(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体部（１）の下方に床用吸引部（13）を具え、本体部（１）の塵溜め部（12）に連通する隙間吸引パイプ（２）を本体部（１）に着脱可能に取り付けた縦型掃除機において、
隙間吸引パイプ（２）は、基端に手元ハンドル（21）を具えた主パイプ（３）の先端に、伸しパイプ（４）を折畳み可能に接続しており、主パイプ（３）に該主パイプ（３）の長手方向に平行に延びる壁板（34）（34）を設けて、壁板（34）（34）間に伸しパイプ収納部（34）を形成し、
伸しパイプ(４)の自由端にはブラシ部(６)がスライド可能に配備され、ブラシ部(６)を外側にスライドさせればブラシ部(６)のブラシ毛(62)先端がパイプの自由端よりも外側に突出し、内側にスライドさせればブラシ毛(62)先端が伸しパイプ(４)の自由端よりも内側に位置し、
ブラシ部(６)は、伸しパイプ(４)上をスライド可能なスライドベース(61)の伸しパイプ(４)の自由端側の端面にブラシ毛(62)を植設して形成され、スライドベース(61)にはスライド方向と直交する方向の両端に、伸しパイプ(４)の両側面に形成したガイド溝(42)(42)にスライド可能に嵌まる突起(63)(63)が設けられ、ガイド溝(42)の両端には、ブラシ毛(62)の伸しパイプ(４)の自由端に対する突出位置と凹み位置の２位置でブラシ部(６)を軟係止可能な止まり部(42a)(42c)が形成され、
両ガイド溝(42)(42)は伸しパイプ(４)と一体に突設された凸条(43)によって包囲されており、一方のガイド溝(42)の凸条(43)に、スライドベース(61)の突起(63)が挿脱可能な切欠部(43a)が形成され、
主パイプ(３)の両壁板(34)(34)の内面には、伸しパイプ(４)のガイド溝(42)(42)の位置に対応して突起(39)(39)が形成され、伸しパイプ(４)を折り畳む際に、突起(39)が弾性変形によってガイド溝(42)を包囲する凸条(43)を越えることにより、伸しパイプ(４)の自由端を主パイプ(３)に軟係止できる縦型掃除機。 
【請求項２】
隙間吸引パイプ(２)の折畳み状態において、伸しパイプ(４)と主パイプ(３)の互いの対向面はほぼフラット面であり、互いのフラット面が接近する様に折り畳み可能な請求項１に記載の縦型掃除機。 
【請求項３】
壁板(34)(34)には切欠(35)(35)が設けられ、該切欠から手指を挿入して折畳み状態の伸しパイプ(４)を起こすことが可能である請求項１又は２に記載の縦型掃除機。 
【請求項４】
伸しパイプ(４)には、壁板(34)(34)の切欠(35)(35)との対応位置に指掛り部(41)が設けられている請求項３に記載の縦型掃除機。 
【請求項５】
伸しパイプ収納部(37)の手元ハンドル(21)側端部と、折畳み状態の伸しパイプ(４)の自由端との間には、手指の挿入可能な空間(24)が形成されている請求項１乃至４の何れかに記載の縦型掃除機。 
【請求項６】
本体部(１)には、折畳み状態の隙間吸引パイプ(２)を、主パイプ(３)と伸しパイプ(４)の連結部(５)側から差込み可能な差込み穴(16)が形成され、折畳みが不完全な隙間吸引パイプ(２)を差込み穴(16)に差し込んだ際、該穴壁(16a)に伸しパイプ(４)が当たって、伸しパイプ(４)は自動的に伸しパイプ収納部(37)に収容できる請求項１乃至５の何れかに記載の縦型掃除機。 
【請求項７】
合成樹脂製の主パイプ(３)の壁板(34)(34)の内側には、折畳み状態の伸しパイプ(４)を挟んで挟み板(38)(38)が主パイプ(３)と一体に突設され、両挟み板(38)(38)の対向面には凹部(38a)又は凸部が形成され、伸しパイプ(４)は、該凹部(38a)又は凸部に挟み板片の弾性変形によって係脱可能な凸部(44)又は凹部が形成されている請求項１乃至６の何れかに記載の縦型掃除機。 
【請求項８】
