(57)【要約】レーザアニール用のレーザ装置は、以下を備える：Ａ．パルスレーザ光を出力するレーザ発振器；及び、Ｂ．レーザ発振器から出力されたパルスレーザ光の光路上に配置され、入射したパルスレーザ光のパルス時間幅をストレッチする少なくとも１つのＯＰＳを含むＯＰＳ装置であって、ＯＰＳのうち、遅延光路の長さである遅延光路長Ｌが最小となる第１のＯＰＳの遅延光路長Ｌ（１）が、以下の式（Ａ）の範囲にあるＯＰＳ装置。  ΔＴ７５％×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ２５％×ｃ・・・・・式（Ａ）  ここで、ΔＴa%は、前記レーザ発振器から出力され、前記ＯＰＳ装置に入射するパルスレーザ光の入力波形において、光強度がピーク値に対してａ％の値を示す位置の時間全幅であり、ｃは光速である。
2018047220.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
レーザアニールに用いられるレーザ装置は、以下を備える：
Ａ．パルスレーザ光を出力するレーザ発振器；
Ｂ．前記レーザ発振器から出力された前記パルスレーザ光の光路上に配置され、入射した前記パルスレーザ光の一部を透過して、他の一部を、遅延光路を周回させて出力することにより、前記パルスレーザ光のパルス時間幅をストレッチする第１のＯＰＳを含むＯＰＳ装置であって、前記第１のＯＰＳの前記遅延光路の長さである遅延光路長Ｌ（１）が、以下の式（Ａ）の範囲にあるＯＰＳ装置。
ΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃ・・・・・式（Ａ）
ここで、ΔＴa%は、前記レーザ発振器から出力され、前記ＯＰＳ装置に入射するパルスレーザ光の入力波形において、光強度がピーク値に対してａ％の値を示す位置の時間全幅であり、ｃは光速である。
【請求項２】
請求項１に記載のレーザ装置であって、
前記第１のＯＰＳの前記遅延光路長Ｌ（１）は、以下の式（Ｂ）の範囲にある。
ΔＴ65%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ40%×ｃ・・・・・式（Ｂ）
【請求項３】
請求項１に記載のレーザ装置であって、
前記ＯＰＳ装置は、前記第１のＯＰＳに加えて、前記第１のＯＰＳに直列に配置された第２から第ｎのＯＰＳを含み、
第ｋのＯＰＳの遅延光路長Ｌ（ｋ）は、以下の式（Ｃ）に示す条件を満たす。
１．８×Ｌ（ｋ−１）≦Ｌ（ｋ）≦２．２×（ｋ−１）・・・・式（Ｃ）
ここで、ｋ＝２以上ｎ以下である。
【請求項４】
請求項３に記載のレーザ装置であって、
前記遅延光路長Ｌ（ｋ）は、以下の式（Ｄ）に示す条件を満たす。
Ｌ（ｋ）＝２×Ｌ（ｋ−１）・・・・式（Ｄ）
【請求項５】
請求項１に記載のレーザ装置であって、
前記第１のＯＰＳは、前記パルスレーザ光の一部を透過して、他の一部を前記遅延光路に向けて反射するビームスプリッタを含んでおり、前記ビームスプリッタの反射率は、４０％以上６５％以下の範囲内である。
【請求項６】
請求項３に記載のレーザ装置であって、
前記第１から第ｎのＯＰＳは、前記レーザ発振器側から、前記遅延光路長が短い順番で配置されている。
【請求項７】
請求項１に記載のレーザ装置であって、以下をさらに含む：
Ｃ．前記レーザ発振器と前記ＯＰＳ装置との間の光路上に配置される増幅器。
【請求項８】
請求項７に記載のレーザ装置であって、
前記第１のＯＰＳの前記遅延光路長Ｌ（１）は、以下の式（Ｂ）の範囲にある。
ΔＴ65%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ40%×ｃ・・・・・式（Ｂ）
【請求項９】
請求項７に記載のレーザ装置であって、
前記ＯＰＳ装置は、前記第１のＯＰＳに加えて、前記第１のＯＰＳに直列に配置された第２から第ｎのＯＰＳを含み、
第ｋのＯＰＳの遅延光路長Ｌ（ｋ）は、以下の式（Ｃ）に示す条件を満たす。
１．８×Ｌ（ｋ−１）≦Ｌ（ｋ）≦２．２×（ｋ−１）・・・・式（Ｃ）
ここで、ｋ＝２以上ｎ以下である。
【請求項１０】
請求項９に記載のレーザ装置であって、
前記遅延光路長Ｌ（ｋ）は、以下の式（Ｄ）に示す条件を満たす。
Ｌ（ｋ）＝２×Ｌ（ｋ−１）・・・・式（Ｄ）
【請求項１１】
前記請求項７に記載のレーザ装置であって、
前記第１のＯＰＳは、前記パルスレーザ光の一部を透過して、他の一部を前記遅延光路に向けて反射するビームスプリッタを含んでおり、前記ビームスプリッタの反射率は、４０％以上６５％以下の範囲内である。
【請求項１２】
請求項９に記載のレーザ装置であって、
前記第１から第ｎのＯＰＳは、前記レーザ発振器側から、前記遅延光路長Ｌが短い順番で配置されている。
【請求項１３】
レーザアニール装置は、以下を備える：
Ａ．パルスレーザ光を出力するレーザ発振器を含むレーザ装置；
Ｂ．前記レーザ発振器から出力された前記パルスレーザ光の光路上に配置され、入射した前記パルスレーザ光の一部を透過して、他の一部を、遅延光路を周回させて出力することにより、前記パルスレーザ光のパルス時間幅をストレッチする第１のＯＰＳを含むＯＰＳ装置であって、前記第１のＯＰＳの前記遅延光路の長さである遅延光路長Ｌ（１）が、以下の式（Ａ）の範囲にあるＯＰＳ装置；及び
Ｃ．前記ＯＰＳ装置によりストレッチされた前記パルスレーザ光を用いて半導体薄膜をアニールするアニール装置。
ΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃ・・・・・式（Ａ）
ここで、ΔＴa%は、前記レーザ発振器から出力され、前記ＯＰＳ装置に入射するパルスレーザ光の入力波形において、光強度がピーク値に対してａ％の値を示す位置の時間全幅であり、ｃは光速である。
【請求項１４】
請求項１３に記載のレーザアニール装置であって、
前記第１のＯＰＳの前記遅延光路長Ｌ（１）は、以下の式（Ｂ）の範囲にある。
ΔＴ65%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ40%×ｃ・・・・・式（Ｂ）
【請求項１５】
請求項１３に記載のレーザアニール装置であって、
前記ＯＰＳ装置は、前記第１のＯＰＳに加えて、前記第１のＯＰＳに直列に配置された第２から第ｎのＯＰＳを含み、
第ｋのＯＰＳの遅延光路長Ｌ（ｋ）は、以下の式（Ｃ）に示す条件を満たす。
１．８×Ｌ（ｋ−１）≦Ｌ（ｋ）≦２．２×（ｋ−１）・・・・式（Ｃ）
ここで、ｋ＝２以上ｎ以下である。
【請求項１６】
請求項１５に記載のレーザアニール装置であって、
前記遅延光路長Ｌ（ｋ）は、以下の式（Ｄ）に示す条件を満たす。
Ｌ（ｋ）＝２×Ｌ（ｋ−１）・・・・式（Ｄ）
【請求項１７】
請求項１３に記載のレーザアニール装置であって、
前記第１のＯＰＳは、前記パルスレーザ光の一部を透過して、他の一部を前記遅延光路に向けて反射するビームスプリッタを含んでおり、前記ビームスプリッタの反射率は、４０％以上６５％以下の範囲内である。
【請求項１８】
請求項１５に記載のレーザアニール装置であって、
前記第１から第ｎのＯＰＳは、前記レーザ発振器側から、前記遅延光路長が短い順番で配置されている。
【請求項１９】
請求項１３に記載のレーザアニール装置であって、以下をさらに含む：
Ｄ．前記レーザ発振器と前記ＯＰＳ装置との間の光路上に配置される増幅器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、レーザ装置およびレーザアニール装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ガラス基板を用いたフラットパネルディスプレイの駆動素子には薄膜トランジス(ＴＦＴ：Thin Film Transistor)が用いられている。高精細ディスプレイの実現には、駆動力の高いＴＦＴの作製が必要となる。ＴＦＴのチャネル材である半導体薄膜には、多結晶シリコンやＩＧＺＯ（Indium gallium zinc oxide）などが用いられている。多結晶シリコンやＩＧＺＯは、アモルファスシリコンよりもキャリア移動度が高く、トランジスタのオン／オフ特性に優れている。【０００３】
また、半導体薄膜は、より高機能なデバイスを実現する３Ｄ−ＩＣへの適用も期待されている。３Ｄ−ＩＣは、集積回路デバイスの最上層にセンサや増幅回路、ＣＭＯＳ回路などの能動素子を形成することにより実現される。そのため、より高品質な半導体薄膜を製造する技術が求められている。【０００４】
さらに、情報端末機器の多様化にともない、小型・軽量で消費電力が少なく自由に折り
曲げが可能なフレキシブルディスプレイやフレキシブルコンピュータに対する要求が高まりつつある。そのため、ＰＥＴ（Polyethylene terephthalate）などのプラスティック基板上に高品質な半導体薄膜を形成する技術の確立が求められている。【０００５】
ガラス基板上、集積回路上、あるいはプラスティック基板上に高品質な半導体薄膜を形
成するためには、これらの基板に熱損傷を与えることなく半導体薄膜の結晶化を行う必要がある。ディスプレイに用いられるガラス基板では４００℃、集積回路では４００℃、プラスティック基板であるＰＥＴでは２００℃以下のプロセス温度が求められている。【０００６】
半導体薄膜の下地基板に熱損傷を与えることなく結晶化を行う技術としてレーザアニール法が用いられている。この方法では、熱拡散による基板への損傷を抑制するため、上層の半導体薄膜で吸収されるパルス紫外レーザ光が用いられる。【０００７】
半導体薄膜がシリコンである場合には、波長３５１ｎｍのＸｅＦエキシマレーザ、波長３０８ｎｍのＸｅＣｌエキシマレーザ、波長２４８ｎｍのＫｒＦエキシマレーザなどが用いられる。これら紫外領域のガスレーザは、固体レーザと比較してレーザ光の干渉性が低く、レーザ光照射面でのエネルギ均一性に優れ、高いパルスエネルギで広い領域を均一にアニールできるという特徴を有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】ＷＯ２０１４／１５６８１８号
【特許文献２】特表２００８−５４６１８８号公報
【特許文献３】米国特許公開２０１２／０２６０８４７号公報
【概要】
【０００９】
本開示の１つの観点に係るレーザアニールに用いられるレーザ装置は、Ａ．パルスレーザ光を出力するレーザ発振器、およびＯＰＳ装置を備える。ＯＰＳ装置は、レーザ発振器から出力されたパルスレーザ光の光路上に配置され、入射した前記パルスレーザ光の一部を透過して、他の一部を、遅延光路を周回させて出力することにより、パルスレーザ光のパルス時間幅をストレッチする第１のＯＰＳを含むＯＰＳ装置であって、第１のＯＰＳの前記遅延光路の長さである遅延光路長Ｌ（１）が、以下の式（Ａ）の範囲にある。
ΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃ・・・・・式（Ａ）
ここで、ΔＴa%は、レーザ発振器から出力され、ＯＰＳ装置に入射するパルスレーザ光の入力波形において、光強度がピーク値に対してａ％の値を示す位置の時間全幅であり、ｃは光速である。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
本開示のいくつかの実施形態を、単なる例として、添付の図面を参照して以下に説明する。
【図１】図１は、比較例に係るレーザアニール装置の構成を概略的に示す。
【図２】図２は、比較例のレーザ装置の構成を概略的に示す。
【図３】図３は、ＯＰＳの作用の説明図である。
【図４】図４は、比較例に係るＯＰＳ装置への入力波形とＯＰＳ装置からの出力波形である。
【図５】図５は、第１実施形態に係るレーザ装置の構成を示す。
【図６】図６は、パルス全幅の説明図である。
【図７】図７は、遅延光路長Ｌ（１）がΔＴ75%×ｃの場合のパルスレーザ光を示す。
【図８】図８は、遅延光路長Ｌ（２）がΔＴ50%×ｃの場合のパルスレーザ光を示す。
【図９】図９は、遅延光路長Ｌ（３）がΔＴ25%×ｃの場合のパルスレーザ光を示す。
【図１０】図１０は、ガウシアン波形の入力波形と出力波形である。
【図１１】図１１は、ＸｅＦエキシマレーザの入力波形と出力波形である。
【図１２】図１２は、第２実施形態に係る３段構成のＯＰＳ装置を有するレーザ装置を概略的に示す。
【図１３】図１３は、３段構成のＯＰＳ装置の作用の説明図である。
【図１４】図１４は、３段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。
【図１５Ａ】図１５Ａは、Ｌ（１）がΔＴ75%×ｃの出力波形である。
【図１５Ｂ】図１５Ｂは、Ｌ（１）がΔＴ50%×ｃの出力波形である。
【図１５Ｃ】図１５Ｃは、Ｌ（１）がΔＴ25%×ｃの出力波形である。
【図１６Ａ】図１６Ａは、ＸｅＦエキシマレーザにおける、Ｌ（１）がΔＴ75%×ｃの出力波形である。
【図１６Ｂ】図１６Ｂは、ＸｅＦエキシマレーザにおける、Ｌ（１）がΔＴ50%×ｃの出力波形である。
【図１６Ｃ】図１６Ｃは、ＸｅＦエキシマレーザにおける、Ｌ（１）がΔＴ25%×ｃの出力波形である。
【図１７】図１７は、ＸｅＦエキシマレーザにおける、Ｌ（１）が３．５ｍの出力波形である。
【図１８】図１８は、ＯＰＳ装置の段数とＴＩＳパルス時間幅の関係を示すグラフである。
【図１９】図１９は、複数段のＯＰＳ装置の構成図である。
【図２０】図２０は、第３実施形態に係るＭＯＰＡ方式のレーザ装置を概略的に示す。
【図２１】図２１は、第３実施形態の１つの実施例の出力波形である。
【図２２Ａ】図２２Ａは、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴとパルスエネルギの関係を示すグラフである。
【図２２Ｂ】図２２Ｂは、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴとＴＩＳパルス時間幅の関係を示すグラフである。
【図２３Ａ】図２３Ａは、第３実施形態において、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴ＝１０ｎｓの場合の出力波形である。
【図２３Ｂ】図２３Ｂは、第３実施形態において、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴ＝１５ｎｓの場合の出力波形である。
【図２３Ｃ】図２３Ｃは、第３実施形態において、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴ＝２０ｎｓの場合の出力波形である。
【図２４】図２４は、図２２Ｂとは別の、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴとＴＩＳパルス時間幅の関係を示すグラフである。
【図２５】図２５は、ＫｒＦエキシマレーザの実施例の出力波形である。
【図２６】図２６は、遅延光路長Ｌ（１）と光強度比Ｉｍｒの関係を示すグラフである。
【図２７Ａ】図２７Ａは、ビームスプリッタの反射率ＲＢを変化させた場合の出力波形である。
【図２７Ｂ】図２７Ｂは、反射率ＲＢと光強度等の関係を示すグラフである。
【図２７Ｃ】図２７Ｃは、反射率ＲＢとＴＩＳパルス時間幅の関係を示すグラフである。
【図２８Ａ】図２８Ａは、Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ、Ｌ（ｋ）＝１．８×Ｌ（ｋ−１）の条件で遅延光路長を設定した場合の出力波形である。
【図２８Ｂ】図２８Ｂは、Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ、Ｌ（ｋ）＝２．０×Ｌ（ｋ−１）の条件で遅延光路長を設定した場合の出力波形である。
【図２８Ｃ】図２８Ｃは、Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ、Ｌ（ｋ）＝２．２×Ｌ（ｋ−１）の条件で遅延光路長を設定した場合の出力波形である。
【図２９Ａ】図２９Ａは、Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ、Ｌ（ｋ）＝１．８×Ｌ（ｋ−１）の条件で遅延光路長を設定した場合の出力波形である。
【図２９Ｂ】図２９Ｂは、Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ、Ｌ（ｋ）＝２．０×Ｌ（ｋ−１）の条件で遅延光路長を設定した場合の出力波形である。
【図２９Ｃ】図２９Ｃは、Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ、Ｌ（ｋ）＝２．２×Ｌ（ｋ−１）の条件で遅延光路長を設定した場合の出力波形である。
【図３０Ａ】図３０Ａは、Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ、Ｌ（ｋ）＝１．８×Ｌ（ｋ−１）の条件で遅延光路長を設定した場合の出力波形である。
【図３０Ｂ】図３０Ｂは、Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ、Ｌ（ｋ）＝２．０×Ｌ（ｋ−１）の条件で遅延光路長を設定した場合の出力波形である。
【図３０Ｃ】図３０Ｃは、Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ、Ｌ（ｋ）＝２．２×Ｌ（ｋ−１）の条件で遅延光路長を設定した場合の出力波形である。
【図３１】図２９〜図３０の出力波形における、ＯＰＳ装置の段数とＴＩＳパルス時間幅の関係を示すグラフである。
【図３２】図３２は、ＭＯＰＡ方式のＫｒＦエキシマレーザの出力波形である。
【実施形態】
【００１１】
＜内容＞
１．概要
２．比較例に係るレーザアニール装置
２．１  レーザアニール装置の構成
２．２  レーザアニール装置の動作
２．３  レーザ装置の詳細
２．３．１  光学パルスストレッチャ（ＯＰＳ：Optical Pulse Stretcher）を有するレーザ装置の構成
２．３．２  ＯＰＳの詳細
２．４  課題
３．第１実施形態のレーザ装置およびこれを用いるレーザアニール装置
３．１  構成
３．２  ＯＰＳ装置の作用
３．３  ＯＰＳ装置の効果
３．４  ＸｅＦエキシマレーザの実施例
３．５  その他
４．第２実施形態のレーザ装置およびこれを用いるレーザアニール装置
４．１  構成
４．２  ＯＰＳ装置の作用
４．３  効果
４．４  ＸｅＦエキシマレーザの実施例１
４．５  ＸｅＦエキシマレーザの実施例２
４．６  変形例（第１〜第ｎ個のＯＰＳで構成されるＯＰＳ装置）
４．７  その他
５．第３実施形態のレーザ装置およびこれを用いるレーザアニール装置
５．１  構成
５．２  動作
５．３  ＸｅＦエキシマレーザ、ＭＯＰＡ方式、１段構成のＯＰＳ装置の実施例
５．３．１  構成
５．３．２  作用
５．３．３  効果
５．４  放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴ、パルスエネルギ、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの関係
５．５  ＭＯＰＡ方式とＯＰＳ装置の組合せによるパルス時間幅の変動抑制
５．５．１  ＭＯＰＡ方式とＯＰＳ装置の組合せにおける出力波形
５．５．２  ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの変動抑制の効果
５．５．３  その他
６．各種条件の好ましい範囲
６．１  遅延光路長Ｌ（１）のより好ましい範囲
６．２  ビームスプリッタの反射率ＲＢの好ましい範囲
６．３  遅延光路長Ｌ（１）の好ましい範囲
６．４  その他
【００１２】
以下、本開示の実施形態について、図面を参照しながら詳しく説明する。以下に説明される実施形態は、本開示のいくつかの例を示すものであって、本開示の内容を限定するものではない。また、各実施形態で説明される構成および動作の全てが本開示の構成および動作として必須であるとは限らない。なお、同一の構成要素には同一の参照符号を付して、重複する説明を省略する。
【００１３】
１．概要
本開示は、半導体薄膜の結晶化のために、半導体薄膜にパルスレーザ光を照射してアニールするレーザアニール装置に用いられる、レーザアニール用レーザ装置に関する。
