回転させる事ができる。
【００６４】
又、回転体２を矢印７１方向に回転させれば、可動部材６−１はクサビ状の面５−１と回転体１の球面状の外壁面９−１（円弧状の外壁面でも良い）間で挟み込まれて行き詰まりながら前記外壁面と可動部材６−１との相対的に噛み合いが強化されて回転体２の回転の加圧力を接続手段２０−４と回転体１が受け止めて回転体１を回転させる事ができる。
又、回転体２を矢印７０方向に回転させれば、可動部材６−２はクサビ状の面５−２と回転体１の球面状の外壁面９−１（円弧状の外壁面でも良い）間で挟み込まれて行き詰まりながら前記外壁面９−１と可動部材６−２との相対的に噛み合いが強化されて回転体２の回転の加圧力を接続手段２０−４と回転体１が受け止めて回転体１を回転させる事ができる。
【００６５】
従って、前記バックストップ機構の構造を活用した接続手段２０−１と２０−２とは僅かに異なる構造でありながら回転体１と回転体２間での正方向と逆方向の両方向の回転伝達を回転体１と回転体２の何れから回転伝達しても回転伝達されるように構成させ適確な回転伝達を可能にしている。
【００６６】
又、前記図４の接続手段２０−４の構造を応用して図示を省いた次の接続手段２０−５を構成させ、接続手段２０−５を前記図１や図２や図３で示す接続手段２０−１と２０−２の替わりに設けて本発明の回転動力伝達構造を成立させる事も自在である。
例えば、前記図４の接続手段２０−４の構造や機能を応用して次のように構成させる事もできる。
具体的な例としては、前記図４の接続手段２０−４の構造をそのまま活用しながら、保持部材１２と保持部材４間を固定させずに前記中心軸を中心に保持部材１２と保持部材４を僅かながらも相対的に回転できるように保持部材１２と保持部材４を軸支手段に対して回転自在に軸支させて構成させると共に保持部材１２と保持部材４間を可動部材６−１と６−２によって回転伝達可能に構成させる事もできる。
【００６７】
此のように構成させて、回転体１に対して回転抵抗を与えて、入力の回転動力で回転体２（保持部材１２）を矢印７０と７１の方向に回転させれば、接続手段２０−４に具備される保持部材４と回転体１は回転体２から伝達される回転の加圧力を受け止めて矢印７０と７１の方向に回転される。
次に、回転体２と保持部材４に対して回転抵抗を与えて、入力の回転動力で回転体１を矢印７０と７１の方向に回転させれば、回転体２と接続手段２０−４に具備される保持部材４は可動部材６−１と６−２から伝達される回転の加圧力を受け止められなければ回転体１から伝達される回転の加圧力を受け止められず回転されない事も可能となる。
【００６８】
次に、回転体１に対して回転抵抗を与えて、入力の回転動力で保持部材４を矢印７０と７１の方向に回転させれば回転体２は保持部材４から伝達される回転の加圧力を受け止めて矢印７０と７１の方向に回転されるが、回転体１は可動部材６−１と６−２から伝達される回転の加圧力を受け止められなければ回転体１は回転される事はなく此の機能は前記接続手段２０−３で説明した機能に基ずく。
次に、回転体１を軸支手段９１に固定又は停止させて、入力の回転動力で保持部材４を矢印７０と７１の方向に回転させれば回転体２は保持部材４から伝達される回転の加圧力を受け止めて矢印７０と７１の方向に回転されるが、回転体１は回転される事はなく、此の状態で回転体２に対して入力の回転動力で矢印７０と７１の方向に回転の加圧力を伝達すれば回転体２の回転の加圧力は回転体１で受け止められるために回転体２は回転されないか又は保持部材４と回転体２と回転体１と軸支手段９１が前記中心軸を中心に回転される事も可能になる。
従って、入力の回転動力の伝達される範囲で相対的な正方向に回転され入力の回転動力の伝達される範囲を超えて前記相対的な同一正方向に回転される事を阻止する前記セルフロック機構と同様のセルフロック機能を得る事も自在である。
【００６９】
図５は、前記接続手段（２０−１と２０−２と２０−４）の構造を活用した他の接続手段２０−６を示す図であり前記図４で示した構造を活用した図である。
図５の図（ａ）は、前記図４で記載した中心軸方向から見た右側面図であり、
図（ｂ）は、前記保持部材４の形状と前記可動部材６と前記加圧部材７の位置を示す斜視図である。
【００７０】
図５の接続手段２０−６の前記図４記載の接続手段２０−４と異なるところは、保持部材１２と相対的に一体構成又は固定される保持部材４（保持部材１２と保持部材４を前記中心軸を中心に僅かながらも相対的に回転自在に構成させながら保持部材１２と保持部材４を供回り自在に回転伝達できるように構成させてもよい）に具備される穴３４内で可動（回転や揺動やスライドの何れでもよい）自在に保持される可動部材６を設けられて、保持部材１２に具備されるクサビ状の面５−１と向かい合う可動部材６の面をクサビ状の面５−１と加圧自在に接続させ、保持部材１２に具備されるクサビ状の面５−２と向かい合う可動部材６の面をクサビ状の面５−２と加圧自在に接続させて構成させたところである。
又、保持部材４と可動部材６との間には可動部材６をクサビ状の面５−１と中心軸又は中心位置１０の方向に加圧できる加圧部材７−１を設け、保持部材４と可動部材６との間には可動部材６をクサビ状の面５−２と中心軸又は中心位置１０の方向に加圧できる加圧部材７−２を設けて構成させている。
此の構成により可動部材６は、図中の前記中心軸に対して相対角度を有する軸ｋを中心にして矢印で示す回動方向ｐに加圧されるように構成させている。
【００７１】
従って、前記回転体１と回転体２間や前記回転体２と回転体３間の回転伝達の接続手段として接続手段２０−６を用いる事によって、例えば回転体１を正方向や逆方向に又は回転体２を正方向や逆方向に回転させても可動部材６はクサビ状の面５−１又はクサビ状の面５−２の少なくても何れかと回転体１の円形状又は球面状の外壁面との間に挟み込まれて行き詰まりながら回転の加圧力を受け止められて回転体１と回転体２間の回転伝達を可能にされる。従って少なくても前記記載の接続手段２０−４と略同様の機能を得る事ができる。
【００７２】