主パイプ(３)と伸しパイプ(４)の連結部(５)において、一方のパイプには雌筒部(51)、他方のパイプには該雌筒部(51)の外側に嵌合可能な雄筒部(52)が設けられ、雌筒部(51)側パイプ(３)には雌筒部(51)との間に雄筒部(52)の筒壁が挿入可能な隙間(50)を存してブラケット(53)を突設して、該ブラケット(53)の先端両側に枢軸(54)(54)を設け、雄筒部(52)側パイプには、該枢軸(54)がスライド可能に嵌まる長孔(56)を開設した２枚の板片(55)(55)を前記ブラケット(53)を挟んで突設されている請求項１乃至７の何れかに記載の縦型掃除機。 
【請求項９】
主パイプ(３)と伸しパイプ(４)の連結部(５)の近傍には、伸しパイプ(４)を回転案内をするガイド機構(８)が形成され、該ガイド機構(８)は、伸しパイプ(４)を延ばし方向に回転する際に、雄筒部(52)先端の一部が雌筒部(51)の先端外周部に当たってから伸しパイプ(４)と主パイプ(３)が一直線上に揃う様に案内するものである請求項８に記載の縦型掃除機。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、本体部の下方に床用吸引部を具え、手元ハンドルを有する伸縮式の隙間吸引パイプを本体部に着脱可能に取り付けた縦型掃除機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種縦型掃除機は、床面掃除の際には、隙間吸引パイプを縮めて掃除機本体部に差し込み、該パイプに突設した手元ハンドルを持って、床面を滑らせる様に掃除機を押して、或いは引いて移動させことができる(特許文献１)。
隙間吸引パイプを本体部から外して伸ばせば、床用吸引部が侵入できないベッド下や、床より高い部分の掃除も可能となる。
図２２は、従来の２つ折り伸縮式の隙間吸引パイプ(２)の連結部(５)を示している。
隙間吸引パイプ(２)は、主パイプ(３)と伸しパイプ(４)からなり、主パイプ(３)の接続側端部にボス(28)を突設し、該ボス(28)を挟んで伸しパイプ(４)に突片(29)(29)を突設し、ボス(28)と突片(29)(29)を枢軸(27)によって連結している。
連結部(５)は、構造上、隙間吸引パイプ(２)で最も弱い部分であり、枢軸(27)や突片(29)(29)に曲げ力や、捻れ力が掛かり難くすることが必要であるが、従来の構成では、その対策が不十分に成されておらず、連結部(５)が破損し易い問題があった。
又、隙間吸引パイプ(２)を２つ折りすれば、全体の長さは短くなるが、太さ方向の嵩張りが大きくなる。床面掃除の際は、隙間吸引パイプ(２)は２つ折りして、掃除機本体部(１)の差込み穴(16)(図１参照)に差し込まれ、掃除機を移動させるハンドルを兼ねる。
２つ折りした隙間吸引パイプ(２)の太さが大きくなると、本体部(１)の差込み穴(16)の大きさも大きくしなければならず、その分本体部(１)が大型化する問題があった。
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−４７０４２
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、隙間吸引パイプを構成する主パイプ(３)と伸しパイプ(４)の連結部(５)に、連結部(５)を破損する様な力が掛かり難くした縦型掃除機を明らかにするものである。
さらに、本発明は、隙間吸引パイプを折り畳んだときの太さ方向の嵩張りを抑え、掃除機本体部の隙間吸引パイプ差込み穴を小さくして、掃除機本体の小型化に寄与できる技術を明らかにするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、本体部（１）の下方に床用吸引部（13）を具え、本体部（１）の塵溜め部（12）に連通する隙間吸引パイプ（２）を本体部（１）に着脱可能に取り付けた縦型掃除機において、