【００１４】
２．比較例に係るレーザアニール装置
２．１  レーザアニール装置の構成
図１は、比較例に係るレーザアニール装置の構成を概略的に示す。レーザアニール装置は、レーザ装置３と、アニール装置４とを備えている。レーザ装置３とアニール装置４は光路管（図示せず）によって接続されている。
【００１５】
レーザ装置３は、パルス発振によるパルスレーザ光を出力するレーザ装置であり、ＡｒＦ、ＫｒＦ、ＸｅＣｌまたはＸｅＦをレーザ媒質とするエキシマパルスレーザ装置である。ＡｒＦエキシマパルスレーザ装置の場合、パルスレーザ光の中心波長は約１９３．４ｎｍである。ＫｒＦエキシマパルスレーザ装置の場合、パルスレーザ光の中心波長は約２４８．４ｎｍである。ＸｅＣｌエキシマパルスレーザ装置の場合、パルスレーザ光の中心波長は約３０８ｎｍである。ＸｅＦエキシマパルスレーザ装置の場合、パルスレーザ光の中心波長は約３５１ｎｍである。
【００１６】
アニール装置４は、スリット１６と、高反射ミラー１７と、転写光学系１８と、テーブル２７と、ＸＹＺステージ２８と、アニール制御部３２とを含んでいる。
【００１７】
スリット１６は、パルスレーザ光のビーム断面のうちの光強度分布が均一な領域が通過するように配置されている。高反射ミラー１７は、レーザ装置３から入力されたパルスレーザ光を転写光学系１８に向けて反射する。転写光学系１８は、被照射物３１の表面に、スリット１６の転写像を結像させる光学系である。転写光学系３８は、１枚の凸レンズで構成されていてもよいし、１つ又は複数の凸レンズと１つ又は複数の凹レンズとを含む光学系であってもよい。
【００１８】
テーブル２７は、被照射物３１を支持する。被照射物３１は、パルスレーザ光が照射されてアニールが行われる対象であり、本例では、ＴＦＴ基板を製造するための中間生産物である。ＸＹＺステージ２８は、テーブル２７を支持している。ＸＹＺステージ２８は、Ｘ軸方向、Ｙ軸方向、Ｚ軸方向に移動可能であり、テーブル２７の位置を調整することにより、被照射物３１の位置を調整可能である。ＸＹＺステージ２８は、被照射物３１の表面に対して、転写光学系１８による転写像が結像するように被照射物３１の位置を調整する。
【００１９】
アニール制御部３２は、レーザ装置３に対して、目標パルスエネルギＥｔのデータと発光トリガ信号を送信して、被照射物３１に照射するパルスレーザ光のパルスエネルギや照射タイミングを制御する。また、アニール制御部３２は、ＸＹＺステージ２８を制御する。
【００２０】
被照射物３１は、例えば、ガラス基板と、ガラス基板上に形成されたアモルファスシリコン膜とを含んでいる。アモルファスシリコン膜は、アモルファスシリコン（ａ−Ｓｉ）の薄膜であり、アニールが行われる対象である。
【００２１】
２．２  レーザアニール装置の動作
アニールを行う場合には、まず、被照射物３１がＸＹＺステージ２８にセットされる。アニール制御部３２は、ＸＹＺステージ２８を制御して、被照射物３１のＸ軸方向とＹ軸方向の位置を調整することにより、転写光学系１８の結像位置に被照射物３１を移動する。
【００２２】
次に、アニール制御部３２は、目標パルスエネルギＥｔのデータをレーザ装置３に送信する。アニール制御部３２は、所定の繰り返し周波数で、予め設定されたパルス数に応じた数の発光トリガ信号を送信する。
【００２３】
レーザ装置３は、受信した目標パルスエネルギＥｔおよび発光トリガ信号に基づいて、パルスレーザ光を出力する。レーザ装置３が出力したパルスレーザ光は、アニール装置４に入力される。アニール装置４において、パルスレーザ光は、スリット１６を透過して、高反射ミラー１７で反射して転写光学系１８に入射する。
【００２４】
転写光学系１８は、スリット１６の転写像を被照射物３１の表面に転写する。これにより、被照射物３１表面のアモルファスシリコン膜に対して、パルスレーザ光が照射される。アモルファスシリコン膜に対してパルスレーザ光が照射されると、アモルファスシリコン膜は融点以上の温度に上昇して溶融する。アモルファスシリコン膜は、溶融後、再び固化する過程で結晶化する。これにより、アモルファスシリコン膜が、多結晶シリコン膜に改質される。
【００２５】
２．３  レーザ装置の詳細
２．３．１  光学パルスストレッチャ（ＯＰＳ：Optical Pulse Stretcher）を有するレーザ装置の構成
図２は、レーザ装置３の具体的構成を示す。レーザ装置３は、レーザ発振器であるマスターオシレータＭＯと、ＯＰＳ４１と、パルスエネルギ計測部６３と、シャッタ６４と、レーザ制御部６６とを含んでいる。
【００２６】
マスターオシレータＭＯは、レーザチャンバ７１と、一対の電極７２ａおよび７２ｂと、充電器７３と、パルスパワーモジュール（ＰＰＭ）７４とを含んでいる。マスターオシレータＭＯは、さらに、高反射ミラー７６と、出力結合ミラー７７とを含んでいる。図２においては、レーザ光の進行方向及び放電方向に略垂直な方向からみたレーザチャンバ７１の内部構成が示されている。
【００２７】
レーザチャンバ７１は、上述のレーザ媒質が封入されるチャンバである。一対の電極７２ａおよび７２ｂは、レーザ媒質を放電により励起するための電極として、レーザチャンバ７１内に配置されている。レーザチャンバ７１には開口が形成され、この開口を電気絶縁部７８が塞いでいる。電極７２ａは電気絶縁部７８に支持され、電極７２ｂはリターンプレート７１ｄに支持されている。このリターンプレート７１ｄは図示しない配線でレーザチャンバ７１の内面と接続されている。電気絶縁部７８には、導電部７８ａが埋め込まれている。導電部７８ａは、パルスパワーモジュール７４から供給される高電圧を電極７２ａに印加する。
【００２８】
充電器７３は、パルスパワーモジュール７４の中の図示しない充電コンデンサに所定の電圧で充電する直流電源装置である。パルスパワーモジュール７４は、例えば、レーザ制御部６６によって制御されるスイッチ７４ａを含んでいる。スイッチ７４ａがＯＦＦからＯＮになると、パルスパワーモジュール７４は、充電器７３に保持されていた電気エネルギからパルス状の高電圧を生成し、この高電圧を一対の電極７２ａおよび７２ｂ間に印加する。
【００２９】
一対の電極７２ａおよび７２ｂ間に高電圧が印加されると、一対の電極７２ａおよび７２ｂ間が絶縁破壊され、放電が起こる。この放電のエネルギにより、レーザチャンバ７１内のレーザ媒質が励起されて高エネルギ準位に移行する。励起されたレーザ媒質が、その後低エネルギ準位に移行するとき、そのエネルギ準位差に応じた光を放出する。
【００３０】
レーザチャンバ７１の両端にはウインドウ７１ａおよび７１ｂが設けられている。レーザチャンバ７１内で発生した光は、ウインドウ７１ａおよび７１ｂを介してレーザチャンバ７１の外部に出射する。
【００３１】
高反射ミラー７６は、レーザチャンバ７１のウインドウ７１ａから出射された光を高い反射率で反射してレーザチャンバ７１に戻す。出力結合ミラー７７は、レーザチャンバ７１のウインドウ７１ｂから出力される光のうちの一部を透過させて出力し、他の一部を反射させてレーザチャンバ７１内に戻す。
【００３２】
従って、高反射ミラー７６と出力結合ミラー７７とで、光共振器が構成される。レーザチャンバ７１から出射した光は、高反射ミラー７６と出力結合ミラー７７との間で往復し、電極７２ａと電極７２ｂとの間のレーザゲイン空間を通過する度に増幅される。増幅された光の一部が、出力結合ミラー７７を介して、パルスレーザ光として出力される。
【００３３】
ＯＰＳ４１は、ＯＰＳ装置を構成する。ＯＰＳ装置は、マスターオシレータＭＯから出力されるパルスレーザ光の一部を透過させ、他の一部を、遅延光路を周回させて出力することにより、パルスレーザ光のパルス時間幅をストレッチする。本例のＯＰＳ装置は、１個のＯＰＳ４１で構成される。ＯＰＳ４１は、マスターオシレータＭＯの後段に配置されている。ＯＰＳ４１は、ビームスプリッタ４２と、第１〜第４の凹面ミラー５１〜５４とを含んでいる。
【００３４】
ビームスプリッタ４２は、部分反射ミラーであり、例えば、パルスレーザ光を高透過するＣａＦ2基板にパルスレーザ光が部分反射する膜をコートして形成される。ビームスプリッタ４２は、マスターオシレータＭＯから出力されるパルスレーザ光の光路上に配置されている。ビームスプリッタ４２は、入射したパルスレーザ光の一部を透過させ、他の一部を反射させる。
【００３５】
第１〜第４の凹面ミラー５１〜５４は、パルスレーザ光のパルス時間幅をストレッチするための遅延光路を構成している。第１〜第４の凹面ミラー５１〜５４は、全て同じ曲率半径ｒの鏡面を有する。第１および第２の凹面ミラー５１，５２は、ビームスプリッタ４２で反射された光が、第１の凹面ミラー５１で反射され、第２の凹面ミラー５２に入射するように配置されている。第３および第４の凹面ミラー５３，５４は、第２の凹面ミラー５２で反射された光が、第３の凹面ミラー５３で反射され、さらに第４の凹面ミラー５４で反射され、再びビームスプリッタ４２に入射するように配置されている。
【００３６】
ビームスプリッタ４２と第１の凹面ミラー５１との間の距離、および第４の凹面ミラー５４とビームスプリッタ４２との間の距離は、それぞれ曲率半径ｒの半分、すなわち、ｒ／２である。また、第１の凹面ミラー５１と第２の凹面ミラー５２との間の距離、第２の凹面ミラー５２と第３の凹面ミラー５３との間の距離、および第３の凹面ミラー５３と第４の凹面ミラー５４との間の距離は、それぞれ曲率半径ｒと同じである。
【００３７】
第１〜第４の凹面ミラー５１〜５４は、全て同じ焦点距離Ｆを有する。焦点距離Ｆは、曲率半径ｒの半分、すなわち、Ｆ＝ｒ／２である。したがって、第１〜第４の凹面ミラー５１〜５４により構成される遅延光路の長さである遅延光路長Ｌは、焦点距離Ｆの８倍である。すなわち、ＯＰＳ４１は、Ｌ＝８Ｆの関係を有する。
【００３８】
遅延光路を周回せずにＯＰＳ４１から出力されるパルスレーザ光と、遅延光路を周回した後に出力されるパルスレーザ光との間には、第１〜第４の凹面ミラー５１〜５４によって形成される遅延光路長Ｌに応じた時間差が生じる。これにより、ＯＰＳ４１は、パルスレーザ光のパルス時間幅を伸張する。
【００３９】
パルスエネルギ計測部６３は、ＯＰＳ４１を通過したパルスレーザ光の光路に配置されている。パルスエネルギ計測部６３は、例えば、ビームスプリッタ６３ａと、集光光学系６３ｂと、光センサ６３ｃとを含んでいる。
【００４０】
ビームスプリッタ６３ａは、ＯＰＳ４１を通過したパルスレーザ光を高い透過率でシャッタ６４に向けて透過させるとともに、パルスレーザ光の一部を集光光学系６３ｂに向けて反射する。集光光学系６３ｂは、ビームスプリッタ６３ａによって反射された光を光センサ６３ｃの受光面に集光する。光センサ６３ｃは、受光面に集光されたパルスレーザ光のパルスエネルギを検出し、検出されたパルスエネルギのデータをレーザ制御部６６に出力する。
【００４１】
レーザ制御部６６は、アニール制御部３２との間で各種信号を送受信する。例えば、レーザ制御部６６は、アニール制御部３２から、発光トリガ信号、目標パルスエネルギＥｔのデータ等を受信する。また、レーザ制御部６６は、充電器７３に対して充電電圧の設定信号を送信したり、パルスパワーモジュール７４に対してスイッチＯＮ又はＯＦＦの指令信号を送信したりする。
【００４２】
レーザ制御部６６は、パルスエネルギ計測部６３からパルスエネルギのデータを受信する。レーザ制御部６６は、このパルスエネルギのデータを参照して充電器７３の充電電圧を制御する。充電器７３の充電電圧を制御することにより、パルスレーザ光のパルスエネルギが制御される。さらに、レーザ制御部６６は、発光トリガ信号に対して所定の一定の時間で放電させるように、設定された充電電圧値に応じて、発光トリガ信号のタイミングを補正する。
【００４３】
シャッタ６４は、パルスエネルギ計測部６３のビームスプリッタ６３ａを透過したパルスレーザ光の光路に配置されている。レーザ制御部６６は、レーザ発振の開始後、パルスエネルギ計測部６３から受信するパルスエネルギと目標パルスエネルギＥｔとの差が許容範囲内となるまでの間は、シャッタ６４を閉じるように制御する。レーザ制御部６６は、パルスエネルギ計測部６３から受信するパルスエネルギと目標パルスエネルギＥｔとの差が許容範囲内となったら、シャッタ６４を開くように制御する。レーザ制御部６６は、シャッタ６４の開閉信号と同期して、パルスレーザ光の発光トリガ信号の受け付けが可能となったことを表す信号を、アニール制御部３２に送信する。
【００４４】
２．３．２  ＯＰＳの詳細
図３に示すように、マスターオシレータＭＯから出力されたパルスレーザ光ＰＬは、ＯＰＳ４１内のビームスプリッタ４２に入射する。ビームスプリッタ４２に入射したパルスレーザ光ＰＬのうち一部は、ビームスプリッタ４２を透過し、遅延光路を周回していない０周回光ＰＳ0としてＯＰＳ４１から出力される。
【００４５】
ビームスプリッタ４２に入射したパルスレーザ光ＰＬのうち、ビームスプリッタ４２により反射された反射光は、遅延光路に進入し、第１の凹面ミラー５１と第２の凹面ミラー５２とにより反射される。ビームスプリッタ４２における反射光の光像は、第１および第２の凹面ミラー５１，１２ｂにより、等倍の第１の転写像として結像される。そして、第３の凹面ミラー５３と第４の凹面ミラー５４とによって、等倍の第２の転写像が、ビームスプリッタ４２の位置に結像する。
【００４６】
第２の転写像としてビームスプリッタ４２に入射した光の一部は、ビームスプリッタ４２により反射され、遅延光路を１回周回した１周回光ＰＳ1としてＯＰＳ４１から出力される。この１周回光ＰＳ1は、０周回光ＰＳ0から遅延時間ＤＴだけ遅れて出力される。このＤＴは、ＤＴ＝Ｌ／ｃと表される。ここで、ｃは光速である。
【００４７】
第２の転写像としてビームスプリッタ４２に入射した光のうち、ビームスプリッタ４２を透過した透過光は、再び遅延光路に進入し、第１〜第４の凹面ミラー５１〜１２ｄにより反射されて、再びビームスプリッタ４２に入射する。ビームスプリッタ４２により反射された反射光は、遅延光路を２回周回した２周回光ＰＳ2としてＯＰＳ４１から出力される。この２周回光ＰＳ2は、１周回光ＰＳ1から遅延時間ＤＴだけ遅れて出力される。
【００４８】
この後、光の遅延光路の周回が繰り返されることにより、ＯＰＳ４１からは、３周回光ＰＳ3、４周回光ＰＳ4、・・・と、順にパルス光が出力される。また、ＯＰＳ４１から出力されるパルス光は、ビームスプリッタ４２の透過または反射を繰り返す度に減衰するため、遅延光路の周回数が多くなるほど光強度が低下する。
【００４９】
図３に示すように、パルスレーザ光ＰＬがＯＰＳ４１に入射した結果、パルスレーザ光ＰＬは、時間差を有する複数のパルス光ＰＳ0，ＰＳ1，ＰＳ2，・・・に分解されて出力される。ＯＰＳ４１から出射するパルスレーザ光ＰＴは、パルスレーザ光ＰＬがＯＰＳ４１により分解されてなる複数の周回光ＰＳi（ｉ＝０，１，２，・・・）が合成されたものである。ここで、ｉは遅延光路の周回数を表す。
【００５０】
上記説明から明らかなとおり、ＯＰＳ４１の遅延光路長Ｌとは、パルスレーザ光がＯＰＳ４１に入射した場合に、ＯＰＳ４１から分解されて順次出力される１つのパルス光（周回光ＰＳ）とその次に出力されるパルス光（周回光ＰＳ）との光路長の差である。
【００５１】
図４は、マスターオシレータＭＯから出力されＯＰＳ４１に入射するパルスレーザ光ＰＬの入力波形と、ＯＰＳ４１によってパルス時間幅がストレッチされた後のパルスレーザ光ＰＴの出力波形とを示すグラフである。グラフの縦軸は光強度［ａ．ｕ．］であり、横軸は時間［ｎｓ］である。光強度［ａ．ｕ．］は、元波形のピーク値を１として規格化した値である。図４において、波線で示すグラフがパルスレーザ光ＰＬの入力波形ＯＲＧであり、ストレッチ前の元波形である。入力波形ＯＲＧは、実機で計測した元波形のデータをプロットしたものである。対して、実線で示すグラフは、入力波形ＯＲＧに基づいてシミュレーションを行ったパルスレーザ光の出力波形ＯＰＳである。出力波形ＯＰＳのシミュレーションにおいて、比較例に係るＯＰＳ４１の条件は、遅延光路長Ｌ＝１４ｍであり、ビームスプリッタ４２の反射率Ｒ＝６０％である。
【００５２】
入力波形ＯＲＧのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISが約１９．０ｎｓであるのに対して、ストレッチ後の出力波形ＯＰＳは、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISが約５５．０ｎｓに伸びている。
【００５３】
ここで、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、パルス時間幅ΔＴを表す１つの指標であり、下式（１）によって定義される。ここで、ｔは時間である。Ｉ（ｔ）は、時間ｔにおける光強度である。パルス時間幅の指標としてＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを用いることにより、１つのピークを有する入力波形ＯＲＧと、複数のピークを有するストレッチ後の出力波形ＯＰＳとのパルス時間幅を比較することができる。
【００５４】
【数１】
2018047220.tif 000003
【００５５】
２．４  課題
レーザアニールによってアモルファスシリコン膜を結晶化して生成される多結晶シリコン膜は、多数の結晶により構成されるが、各結晶の粒径が大きいことが好ましい。これは、例えば、多結晶シリコン膜をＴＦＴのチャネルに用いる場合において、各結晶の粒径が大きい程、チャネル内における結晶間の界面の数が小さくなり、界面で生じるキャリアの散乱が減少するためである。すなわち、多結晶シリコン膜の各結晶の粒径が大きい程、キャリア移動度が高く、ＴＦＴのスイッチング特性が向上する。
【００５６】
このように、多結晶シリコンの結晶の粒径を大きくするには、レーザアニールの際のアモルファスシリコンの溶融状態が持続する時間を長くして、アモルファスシリコンの固化時間を長くすることが効果的であることが知られている。そのためには、アモルファスシリコンに照射されるパルスレーザ光のパルス時間幅を伸ばす必要がある。
【００５７】
また、図４の出力波形ＯＰＳに示したように、ＯＰＳ４１によってパルス時間幅をストレッチすると、ストレッチ後のパルスレーザ光の出力波形は複数の周回光ＰＳを合成した波形となるため、光強度のピークが複数生じる場合が多い。この場合には、単純に出力波形のパルス時間幅を伸ばすだけでなく、出力波形において１つ目のピークと２つ目のピークの光強度の落ち込みが少ない方が結晶の粒径を大きくする効果が高いことが実験により検証されている。この理由は、出力波形において、１つ目のピークと２つ目のピークの谷間において光強度の落ち込みが大きいと、谷間の区間において溶融状態のアモルファスシリコンが放熱により冷却され、パルスレーザ光の照射中において再凝固する可能性があるためと考えられる。
【００５８】
また、出力波形において、３つ目以降のピークが生じる場合があるが、３つ目以降のピークは、２つ目までのピークに対して光強度の減衰が大きいため、ピーク後の光強度の落ち込みの程度は比較的小さくなる。そのため、再凝固を抑制して結晶の粒径を大きくする効果を得るためには、１つ目と２つ目のピーク間の谷間の光強度の落ち込みをできるだけ抑えることが重要となる。
【００５９】
ここで、出力波形において、再凝固の原因となる光強度の落ち込みの程度を表す指標として、光強度比Ｉｍｒを次の式（２）によって定義する。
Ｉｍｒ＝Ｉ12ｍｉｎ／Ｉ1ｍａｘ×１００・・・式（２）
光強度Ｉ1ｍａｘは、図４に示すように、出力波形ＯＰＳにおいて、１つ目のピークにおける光強度のピーク値である最大値であり、光強度Ｉ12ｍｉｎは、１つ目と２つ目のピーク間の谷間の光強度の最小値である。すなわち、光強度比Ｉｍｒは、１つ目のピークの光強度に対する、１つ目と２つ目のピーク間の谷間の光強度の割合を示す。
【００６０】
図４に示す出力波形ＯＰＳにおいては、１つ目と２つ目のピーク間の間隔が広く、谷間の光強度Ｉ12ｍｉｎはほぼ０である。したがって、出力波形ＯＰＳの光強度比Ｉｍｒは０％となる。
【００６１】