又、前記接続手段２０−６の構造を活用して、保持部材４と保持部材１２間を前記中心軸を中心に僅かながらも相対的に回転自在に構成させながら保持部材１２と保持部材４を供回り自在に回転伝達できるように構成させれば、前記接続手段２０−５と同様の機能を得る事のできる接続手段２０−７を構成させる事も可能となる。
【００７３】
又、前記接続手段２０−３や２０−４や２０−５や２０−６や２０−７の構造は、既存の技術による構造や機能とは異なるものとなり、説明以外にも多様な機能や要素や用途が内在されており、前記記載の構造や機能や要素や用途に限定するものではなく、前記記載の構造や形状を変化させたりしながら前記記載の各種の機能や要素や他の機能や要素を更に内在させて、独立的な用途での活用も自在である。
【００７４】
図６と図７で図８と図９で示す回転動力伝達構造は、前記図１と２と３と４で示した回転動力伝達構造とは異なる機能を具備した構造である。
又、前記図１と２と３と４と５で示した構造と接続手段を含めた回転動力伝達構造を第１回転動力伝達構造とし、図６と図７と図８と図９で示す主旨の回転動力伝達構造を第２回転動力伝達構造として理解していただき以下に説明する。
【００７５】
第２回転動力伝達構造を用いる意味は、前記第１回転動力伝達構造に対して更に第２回転動力伝達構造を接続させて効率的な回転動力の伝達や出力を自在にさせ無段変速比率の拡大や縮小を可能にした活用化と多機能化する事にある。
【００７６】
図６と図７と図８と図９で示す第２回転動力伝達構造の共通する構造は、中心軸８−４を中心に軸支手段９５と９６に対して回転自在に軸支されるキャリア６０（回転体を意味する）と、中心軸８−４とは異なる中心軸８−５（例えば、中心軸８−４に対して略平行かつ距離を設けられた中心軸や、中心軸８−４に対して相対角度を有した中心軸等を含めている）を中心にして前記キャリア６０に対して相対的に回転自在に軸支されると共に前記中心軸８−４を中心にキャリア６０と共に供回りできる複数の相対的な遊星歯車６１（歯車ではなく遊星運動できる回転体でもよい）と、中心軸８−４を中心に軸支手段９５と９６とキャリア６０に対して相対的に回転自在に軸支される歯車（歯車ではなく他の回転体でもよい）６２と６３とを少なくても設けられ、歯車６２は歯車６１と回転伝達自在に接続され、歯車６３は歯車６１と回転伝達自在に接続されて構成されている。
【００７７】
前記第２回転動力伝達構造の相対的な構成例を基に具体的に以下に示す。
【００７８】
図６の第２回転動力伝達構造は、歯車６２を内歯車として構成させ、複数の歯車６１と、歯車６３は平歯車で構成させ、歯車６１は中心軸８−４に対して略平行かつ距離を設けられた中心軸８−５を中心に回転自在に軸支され、歯車６１に対して歯車６２と歯車６３が噛み合わされて歯車６１と６２と６３とキャリア６０間で相対的に回転伝達自在に構成されている。
【００７９】
図７の第２回転動力伝達構造は、歯車６２と６３と複数の歯草６１を傘歯車で構成させ、歯車６１は中心軸８−４に対して相対角度を有した中心軸８−５を中心に回転自在に軸支され、歯車６１に対して歯車６２と歯車６３が噛み合わされて歯車６１と６２と６３とキャリア６０間で相対的に回転伝達自在に構成されている。
【００８０】
図８の第２回転動力伝達構造は、歯車６２と６３を相対的に歯数の異なる平歯車で構成させ、前記歯車６１を歯車６１−１と６１−２に分けて歯車６１−１と６１−２を相対的に歯数の異なる平歯車で構成させて、歯車６２と歯車６１−１間を噛み合わせて回転伝達自在に接続させ、歯車６３と歯車６１−２間を噛み合わせて回転伝達自在に接続させ、歯車６１−１と６１−２間を回転軸８０によって相対的に固定して歯車６１−１と６１−２間を回転伝達自在に接続させて構成させ、歯車６１−１と６１−２と６２と６３とキャリア６０間で相対的に回転伝達自在に構成されている。
又、歯車６１−１と６１−２は中心軸８−４に対して略平行かつ距離を設けられた中心軸８−５を中心に回転自在に軸支されている。
又、歯車６２の歯数を３０とし、歯車６３の歯数を２０とし、歯車６１−１の歯数を２０とし、歯車６１−２の歯数を３０として構成させているが自在な歯数を用いる事ができる。
【００８１】
図９の第２回転動力伝達構造は、歯車６２を内歯車として構成させ、歯車６１を歯車６１−１と６１−２に分けて歯車６１−１と６１−２を平歯車で構成させて、歯車６１−１は中心軸８−５−１を中心にキャリア６０に対して回転自在に軸支させ、歯車６１−２は中心軸８−５−２を中心にキャリア６０に対して回転自在に軸支させ、歯車６３を平歯車として構成させ、歯車６２と歯車６１−１とを噛み合わせて回転伝達自在に接続させ、歯車６１−１と歯車６１−２とを噛み合わせて回転伝達自在に接続させ、歯車６１−２と歯車６３とを噛み合わせて回転伝達自在に接続させて、歯車６１−１と６１−２と６２と６３とキャリア６０間で相対的に回転伝達自在に構成されている。
又、中心軸８−５−１と中心軸８−５−２は中心軸８−４に対して略平行かつ距離を設けられたそれぞれ異なる位置に設けている。
【００８２】
又、前記第２回転動力伝達構造は、前記図６と７と８と９の構成以外の構造や歯車列や異なる歯車や回転体を設けて構成させる事も自在である。
【００８３】
次に、前記第２回転動力伝達構造の共通する機能の一部を説明する。
前記図６と７の構成の共通する一つの特徴は、例えば、キャリア６０を固定させた場合に、中心軸８−４を中心に歯車６２を正方向に回転させれば歯車６３は逆方向に回転される計算上の機能があり、歯車６２と歯車６３とは相対的に逆回転できる機能を具備した構造である。
前記図８と９の構成の共通する一つの特徴は、例えば、キャリア６０を固定させた場合に、中心軸８−４を中心に歯車６２を正方向に回転させれば歯車６３は同一正方向に回転される計算上の機能があり、歯車６２と歯車６３とは相対的に同一方向に回転できる機能を具備した構造である。
【００８４】
次に、前記図６と７と８と９の構成を代表して図８の構成の前記歯車の歯数を基にして計算上の数値で機能の例を示すと、