隙間吸引パイプ（２）は、基端に手元ハンドル（21）を具えた主パイプ（３）の先端に、伸しパイプ（４）を折畳み可能に接続しており、主パイプ（３）に該主パイプ（３）の長手方向に平行に延びる壁板（34）（34）を設けて、壁板（34）（34）間に伸しパイプ収納部（34）を形成し、
伸しパイプ(４)の自由端にはブラシ部(６)がスライド可能に配備され、ブラシ部(６)を外側にスライドさせればブラシ部(６)のブラシ毛(62)先端がパイプの自由端よりも外側に突出し、内側にスライドさせればブラシ毛(62)先端が伸しパイプ(４)の自由端よりも内側に位置し、
ブラシ部(６)は、伸しパイプ(４)上をスライド可能なスライドベース(61)の伸しパイプ(４)の自由端側の端面にブラシ毛(62)を植設して形成され、スライドベース(61)にはスライド方向と直交する方向の両端に、伸しパイプ(４)の両側面に形成したガイド溝(42)(42)にスライド可能に嵌まる突起(63)(63)が設けられ、ガイド溝(42)の両端には、ブラシ毛(62)の伸しパイプ(４)の自由端に対する突出位置と凹み位置の２位置でブラシ部(６)を軟係止可能な止まり部(42a)(42c)が形成され、
両ガイド溝(42)(42)は伸しパイプ(４)と一体に突設された凸条(43)によって包囲されており、一方のガイド溝(42)の凸条(43)に、スライドベース(61)の突起(63)が挿脱可能な切欠部(43a)が形成され、
主パイプ(３)の両壁板(34)(34)の内面には、伸しパイプ(４)のガイド溝(42)(42)の位置に対応して突起(39)(39)が形成され、伸しパイプ(４)を折り畳む際に、突起(39)が弾性変形によってガイド溝(42)を包囲する凸条(43)を越えることにより、伸しパイプ(４)の自由端を主パイプ(３)に軟係止できる。
【０００６】
隙間吸引パイプ(２)の折畳み状態において、伸しパイプ(４)と主パイプ(３)の互いの対向面はほぼフラット面であり、互いのフラット面が接近する様に折り畳み可能とすることが望ましい。
【発明の効果】
【０００７】
隙間吸引パイプ(２)を折り畳めば、伸しパイプ(４)は、主パイプ(３)上の壁板(34)(34)間に形成される伸しパイプ収納部(37)に収納されるから、伸しパイプ(４)に該パイプの折り畳み回動面と直交する方向からの外力が加わろうとしても、壁板(34)(34)がこの力を受け止めるため、伸しパイプ(４)と主パイプ(３)との連結部(５)に無理が掛かって破損することを防止できる。
【０００８】
隙間吸引パイプ(２)の折畳み状態において、伸しパイプ(４)と主パイプ(３)の互いの対向面はほぼフラット面であり、互いのフラット面が接近する様に折り畳み可能とすれば、折り畳み状態の隙間吸引パイプ(２)の太さ方向の嵩張りを小さくできる。これによって、掃除機の本体部(１)に開設する隙間吸引パイプ差込み穴(16)の孔径を小さくでき、結果的に、本体部(１)の小型化に寄与できる。
壁板(34)(34)は、主パイプ(３)の補強リブを兼ねることができ、主パイプ(３)の剛性を高めることに寄与できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
縦型掃除機の概略(図１乃至図３)
図１に示す如く、縦型掃除機は、本体部(１)と該本体部(１)の下方に位置する床用吸引部(13)と、本体部(１)に脱着可能に縦向きに差し込まれた隙間吸引パイプ(２)とによって構成される。
本体部(１)は下端に移動用車輪(15)を具え、吸引モータ(11)及び塵溜め部(12)を内蔵している。
本体部(１)の上部に持上げ用ハンドル(14)が突設され、持上げ用ハンドル(14)の近傍には、隙間吸引パイプ(２)を差し込む差込み穴(16)が開口を上向きにして縦方向に開設されている。
床用吸引部(13)は、扁平筺体に形成され本体部(１)に対して上下方向に首振り可能に取り付けられている。
床用吸引部(13)は通路(13c)によって前記塵溜め部(12)に連通している。床用吸引部(13)は下面に吸引口(13a)及び該開口縁に沿ってブラシ列(13b)が下向きに設けられている。