このように、レーザアニールにおいて、パルスレーザ光のパルス時間幅を伸ばしても、光強度比Ｉｍｒが小さいと、溶融状態のアモルファスシリコンの再凝固が生じて、多結晶シリコンの結晶の粒径が大きくなりにくいという課題があった。
【００６２】
３．第１実施形態のレーザ装置およびこれを用いるレーザアニール装置
３．１  構成
図５は、第１実施形態に係るレーザアニール装置の構成を概略的に示す。第１実施形態のレーザアニール装置は、図１を参照しながら説明した比較例のレーザアニール装置のレーザ装置３に代えて、レーザ装置３Ａを備えている。第１実施形態のレーザ装置３Ａと、比較例に係るレーザ装置３との相違点は、ＯＰＳ４１に代えて、ＯＰＳ４１Ａが設けられている点である。ＯＰＳ４１Ａは、請求項における第１のＯＰＳに相当する。第１実施形態のレーザ装置３Ａにおいては、１つのＯＰＳ４１ＡによってＯＰＳ装置が構成される。他の構成は、レーザ装置３と同様であるので、同一の構成については同一の符号を付して説明を省略し、以下、相違点を中心に説明する。
【００６３】
ＯＰＳ４１Ａは、ＯＰＳ４１と同様に、ビームスプリッタ４２と、第１〜第４の凹面ミラー５１Ａ〜５４Ａで構成されるが、ＯＰＳ４１よりも遅延光路長Ｌが短い。具体的には、ＯＰＳ４１Ａの第１〜第４の凹面ミラー５１Ａ〜５４Ａの焦点距離Ｆは、比較例に係るＯＰＳ４１の第１〜第４の凹面ミラー５１〜５４の焦点距離Ｆよりも短い。上述のとおり、遅延光路が第１〜第４の４枚の凹面ミラー５１Ａ〜５４Ａで構成される場合、遅延光路長Ｌ＝８Ｆである。ＯＰＳ４１Ａは、ＯＰＳ４１よりも、第１〜第４の凹面ミラー５１Ａ〜５４Ａの焦点距離Ｆが短く、かつ、各凹面ミラー５１Ａ〜５４Ａの配置間隔も焦点距離Ｆに応じた間隔になっているため、ＯＰＳ４１よりも遅延光路長Ｌが短い。
【００６４】
ＯＰＳ４１Ａは第１のＯＰＳに相当するため、ＯＰＳ４１Ａの遅延光路長ＬをＬ（１）とすると、遅延光路長Ｌ（１）は、次式（３）に示す範囲に設定されている。
ΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃ・・・・・式（３）
ここで、ΔＴa%は、マスターオシレータＭＯ（レーザ発振器に相当）から出力され、ＯＰＳ４１Ａ（第１のＯＰＳを有するＯＰＳ装置に相当）に入射するパルスレーザ光のパルス時間幅である。ΔＴa%は、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISと同様に、パルスレーザ光のパルス時間幅を表す指標の１つであるが、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISと異なり、次のように定義される。
【００６５】
図４において示したとおり、マスターオシレータＭＯから出力され、ＯＰＳ４１Ａに入射するパルスレーザ光の入力波形ＯＲＧは、１つのピークを有する。ΔＴa%は、図６に示すように、入力波形ＯＲＧにおいて、それぞれ、光強度がピーク値に対してａ％の値を示す位置の時間全幅である。式（３）において、ｃは光速である。特に、ΔＴ50%は、入力波形ＯＲＧにおいて、光強度がピーク値に対して５０％の値を示す位置の時間全幅であり、いわゆる半値全幅（ＦＷＨＭ：Full Width at Half Maxim）である。以下、ΔＴa%を、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISと区別するため、パルス全幅と呼ぶ。
【００６６】
図６に示す入力波形ＯＲＧは、マスターオシレータＭＯが出力されるパルス波形がガウシアン波形であると仮定して算出したものである。本例の入力波形ＯＲＧのパルス時間幅の具体的な値を例示すると次のとおりである。半値全幅であるパルス全幅ΔＴ50%は１０．６ｎｓである。パルス全幅ΔＴ75%およびΔＴ25%は、それぞれ、パルス全幅ΔＴ75%＝６．８ｎｓ、パルス全幅ΔＴ25%＝１５ｎｓである。また、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝１６ｎｓである。
【００６７】
３．２  ＯＰＳ装置の作用
図７に示すグラフは、ＯＰＳ４１Ａの遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃとした場合のストレッチ後の出力波形ＯＰＳを示す。図７に示すとおり、遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃとすると、ＯＰＳ４１Ａから出力される各周回光ＰＳの時間差がパルス全幅ΔＴ75%となる。光速ｃ＝０．３ｍ／ｎｓとして計算する。パルス全幅ΔＴ75%＝６．８ｎｓの場合は、遅延光路長Ｌ（１）＝２．０４ｍである。
【００６８】
ビームスプリッタ４２の反射率は約６０％に設定されている。そのため、０周回光ＰＳ0はビームスプリッタ４２を透過して出力されるため、光強度のピーク値は、元波形のピーク値を１とすると、０．４（約４０％）に減衰する。１周回光ＰＳ1は、ビームスプリッタ４２で１回反射して遅延光路に進入し、もう１回反射して出力されるので、光強度のピーク値は、０．６×０．６＝０．３６（約３６％）に減衰する。同様に、２周回光ＰＳ2の光強度のピーク値は、０．６×０．４×０．６＝０．１４４（約１４．４％）に減衰し、３周回光ＰＳ2の光強度のピーク値は、０．６×０．４×０．４×０．６＝０．０５７６（約５．７６％）に減衰する。
【００６９】
図８に示すグラフは、ＯＰＳ４１Ａの遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃとした場合のストレッチ後の出力波形ＯＰＳを示す。図９に示すグラフは、ＯＰＳ４１Ａの遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃとした場合のストレッチ後の出力波形ＯＰＳを示す。図８に示すとおり、遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃとすると、ＯＰＳ４１Ａから出力される各周回光ＰＳの時間差がパルス全幅ΔＴ50%となる。図９に示すとおり、遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃとすると、ＯＰＳ４１Ａから出力される各周回光ＰＳの時間差がパルス全幅ΔＴ25%となる。各周回光ＰＳの光強度は、図７のグラフと同様である。
【００７０】
パルス全幅ΔＴ50%＝１０．６ｎｓの場合は、遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝１０．６ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝３．１８ｍであり、パルス全幅ΔＴ25%＝１５ｎｓの場合は、遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝１５ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝４．５ｍである。
【００７１】
図７〜図９において、ΔＴ75%の出力波形ＯＰＳ、ΔＴ50%の出力波形ＯＰＳおよびΔＴ25%の出力波形ＯＰＳは、各周回光ＰＳを分割した状態の波形で示される。図１０において、ΔＴ75%の出力波形ＯＰＳ、ΔＴ50%の出力波形ＯＰＳおよびΔＴ25%の出力波形ＯＰＳは、各周回光ＰＳを合成した状態の波形で示される。図１０において、入力波形ＯＲＧは太い波線で示し、ΔＴ75%の出力波形ＯＰＳは太い実線で示し、ΔＴ50%の出力波形ＯＰＳは細い波線で示し、ΔＴ25%の出力波形ＯＰＳは細い実線で示す。
【００７２】
図１０の各出力波形ＯＰＳに基づいてＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを計算すると、ΔＴ75%の出力波形ＯＰＳの場合は、ΔＴTIS＝２６．５ｎｓとなり、ΔＴ50%の出力波形ＯＰＳの場合は、ΔＴTIS＝３６．０ｎｓとなり、ΔＴ25%の出力波形ＯＰＳの場合は、ΔＴTIS＝４５．３ｎｓとなる。入力波形ＯＲＧはΔＴTIS＝１６ｎｓであるため、ＯＰＳ４１Ａを用いることにより、各出力波形ＯＰＳはパルス時間幅が伸びている。
【００７３】
ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISについて各出力波形ＯＰＳを比較すると、ΔＴ25%の出力波形ＯＰＳのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISが４５．３ｎｓで最大となり、ΔＴ75%の出力波形ＯＰＳのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISが２６．５ｎｓで最小となる。
【００７４】
ΔＴ25%の出力波形ＯＰＳは、３つの出力波形の中で最長の遅延光路長Ｌ（１）に設定された場合の波形である。そのため、ΔＴ25%の出力波形ＯＰＳにおいては、各周回光ＰＳの時間差が最大となるため、他の出力波形ＯＰＳよりもＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISが伸びる。その反面、各周回光ＰＳの時間差が大きいため、他の出力波形ＯＰＳと比較して、ピーク間の谷間が生じやすい。
【００７５】
対して、ΔＴ75%の出力波形ＯＰＳは、最短の遅延光路長Ｌ（１）に設定された場合の出力波形である。そのため、各周回光ＰＳの時間差が最小となる。ΔＴ75%の出力波形ＯＰＳは、ΔＴ25%の出力波形ＯＰＳと反対に、他の出力波形よりも、ピーク間の谷間は生じにくいが、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは最小となる。延光路長（１）が中間の長さのΔＴ50%の出力波形ＯＰＳのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、３６．０ｎｓで中間の値となる。
【００７６】
また、光強度比Ｉｍｒについて各出力波形ＯＰＳを比較すると、次のことがわかる。まず、遅延光路長Ｌ（１）が最小の条件となる、ΔＴ75%の出力波形ＯＰＳでは、ピークが１つとなるため、ピーク間の谷間が無い。そのため、１つ目のピークの光強度の最大値であるＩ1ｍａｘと谷間の光強度の最小値であるＩ12ｍｉｎが一致し、ΔＴ75%の出力波形ＯＰＳの光強度比Ｉｍｒ（＝Ｉ12ｍｉｎ／Ｉ1ｍａｘ、上記式（２）参照）は１００％となる。遅延光路長Ｌ（１）が中間の条件となる、ΔＴ50%の出力波形ＯＰＳについても、ピーク間の谷間は僅かであるため、ΔＴ50%の出力波形ＯＰＳの光強度比Ｉｍｒも約９０％以上の値を示す。
【００７７】
これに対して、遅延光路長Ｌ（１）が最大の条件となる、ΔＴ25%の出力波形ＯＰＳは、１つ目のピークと２つ目のピークが明確に存在している。しかし、図４に示した比較例と比較して、ピーク間の谷間の光強度の落ち込みが少ない。具体的には、ΔＴ25%の出力波形ＯＰＳの光強度比Ｉｍｒは、約４７．６％である。
【００７８】
図１０に示すように、第１実施形態に係る各出力波形ＯＰＳのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、入力波形ＯＲＧよりも伸びているが、図４に示した比較例に係る出力波形ＯＰＳのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISである５５ｎｓよりも短い。しかし、第１実施形態に係る各出力波形ＯＰＳの光強度比Ｉｍｒは、図４に示した比較例と比べて高い。
【００７９】
３．３  ＯＰＳ装置の効果
以上で説明したとおり、第１のＯＰＳおよびＯＰＳ装置に相当するＯＰＳ４１Ａの遅延光路長Ｌ（１）を、ΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃ（上記式（３））の範囲とすることで、光強度の落ち込みを抑制できる。すなわち、光強度比Ｉｍｒを高くしながら、パルス時間幅を伸ばすことができる。この結果、パルスレーザ光の照射中において、溶融状態のアモルファスシリコンの再凝固が抑制されて、多結晶シリコンの結晶の粒径を大きくする効果が得られる。
【００８０】
３．４  ＸｅＦエキシマレーザの実施例
図１１は、マスターオシレータＭＯのレーザ媒質としてＸｅＦを使用したＸｅＦエキシマレーザに係る実施例のグラフを示す。本実施例において、マスターオシレータＭＯから出力され、ＯＰＳ４１Ａに入射するパルスレーザ光の入力波形は、図１１に示す入力波形Ｘ−ＯＲＧである。図１１において、各出力波形Ｘ−ＯＰＳは、図１０に示した各出力波形ＯＰＳと同様に、入力波形Ｘ−ＯＲＧのパルス全幅に基づいてＯＰＳ４１Ａの遅延光路長Ｌ（１）を設定して、計算した出力波形である。
【００８１】
図１１において細い実線で示されるΔＴ25%の出力波形Ｘ−ＯＰＳは、入力波形Ｘ−ＯＲＧのパルス全幅ΔＴ25%に応じた遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃとした場合の出力波形である。入力波形Ｘ−ＯＲＧにおいて、パルス全幅ΔＴ25%＝１４．２ｎｓであるので、遅延光路長Ｌ（１）は、Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝１４．２ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝４．２６ｍである。
【００８２】
図１１において細い波線で示されるΔＴ50%の出力波形Ｘ−ＯＰＳは、入力波形Ｘ−ＯＲＧのパルス全幅ΔＴ50%に応じた遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃとした場合の出力波形である。入力波形Ｘ−ＯＲＧにおいて、パルス全幅ΔＴ50%＝９．７ｎｓであるので、遅延光路長Ｌ（１）は、Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝９．７ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝２．９１ｍである。
【００８３】
図１１において太い実線で示されるΔＴ75%の出力波形Ｘ−ＯＰＳは、入力波形Ｘ−ＯＲＧのパルス全幅ΔＴ75%に応じた遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃとした場合の出力波形である。入力波形Ｘ−ＯＲＧにおいて、パルス全幅ΔＴ75%＝４．４ｎｓであるので、遅延光路長Ｌ（１）は、Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ＝４．４ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝１．３２ｍである。
【００８４】
ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、入力波形Ｘ−ＯＲＧにおいてΔＴTIS＝１９ｎｓである。ΔＴ25%の出力波形Ｘ−ＯＰＳにおいてΔＴTIS＝４５．６ｎｓである。ΔＴ50%の出力波形Ｘ−ＯＰＳにおいてΔＴTIS＝３７．８ｎｓであり、ΔＴ75%の出力波形Ｘ−ＯＰＳにおいてΔＴTIS＝２５．７ｎｓである。一方、図１１において、ΔＴ25%の出力波形Ｘ−ＯＰＳは、各出力波形Ｘ−ＯＰＳの中で１つ目と２つ目のピーク間の光強度の落ち込みが最大となる。このΔＴ25%の出力波形Ｘ−ＯＰＳにおいても、図４に係る比較例と比較して、ピーク間の光強度の落ち込みは抑制されている。具体的には、ΔＴ25%の出力波形Ｘ−ＯＰＳの光強度比Ｉｍｒは約４２．６％であり、図４に係る比較例と比較して、光強度比Ｉｍｒが高い。
【００８５】
このように、ＸｅＦエキシマレーザの実施例においても、ＯＰＳ４１Ａの遅延光路長Ｌ（１）を、ΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃ（上記式（３））の範囲とすることで、光強度比Ｉｍｒを高くしながら、パルス時間幅を伸ばすことできる。この結果、パルスレーザ光の照射中において、溶融状態のアモルファスシリコンの再凝固が抑制されて、多結晶シリコンの結晶の粒径を大きくする効果が得られる。
【００８６】
３．５  その他
第１実施形態のレーザアニール装置において、ＯＰＳ４１Ａによって構成されるＯＰＳ装置が、マスターオシレータＭＯとパルスエネルギ計測部６３の間に配置されている例で説明したが、ＯＰＳ装置は他の位置に配置されてもよい。例えば、ＯＰＳ装置は、レーザ装置３に配置されていなくてもよく、レーザ装置３とアニール装置４の間のパルスレーザ光の光路上に配置してもよい。また、ＯＰＳ装置は、例えば、アニール装置４のスリット１６（図１参照）の前段位置など、アニール装置４の内部に配置されてもよい。
【００８７】
４．第２実施形態のレーザ装置およびこれを用いるレーザアニール装置
４．１  構成
図１２は、第２実施形態に係るレーザアニール装置の構成を概略的に示す。第２実施形態のレーザアニール装置は、図５に示す第１実施形態のレーザアニール装置のレーザ装置３Ａに代えて、レーザ装置３Ｂを備えている。第２実施形態のレーザ装置３Ｂと、第１実施形態に係るレーザ装置３Ａとの相違点は、ＯＰＳ装置に含まれるＯＰＳ４１Ａの数であり、第２実施形態のレーザ装置３Ｂは、ＯＰＳ４１Ａが複数設けられている。第２実施形態のレーザ装置３ＢのＯＰＳ装置は、第１のＯＰＳ４１Ａ１、第２のＯＰＳ４１Ａ２および第３のＯＰＳ４１Ａ３を含み、３つのＯＰＳ４１ＡでＯＰＳ装置が構成される。他の構成は、第１実施形態のレーザ装置３Ａと同様であるので、同一の構成については同一の符号を付して説明を省略し、以下、相違点を中心に説明する。
【００８８】
第１〜第３のＯＰＳ４１Ａ１、４１Ａ２、４１Ａ３は、パルスレーザ光の光路上に直列に配置されている。第１のＯＰＳ４１Ａ１は、ビームスプリッタ４２と、第１〜第４の凹面ミラー５１Ａ１〜５４Ａ１で構成される。第２のＯＰＳ４１Ａ２は、ビームスプリッタ４２と、第１〜第４の凹面ミラー５１Ａ２〜５４Ａ２で構成される。第２のＯＰＳ４１Ａ２は、ビームスプリッタ４２と、第１〜第４の凹面ミラー５１Ａ３〜５４Ａ３で構成される。第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）、第２のＯＰＳ４１Ａ２の遅延光路長Ｌ（２）および第３のＯＰＳ４１Ａ３の遅延光路長Ｌ（３）の中で、遅延光路長Ｌ（１）が最も短く、遅延光路長Ｌ（３）が最長である。すなわち、遅延光路長Ｌ（１）＜遅延光路長Ｌ（２）＜遅延光路長Ｌ（３）という関係を満たす。
【００８９】
遅延光路長Ｌ（１）の範囲は、第１実施形態のＯＰＳ４１Ａと同様であり、ΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃ（上記式（３））の範囲に設定されている。遅延光路長Ｌ（２）および遅延光路長Ｌ（３）は、遅延光路長Ｌ（１）を基準に設定される。遅延光路長Ｌ（２）は遅延光路長Ｌ（１）の２倍、すなわち、遅延光路長Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）に設定される。遅延光路長Ｌ（３）は、遅延光路長Ｌ（２）を基準にして、遅延光路長Ｌ（２）の２倍、すなわち、遅延光路長Ｌ（３）＝２×Ｌ（２）に設定される。
【００９０】
このように、第１のＯＰＳ４１Ａ１に加えて、第２〜第ｎのＯＰＳ４１Ａｎを含むｎ個のＯＰＳでＯＰＳ装置を構成する場合において、第ｋのＯＰＳ４１Ａｋの遅延光路長Ｌ（ｋ）は、下式（４）に示す条件を満たすように設定されることが好ましい。
Ｌ（ｋ）＝２×Ｌ（ｋ−１）・・・・式（４）
ここで、ｋ＝２以上ｎ以下である。ｎは２以上の整数である。
【００９１】
第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）は、第１〜第４の凹面ミラー５１Ａ１〜５４Ａ１の焦点距離Ｆおよび焦点距離Ｆに応じた配置間隔の選択により設定される。第２のＯＰＳ４１Ａ２の遅延光路長Ｌ（２）は、第１〜第４の凹面ミラー５１Ａ２〜５４Ａ２の焦点距離Ｆおよび焦点距離Ｆに応じた配置間隔の選択により設定される。第３のＯＰＳ４１Ａ３の遅延光路長Ｌ（３）は、第１〜第４の凹面ミラー５１Ａ３〜５４Ａ３の焦点距離Ｆおよび焦点距離Ｆに応じた配置間隔の選択により設定される。