キャリア６０を固定させた場合に、中心軸８−４を中心に歯車６２を正方向に１回転させれば歯車６３は同一正方向に９／４回転される増速機構を実現する事ができ、中心軸８−４を中心に歯車６３を正方向に１回転させれば歯車６２は同一正方向に４／９回転される減速機構を実現できる。
又、歯車６２を固定させた場合に、中心軸８−４を中心にキャリア６０を正方向に１回転させれば歯車６３は逆方向に５／４回転される増速機構を実現でき、中心軸８−４を中心に歯車６３を正方向に１回転させればキャリア６０は逆方向に４／５回転される減速機構を実現できる。
又、歯車６３を固定させた場合に、中心軸８−４を中心にキャリア６０を正方向に１回転させれば歯車６２は正方向に５／９回転される減速機構を実現でき、中心軸８−４を中心に歯車６２を正方向に１回転させればキャリア６０は正方向に９／５回転される増速機構を実現できる。
【００８５】
又、中心軸８−４を中心にキャリア６０を正方向に１回転、歯車６２を正方向に２回転させれば歯車６３は同一正方向に１３／４回転される増速機構を実現する事ができる。
又、中心軸８−４を中心にキャリア６０を正方向に１回転、歯車６３を正方向に２回転させれば歯車６３は同一正方向に１３／９回転される増速機構を実現できる。
又、中心軸８−４を中心に歯車６２を正方向に１回転、キャリア６０を正方向に２回転させれば歯車６３は逆方向に１／４回転される減速機構を実現できる。
又、中心軸８−４を中心に歯車６２を正方向に１回転、歯車６３を正方向に２回転させればキャリア６０は正方向に１／５回転される減速機構を実現できる。
又、中心軸８−４を中心に歯車６３を正方向に１回転、キャリア６０を正方向に２回転させれば歯車６２は正方向に１４／９回転される増速機構を実現でき、又、中心軸８−４を中心に歯車６３を正方向に１回転、歯車６２を正方向に２回転させればキャリア６０は正方向に１４／５回転される増速機構を実現できる。
【００８６】
又、中心軸８−４を中心にキャリア６０を逆方向に１回転、歯車６２を正方向に１回転させれば歯車６３は正方向に１８／４回転される増速機構を実現する事ができる。
又、中心軸８−４を中心にキャリア６０を逆方向に１回転、歯車６３を正方向に１回転させれば歯車６２は正方向に４／１８回転される減速機構を実現でき、
又、中心軸８−４を中心に歯車６２を逆方向に１回転、キャリア６０を正方向に１回転させれば歯車６３は逆方向に１０／４回転される増速機構を実現でき、
又、中心軸８−４を中心に歯車６２を逆方向に１回転、歯車６３を正方向に１回転させればキャリア６０は逆方向に４／１０回転される減速機構を実現でき、
又、中心軸８−４を中心に歯車６３を逆方向に１回転、キャリア６０を正方向に１回転させれば歯車６２は正方向に５／１８回転される減速機構を実現でき、又、中心軸８−４を中心に歯車６３を逆方向に１回転、歯車６２を正方向に１回転させればキャリア６０は正方向に１８／５回転される増速機構を実現できる。
【００８７】
従って、図６と７と９の構成においても構造と機能は僅かに異なるものの、少なくても図８の構成を用いて示した機能や類似した機能を得る事が可能となる。
【００８８】
図１０は、前記図１の図（ｂ）で示した第１回転動力伝達構造と、前記図８の第２回転動力伝達構造で示した構成及び歯車の歯数を用いて組み合わせた本発明の回転動力伝達構造の第２実施形態の断面図を示す図であり、前記第１回転動力伝達構造と前記図６と７と８と９に示した第２回転動力伝達構造間を回転伝達できる構成の代表例としての構造である。
従って、前記何れの第２回転動力伝達構造と第１回転動力伝達構造を設けて構成させる事ができる主旨である。
【００８９】
又、同図の接続手段は、前記接続手段２０−１と２０−２を用いたり、接続手段２０−１と２０−２の替わりに前記接続手段２０−３や２０−４や２０−５や２０−６や２０−７を用いる事もできるが、此処では接続手段２０−１と２０−２の替わりに前記図４記載の接続手段２０−４を用いて構成させている。
【００９０】
例えば、図１０で示すように、前記図１の第１回転動力伝達構造で示した中心軸８−１と８−２と８−３と前記第２回転動力伝達構造の中心軸８−４とを同一中心軸上に位置させて（同一中心軸上以外にも平行な距離を設けられた位置や相対角度を有する位置にさせる事も自在である）、前記第１回転動力伝達構造に具備される回転体１と回転体２と回転体３と第２回転動力伝達構造に具備されるキャリア６０（回転体）と歯車（回転体）６１と６２と６３間を相対的に回転伝達自在に接続させて構成させる事ができる。
【００９１】
同図１０においては、回転体１と歯車６３間を回転伝達自在に接続させ、回転体３と歯車６２間を回転伝達自在に接続させて構成させた場合であり、回転体１を入力の回転動力で回転させてキャリア６０から出力させる事ができる。
具体的には回転体１と回転体２と回転体３が同一中心軸を中心に同一方向に１回転されるとキャリア６０と歯車６１（６１−１と６１−２）と６２と６３は前記中心軸を中心に同一方向に１回転されながら、歯車６１（６１−１と６１−２）は中心軸８−５を中心には回転はされない事が可能となる。
【００９２】
次に回転体１と回転体３の中心軸８−１と８−３を同一中心軸上にしながら、前記中心軸移動手段によって回転体２を中心位置１０を中心に回動させて中心軸８−２を中心軸８−１と８−３に対して相対角度となる位置に移動させ、回転体１と回転体３との回転速度比率（相対的な回転数の変化を意味する）や相対的な回転伝達半径比率（前記記載の支点と力点間の相対距離と、支点と作用点間の相対距離との比率を含む）を９：４の比率に変化させた場合は、回転体１と歯車６３が９回転すると回転体３と歯車６２は４回転され、歯車６１（６１−１と６１−２）は中心軸８−５を中心に回転されながら出力となるキャリア６０の計算上の回転数を０回転にさせる事も可能となり、従って、回転体１と回転体３は歯車６１とキャリア６０と相対的に回転伝達自在に接続されている事になる。
【００９３】