隙間吸引パイプ(２)は、図３ａ、ｂに示す如く、２つ折り式であって、主パイプ(３)と伸しパイプ(４)を折畳み可能に連結して構成される。
主パイプ(３)の連結部(５)とは反対側基端に手元ハンドル(21)が突設されており、該ハンドルは、隙間吸引パイプ(２)使用時の持ち手となるのは勿論であるが、隙間吸引パイプ(２)を２つ折りして前記本体部(１)の差込み穴(16)に差し込んだ状態で、掃除機を移動させるための押し手となる。
中空の手元ハンドル(21)の基端には側方に接続口(22)が突設され、該接続口(22)に本体部(１)から延びた可撓性ホース(23)が接続され、該可撓性ホース(23)によって隙間吸引パイプ(２)は本体部(１)内の塵溜め部(12)に連通する。
【００１０】
隙間吸引パイプ(２)の構成(図３乃至図８)
主パイプ(３)
図３に示す如く、主パイプ(３)は伸しパイプ(４)の略２倍の長さであり、手元ハンドル(21)側の略１／２は丸パイプ部(31)であるが、連結部(５)側の略１／２は図７、図８に示す如く、断面略半円部(32)である。
図３、図４、図７に示す如く、略半円状部(32)の連結部(５)側先端に、扁平な雌筒部(51)が突設されており、扁平パイプ部(32)のフラット面(33)と雌筒部(51)のフラット面(51a)は平行であり、両フラット面(33)(51a)は斜壁(30)で繋がっている。
該斜壁(30)の雌筒部(51)側寄りに、断面Ｌ字状のブラケット(53)がその長手方向の真直ぐ部が主パイプ(３)の軸芯に沿う様に外向きに突設されている。ブラケット(53)の両側面の先端には、伸しパイプ(４)連結用の枢軸(54)(54)が突設されている。
【００１１】
上記扁平パイプ部(32)のフラット面(33)の長手方向の両側縁にパイプ長手方向に延びる平行壁板(34)(34)を突設し、両壁板(34)(34)間に伸しパイプ収納部(37)が形成されている。
両壁板(34)(34)には、連結部(５)寄りに切欠(35)(35)が開設され、切欠(35)の両端にて壁板(34)は補強部(36)(36)によって補強されている。
切欠(35)(35)よりも更に連結部(５)寄りにて、壁板(34)(34)の内側位置にフラット面(33)から壁板(34)と平行に一対の挟み板(38)(38)を突設している。
挟み板(38)(38)は、伸しパイプ(４)の侵入を許す間隔を存して対向しており、互いの対向面に、伸しパイプ(４)の枢支側基端部を軟係止するための凹部(38a)(38a)が形成されている。
両壁板(34)(34)の手元ハンドル(21)側が端部内面には、伸しパイプ(４)の自由端を軟係止するための突起(39)が設けられる。
【００１２】
伸しパイプ(４)
伸しパイプ(４)は、上記主パイプ(３)の伸しパイプ収納部(37)に収まる扁平細筒部(40)の基端を拡大して、主パイプ(３)の雌筒部(51)の外側に嵌合可能な雄筒部(52)を突設している。
扁平細筒部(40)の断面形状は、図４、図８に示す如く、半円の円弧側を押し潰した様な形状である。伸しパイプ(４)を折り畳んで伸しパイプ収納部(37)に収容した状態では、伸しパイプ(４)のフラット面(40a)は、主パイプ(３)のフラット面(33)と対向して接近又は近接する。
伸しパイプ(４)の雄筒部(52)のフラット面(40a)の両側に平行板片(55)(55)を伸しパイプ(４)の先端から出っ張る様に突設され、該平行板片(55)に伸しパイプ(４)の軸方向に延びる長孔(56)が開設されている。長孔(56)の両端の内、板片(55)の突出側端部を先端側端部(56a)とし、反対側端を基端側部(56b)とする。
該長孔(56)(56)に主パイプ(３)側の枢軸(54)(54)をスライド可能に嵌めて、主パイプ(３)と伸しパイプ(４)を折畳み可能に連結する。