【００９２】
４．２  ＯＰＳ装置の作用
図１３は、第１〜第３の３段のＯＰＳ４１Ａ１〜４１Ａ３を使用した場合の出力波形ＯＰＳの推移を示す。図１３において、第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）は、入力波形ＯＲＧのパルス全幅ΔＴ75%×ｃに設定されている。そのため、第１のＯＰＳ４１Ａ１に入力波形ＯＲＧが入射すると、遅延光路を経由せずに出力する０周回光ＰＳ0に続いて、ΔＴ75%の間隔を開けて、１周回光ＰＳ1、２周回光ＰＳ2・・・とパルス光が出力される。これらの周回光ＰＳが合成されて、入力波形ＯＲＧの出力波形ＯＰＳ１となる。
【００９３】
次に、出力波形ＯＰＳ１に含まれる、０周回光ＰＳ0が第２のＯＰＳ４１Ａ２に入射すると、これがさらに０周回光ＰＳ0、１周回光ＰＳ1、２周回光ＰＳ1・・・に分解されて、出力波形ＯＰＳ２として出力される。ただし、第２のＯＰＳ４１Ａ２の遅延光路長Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）であるため、第２のＯＰＳ４１から出力される周回光ＰＳの時間差は、２×ΔＴ75%となる。
【００９４】
図１３において、出力波形ＯＰＳ２は、入力波形ＯＲＧの出力波形ＯＰＳ１に含まれる周回光ＰＳのうち、０周回光ＰＳ0の入力に対する出力波形である。煩雑化を避けるため、図１３において図示は省略するが、当然ながら、入力波形ＯＲＧの出力波形ＯＰＳ１に含まれる１周回光ＰＳ1、２周回光ＰＳ2・・・も第２のＯＰＳ４１Ａ２に順次入力される。これらに対する、１周回光ＰＳ1の出力波形ＯＰＳ２、２周回光ＰＳ2の出力波形ＯＰＳ２・・・も第２のＯＰＳ４１Ａ２から出力される。
【００９５】
次に、出力波形ＯＰＳ２に含まれる、０周回光ＰＳ0が第３のＯＰＳ４１Ａ３に入射すると、これがさらに０周回光ＰＳ0、１周回光ＰＳ1、２周回光ＰＳ2・・・に分解されて、出力波形ＯＰＳ３として出力される。ただし、第３のＯＰＳ４１Ａ３の遅延光路長Ｌ（３）＝２×Ｌ（２）＝４×Ｌ（１）であるため、第３のＯＰＳ４１から出力される周回光ＰＳの時間差は、４×ΔＴ75%となる。
【００９６】
また、図１３に示す出力波形ＯＰＳ３は、出力波形ＯＰＳ２に含まれる周回光ＰＳのうち、０周回光ＰＳ0の入力に対する出力波形である。図示は省略するが、第２のＯＰＳ４１Ａ２と同様に、出力波形ＯＰＳ２に含まれる１周回光ＰＳ1、２周回光ＰＳ2・・・も第３のＯＰＳ４１Ａ３に順次入力される。これらに対する、１周回光ＰＳ1の出力波形ＯＰＳ３、２周回光ＰＳ2の出力波形ＯＰＳ３・・・も第３のＯＰＳ４１Ａ３から出力される。
【００９７】
このような０周回光ＰＳ0の出力波形ＯＰＳ３、１周回光ＰＳ1の出力波形ＯＰＳ３、２周回光ＰＳ2の出力波形ＯＰＳ３・・・を合成した波形が、第１〜第３のＯＰＳ４１Ａ１〜４１Ａ３で構成されるＯＰＳ装置から出力される出力波形となる。この出力波形は、図１４に示すΔＴ75%の出力波形ＯＰＳ１２３となる。
【００９８】
図１５Ａ〜図１５Ｃに示すグラフは、図１２に示す第２実施形態のレーザアニール装置において、ガウシアン波形と仮定した入力波形ＯＲＧと、この入力波形ＯＲＧに基づいて計算された、遅延光路長Ｌ（１）とＯＰＳ４１Ａの数を変化させた場合の出力波形ＯＰＳを示す。
【００９９】
図１５Ａに示すグラフは、第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃとした場合の出力波形ＯＰＳである。入力波形ＯＲＧにおいて、パルス全幅ΔＴ75%＝６．８ｎｓであるので、遅延光路長Ｌ（１）は、Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ＝６．８ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝２．０４ｍに設定される。第２のＯＰＳ４１Ａ２の遅延光路長Ｌ（２）は、Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×２．０４ｍ＝４．０８ｍに設定される。第３のＯＰＳ４１Ａ３の遅延光路長Ｌ（３）は、Ｌ（３）＝４×Ｌ（１）＝４×２．０４ｍ＝８．１６ｍに設定される。
【０１００】
図１５Ｂに示すグラフは、遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃとした場合の出力波形ＯＰＳである。入力波形ＯＲＧにおいて、パルス全幅ΔＴ50%＝１０．６ｎｓであるので、遅延光路長Ｌ（１）は、Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝１０．６ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝３．１８ｍに設定される。第２のＯＰＳ４１Ａ２の遅延光路長Ｌ（２）は、Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×３．１８ｍ＝６．３６ｍに設定される。第３のＯＰＳ４１Ａ３の遅延光路長Ｌ（３）は、Ｌ（３）＝２×Ｌ（２）＝４×６．３６ｍ＝１２．７２ｍに設定される。
【０１０１】
図１５Ｃに示すグラフは、遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃとした場合の出力波形ＯＰＳである。入力波形ＯＲＧにおいて、パルス全幅ΔＴ25%＝１５ｎｓであるので、遅延光路長Ｌ（１）は、Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝１５ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝４．５ｍに設定される。第２のＯＰＳ４１Ａ２の遅延光路長Ｌ（２）は、Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×４．５ｍ＝９．０ｍに設定される。第３のＯＰＳ４１Ａ３の遅延光路長Ｌ（３）は、Ｌ（３）＝２×Ｌ（２）＝４×９．０ｍ＝１８ｍに設定される。
【０１０２】
図１５Ａ〜図１５Ｃにおいて、太い波線で示す入力波形ＯＲＧは共通であり、入力波形ＯＲＧのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝１６ｎｓである。
【０１０３】
図１５Ａに示すグラフにおいて、太い実線で示す出力波形ＯＰＳ１は、第１実施形態と同様に、第１のＯＰＳ４１Ａ１を１つだけ有する１段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い波線で示す出力波形ＯＰＳ１２は、第１のＯＰＳ４１Ａ１と第２のＯＰＳ４１Ａ２を直列に配置した２段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い実線で示す出力波形ＯＰＳ１２３は、図１２に示すように、第１〜第３のＯＰＳ４１Ａ１〜４１Ａ３を直列に配置した３段で構成されるＯＰＳ装置の出力波形であり、図１４に示す出力波形と同じである。
【０１０４】
図１５Ａに示すΔＴ75%の場合の各出力波形ＯＰＳにおいて、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、１段構成のＯＰＳ装置の出力波形ＯＰＳ１においてΔＴTIS＝２７．２ｎｓである。２段構成のＯＰＳ装置の出力波形ＯＰＳ１２においては、ΔＴTIS＝５２．５ｎｓである。３段構成のＯＰＳ装置の出力波形ＯＰＳ１２３においては、ΔＴTIS＝１０３．８ｎｓである。いずれの出力波形ＯＰＳのパルス時間幅も、入力波形ＯＲＧのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISである１６ｎｓよりも長い。また、ΔＴ75%の場合の各出力波形ＯＰＳ１、ＯＰＳ１２、ＯＰＳ１２３において、１つ目と２つ目のピーク間の光強度の落ち込みがほとんど無いため、図４に示した比較例よりも、光強度比Ｉｍｒは高い。
【０１０５】
図１５Ｂに示すΔＴ50%の場合の各出力波形ＯＰＳにおいて、図１５Ａと同様に、太い実線で示す出力波形ＯＰＳ１は、第１のＯＰＳ４１Ａ１のみの１段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い波線で示す出力波形ＯＰＳ１２は、第１のＯＰＳ４１Ａ１および第２のＯＰＳ４１Ａ２の２段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い実線で示す出力波形ＯＰＳ１２３は、第１〜第３のＯＰＳ４１Ａ１〜４１Ａ３の３段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。
【０１０６】
図１５Ｂに示すΔＴ50%の場合の各出力波形ＯＰＳにおいて、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、出力波形ＯＰＳ１においてΔＴTIS＝３６．２ｎｓである。出力波形ＯＰＳ１２においてΔＴTIS＝７７．３ｎｓであり、出力波形ＯＰＳ１２３においてΔＴTIS＝１５５．９ｎｓとなる。いずれの出力波形ＯＰＳのパルス時間幅も、入力波形ＯＲＧのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISである１６ｎｓよりも長い。また、ΔＴ50%の場合の各出力波形ＯＰＳ１、ＯＰＳ１２、ＯＰＳ１２３において、１つ目と２つ目のピーク間の光強度の落ち込みは、図４に示した比較例の出力波形ＯＰＳと比較して抑制されており、光強度比Ｉｍｒは高くなっている。
【０１０７】
図１５Ｃに示すΔＴ25%の場合の各出力波形ＯＰＳにおいて、図１５Ａ、Ｂと同様に、太い実線で示す出力波形ＯＰＳ１は、１段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い波線で示す出力波形ＯＰＳ１２は、２段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い実線で示す出力波形ＯＰＳ１２３は、３段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。
【０１０８】
図１５Ｃに示すΔＴ25%の場合の各出力波形ＯＰＳにおいて、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、出力波形ＯＰＳ１においてΔＴTIS＝４５．３ｎｓである。出力波形ＯＰＳ１２においてΔＴTIS＝１０１．６ｎｓであり、出力波形ＯＰＳ１２３においてΔＴTIS＝２０９．７ｎｓとなる。いずれの出力波形ＯＰＳのパルス時間幅も、入力波形ＯＲＧのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISである１６ｎｓよりも長い。また、ΔＴ25%の場合の各出力波形ＯＰＳ１、ＯＰＳ１２、ＯＰＳ１２３において、１つ目と２つ目のピーク間の光強度の落ち込みは、図４に示した比較例の出力波形ＯＰＳと比較して抑制されており、光強度比Ｉｍｒは高くなっている。
【０１０９】
４．３  効果
以上説明したとおり、図１５Ａ〜図１５Ｃに示すように、各出力波形ＯＰＳ１２３は、図４に示した比較例の出力波形ＯＰＳよりも、光強度比Ｉｍｒを高くしながら、パルス時間幅を伸ばすことができる。
【０１１０】
また、第１実施形態に係るＯＰＳ装置は、第１のＯＰＳに相当する１つのＯＰＳ４１Ａで構成される１段構成のＯＰＳ装置である。これに対して、第２実施形態に係るＯＰＳ装置は、第１のＯＰＳ４１Ａ１に加えて、第２および第３のＯＰＳ４１Ａ２、４１Ａ３を含む３段構成のＯＰＳ装置である。第２実施形態に係るＯＰＳ装置は、こうした３段構成のＯＰＳ４１Ａ１〜４１Ａ３で構成されているため、第１実施形態と比較して、さらに、光強度比Ｉｍｒを高くしながら、パルス時間幅を伸ばすことができる。
【０１１１】
また、図１５Ａ〜図１５Ｃのグラフを比較すると、次のことがわかる。ＯＰＳ装置を複数段のＯＰＳ４１Ａで構成する場合において、第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）が短いほど、光強度の落ち込みは抑制される。遅延光路長Ｌ（１）は、図１５Ａのパルス全幅ΔＴ75%の場合が最短となる。しかし、その一方で、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは短くなる。また、図１５Ａ〜図１５Ｃの各出力波形ＯＰＳ１、ＯＰＳ１２、ＯＰＳ１２３に示すとおり、ＯＰＳ４１Ａの数が増えるほど、光強度の落ち込みは抑制され、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISも長くなる。ただし、ＯＰＳ４１Ａの数が増えるほど、光強度は減衰する。
【０１１２】
第１〜第３のＯＰＳ４１Ａ１〜４１Ａ３の各遅延光路長Ｌ（１）〜Ｌ（３）は、Ｌ（１）、Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）、Ｌ（３）＝２×Ｌ（２）となっており、Ｌ（ｋ）＝２×Ｌ（ｋ−１）（上記式（４））の条件を満たすように設定されている。遅延光路長Ｌ（ｋ）を本例のように設定することで、比較的少ないＯＰＳの数で、光強度比Ｉｍｒを高くしながら、パルス時間幅を伸ばすことができる。ＯＰＳの数の増加も抑制されるため、光強度の減衰も抑制される。
【０１１３】
第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）やＯＰＳ４１Ａの数は、マスターオシレータＭＯが出力する入力波形ＯＲＧの光強度、アニール装置４において必要なパルスレーザ光の光強度やパルス時間幅等を考慮して適宜選択される。
【０１１４】
４．４  ＸｅＦエキシマレーザの実施例１
図１６Ａ〜図１６Ｃは、マスターオシレータＭＯのレーザ媒質としてＸｅＦを使用したＸｅＦエキシマレーザに係る実施例１のグラフを示す。本実施例１において、マスターオシレータＭＯから出力され、第１のＯＰＳ４１Ａに入射するパルスレーザ光の入力波形は、図１１と同様の入力波形Ｘ−ＯＲＧである。
【０１１５】
図１６Ａ〜図１６Ｃのグラフにおいて、図１５Ａ〜図１５Ｃのグラフと異なる点は、入力波形ＯＲＧが、レーザ媒質としてＸｅＦを使用した実機で測定した入力波形Ｘ−ＯＲＧに変更されている点である。入力波形Ｘ−ＯＲＧとしたことにより、当然ながら、図１６Ａ〜図１６Ｃの出力波形Ｘ−ＯＰＳ１、Ｘ−ＯＰＳ１２、Ｘ−ＯＰＳ１２３は、図１５Ａ〜図１５Ｃの出力波形から変化している。図１６Ａ〜図１６Ｃは、それ以外のグラフの線種や条件等の組合せは、図１５Ａ〜図１５Ｃと同様である。
【０１１６】
図１６Ａに示すグラフは、第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃとした場合の出力波形Ｘ−ＯＰＳである。入力波形Ｘ−ＯＲＧにおいて、パルス全幅ΔＴ75%＝４．４ｎｓであるので、遅延光路長Ｌ（１）は、Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ＝４．４ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝１．３２ｍに設定される。第２のＯＰＳ４１Ａ２の遅延光路長Ｌ（２）は、Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×１．３２ｍ＝２．６４ｍに設定される。第３のＯＰＳ４１Ａ３の遅延光路長Ｌ（３）は、Ｌ（３）＝２×Ｌ（２）＝２×２．６４ｍ＝５．２８ｍに設定される。
【０１１７】
図１６Ｂに示すグラフは、遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃとした場合の出力波形Ｘ−ＯＰＳである。入力波形Ｘ−ＯＲＧにおいて、パルス全幅ΔＴ50%＝９．７ｎｓであるので、遅延光路長Ｌ（１）は、Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝９．７ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝２．９１ｍに設定される。第２のＯＰＳ４１Ａ２の遅延光路長Ｌ（２）は、Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×２．９１ｍ＝５．８２ｍに設定される。第３のＯＰＳ４１Ａ３の遅延光路長Ｌ（３）は、Ｌ（３）＝２×Ｌ（２）＝２×５．８２ｍ＝１１．６４ｍに設定される。
【０１１８】
図１６Ｃに示すグラフは、遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃとした場合の出力波形ＯＰＳである。入力波形ＯＲＧにおいて、パルス全幅ΔＴ25%＝１４．２ｎｓであるので、遅延光路長Ｌ（１）は、Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝１４．２ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝４．２６ｍに設定される。第２のＯＰＳ４１Ａ２の遅延光路長Ｌ（２）は、Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×４．２６ｍ＝８．５２ｍに設定される。第３のＯＰＳ４１Ａ３の遅延光路長Ｌ（３）は、Ｌ（３）＝２×Ｌ（２）＝２×８．５２ｍ＝１７．０４ｍに設定される。
【０１１９】
図１６Ａ〜図１６Ｃにおいて、入力波形Ｘ−ＯＲＧのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝１９ｎｓである。
【０１２０】
図１６Ａに示すΔＴ75%の場合の各出力波形において、図１５Ａと同様に、太い実線で示す出力波形Ｘ−ＯＰＳ１は、第１のＯＰＳ４１Ａ１のみの１段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い波線で示す出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２は、第１のＯＰＳ４１Ａ１および第２のＯＰＳ４１Ａ２の２段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い実線で示す出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２３は、第１〜第３のＯＰＳ４１Ａ１〜４１Ａ３の３段構成のＯＰＳ置の出力波形である。
【０１２１】
図１６Ａに示すΔＴ75%の場合の各出力波形において、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、出力波形Ｘ−ＯＰＳ１においてΔＴTIS＝２６．４ｎｓである。出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２においてΔＴTIS＝４１．２ｎｓであり、出力波形ＯＰＳ１２３においてΔＴTIS＝７２．４ｎｓである。いずれの出力波形ＯＰＳのパルス時間幅も、入力波形Ｘ−ＯＲＧのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISである１９ｎｓよりも長い。また、ΔＴ75%の場合の各出力波形Ｘ−ＯＰＳ１、Ｘ−ＯＰＳ１２、Ｘ−ＯＰＳ１２３において、１つ目と２つ目のピーク間の光強度の落ち込みがほとんど無いため、図４に示した比較例よりも、光強度比Ｉｍｒは改善されている。
【０１２２】
図１６Ｂに示すΔＴ50%の場合の各出力波形において、図１５Ｂと同様に、太い実線で示す出力波形Ｘ−ＯＰＳ１は、１段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い波線で示す出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２は、２段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い実線で示す出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２３は、３段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。