次に、回転体１と回転体３との回転速度比率や相対的な回転伝達半径比率を９：８の比率に変化させた場合は、回転体１と歯車６３が正方向に９回転すると回転体３と歯車６２は正方向に８回転され、歯車６１（６１−１と６１−２）は中心軸８−５を中心に回転されながらキャリア６０から出力される計算上の回転数は正方向に３６／５回転とする事ができる。
【００９４】
次に、回転体１と回転体３との回転速度比率や相対的な回転伝達半径比率を９：３の比率に変化させた場合は、回転体１と歯車６３が正方向に９回転すると回転体３と歯車６２は正方向に３回転され、歯車６１（６１−１と６１−２）は中心軸８−５を中心に回転されながらキャリア６０から出力される計算上の回転数は逆方向に１９／５回転とする事ができる。
従って、第１回転動力伝達構造の回転速度比率を第２回転動力伝達構造によって自在な比率や自在な回転速度や回転数や回転方向に変化させる事ができる。
【００９５】
又、キャリア６０を入力の回転動力で回転させて歯車６２や６３や回転体１や２や３や保持部材４の何れから出力させる事も自在となり、入力の回転動力で回転させる回転体や出力される回転体は、回転体１や２や３や保持部材４や歯車６１や６２や６３やキャリア６０の何れでもよく自在に構成させる事ができる。
【００９６】
従って、前記図６と７と８と９で示した構成を含めて第２回転動力伝達構造に具備される回転体から成る歯車６１や６２や６３やキャリア６０は、前記第１回転動力伝達構造に具備される回転体１や２や３や保持部材４（回転体）の何れとも回転伝達自在に接続させる事もできるし、前記機能や他の機能を自在に得られるように構成させる事もでき、歯車の歯数や歯車列や構成や構造を変える事によって、入力の回転体を正方向に回転させながら出力される回転体を０回転から無段階に正方向と逆方向の何れの方向にも無段変速させたり、出力される回転体の減速範囲と増速範囲を相対的に無限比の比率として構成させる事も自在となる。
何故ならば、入力の回転体が１０回転される時に出力の回転体が１回転から０回転とした時は、出力の回転体側から回転動力を入力した場合は１０／１から１０／０回転となり、どちらの方法もこの間の入力の回転体と出力の回転体との回転速度比率の変化は無限比となるからである。
【００９７】
又、第２回転動力伝達構造に具備される回転体から成る歯車６１や６２や６３やキャリア６０と、前記第１回転動力伝達構造に具備される回転体１や２や３や保持部材４（回転体）を相対的に同一回転部材として構成させたり、別々の回転部材として構成させたり、結合させたり、他の回転部材を介在して回転伝達自在に接続させて構成させる事も自在である。
【００９８】
又、歯車は内歯車や平歯車や傘歯車やヘリカル歯車やねじれ歯を具備した歯車やラック歯を具備した回転体を含めて自在な形状の歯を具備した歯車や回転体を用いる事もできる。又、図８と９で示したように歯車６１は複数の歯車列から成る歯車６１−１や６１−２を更に複数設ける事も自在である。
又、前記各記載の歯車やキャリアを含めて自在な形状の回転体で構成させる事もできる。
【００９９】
又、図６と７と８と９で示した第２回転動力伝達構造と、図１０で示した回転動力伝達構造は、第２回転動力伝達構造に具備される回転体から成る歯車６１と６２と６３とキャリア６０の少なくても何れか２つの回転体に対して外部の回転動力を入力自在に接続するか、或いは前記第２回転動力伝達構造に具備される少なくても前記２つの回転体から外部の回転体に回転伝達自在に接続するか、或いは無段変速機の入力回転体又は入力回転動力と、該無段変速機の出力回転体を前記第２回転動力伝達構造に具備される回転体から成る歯車６１と６２と６３とキャリア６０の少なくても何れか２つの回転体と回転伝達自在に接続する事ができる構成を示している。
【０１００】
又、前記第１回転動力伝達構造に用いた一部の構成は、既に特許出願（出願人、三島静雄の整理番号…ＭＥ−０１−００６）で示しており、前記第２回転動力伝達構造から成る構成や、第２回転動力伝達構造を活用した無段変速機の構成においても、既に特許出願（出願番号…特願平６−２９５８２３号や、特願２０００−３３８８７２号や、特願２０００−３０４１９８号や、特願２００１−２７１０４３号やその他の出願）で示しており、既特許出願に示した構成や構造を活用して本発明の各種の回転動力伝達構造を構成できる主旨である。
【０１０１】
図１１は、前記図１０で示した回転動力伝達構造を用いて構成される本発明の回転動力伝達構造の第３実施形態を示す略図である。
此処では、相対位置を移動できる移動手段（例えば、船や航空機や車輪を具備した自転車を含めた車両等を意味している）に本発明の第１回転動力伝達構造を取り付けて本発明の第１回転動力伝達構造を移動手段を移動させる駆動手段として前記移動手段を走行や推進させたり、ブレーキを含めて速度の制約や制動を可能にしたり、前記移動手段に具備される発電装置（発電機を含む）を駆動させて電力（電気）を発電したりする事を可能に接続して構成できる主旨を示すものである。
【０１０２】
具体的に説明すると図１１は、複数の前輪１２０−１と１２０−２と、複数の後輪１３０−１と１３０−２を回転自在に軸支される車両から成る移動手段１００を示しており、移動手段１００のフレーム１０１に対して原動機（原動機は、モーターやエシジン等の回転や相対的な往復運動や揺動等の動力を出力できる装置であってもよい）から成る電力をエネルギー源として回転動力を出力できるモーター１０２を取り付けて、モーター１０２の出力軸となる回転軸８２から出力される回転動力を前記第１回転動力伝達構造の回転体１に対して回転伝達自在に接続させ、前記第２回転動力伝達構造のキャリア６０から出力される回転動力を複数の前輪１２０−１と１２０−２と複数の後輪１３０−１と１３０−２に対して回転伝達自在に接続させ、更にモーター１０２に電気エネルギーを供給すると共に電力を蓄える事のできる電力源から成るバッテリー１０３（蓄電池）と、バッテリー１０３に電力を送る事のできると共に前記モーター１０２内に相対的に具備される発電装置（発電機）と電力の送受伝自在に接続された回路及び構成の略図である。
【０１０３】