【０１２３】
図１６Ｂに示すΔＴ50%の場合の各出力波形において、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、出力波形Ｘ−ＯＰＳ１においてΔＴTIS＝３８．４ｎｓである。出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２においてΔＴTIS＝７３．９ｎｓであり、出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２３においてΔＴTIS＝１４５．６ｎｓである。いずれの出力波形Ｘ−ＯＰＳのパルス時間幅も、入力波形Ｘ−ＯＲＧのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISである１９ｎｓよりも長い。また、ΔＴ50%の場合の各出力波形Ｘ−ＯＰＳ１、Ｘ−ＯＰＳ１２、Ｘ−ＯＰＳ１２３において、１つ目と２つ目のピーク間の光強度の落ち込みは、図４に示した比較例の出力波形ＯＰＳおよび図１１に示した第１実施形態の出力波形Ｘ−ＯＰＳと比較して抑制されており、光強度比Ｉｍｒは改善されている。
【０１２４】
図１６Ｃに示すΔＴ25%の場合の各出力波形において、図１５Ｃと同様に、太い実線で示す出力波形Ｘ−ＯＰＳ１は、１段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い波線で示す出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２は、２段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い実線で示す出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２３は、３段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。
【０１２５】
図１６Ｃに示すΔＴ25%の場合の各出力波形において、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、出力波形Ｘ−ＯＰＳ１においてΔＴTIS＝４６．３ｎｓである。出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２においてΔＴTIS＝９８ｎｓであり、出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２３においてΔＴTIS＝１９８．８ｎｓである。いずれの出力波形Ｘ−ＯＰＳのパルス時間幅も、入力波形Ｘ−ＯＲＧのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISである１９ｎｓよりも長い。また、ΔＴ25%の場合の各出力波形Ｘ−ＯＰＳ１、Ｘ−ＯＰＳ１２、Ｘ−ＯＰＳ１２３において、１つ目と２つ目のピーク間の光強度の落ち込みは、図４に示した比較例の出力波形ＯＰＳおよび図１１に示した第１実施形態の出力波形Ｘ−ＯＰＳと比較して抑制されており、光強度比Ｉｍｒは改善されている。
【０１２６】
図１６Ａ〜図１６Ｃに示したＸｅＦエキシマレーザの実施例１においても、図１５Ａ〜図１５Ｃの実施形態と同様の効果（上記４．３参照）が得られる。
【０１２７】
４．５  ＸｅＦエキシマレーザの実施例２
図１７に示すＸｅＦエキシマレーザの実施例２は、遅延光路長Ｌ（１）、Ｌ（２）、Ｌ（３）の設定が、ＸｅＦエキシマレーザの実施例１と異なる。その他のレーザアニール装置の構成は同様である。
【０１２８】
本実施例２において、第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）は、Ｌ（１）＝３。５ｍに設定されている。第２のＯＰＳ４１Ａ２の遅延光路長Ｌ（２）は、Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×３．５ｍ＝７ｍに、第３のＯＰＳ４１Ａ３の遅延光路長Ｌ（３）は、Ｌ（３）＝２×Ｌ（２）＝２×７ｍ＝１４ｍに、それぞれ設定されている。こうした遅延光路長Ｌの設定値は、遅延光路を構成する第１〜第４の凹面ミラー５１Ａ〜５４Ａとして、比較的入手しやすい凹面ミラーの焦点距離Ｆに合わせて、遅延光路を構成した場合の値である。
【０１２９】
図１６Ａ〜１６Ｃに示した実施例１の遅延光路長Ｌ（１）は、入力波形Ｘ−ＯＲＧのパルス全幅ΔＴ25%を使用した場合は、ΔＴ25%×ｃ＝１４．２ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝４．２６ｍであり、パルス全幅ΔＴ50%を使用した場合は、ΔＴ50%×ｃ＝９．７ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝２．９１ｍである。本実施例２の遅延光路長Ｌ（１）＝３．５ｍという設定値は、入力波形Ｘ−ＯＲＧのパルス全幅ΔＴ25%を使用した場合とパルス全幅ΔＴ50%を使用した場合の間の値である。
【０１３０】
図１７に示すＬ（１）＝３．５ｍの場合のグラフおいて、太い実線で示す出力波形Ｘ−ＯＰＳ１は、第１のＯＰＳ４１Ａ１のみの１段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い波線で示す出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２は、第１のＯＰＳ４１Ａ１および第２のＯＰＳ４１Ａ２の２段構成のＯＰＳ装置の出力波形である。細い実線で示す出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２３は、第１〜第３のＯＰＳ４１Ａ１〜４１Ａ３の３段構成のＯＰＳ置の出力波形である。
【０１３１】
図１７に示すＬ（１）＝３．５ｍの場合のグラフおいて、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、出力波形Ｘ−ＯＰＳ１においてΔＴTIS＝４２．１ｎｓである。出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２においてΔＴTIS＝８５．４ｎｓであり、出力波形Ｘ−ＯＰＳ１２３においてΔＴTIS＝１７０．８ｎｓである。いずれの出力波形Ｘ−ＯＰＳのパルス時間幅も、入力波形Ｘ−ＯＲＧのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISである１９ｎｓよりも長い。また、Ｌ（１）＝３．５ｍの場合の各出力波形Ｘ−ＯＰＳ１、Ｘ−ＯＰＳ１２、Ｘ−ＯＰＳ１２３において、１つ目と２つ目のピーク間の光強度の落ち込みは、図４に示した比較例の出力波形ＯＰＳおよび図１１に示した第１実施形態の出力波形Ｘ−ＯＰＳと比較して抑制されており、光強度比Ｉｍｒは改善されている。より具体的には、実施例２の光強度比Ｉｍｒは約５０％以上である。
【０１３２】
図１８に示すグラフは、横軸にＯＰＳの段数を、縦軸にＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISをとったグラフであり、ＯＰＳの段数に応じたＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの変化を示す。太い波線で示すグラフＧΔＴ25%は、図１６Ｃに示したΔＴ25%の場合の各出力波形Ｘ−ＯＰＳ１、Ｘ−ＯＰＳ１２、Ｘ−ＯＰＳ１２３のそれぞれのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISである、４６．３ｎｓ、９８ｎｓ、１９８．８ｎｓをプロットしたものである。太い実線で示すグラフＧ３．５ｍは、図１７に示した本実施例の各出力波形Ｘ−ＯＰＳ１、Ｘ−ＯＰＳ１２、Ｘ−ＯＰＳ１２３のそれぞれのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISである、４２．１ｎｓ、８５．４ｎｓ、１７０．８ｎｓをプロットしたものである。
【０１３３】
細い波線で示すグラフＧΔＴ50%は、図１６Ｂに示したΔＴ50%の場合の各出力波形Ｘ−ＯＰＳ１、Ｘ−ＯＰＳ１２、Ｘ−ＯＰＳ１２３のそれぞれのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISである、３８．４ｎｓ、７３．９ｎｓ、１４５．６ｎｓをプロットしたものである。細い実線で示すグラフＧΔＴ75%は、図１６Ｃに示したΔＴ75%の場合の各出力波形Ｘ−ＯＰＳ１、Ｘ−ＯＰＳ１２、Ｘ−ＯＰＳ１２３のそれぞれのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISである、２６．４ｎｓ、４１．２ｎｓ、７２．４ｎｓをプロットしたものである。
【０１３４】
図１８に示す各グラフＧから明らかなように、第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）が長いほど、また、ＯＰＳの段数が多いほど、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを長くすることができる。図１８に示す各グラフＧの比較により、グラフＧ３．５ｍに示される本実施例２の特性が、グラフＧΔＴ50%に示される、図１６Ｂの出力波形Ｘ−ＯＰＳの特性と、グラフＧΔＴ25%に示される、図１６Ｃの出力波形Ｘ−ＯＰＳの特性の間に位置することが明瞭に把握することができる。また、本実施例２においても、図１５Ａ〜図１５Ｃの実施形態と同様の効果（上記４．３参照）が得られる。
【０１３５】
４．６  変形例（第１〜第ｎ個のＯＰＳで構成されるＯＰＳ装置）
図１９に示すＯＰＳ装置１４１のように、複数段構成のＯＰＳ装置を使用する場合は、ＯＰＳの数は３つに限らず、２つ以上の第１〜第ｎ個のＯＰＳで構成されていればよい。本例において、ＯＰＳ装置１４１は、第１のＯＰＳ４１Ａ１、第２のＯＰＳ４１Ａ２、・・・第ｋのＯＰＳ４１Ａｋ、・・・および第ｎのＯＰＳ４１Ａｎのｎ個のＯＰＳで構成される。
【０１３６】
図１９のＯＰＳ装置１４１において、第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）は、図１２に示した３段構成のＯＰＳ装置と同様に、ΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃ（上記式（Ｃ））の範囲に設定される。また、上記３段構成のＯＰＳ装置の各例において示したとおり、第１のＯＰＳ４１Ａ１に加えて、第２〜第ｎのＯＰＳ４１Ａｎのｎ個のＯＰＳでＯＰＳ装置を構成する場合には、第ｋのＯＰＳ４１Ａｋの遅延光路長Ｌ（ｋ）は、Ｌ（ｋ）＝２×Ｌ（ｋ−１）（上記式（４））の条件を満たすように設定することが好ましい。ここで、ｋ＝２以上ｎ以下であり、ｎは２以上の整数である。追加するＯＰＳ４１Ａの遅延光路長Ｌを長くすることで、第１のＯＰＳ４１Ａ１と同じ遅延光路長Ｌ（１）のＯＰＳ４１Ａを追加する場合と比較して、パルス時間幅を伸ばす効果が大きい。
【０１３７】
４．７  その他
複数段構成のＯＰＳ装置を使用する場合において、上記例では、第１〜第ｎ個のＯＰＳ４１Ａは、レーザ発振器であるマスターオシレータＭＯ側から、遅延光路長Ｌが短い順番で配置されている。しかし、複数のＯＰＳ４１Ａは、遅延光路長Ｌが短い順番で配置しなくてもよい。例えば、遅延光路長Ｌが長い順番で配置してもよいし、第２のＯＰＳ４１Ａ２、第１のＯＰＳ４１Ａ１、第３のＯＰＳ４１Ａ３のように、遅延光路長Ｌの順番とは無関係に配置してもよい。複数のＯＰＳ４１Ａがどのような順番で配置されていても、パルス時間幅を伸ばす効果や光強度比Ｉｍｒを改善する効果は、同じである。
【０１３８】
ただし、メインテナンス性の観点からは、マスターオシレータＭＯ側から、遅延光路長Ｌが短い順番で配置されていることが好ましい。というのも、マスターオシレータＭＯ側に近いＯＰＳ４１Ａほど、光強度が高いパルスレーザ光が入射するため、その分、ビームスプリッタ４２や各凹面ミラー５１Ａ〜５４Ａなどの光学素子の劣化が早いと考えられる。そして、遅延光路長Ｌが短いほど、ＯＰＳ４１Ａのサイズは小さく、交換がしやすい。逆に遅延光路長Ｌが長いほど、ＯＰＳ４１Ａのサイズが大きくなり、交換がしにくい。そのため、マスターオシレータＭＯ側から、遅延光路長Ｌが短い順番でＯＰＳ４１Ａを配置することで、遅延光路長Ｌが長くサイズの大きなＯＰＳ４１Ａの耐用期間を相対的に延ばすことができる。これにより、サイズが大きく交換がしにくいＯＰＳ４１Ａの交換回数を相対的に減らすことができる。
【０１３９】
また、第１のＯＰＳ４１Ａに加えて、第２〜第ｎの複数のＯＰＳ４１Ａを追加する場合には、上記実施形態のように、第１のＯＰＳ４１Ａの遅延光路長Ｌ（１）よりも長い遅延光路長Ｌを有するＯＰＳ４１Ａを追加することが好ましい。Ｌ（１）よりも短い遅延光路長を有するＯＰＳ４１Ａを設けた場合、光強度の落ち込みを減らす効果は期待できる。しかし、Ｌ（１）よりも長い遅延光路長ＬのＯＰＳを設ける場合と比べて、パルス時間幅を伸長する効果は得にくい。ＯＰＳ４１Ａの数が増えるほど、光強度が減衰する。できるだけ少ない数のＯＰＳで高い効果を得るために、ＯＰＳを追加する場合は、Ｌ（１）よりも遅延光路長Ｌが長いＯＰＳを追加することが好ましい。
【０１４０】
５．第３実施形態のレーザ装置およびこれを用いるレーザアニール装置
５．１  構成
図２０は、第３実施形態に係るレーザアニール装置の構成を概略的に示す。第３実施形態のレーザアニール装置は、図１２に示す第２実施形態のレーザアニール装置のレーザ装置３Ｂに代えて、レーザ装置３Ｃを備えている。第３実施形態のレーザ装置３Ｃと、第２実施形態に係るレーザ装置３Ｂとの相違点は、レーザ装置３Ｃは、レーザ発振器であるマスターオシレータＭＯに加えて、増幅器ＰＡを有している点である。このようなレーザ装置３Ｃは、ＭＯＰＡ方式とも呼ばれる。レーザ装置３ＣのＯＰＳ装置１４１は、レーザ装置３Ｂと同様の３段構成のＯＰＳ装置である。他の構成は、第２実施形態のレーザ装置３Ｂと同様であるので、同一の構成については同一の符号を付して説明を省略し、以下、相違点を中心に説明する。
【０１４１】
増幅器ＰＡは、マスターオシレータＭＯの出力結合ミラー７７から出力されたパルスレーザ光の光路に配置されている。増幅器ＰＡは、マスターオシレータＭＯと同様に、レーザチャンバ７１と、一対の電極７２ａおよび７２ｂと、充電器７３と、パルスパワーモジュール（ＰＰＭ）７４と、を含んでいる。これらの構成は、マスターオシレータＭＯに含まれているものと同様である。増幅器ＰＡは、マスターオシレータＭＯと異なり、高反射ミラー７６および出力結合ミラー７７を含まない。増幅器ＰＡのウインドウ７１ａに入射したパルスレーザ光は、電極７２ａと電極７２ｂとの間のレーザゲイン空間を１回通過して、ウインドウ７１ｂから出力される。マスターオシレータＭＯから出力されたパルスレーザ光は、増幅器ＰＡで増幅された後、ＯＰＳ装置１４１に入射する。
【０１４２】
マスターオシレータＭＯおよび増幅器ＰＡは、それぞれ、レーザチャンバ７１に設けられたウインドウ７１ｅと、放電センサ８１とを有している。ウインドウ７１ｅは、レーザチャンバ７１内の放電光を放電センサ８１に向けて出力する。各放電センサ８１は、放電光を受光してレーザチャンバ７１内で放電が生じたことを検出し、検出信号をレーザ制御部６６に送信する。
【０１４３】
５．２  動作
レーザ制御部６６は、アニール装置４から発光トリガ信号を受信すると、マスターオシレータＭＯから出力されたパルスレーザ光が増幅器ＰＡで増幅されるように、マスターオシレータＭＯと増幅器ＰＡのそれぞれのスイッチ７４ａをオンするタイミングを制御する。レーザ制御部６６は、マスターオシレータＭＯおよび増幅器ＰＡのそれぞれのレーザチャンバ７１の放電タイミングを各放電センサ８１からの検出信号に基づいて検出する。
【０１４４】
ここで、マスターオシレータＭＯの放電タイミングと増幅器ＰＡの放電タイミングの時間差を放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴと定義する。レーザ制御部６６は、放電センサ８１によって計測した放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴが所定の値に近づくように、マスターオシレータＭＯおよび増幅器ＰＡの各スイッチ７４ａのオンのタイミングを制御する。
【０１４５】
これにより、マスターオシレータＭＯから出力されたパルスレーザ光が増幅器ＰＡ内の電極７２ａおよび７２ｂ間を通過するのと同期して、増幅器ＰＡ内で放電が生成され、レーザガスが生じて、パルスレーザ光が増幅される。増幅されたパルスレーザ光は、増幅器ＰＡから出力し、ＯＰＳ装置１４１に入射する。パルスレーザ光は、ＯＰＳ装置１４１においてパルス時間幅がストレッチされる。
【０１４６】
５．３  ＸｅＦエキシマレーザ、ＭＯＰＡ方式、１段構成のＯＰＳ装置の実施例
５．３．１  構成
図２１は、ＭＯＰＡ方式のレーザ装置３Ｃにおいて、レーザ媒質としてＸｅＦを使用するＸｅＦエキシマレーザの実施例を示す。本例において、ＯＰＳ装置１４１は、第１のＯＰＳ４１Ａ１のみで構成される１段構成のＯＰＳ装置である。
【０１４７】
５．３．２  作用
レーザ装置３Ｃにおいて、ＯＰＳ装置１４１に入射するパルスレーザ光の入力波形ＭＰ−ＯＲＧは、増幅器ＰＡで増幅されたパルスレーザ光の出力波形である。後述するようにＭＯＰＡ方式においては、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴの変動に応じてＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISが変動する。本例は、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴ＝１５ｎｓの場合の入力波形ＭＰ−ＯＲＧに基づいて計算した出力波形ＭＰ−ＯＰＳを示す。本例の入力波形ＭＰ−ＯＲＧにおいて、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝２４．６ｎｓである。
【０１４８】
図２１において細い実線で示される出力波形ＭＰ−ＯＰＳは、入力波形ＭＰ−ＯＲＧのパルス全幅ΔＴ25%に応じた遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃとした場合の出力波形である。入力波形ＭＰ−ＯＲＧにおいて、パルス全幅ΔＴ25%＝１９．８ｎｓであるので、遅延光路長Ｌ（１）は、Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝１９．８ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝５．９５ｍとなる。ここで、Ｌ（１）の計算過程において小数点第３位を端数処理している。
【０１４９】
図２１において細い波線で示される出力波形ＭＰ−ＯＰＳは、入力波形ＭＰ−ＯＲＧのパルス全幅ΔＴ50%に応じた遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃとした場合の出力波形である。入力波形ＭＰ−ＯＲＧにおいて、パルス全幅ΔＴ50%＝１３．７ｎｓであるので、遅延光路長Ｌ（１）は、Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝１３．７ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝４．１１ｍとなる。
【０１５０】
図２１において太い実線で示される出力波形ＭＰ−ＯＰＳは、入力波形ＭＰ−ＯＲＧのパルス全幅ΔＴ75%に応じた遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃとした場合の出力波形である。入力波形ＭＰ−ＯＲＧにおいて、パルス全幅ΔＴ75%＝８ｎｓであるので、遅延光路長Ｌ（１）は、Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ＝８ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝２．４０ｍとなる。
【０１５１】
５．３．３  効果
図２１において、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、入力波形ＭＰ−ＯＲＧにおいてΔＴTIS＝２４．６ｎｓ、ΔＴ25%の出力波形ＭＰ−ＯＰＳにおいてΔＴTIS＝６１．４ｎｓ、ΔＴ50%の出力波形ＭＰ−ＯＰＳにおいてΔＴTIS＝５１．２ｎｓ、ΔＴ75%の出力波形ＭＰ−ＯＰＳにおいてΔＴTIS＝３８．３ｎｓである。一方、図２１において、ΔＴ25%の出力波形ＭＰ−ＯＰＳは、各出力波形Ｘ−ＯＰＳの中で１つ目と２つ目のピーク間の光強度の落ち込みが最大となる。このΔＴ25%の出力波形ＭＰ−ＯＰＳにおいても、図４に係る比較例と比較して、ピーク間の光強度の落ち込みは抑制されている。ΔＴ25%の出力波形ＭＰ−ＯＰＳの光強度比Ｉｍｒは約３８％以上であり、図４に係る比較例と比較して、光強度比Ｉｍｒが改善している。
【０１５２】
このように、ＭＯＰＡ方式のＸｅＦエキシマレーザの実施例においても、第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）を、ΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃ（上記式（３））の範囲とすることで、光強度比Ｉｍｒを改善しながら、パルス時間幅を伸ばすことできる。この結果、パルスレーザ光の照射中のアモルファスシリコンの再凝固を抑制して、アモルファスシリコンの溶融状態を長く維持できる。これにより、多結晶シリコンの結晶の粒径が大きくなり得る。
【０１５３】
また、ＭＯＰＡ方式においては、増幅器ＰＡを有することで、マスターオシレータＭＯのみの場合と比べて、パルスレーザ光が増幅されるため、パルスレーザ光のパルスエネルギが高くなる。パルスレーザ光のパルスエネルギが高くなる分、レーザアニールにおいて、パルスレーザ光の照射中に溶融されたアモルファスシリコンが再凝固するのをさらに抑制することができる。これにより、多結晶シリコンの結晶の粒径を大きくする効果がより向上する。
【０１５４】
５．４  放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴ、パルスエネルギ、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの関係
図２２Ａのグラフは、ＭＯＰＡ形式のレーザ装置３Ｃにおいて、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴとパルスエネルギの関係を示す。図２２Ｂのグラフは、ＭＯＰＡ形式のレーザ装置３Ｃにおいて、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴとＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの関係を示す。ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、マスターオシレータＭＯから出力された後、増幅器ＰＡで増幅されたパルスレーザ光の出力波形のＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISである。
【０１５５】
図２２Ａに示すように、パルスエネルギが最大となる放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴは、１５ｎｓであり、パルスエネルギの変動が許容できる放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴの範囲は１０ｎｓ〜２０ｎｓである。一方、図２２Ｂに示すように、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴが１０ｎｓ〜２０ｎｓの範囲では、増幅器ＰＡで増幅されたパルスレーザ光の出力波形のＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、２２．１ｎｓ〜２８．１ｎｓの範囲で変動し得る。
【０１５６】
５．５  ＭＯＰＡ方式とＯＰＳ装置の組合せによるパルス時間幅の変動抑制
５．５．１  ＭＯＰＡ方式とＯＰＳ装置の組合せにおける出力波形
図２３Ａ〜図２３Ｃは、ＭＯＰＡ方式のレーザ装置３Ｃにおいて、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴが変動した場合のＯＰＳ装置１４１からの出力波形の変化を示す。本例は、レーザ媒質としてＸｅＦを使用するＸｅＦエキシマレーザの実施例である。
【０１５７】
図２３Ａは、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴ＝１０ｎｓの場合の入力波形ＭＰ−ＯＲＧに基づいて計算した出力波形ＭＰ−ＯＰＳを示す。ＤＳＤＴ＝１０ｎｓの場合の入力波形ＭＰ−ＯＲＧにおいて、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝２２．１ｎｓである。
【０１５８】
図２３Ａにおいて、太い実線で示す出力波形ＭＰ−ＯＰＳ１の条件および計算結果は次のとおりである。
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝３．５ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝４５．８ｎｓ
ここで、ＤＳＤＴ＝１０ｎｓの場合の入力波形ＭＰ−ＯＲＧのパルス全幅ΔＴ25%＝１６．４ｎｓ、パルス全幅ΔＴ50%＝１２ｎｓ、パルス全幅ΔＴ75%＝７．６ｎｓである。ΔＴ25%×ｃ＝４．９２ｍ、ΔＴ75%×ｃ＝２．２８ｍである。したがって、遅延光路長Ｌ（１）の設定値３．５ｍは、ΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃの条件を満たす。
【０１５９】
図２３Ａにおいて、細い波線で示す出力波形ＭＰ−ＯＰＳ１２の条件および計算結果は次のとおりである。
（１）ＯＰＳ装置の段数：２段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝３．５ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×２．５ｍ＝７ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝８９．０ｎｓ
【０１６０】
図２３Ａにおいて、細い実線で示す出力波形ＭＰ−ＯＰＳ１２３の条件および計算結果は次のとおりである。
（１）ＯＰＳ装置の段数：３段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝３．５ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×３．５ｍ＝７ｍ
遅延光路長Ｌ（３）＝２×Ｌ（２）＝２×７ｍ＝１４ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝１６６．８ｎｓ
【０１６１】
図２３Ｂは、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴ＝１５ｎｓの場合の入力波形ＭＰ−ＯＲＧに基づいて計算した出力波形ＭＰ−ＯＰＳを示す。ＤＳＤＴ＝１５ｎｓの場合の入力波形ＭＰ−ＯＲＧにおいて、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝２４．６ｎｓである。
【０１６２】
図２３Ｂにおいて、太い実線で示す出力波形ＭＰ−ＯＰＳ１の条件および計算結果は次のとおりである。
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝３．５ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝４６．８ｎｓ
ここで、ＤＳＤＴ＝１５ｎｓの場合の入力波形ＭＰ−ＯＲＧのパルス全幅ΔＴ25%＝１９．８ｎｓ、パルス全幅ΔＴ50%＝１３．７ｎｓ、パルス全幅ΔＴ75%＝８ｎｓである。ΔＴ25%×ｃ＝１９．８ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝５．９５ｍ、ΔＴ75%×ｃ＝８ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝２．４０ｍである。したがって、遅延光路長Ｌ（１）の設定値３．５ｍは、ΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃの条件を満たす。
【０１６３】
図２３Ｂにおいて、細い波線で示す出力波形ＭＰ−ＯＰＳ１２の条件および計算結果は次のとおりである。
（１）ＯＰＳ装置の段数：２段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝３．５ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×２．５ｍ＝７ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝８９．５ｎｓ
【０１６４】
図２３Ｂにおいて、細い実線で示す出力波形ＭＰ−ＯＰＳ１２３の条件および計算結果は次のとおりである。
（１）ＯＰＳ装置の段数：３段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝３．５ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×３．５ｍ＝７ｍ
遅延光路長Ｌ（３）＝２×Ｌ（２）＝２×７ｍ＝１４ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝１６６．６ｎｓ
【０１６５】
図２３Ｃは、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴ＝２０ｎｓの場合の入力波形ＭＰ−ＯＲＧに基づいて計算した出力波形ＭＰ−ＯＰＳを示す。ＤＳＤＴ＝２０ｎｓの場合の入力波形ＭＰ−ＯＲＧにおいて、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝２８．１ｎｓである。
【０１６６】
図２３Ｃにおいて、太い実線で示す出力波形ＭＰ−ＯＰＳ１の条件および計算結果は次のとおりである。
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝３．５ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝４８．３ｎｓ
ここで、ＤＳＤＴ＝２０ｎｓの場合の入力波形ＭＰ−ＯＲＧのパルス全幅ΔＴ25%＝２４．４ｎｓ、パルス全幅ΔＴ50%＝１８．４ｎｓ、パルス全幅ΔＴ75%＝１０．８ｎｓである。ΔＴ25%×ｃ＝７．３２ｍ、ΔＴ75%×ｃ＝３．２４ｍである。したがって、遅延光路長Ｌ（１）の設定値３．５ｍは、ΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃの条件を満たす。
【０１６７】
図２３Ｃにおいて、細い波線で示す出力波形ＭＰ−ＯＰＳ１２の条件および計算結果は次のとおりである。
（１）ＯＰＳ装置の段数：２段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝３．５ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×２．５ｍ＝７ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝９０．７ｎｓ
【０１６８】
図２３Ｃにおいて、細い実線で示す出力波形ＭＰ−ＯＰＳ１２３の条件および計算結果は次のとおりである。
（１）ＯＰＳ装置の段数：３段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝３．５ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×３．５ｍ＝７ｍ
遅延光路長Ｌ（３）＝２×Ｌ（２）＝２×７ｍ＝１４ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝１６７．８ｎｓ
【０１６９】
５．５．２  ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの変動抑制の効果
図２２Ｂに示したように、ＭＯＰＡ方式の場合、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴが１０ｎｓ〜２０ｎの間で変動すると、増幅器ＰＡから出力されるパルスレーザ光の出力波形のＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、２２．１ｎｓ〜２８．１ｎｓの範囲で変動する。増幅器ＰＡから出力されるパルスレーザ光の出力波形は、図２３Ａ〜図２３Ｃにおける、ＯＰＳ装置１４１に対する入力波形ＭＰ−ＯＲＧに相当する。すなわち、ＯＰＳ装置１４１に入射前の入力波形ＭＰ−ＯＲＧは、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴの変動に応じてＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISも、約６ｎｓの範囲で変動する。
【０１７０】
図２４は、図２３Ａ〜図２３Ｃの各出力波形ＭＰ−ＯＰＳのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISに基づいて、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴと、１段構成、２段構成および３段構成の各ＯＰＳ装置を使用した場合のＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISとの関係を示したものである。図２４において、菱形マークでプロットしたＭＰ−ＯＲＧのグラフＴＩＳは、入力波形ＭＰ−ＯＲＧのＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの２２．１ｎｓ〜２８．１ｎｓの範囲の変動を示したものである。
【０１７１】
図２４において、ＭＰ−ＯＰＳ１のグラフＴＩＳは１段構成のＯＰＳ装置を使用した場合のＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの変動を示す。１段構成のＯＰＳ装置を使用した場合において、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、４５．８ｎｓ〜４８．３ｎｓの範囲で変動する。しかし、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの変動幅は約２．５ｎｓであり、変動幅が約６ｎｓのＭＰ−ＯＲＧのグラフＴＩＳと比較して、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴの変動に起因する、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの変動が抑制される。
【０１７２】
図２４において、ＭＰ−ＯＰＳ１２のグラフＴＩＳは２段構成のＯＰＳ装置を使用した場合のＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの変動を示す。２段構成のＯＰＳ装置を使用した場合において、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、８９．０ｎｓ〜９０．７ｎｓの範囲で変動する。ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの変動幅は約１．７ｎｓであり、変動幅が約６ｎｓのＭＰ−ＯＲＧのグラフＴＩＳと比較して、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴの変動に起因する、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの変動が抑制される。
【０１７３】
図２４において、ＭＰ−ＯＰＳ１２３のグラフＴＩＳは３段構成のＯＰＳ装置を使用した場合のＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの変動を示す。３段構成のＯＰＳ装置を使用した場合において、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、１６６．８ｎｓ〜１６７．８ｎｓの範囲で変動する。ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの変動幅は約１ｎｓであり、変動幅が約６ｎｓのＭＰ−ＯＲＧのグラフＴＩＳと比較して、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴの変動に起因する、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの変動が抑制される。
【０１７４】
このように放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴの変動に起因するＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISの変動が抑制されるので、ＭＯＰＡ方式において放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴが変動した場合でも、多結晶シリコンの結晶の粒径の変動を抑制することができる。
【０１７５】
５．５．３  その他
図２３Ａ〜図２３Ｃのすべての出力波形ＭＰ−ＯＰＳにおいて、光強度比Ｉｍｒは５０％以上である。このため、ＭＯＰＡ方式とＯＰＳ装置を組み合わせた本例においても、光強度比Ｉｍｒを改善しつつ、パルス時間幅を伸ばすことができる。これにより、多結晶シリコンの粒径を大きくする効果も期待できる。
【０１７６】
６．各種条件の好ましい範囲
６．１  遅延光路長Ｌ（１）のより好ましい範囲
図２５は、第３実施形態に示すレーザ装置３Ｃのレーザ媒質としてＫｒＦを使用した、ＭＯＰＡ方式のＫｒＦエキシマレーザの実施例を示す。図２５は、入力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧに基づいて計算した出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳを示す。第１のＯＰＳの遅延光路長Ｌ（１）は、ΔＴ７５％×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ２５％×ｃ（式（３））の範囲で設定される。
図２５において、入力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧの条件は次のとおりである。
（１）放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴ＝２０ｎｓ
（２）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝２９．３ｎｓ
（３）パルス全幅ΔＴ25%＝２１．６ｎｓ
パルス全幅ΔＴ50%＝１２．４ｎｓ
パルス全幅ΔＴ75%＝５．２ｎｓ
【０１７７】
図２５において、ΔＴ25%の場合の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの算出条件及び計算結果は次のとおりである。