従って、前記記載のように中心軸８−１と８−３に対して中心軸８−２の相対角度を変化させる事によって、少なくても移動手段１００を無段階に加速させたり減速させたり正方向に移動させたり逆方向に移動させる事が自在となると共に、移動手段１００が高速で走行している最中に、中心軸８−２の相対角度を変化させてキャリア６０の回転速度と前記車輪と移動手段１００を減速させたり停止させる事も自在となり従来のブレーキを特に用いなくても此れらを可能にできるために有効となる。
【０１０４】
又、キャリア６０と前記車輪の回転速度と移動手段１００の推進速度を減速させようと中心軸８−２の相対角度を変化させた場合には、移動手段１００の重量と速度による運動エネルギーが前記車輪に伝達されている為に、第１回転動力伝達構造や第２回転動力伝達構造に具備される全ての回転体や歯車に対して前記車輪から回転動力が逆流されて伝達されて前記モーター１０２の回転軸８２が加速回転せしめられ此れによってモーター１０２は発電装置（発電機）となって電力を発電し、バッテリー１０３に対して電力を送電し、バッテリー１０３は受電し電力を蓄電する事が可能になり、特に電力の消費を少なくしながら電力を発生し蓄える事が可能となる為に効率的となる。
此のように構成させた場合は前記移動手段１００や発電装置（発電機を含めた相対的な構成）には前記第１回転動力伝達構造や第２回転動力伝達構造を具備した構成として活用する事ができる。
【０１０５】
図１２は、前記各実施形態で示した球面状の外壁面を具備して成る前記各種の第１回転動力伝達構造や各種の接続手段以外の他の第１回転動力伝達構造の第４実施形態と接続手段２０−８を示す図であり、前記記載と略同一主旨の符号を用いて示している。
同図（ａ）は、回転体１と回転体２の中心軸８−１と８−２を同一中心軸上に配置させた平面断面図であり、図（ｂ）は、中心軸８−１に対して中心軸８−２を相対角度を有した状態にした正面断面図であり、図（ｃ）は、前記図（ａ）で示す中心位置１０の位置を基にした前記図（ａ）の右側面の断面図であり回転体１と回転体２間を接続手段２０−８によって回転伝達自在に接続させ、回転体２と回転体３間を他の接続手段２０−８によって回転伝達自在に接続させた構成を示す略図である。
【０１０６】
図１２で示す具体的な構成は、例えば、前記保持手段１２と、前記球面状の外壁面を具備して成る前記回転体１とを一体的に構成させ、前記回転体１の略球面状の外壁面９−１（略球面状で無くてもよいが）に対して僅かに中心位置１０に接近されると共に中心軸８−１の両端方向に向かって中心位置１０を略中心に略同一半径の面で向かう軌道２０１と２０２とを中心位置１０の周りを取り囲むように複数設け、該軌道２０１に対して中心軸８−１と中心位置１０に接近される位置から離れる方向に向かう平面的な（曲面でもよい）クサビ状の面５−１を設け、軌道２０２に対して中心軸８−１と中心位置１０に接近される位置から離れる方向に向かう平面的な（曲面でもよい）クサビ状の面５−２を設け、クサビ状の面５−１内に略球面状の面を具備する球体（球体以外の形状でもよい）から成る可動部材６−１を配置させ、クサビ状の面５−２内には略球面状の面を具備する球体から成る可動部材６−２を配置させて、可動部材６−１と６−２を中心軸８−１と中心位置１０を取り囲むように位置させて、複数の可動部材６−１と６−２を回転を含めて可動自在に保持する保持部材４を設けて、保持部材４を回転体１と供回り自在に回転体１に対して一体成形又固定（保持部材４と回転体１間を中心軸８−１を中心に僅かながらも相対的に回転自在に接続させてもよいが）させ、回転体２（図中の保持部材１３でもよい）に設けられる中心軸８−２を中心にした円形状の穴３０の内壁面５０に対して前記可動部材６−１と６−２を加圧接続可能に配置させると共に可動部材６−１と６−２を可動自在かつ回転体２から脱落しないように保持する保持部材１３を回転体２に一体成形又は固定又は取り付け等を含めて具備させ、更に、前記加圧部材７を保持部材４又は１３又は可動部材６−１と６−２の少なくても何れかに具備させて、加圧部材７によって可動部材６−１をクサビ状の面５−１と内壁面５０に対して加圧接続させ、加圧部材７によって可動部材６−２をクサビ状の面５−２と内壁面５０に対して加圧接続させて構成させている。
【０１０７】
此の構成においても前記図１と２と３の第１実施形態で示した回転体１と２と３の相互間での回転伝達ができると共に、図４で示した接続手段２０−４と略同様の機能を得る事が可能となる。
例えば、図１２の図（ａ）の構成の場合は、回転体１と回転体２の何れから回転伝達しても略同一回転速度及び略同一回転数で回転伝達される事になり、図１２の図（ｂ）の構成の場合も回転体１を回転させれば回転体２が回転され回転体２を回転させれば回転体１が回転される事になる。
【０１０８】
又、回転体１と回転体２間の回転伝達では、可動部材６−１はクサビ状の面５−１と内壁面５０の間に挟み込まれて行き詰まり、可動部材６−２はクサビ状の面５−２と内壁面５０の間に挟み込まれて行き詰まり、正方向の回転の加圧力を可動部材６−１が受け止めて、逆方向の回転の加圧力を可動部材６−２が受け止めて回転体１と回転体２間の回転伝達を可能にされており前記各構成と同様の機能を示す事ができる。
【０１０９】
又、図（ｂ）の構成の場合は、可動部材６−１は軌道２０１に対して可動部材６−２は軌道２０２に対して中心軸８−２の両端方向と中心軸８−２の半径方向との両方向に向かって転がり又はスライドしながら回転体１と回転体２間での回転伝達がなされる。
【０１１０】
従って回転体１と回転体２間と、回転体２と回転体３間を前記接続手段２０−８の構造を用いて構成させる事によって前記図１と図２と図３と図４と図５と図１０と図１１の各種の接続手段を含めた回転動力伝達構造を構成できる。
又、前記各種の接続手段の構造は、保持部材４や１２を独立的に解釈せずに前記各種の回転体に対して構造的に具備させる事も自在であり、更なる複数の保持部材を具備させる事も自在である。
【０１１１】
図１３は、前記実施形態で示した球面状の外壁面を具備して成る第１回転動力伝達構造を示す第５実施形態であり、同図（ａ）は平面図の略図であり、同図（ｂ）は正面の断面を示す略図であり、同図（ｃ）は図（ｂ）の右側面の断面を示す略図である。
又、図１３で示す第５実施形態は、前記図１で示した第１実施形態を基にした応用例であり、前記図１で示した第１実施形態と特に異なるところは回転体１の構造と中心軸８−１の位置である。
以下、主として図１の第１実施形態で示した用語と符号を用いて図１３で示す構造を説明する。
【０１１２】
具体的に前記図１で示した第１実施形態と異なるところは、図１３によって示すように、回転体２の中心軸８−２に対して交差される中心軸８−１を中心に軸支手段９１に回転自在に軸支される回転軸８３と、中心軸８−１の軸方向であって前記回転軸８３の両端の一方には中心軸８−１上の前記中心位置１０を中心にした略球面状の外壁面９−１−１と、前記回転軸８３の両端の他の一方には前記中心位置１０を中心にした略球面状の外壁面９−１−２とを設けて回転体１を構成させ、前記中心位置１０の周りを取り囲みながら回転体１に具備される略球面状の外壁面９−１−１と略球面状の外壁面９−１−２を加圧できると共に回転体１と回転体２間を回転伝達できる前記バックストップ機構から成る接続手段２０−１を設けて構成させている点である。
従って、中心位置１０を取り囲むように設けられている複数の可動部材６が略球面状の外壁面９−１−１と略球面状の外壁面９−１−２を取り囲みながら球面状の外壁面９−１−１と略球面状の外壁面９−１−２に対して加圧接続されて構成されている。
【０１１３】
又、具体的な回転体１の構造としては、回転軸８３と略球面状の外壁面９−１−１とを一体成形させ、略球面状の外壁面９−１−２を具備する部材と回転軸８３を嵌め合わせて固定させて取り付けているが、回転軸８３と略球面状の外壁面９−１−１を具備する部材と略球面状の外壁面９−１−２を具備する部材とを別々に設けて一体的に固定させても供回り自在に取り付けても、回転軸８３と略球面状の外壁面９−１−１と略球面状の外壁面９−１−２を全て一体的に成形させる事もできる。
又、回転軸８３の外径は、中心軸８−１を中心にした同一半径の円形状に構成させ、略球面状の外壁面９−１−１と略球面状の外壁面９−１−２の外径を回転軸８３の外径より大きな径の外径としているが、同一外径や小さな外径にする事も自在である。
又、図１３の構造においても、前記接続手段２０−１や２０−２に限定する事なく前記の各種の接続手段を用いる事も自在である。
【０１１４】
又、図１３で示す実施形態の前記図１と異なる機能は、中心軸８−２に対して中心軸８−１を垂直に位置させて、回転体１を中心軸８−１を中心に回転させた場合には回転体２と回転体３は回転されずに停止状態を保つ事ができ、この状態で回転体２を中心軸８−２を中心に回転させようとした場合は接続手段２０−１によって正方向又は逆方向の何れかの回転による加圧力を回転体１に伝達できるが軸支手段９１が固定されていれば回転体１を回転させる事ができないか或いは軸支手段９１が固定されていなければ軸支手段９１と回転体１と回転体３を回転させる事が可能となる。
【０１１５】
又、中心軸８−２に対して中心軸８−１の向きを垂直とさせない範囲で中心軸８−１と中心軸８−２を相対角度を有した状態にすれば、回転体１を中心軸８−１を中心に１回転させた場合には回転体２と回転体３は１回転に満たない回転となり回転数の比率が変化される事になる。又、回転体２を１回転させれば回転体１は１回転を越えた回転となり回転数の比率が変化される事になる。
【０１１６】
又、回転体１と回転体２の何れかを中心位置１０を中心に図示の矢印ｙ方向に回動させて中心軸８−１と８−２間を相対角度を変化される方向に無段階に位置移動する事によって、前記図３で示したように力点と支点間の距離に対して作用点と支点間の距離との相対的な比率を前記図１や３で示す実施形態以上に変化させる事を可能にしながら、回転体１と回転体２間と、回転体２と回転体３間での回転速度の無段変速も同様に自在となる。
又、中心軸８−１と８−２と８−３の何れを相対角度を変化される方向に位置移動自在に構成させる事もできる。
又、図１３で示した第１回転動力伝達構造を用いて前記図１０や図１１で示した主旨の回転動力伝達構造を構成させる事も自在である。
【０１１７】
図１４は、前記図１３で示した第１回転動力伝達構造の一部を示す図であり、回転体１の更なる構造と、回転体１に対して歯車６４を固定させ、歯車６４と噛み合い中心軸８−１に対して略平行かつ距離を設けられる中心軸８−７を中心に軸支手段９１に回転自在に軸支される歯車６５を設けて構成した事を示しており、歯車６４と６５を外歯車から成る平歯車で構成させている。
【０１１８】
図１５は、前記図１３で示した第１回転動力伝達構造の一部を示す図であり、回転体１の更なる構造と、回転体１に対して歯車６４を固定させ、歯車６４と噛み合い中心軸８−１に対して相対角度を有する中心軸８−７を中心に軸支手段９１に回転自在に軸支される歯車６５を設けて構成した事を示しており、歯車６４と６５を外歯車から成る傘歯車で構成させている。
【０１１９】
又、前記図１４と１５で示している歯車６４と回転軸８３間を一体成形や固定や供回り自在に取り付けて構成させてもよい。
此のように歯車を噛み合わせた駆動手段を設けて構成させる事によって回転体１と外部の歯車６５間や歯車６５に具備される回転軸間での回転伝達を可能にさせ、回転体１に対する回転動力の入力を容易にしたり、回転体１から回転動力を取り出して活用する事を容易にさせている。
【０１２０】
図１６は、略球面状の外壁面を具備した前記各種の回転体１や２の形状例を示した図であり、同図（ｂ）は正面図、同図（ｃ）は右側面を示す図である。
同図においては回転体１や２を中心位置１０を中心にした略球面状の外壁面９と円形状の貫通される穴３０を設けて構成させている。
又、此の穴３０を円形以外の非円形や多角形やその他の形状や未貫通の穴で構成させる事もできる。
又、回転体１や２の回転の中心は図中で示す何れの中心軸上の位置とする事もできる。
【０１２１】