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝２１．６ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝６．４８ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝６７．４ｎｓ
【０１７８】
図２５において、ΔＴ50%の場合の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの算出条件及び計算結果は次のとおりである。
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝１２．４ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝３．７２ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝５１．８ｎｓ
【０１７９】
図２５において、ΔＴ75%の場合の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの算出条件及び計算結果は次のとおりである。
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ＝５．２ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝１．５４ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝３８．４ｎｓ
【０１８０】
図２５に示す、すべての出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳにおいて、光強度比Ｉｍｒは約３６％以上となった。ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、ΔＴ75%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳにおいて３８．４ｎｓ、ΔＴ50%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳにおいて５１．８ｎｓ、ΔＴ25%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳにおいて６７．４ｎｓとなる。各出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳは、入力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧの２９．３ｎｓに対してパルス時間幅が長い。このように、光強度比Ｉｍｒを改善しつつ、パルス時間幅を伸ばすことができる。パルスレーザ光の照射中において溶融状態のアモルファスシリコンの再凝固が抑制されて、多結晶シリコンの粒径を大きくする効果が期待できる。
【０１８１】
図２６は、遅延光路長Ｌ（１）と光強度比Ｉｍｒの関係を示すグラフである。図２６に示すグラフは、図２５に示す入力波形Ｋｒ−ＯＲＧのパルス全幅に応じた遅延光路長Ｌ（１）を変化させた場合において、各遅延光路長Ｌ（１）に応じた出力波形Ｋｒ−ＯＰＳの光強度比Ｉｍｒをプロットしたものである。
【０１８２】
図２６に示すグラフにおいて、光強度比Ｉｍｒが５０％以上１００％未満の遅延光路長Ｌ（１）の範囲は、２ｍ＜Ｌ（１）≦４．５ｍとなる。遅延光路長Ｌ（１）がこの範囲であれば、５０％以上の光強度比Ｉｍｒを確保しつつ、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを伸ばすことができる。
【０１８３】
図３に示したとおり、ＯＰＳにおいて、各周回光ＰＳは、遅延光路長Ｌに応じた遅延時間ＤＴだけ遅延しながら順次出力される。上述のとおり、遅延光路長Ｌと遅延時間ＤＴの関係は、ＤＴ＝Ｌ／ｃである。そうすると、２ｍ＜Ｌ（１）≦４．５ｍの範囲に応じた遅延時間ＤＴの範囲は、２ｍ／ｃ＜ＤＴ≦４．５ｍ／ｃであり、６．６７ｎｓ＜ＤＴ≦１５ｎｓとなる。
【０１８４】
この範囲を、図２５に示す入力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳのパルス全幅に換算して、遅延光路長Ｌ（１）の範囲を求めると、下式（５）になる。
ΔＴ65%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ40%×ｃ・・・・式（５）
遅延光路長Ｌ（１）が、式（５）の条件を満たす範囲にあれば、５０％以上の光強度比を維持しながら、パルス時間幅を伸ばすことができる。このため、遅延光路長Ｌ（１）は、上記式（３）の条件を満たす範囲であることに加えて、式（５）の条件を満たす範囲であることがさらに好ましい。
【０１８５】
６．２  ビームスプリッタの反射率ＲＢの好ましい範囲
図２７Ａに示すグラフは、ＭＯＰＡ方式のＫｒＦエキシマレーザを例に、ビームスプリッタの反射率を変化させた場合の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの変化を示す。図２７Ａに示す入力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧは、ＫｒＦエキシマレーザに係る実機で計測したデータに基づく波形である。入力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧは、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴ＝２０ｎｓの場合の入力波形であり、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝２９．３ｎｓである。
【０１８６】
出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳは、入力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧに基づいて算出した波形である。各出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの算出条件および計算結果は次のとおりである。
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝入力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧのパルス全幅ΔＴ50%×Ｃ＝１２．４ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝３．７２ｍ
（３）ビームスプリッタの反射率ＲＢ
出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ５０％の反射率ＲＢ＝５０％
出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ６０％の反射率ＲＢ＝６０％
出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ７０％の反射率ＲＢ＝７０％
【０１８７】
図２７Ｂは、図２７Ａの出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳに基づいて算出した、反射率ＲＢと、光強度の最大値および光強度比との関係を示すグラフである。図２７Ｃは、図２７Ａの出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳに基づいて算出した、反射率ＲＢと、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISとの関係を示すグラフである。
【０１８８】
図２７Ａに示すように、各出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳは、反射率ＲＢが高いほど、出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの１つ目のピーク値が低下し、反対に２つ目のピーク値が上昇する。１つ目と２つ目のピーク間の谷間の光強度は、反射率ＲＢが高いほど低下する。
【０１８９】
図２７Ｂに示すように、反射率ＲＢの変化に応じた、各出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの光強度最大値の変化を示すグラフは、下に凸な曲線となり、反射率ＲＢ＝５５％が極小値となる。図２７Ａおよび図２７Ｂに示すように、反射率ＲＢが５５％より低い場合は、１つ目のピークが最大値となり、反射率ＲＢが５５％より高い場合は、２つ目のピークが最大値となる。
【０１９０】
一方、図２７Ｂに示すように、出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳは、反射率ＲＢが３０％〜７０％の範囲では、反射率ＲＢが変化しても、光強度比Ｉｍｒは殆ど変化しない。また、図２７Ｃに示すように、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISと反射率ＲＢとの関係を示すグラフは、上に凸な曲線となり、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISが最大となる反射率ＲＢは約５５％である。
【０１９１】
反射率ＲＢ＝４０％〜６５％の範囲では、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISが５０ｎｓ以上となっている。また、反射率４０％〜６５％の範囲では、図２７Ｂに示すように、光強度比Ｉｍｒは約５７％以上を維持している。出力波形Ｋｒ−ＯＰＳの最大値も０．５前後で推移している。図２７Ｃに示すように、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは５５ｎｓ以上を維持しており、大きな変化はない。
【０１９２】
したがって、ビームスプリッタ４２の反射率ＲＢは、下式（６）の範囲であることが好ましい。
４０％≦ＲＢ≦６５％・・・式（６）
【０１９３】
６．３  遅延光路長Ｌ（１）の好ましい範囲
図２８〜図３０は、ＭＯＰＡ方式のＫｒＦエキシマレーザを例に、遅延光路長ＬおよびＯＰＳ装置の段数を変化させた場合の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳを示す。図２８〜図３０に示す入力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧは、図２７Ａに示した入力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧと同様に、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴ＝２０ｎｓの場合の入力波形であり、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝２９．３ｎｓである。
【０１９４】
図２８Ａ〜図２８Ｃは、第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）をパルス全幅ΔＴ25%×ｃに設定した場合の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳである。図２８Ａ〜図２８Ｃにおいて、第２および第３のＯＰＳ４１Ａ２、４１Ａ３の遅延光路長Ｌ（２）、Ｌ（３）を設定する際の基準となる前段の遅延光路長Ｌ（ｋ−１）に対して、掛ける係数を変化させている。図２８Ａのグラフの係数は１．８、図２８Ｂのグラフの係数は２．０、図２８Ｃのグラフの係数は２．２である。
【０１９５】
図２８Ａにおける、ΔＴ25%の各出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの算出条件および計算結果は、次のとおりである。
Ａ１：ΔＴ25%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝１９．８ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝６．４８ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝６７．４ｎｓ
Ａ２：ΔＴ25%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２、係数＝１．８
（１）ＯＰＳ装置の段数：２段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝６．４８ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝１．８×Ｌ（１）＝１．８×６．４８ｍ＝１１．６６ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝１３５．６ｎｓ
Ａ３：ΔＴ25%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２３、係数＝１．８
（１）ＯＰＳ装置の段数：３段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝６．４８ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝１．８×Ｌ（１）＝１１．６６ｍ
遅延光路長Ｌ（３）＝１．８×Ｌ（２）＝１．８×１１．６６ｍ＝２１ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝２５２．８ｎｓ
【０１９６】
図２８Ｂにおける、ΔＴ25%の各出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの算出条件および計算結果は、次のとおりである。
Ｂ１：ΔＴ25%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝６．４８ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝６７．４ｎｓ
Ｂ２：ΔＴ25%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２、係数＝２．０
（１）ＯＰＳ装置の段数：２段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝６．４８ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２．０×Ｌ（１）＝２．０×６．４８ｍ＝１２．９６ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝１３８．３ｎｓ
Ｂ３：ΔＴ25%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２３、係数＝２．０
（１）ＯＰＳ装置の段数：３段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝６．４８ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２．０×Ｌ（１）＝１２．９６ｍ
遅延光路長Ｌ（３）＝２．０×Ｌ（２）＝２．０×１２．９６ｍ＝２５．９２ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝２６５．７ｎｓ
【０１９７】
図２８Ｃにおける、ΔＴ25%の各出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの算出条件および計算結果は、次のとおりである。
Ｃ１：ΔＴ25%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝６．４８ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝６７．４ｎｓ
Ｃ２：ΔＴ25%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２、係数＝２．２
（１）ＯＰＳ装置の段数：２段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝６．４８ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２．２×Ｌ（１）＝２．２×６．４８ｍ＝１４．２６ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝１４７ｎｓ
Ｃ３：ΔＴ25%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２３、係数＝２．２
（１）ＯＰＳ装置の段数：３段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ25%×ｃ＝６．４８ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２．２×Ｌ（１）＝１４．２６ｍ
遅延光路長Ｌ（３）＝２．２×Ｌ（２）＝２．２×１４．２６ｍ＝３１．２６ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝３１３．６ｎｓ
【０１９８】
図２８Ａ〜図２８Ｃに示す遅延光路長Ｌ（１）、Ｌ（２）、Ｌ（３）の範囲であれば、１段〜３段構成のＯＰＳ装置のいずれを使用しても、光強度の落ち込みを抑制して比較的高い値で光強度比Ｉｍｒを維持することができる。また、図２８の例において、Ｌ（１）、Ｌ（２）＝１．８×Ｌ（１）、Ｌ（３）＝１．８×Ｌ（２）の条件で、３段構成のＯＰＳ装置を用いれば、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを２５２．８ｎｓまで伸ばすことができる。また、Ｌ（１）、Ｌ（２）＝２．２×Ｌ（１）、Ｌ（３）＝２．２×Ｌ（２）の条件では、３段構成のＯＰＳ装置を用いれば、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを３１３．６ｎｓまで伸ばすことができる。
【０１９９】
図２９Ａ〜図２９Ｃは、第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）をパルス全幅ΔＴ50%×ｃに設定した場合の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳである。図２８Ａ〜図２８Ｃと同様に、図２９Ａのグラフの係数は１．８、図２９Ｂのグラフの係数は２．０、図２９Ｃのグラフの係数は２．２である。
【０２００】
図２９Ａにおける、ΔＴ50%の各出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの算出条件および計算結果は、次のとおりである。
Ａ１：ΔＴ50%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝１２．４ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝３．７２ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝５１．８ｎｓ
Ａ２：ΔＴ50%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２、係数＝１．８