図１７は、略球面状の外壁面を具備した前記各種の回転体１や２の形状例を示した図であり、同図（ｂ）は正面図、同図（ｃ）は右側面を示す図である。
同図においては回転体１や２を中心位置１０を中心にした略球面状の外壁面９を設けているが略球面状の外壁面９には凹凸の溝１４０を設けて構成させている。
特に凹凸の溝１４０を設ける必要性はないが、凹凸の溝１４０を設ける事によって例えば潤滑油を介在させると凹凸の溝１４０内に潤滑油を溜め置く事が可能となり、略球面状の外壁面９への潤滑油の付着を促進し略球面状の外壁面９の消耗や発熱を少なくする効果を生じさせる事が可能となる。
又、凹凸の溝の１４０の形状は図に示す以外の多様な形状であってもよい。
又、回転体１や２の回転の中心は図中で示す何れの中心軸位置とする事もできる。
【０１２２】
従って、前記各種の構成に設けられる回転体１や２を、図１６と１７に示したような形状に構成させる事もできる。又、略球面状の外壁面や中心軸についても同様に用いる事ができる。
【０１２３】
図１８は、前記図１で示した第１回転動力伝達構造を用いた本発明の回転動力伝達構造の第６実施形態を示す構成であり、前記図１で示した第１回転動力伝達構造を２つ用いてその１つを構造Ａとし、他の１つを構造Ｂとして示している。
そして構造Ａに具備される回転体２（同図では２−１として示している）と構造Ｂに具備される回転体２（同図では２−２として示している）間を回転伝達自在に接続させて構成させている。
【０１２４】
具体的には回転体２−１には駆動手段から成るスプロケット１３１を固定し、回転体２−２には駆動手段から成るスプロケット１３２を固定し、スプロケット１３１と１３２に対して駆動手段から成るリング状のチェーン１３３を巻かけて回転体２−１と回転体２−２間を回転伝達自在に接続させている。
又、回転体２−１と２−２は同一軸支手段９２に対して回転自在に軸支され、軸支手段９２を構造Ａと構造Ｂに具備される中心位置１０を中心に矢印で示すｙ方向に回動する事によって構造Ａと構造Ｂに具備されるそれぞれの回転体１と回転体３と中心軸８−１と８−３に対して回転体２と中心軸８−２の相対角度と相対位置を無段階に移動できるように前記記載の中心軸移動手段を具備させて回転動力伝達構造の第６実施形態を構成させている。
【０１２５】
この構成によって例えば回転体１を入力の回転動力で回転させれば構造Ａと構造Ｂの２つの回転体２と回転体３を回転させ回転動力を出力でき、回転体３を入力の回転動力で回転させれば構造Ａと構造の２つの回転体２と回転体１を回転させ回転動力を出力できる事になる。
又、此の構成によって何れの回転体に回転動力を入力しても何れの回転体から回転動力を出力させる事も自在となり、簡素な構造でありながら活用範囲を増加する事ができる。
又、此の構成においても前記の多様な接続手段や多様な構造や形状を設けて構成させる事も自在である。
又、前記スプロケット１３１や１３２やチェーン１３３から成る駆動手段によって回転体２−１と回転体２−２間を回転伝達自在に接続させたが、回転体２−１に歯車を固定し、回転体２−２には回転体２−１に具備される歯車と噛み合う歯車を固定させて回転体２−１と回転体２−２間を歯車から成る駆動手段によってる回転伝達可能に構成させる事も自在である。
又、構造Ａと構造Ｂの２つの回転体１間や２つの回転体３間を駆動手段によって回転伝達自在に接続させる事もできる。
又、回転体１や回転体３を前記中心位置１０を中心に矢印ｙ方向に回動させる事も自在である。
【０１２６】
更に本発明の回転動力伝達構造及び前記各構成を以下のように構成させる事もできる。
【０１２７】
回転自在又は可動自在に軸支（保持を含む）される構成には滑り軸受け構造や転がり部材を具備した相対的なベアリング構造を用いる事ができる。
又、前記各記載の回転動力伝達構造や、同一中心軸位置から相対角度を有した中心軸間に至って回転伝達自在なユニバーサルジョイントやボールジョイントやオルダムカップリングを含めた回転伝達自在継ぎ手を活用して中心軸の相対位置を移動し中心軸間の相対角度を変える事のできる中心軸移動手段を設けたり、相対角度を変えて入力の回転速度に対して出力の回転速度を無段階に変速できる無段変速機や、回転抵抗を増減自在にできる制動機構を構成させ前記無段変速機や制動機構としての効果を得る目的で活用する事もできる。
【０１２８】
又、前記回転伝達自在継ぎ手に具備される構造を、前記第１回転動力伝達構造に具備される前記回転体１と回転体２間や、前記回転体２と回転体３間の少なくても何れかを回転伝達自在に接続させる接続手段として用いて構成させる事もできると共に、更に回転体１と回転体２と回転体３の何れかには前記記載のバックストップ機構から成る接続手段を取り付けてバックストップ機構による機能によって、回転動力を入力される回転体と回転動力を入力される回転体間の回転数の比率を変化させる事のできる無段変速機を含めた回転動力伝達構造として構成させる事もでき、此のような構成の場合には回転体１と回転体２には球面状の外壁面を設けて構成させても球面状の外壁面以外の他の形状にしてもよい。
【０１２９】
又、記載の各種接続手段は粘性部材や磁性部材を含めて他の接続手段を用いる事もできる。
又、記載の歯車をどのような形状やどのような構造の歯車で構成させる事もできる。又、歯車を含めて駆動手段を用いて前記各種の回転体間を回転伝達自在に接続させる事も自在である。
【０１３０】
又、本発明の回転動力伝達構造（機構を含めても良い）には、潤滑油や潤滑油を循環をせさる構造や、一部や周りを取り囲むフレームや被覆部材や、オイルシール等を設けて安全かつ滑らかな回転運動を可能に構成させる事も自在である。
又、前記各種の接続手段の構造を回転動力伝達構造として用いる事も自在である。
又、前記各種の回転動力伝達構造を加工機械や駆動機械を含めて多様な機械や装置に取り付けて前記記載の機能を示すように構成させる事もできる。
又、加圧部材７を可動部材６と共に円筒状や円柱状に構成させる事もできる。
又、前記実施形態においては、可動部材６（６−１や６−２を含む）を中心軸８−１や８−２や８−３に対して略平行かつ距離を設けられた中心軸を中心に僅かながらも回転自在な形状と構成を用いたが、中心軸８−１や８−２や８−３に対して相対角度を有する中心軸を中心に僅かながらも回転自在に保持部材４と１２に対して相対的に保持されるように構成させる事もできる。
又、前記クサビ状の面は、中心軸８−１や８−２や８−３の中心軸上の定められる一つの位置を中心位置として、該中心位置に接近される位置から離れる方向に向かった面で構成させる事もできる。此のように構成しても前記クサビ状の面の構成と効果を得る事ができる。
【０１３１】
以上は、主として本発明の回転動力伝達構造（前記各種の回転動力伝達構造や接続手段を回転動力伝達機構や回転運動伝達機構として意味させて構成させる事も自在である）の実施形態例である。
本発明で示した構造や該構造を具備して成る構造物は、特許請求の範囲に示す特徴から逸脱する事なく他の様々な形や手段や構造を用いて構成させる事ができる。
従って、特許請求の範囲に示される特徴や構造を具備して成る相対位置を移動できる移動手段や、電力を発電できる発電装置を含めた構造物や、特許請求の範囲に示される要素や機能を潜在される構造は少なくても本発明の範囲であり、記載される事柄は単なる例示に過ぎず限定的に解釈するものではない。
【０１３２】
【発明の効果】
本発明は少なくても以下に記載される効果を得る事ができる。
▲１▼．回転体１と回転体３を定位置に設けて、回転体１と回転体３の中心軸８−１と８−３を同一中心軸上や定位置に位置させても、回転体２と回転体２の中心軸８−２を前記中心軸８−１と８−３に対して中心位置１０を中心に相対角度を有する方向や相対角度の増減される方向に移動する事によって、回転体１と回転体２と回転体３のそれぞれの回転速度と回転数を無段階に変化させる事が自在となる。
▲２▼．又、接続手段２−１や２−２や２−３や２−４や２−５や２−６や２−７や２−８を設ける事によって回転体１と回転体２間や、回転体２と回転体３間での回転伝達時の滑りを防止し大きなトルクの回転力を相対的に受け止めて回転伝達できる。
▲３▼．又、前記第２回転動力伝達構造を設けた事によって前記第１回転伝達構造間での回転伝達比率となる変速比率の拡大や縮小を可能にしたり差動機構としての機能を得る事を含めて多機能化でき、相対的な効率性を果たす事ができる。
▲４▼．又、移動手段１００や前記発電装置に本発明の回転動力伝達構造を設けた事によって省エネルギー化や、相対的な回転速度や走行速度や推進速度を無段階に増減自在にする事が可能となる。
▲５▼．又、前記各種の実施形態で記載した各種の機能や特徴や効果を得る事ができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の回転動力伝達構造の第１実施形態と特徴を示す略図である。
【図２，３】本発明の回転動力伝達構造の第１実施形態の更なる特徴を示す略図である。
【図４】本発明の接続手段２０−４の構造と特徴を示す略図である。
【図５】本発明の接続手段２０−６の構造と特徴を示す略図である。
【図６，７，８，９】本発明に用いる第２回転動力伝達構造の実施形態を示す略図である。
【図１０】本発明の回転動力伝達構造の第２実施形態と特徴を示す略図である。
【図１１】本発明の回転動力伝達構造の第３実施形態と特徴を示す略図である。
【図１２】本発明の回転動力伝達構造の第４実施形態と接続手段２０−８の構造を示す略図である。
【図１３】本発明の回転動力伝達構造の第５実施形態と特徴を示す略図である。
【図１４，１５】本発明の回転動力伝達構造の第５実施形態の更なる特徴を示す略図である。
【図１６，１７】回転体１や２の形状を示す略図である。
【図１８】本発明の回転動力伝達構造の第６実施形態の特徴を示す略図である。
【符号の説明】
１，２，２−１，２−１，３…回転体
４，１２，１３…保持部材
５，５−１，５−２…クサビ状の面
６，６−１，６−２…可動部材
７，７−１，７−２…加圧部材
８−１，８−２，８−３，８−４，８−５，８−７…中心軸
９−１，９−２，９−１−１，９−１−２…略球面状の外壁面
１０…中心軸上の自在な位置，中心位置
２０，２０−１，２０−２，２０−３，２０−４，２０−５，
２０−６，２０−７，２０−８…接続手段
３０，３２，３３，３４…穴
４０…外壁面
５０…穴の内壁面
６０…キャリア
６１，６１−１，６１−２，６２，６３，６４，６５…歯車
７０，７１…回転方向
８０，８１，８２，８３…回転軸
９１，９２，９３，９４，９５，９６…軸支手段
９９，１０１…フレーム
１００…移動手段
１０２…モーター，発電装置
１０３…バッテリー
１２０−１，１２０−２…前輪
１３０−１，１３０−２…後輪
１３１，１３２…スプロケット
１３３…チェーン
１４０…溝
２０１，２０２…軌道
ｋ…軸
ｐ，ｙ…回動方向（移動方向）
ｓ，ｓ１，ｓ２…支点
ｔ，ｕ…加圧接続位置（力点又は作用点）
ｖ，ｘ…移動方向
【図１】
0004535361.tif 000002
【図２】
0004535361.tif 000003
【図３】
0004535361.tif 000004
【図４】
0004535361.tif 000005
【図５】
0004535361.tif 000006
【図６】
0004535361.tif 000007
【図７】
0004535361.tif 000008
【図８】
0004535361.tif 000009
【図９】
0004535361.tif 000010
【図１０】
0004535361.tif 000011
【図１１】
0004535361.tif 000012
【図１２】
0004535361.tif 000013
【図１３】
0004535361.tif 000014
【図１４】
0004535361.tif 000015
【図１５】
0004535361.tif 000016
【図１６】
0004535361.tif 000017
【図１７】
0004535361.tif 000018
【図１８】
0004535361.tif 000019