（１）ＯＰＳ装置の段数：２段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝３．７２ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝１．８×Ｌ（１）＝１．８×３．７２ｍ＝６．７ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝９０．１ｎｓ
Ａ３：ΔＴ50%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２３、係数＝１．８
（１）ＯＰＳ装置の段数：３段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝３．７２ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝１．８×Ｌ（１）＝６．７ｍ
遅延光路長Ｌ（３）＝１．８×Ｌ（２）＝１．８×６．７ｍ＝１２ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝１５８．６ｎｓ
【０２０１】
図２９Ｂにおける、ΔＴ50%の各出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの算出条件および計算結果は、次のとおりである。
Ｂ１：ΔＴ50%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝３．７２ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝５１．８ｎｓ
Ｂ２：ΔＴ50%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２、係数＝２．０
（１）ＯＰＳ装置の段数：２段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝３．７２ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２．０×Ｌ（１）＝２．０×３．７２ｍ＝７．４４ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝９３．８ｎｓ
Ｂ３：ΔＴ50%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２３、係数＝２．０
（１）ＯＰＳ装置の段数：３段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝３．７２ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２．０×Ｌ（１）＝７．４４ｍ
遅延光路長Ｌ（３）＝２．０×Ｌ（２）＝２．０×７．４４ｍ＝１４．８８ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝１７６．５ｎｓ
【０２０２】
図２９Ｃにおける、ΔＴ50%の各出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの算出条件および計算結果は、次のとおりである。
Ｃ１：ΔＴ50%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝３．７２ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝５１．８ｎｓ
Ｃ２：ΔＴ50%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２、係数＝２．２
（１）ＯＰＳ装置の段数：２段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝３．７２ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２．２×Ｌ（１）＝２．２×３．７２ｍ＝８．１８ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝９９．７ｎｓ
Ｃ３：ΔＴ50%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２３、係数＝２．２
（１）ＯＰＳ装置の段数：３段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝３．７２ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２．２×Ｌ（１）＝８．１８ｍ
遅延光路長Ｌ（３）＝２．２×Ｌ（２）＝２．２×８．１８＝１８ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝２０５．４ｎｓ
【０２０３】
図２９Ａ〜図２９Ｃに示す遅延光路長Ｌ（１）、Ｌ（２）、Ｌ（３）の範囲であれば、１段〜３段構成のＯＰＳ装置のいずれを使用しても、光強度の落ち込みを抑制して比較的高い値で光強度比Ｉｍｒを維持することができる。また、図２９の例において、Ｌ（１）、Ｌ（２）＝１．８×Ｌ（１）、Ｌ（３）＝１．８×Ｌ（２）の条件で、３段構成のＯＰＳ装置を用いれば、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを１５８．６ｎｓまで伸ばすことができる。また、Ｌ（１）、Ｌ（２）＝２．２×Ｌ（１）、Ｌ（３）＝２．２×Ｌ（２）の条件では、３段構成のＯＰＳ装置を用いれば、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを２０５．４ｎｓまで伸ばすことができる。
【０２０４】
図３０Ａ〜図３０Ｃは、第１のＯＰＳ４１Ａ１の遅延光路長Ｌ（１）をパルス全幅ΔＴ75%×ｃに設定した場合の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳである。図２８Ａ〜図２８Ｃと同様に、図３０Ａのグラフの係数は１．８、図３０Ｂのグラフの係数は２．０、図３０Ｃのグラフの係数は２．２である。
【０２０５】
図３０Ａにおける、ΔＴ75%の各出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの算出条件および計算結果は、次のとおりである。
Ａ１：ΔＴ75%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ＝５．２ｎｓ×０．３ｍ／ｎｓ＝１．５４ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝３８．４ｎｓ
Ａ２：ΔＴ75%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２、係数＝１．８
（１）ＯＰＳ装置の段数：２段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ＝１．５４ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝１．８×Ｌ（１）＝１．８×１．５４ｍ＝２．７７ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝５１．８ｎｓ
Ａ３：ΔＴ75%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２３、係数＝１．８
（１）ＯＰＳ装置の段数：３段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ＝１．５４ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝１．８×Ｌ（１）＝２．７７ｍ
遅延光路長Ｌ（３）＝１．８×Ｌ（２）＝１．８×２．７７ｍ＝４．９９ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝７７．２ｎｓ
【０２０６】
図３０Ｂにおける、ΔＴ75%の各出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの算出条件および計算結果は、次のとおりである。
Ｂ１：ΔＴ75%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ＝１．５４ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝３８．４ｎｓ
Ｂ２：ΔＴ75%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２、係数＝２．０
（１）ＯＰＳ装置の段数：２段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ50%×ｃ＝１．５４ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２．０×Ｌ（１）＝２．０×１．５４ｍ＝３．０８ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝５３．９ｎｓ
Ｂ３：ΔＴ75%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２３、係数＝２．０
（１）ＯＰＳ装置の段数：３段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ＝１．５４ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２．０×Ｌ（１）＝３．０８ｍ
遅延光路長Ｌ（３）＝２．０×Ｌ（２）＝２．０×３．０８ｍ＝６．１６ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝８７．７ｎｓ
【０２０７】
図３０Ｃにおける、ΔＴ75%の各出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳの算出条件および計算結果は、次のとおりである。
Ｃ１：ΔＴ75%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１
（１）ＯＰＳ装置の段数：１段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ＝１．５４ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝３８．４ｎｓ
Ｃ２：ΔＴ75%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２、係数＝２．２
（１）ＯＰＳ装置の段数：２段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ＝１．５４ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２．２×Ｌ（１）＝２．２×１．５４ｍ＝３．３９ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝５６．１ｎｓ
Ｃ３：ΔＴ75%の出力波形ＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２３、係数＝２．２
（１）ＯＰＳ装置の段数：３段構成
（２）遅延光路長Ｌ（１）＝ΔＴ75%×ｃ＝１．５４ｍ
遅延光路長Ｌ（２）＝２．２×Ｌ（１）＝３．３９ｍ
遅延光路長Ｌ（３）＝２．２×Ｌ（２）＝２．２×３．３９＝７．４５ｍ
（３）ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTIS＝９８．４ｎｓ
【０２０８】
図３０Ａ〜図３０Ｃに示す遅延光路長Ｌ（１）、Ｌ（２）、Ｌ（３）の範囲であれば、１段〜３段構成のＯＰＳ装置のいずれを使用しても、光強度の落ち込みを抑制して比較的高い値で光強度比Ｉｍｒを維持することができる。また、図３０の例において、Ｌ（１）、Ｌ（２）＝１．８×Ｌ（１）、Ｌ（３）＝１．８×Ｌ（２）の条件で、３段構成のＯＰＳ装置を用いれば、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを７７．２ｎｓまで伸ばすことができる。また、Ｌ（１）、Ｌ（２）＝２．２×Ｌ（１）、Ｌ（３）＝２．２×Ｌ（２）の条件では、３段構成のＯＰＳ装置を用いれば、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを９８．４ｎｓまで伸ばすことができる。
【０２０９】
図３１は、図２８〜図３０に示した例のＯＰＳ装置の各態様とＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISとの関係を示す。ここで、ＯＰＳ装置の各態様とは、ＯＰＳ装置の段数や遅延光路長Ｌ等である。遅延光路長Ｌ（１）がΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃの範囲に設定されている場合において、グラフＫｒＭＰ−ＯＰＳ１で示される１段構成のＯＰＳ装置では、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、３８．４ｎｓ〜６７．４ｎｓの範囲でストレッチされる。同様に、グラフＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２で示される２段構成のＯＰＳ装置では、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、５１．８ｎｓ〜１４７ｎｓの範囲でストレッチされる。同様に、グラフＫｒＭＰ−ＯＰＳ１２３で示される３段構成のＯＰＳ装置では、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISは、７７．２ｎｓ〜３１３．６ｎｓの範囲でストレッチされる。
【０２１０】
図２９〜図３１で示した遅延光路長Ｌ（１）、Ｌ（２）、Ｌ（３）の範囲であれば、光強度の落ち込みを抑制して、比較的高い光強度比Ｉｍｒを維持しつつ、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを伸ばすことができる。図２９〜図３１で示した遅延光路長Ｌ（１）、Ｌ（２）、Ｌ（３）の条件は、下式（７）で示される。
ＯＰＳ装置が第１のＯＰＳに加えて直列に配置された第２〜第ｎのＯＰＳを含む場合において、
第ｋのＯＰＳの遅延光路長Ｌ（ｋ）は、以下の式（７）に示す条件を満たす。
１．８×Ｌ（ｋ−１）≦Ｌ（ｋ）≦２．２×Ｌ（ｋ−１）・・・・式（７）
ここで、ｋ＝２以上ｎ以下である。
【０２１１】
式（７）のように遅延光路長Ｌを設定することで、光強度の落ち込みを抑制して比較的高い光強度比Ｉｍｒを確保しつつ、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを伸ばすことができる。ただし、上記式（４）で示したとおり、Ｌ（ｋ）＝２×Ｌ（ｋ−１）の条件を満たすように遅延光路長Ｌを設定することがより好ましい。というのも、遅延光路長Ｌ（ｋ）が、基準となる遅延光路長Ｌ（１）の整数倍で規定した方が、設計や凹面ミラーの調達のしやすさなどの点でメリットが期待できるからである。
【０２１２】
６．４  その他
図３２は、遅延光路長Ｌ（１）、Ｌ（２）、Ｌ（３）を、式（４）の条件を満たすように設定した、ＭＯＰＡ方式のＫｒＦエキシマレーザの実施例である。ＫｒＭＰ−ＯＲＧは、放電タイミング遅延時間ＤＳＤＴ＝１５ｎｓの場合の波形である。
【０２１３】
入力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧにおいて、ΔＴ75%＝５．２ｎｓ、ΔＴ25%＝１９．８ｎｓであるので、ΔＴ75%×ｃ＝１．５４ｍ、ΔＴ25%×ｃ＝６．４８ｍとなる。したがって、Ｌ（１）＝３．５ｍという設定値は、ΔＴ75%×ｃ≦Ｌ（１）≦ΔＴ25%×ｃ（式（３））の条件を満たす。
【０２１４】
Ｌ（２）およびＬ（３）は、Ｌ（２）＝２×Ｌ（１）＝２×３．５ｍ＝７ｍ、Ｌ（３）＝２×Ｌ（２）＝２×７ｍ＝１４ｍに設定されており、式（４）のＬ（ｋ）＝２×Ｌ（ｋ−１）の条件を満たしている。
【０２１５】
図３２に示すように、１段構成のＯＰＳ装置を使用した出力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧ１、２段構成のＯＰＳ装置を使用した出力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧ１２、３段構成のＯＰＳ装置を使用した出力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧ１２３のいずれも、図４に係る比較例と比べて、１つ目と２つ目のピーク間の光強度の落ち込みが抑制されている。光強度比Ｉｍｒは５０％以上である。３段構成のＯＰＳ装置を使用した場合には、出力波形ＫｒＭＰ−ＯＲＧ１２３に示すように、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを、入力波形Ｋｒ−ＯＲＧの２９．３ｎｓから１６８．６ｎｓまで伸ばすことができる。これにより、比較的高い光強度比Ｉｍｒを維持しながら、ＴＩＳパルス時間幅ΔＴTISを伸ばすことができる。
【０２１６】
上記の説明は、制限ではなく単なる例示を意図したものである。従って、添付の特許請求の範囲を逸脱することなく本開示の各実施形態に変更を加えることができることは、当業者には明らかであろう。
【０２１７】
本明細書および添付の特許請求の範囲全体で使用される用語は、「限定的でない」用語と解釈されるべきである。例えば、「含む」又は「含まれる」という用語は、「含まれるものとして記載されたものに限定されない」と解釈されるべきである。「有する」という用語は、「有するものとして記載されたものに限定されない」と解釈されるべきである。また、本明細書および添付の特許請求の範囲に記載される修飾句「１つの」は、「少なくとも１つ」又は「１又はそれ以上」を意味すると解釈されるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１５Ｃ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【図２３Ｃ】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２７Ｃ】
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【図２８Ａ】
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【図２８Ｂ】
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【図２８Ｃ】
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【図２９Ａ】
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【図２９Ｂ】
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【図２９Ｃ】
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【図３０Ａ】
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【図３０Ｂ】
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【図３０Ｃ】
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【図３１】
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【図３２】
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【国際調査報告】
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