図５に示す如く、伸しパイプ収納部(37)に伸しパイプ(４)を収納した状態で、主パイプ(３)上の枢軸(54)は、伸しパイプ(４)上の長孔(56)の先端側端部(56a)に位置しており、又、図９ａに示す如く、伸しパイプ(４)上の補強板(57)は、主パイプ(３)のブラケット(53)と斜壁(30)との間に嵌まり込んでいるから、伸しパイプ(４)の伸しパイプ収納部(37)上での軸方向の移動は阻止される。
主パイプ(３)と伸しパイプ(４)の連結部(５)の詳細については後述する。
伸しパイプ(４)の扁平細筒部(40)の側面には、伸しパイプ(４)を折り畳んで主パイプ(３)上の伸しパイプ収納部(37)に収容した状態で、伸しパイプ収納部(37)上の挟み板(38)(38)に嵌まる凸部(44)(44)(図８参照)及び、伸しパイプ収納部(37)の壁板(34)(34)の切欠(35)(35)との対応位置に凸又は凹の指掛り部(41)(図５、図６参照)が形成されている。
【００１３】
伸しパイプ(４)を折り畳んで主パイプ(３)の伸しパイプ収納部(37)に収容する際に、該伸しパイプ(４)の凸部(44)(44)が挟み板(38)(38)に当たって外側に倒れる様に弾性変形させ、挟み板(38)の凹部(38a)と凸部(44)が係合すると挟み板(38)が弾性復帰して、伸しパイプ(４)を折畳み状態に軟係止する。
図８に示す如く、主パイプ(３)に伸しパイプ(４)が重なった状態の断面輪郭は、略楕円径でその長径は主パイプ(３)の丸パイプ部(31)の外径よりも少し大きい。
図１６に示す如く、伸しパイプ(４)を伸しパイプ収納部(37)に収納した状態で、伸しパイプ収納部(37)の手元ハンドル側終端(図１６において上側)と伸しパイプ(４)の自由端との間に、手指の差込み可能な空間(24)が残る。
伸しパイプ(４)の自由端には、後記するブラシ部(６)がスライド可能に配備される。
【００１４】
主パイプ(３)と伸しパイプ(４)の連結部(５)の詳細(図４乃至図６、及び図９乃至図１１)
連結部(５)の構成の特徴は、連結部(５)の強度の向上を図った点と、伸しパイプ(４)の折り畳み操作をスムーズにするガイド機構(８)を設けた点である。
連結部(５)の強度向上
伸しパイプ(４)を伸ばしたときに互いに嵌合する雌筒部(51)と雄筒部(52)の内、雌筒部(51)を具えたパイプ(実施例では主パイプ(３))に、連結用枢軸(54)(54)を具えたブラケット(53)、雄筒部(52)を具えたパイプ(実施例では伸しパイプ(４))に、ブラケット(53)を挟み枢軸(54)がスライド可能な長孔(56)を有する一対の板片(55)(55)を突設した点である。
図４、図９ａに示す如く、ブラケット(53)は雌筒部(51)の先端まで突出し、ブラケット(53)と雌筒部(51)との間に、雄筒部(52)の筒壁が侵入可能な隙間(50)が形成される。
ブラケット(53)の幅長さは、伸しパイプ収納部(37)の壁板(34)(34)の内面間の幅長さと同じであり、突出長さの割には広幅である。ブラケット(53)が広幅であるから、ブラケット(53)が中空体であっも、又、雌筒部(51)との間に隙間(50)があって、高い剛性を持たせることが可能である。
伸しパイプ(４)上の板片(55)(55)は、伸しパイプ(４)基端の拡大した雄筒部(52)上に突設され、雄筒部(52)の先端まで一体に繋がっている。板片(55)(55)の雄筒部(52)先端からの突出長さは、雄筒部(52)先端と雌筒部(51)の先端が同一軸芯上で揃う状態において、板片(55)上の長孔(56)の先端にブラケット(53)上の枢軸(54)が位置する様に、必要にして最短長さに決められる。
【００１５】
この様に、板片(55)(55)の雄筒部(52)からの突出長さを可及的に短くすること及び、各板片(55)(55)と雄筒部(52)との間に隙間を作らないこと(雄筒部(52)の先端まで板片(55)と一体に繋がっていること)によって、曲げに弱い板片(55)(55)の強度アップを図っている。
板片(55)(55)の長孔(56)から外れた基端間を補強板(57)で一体に連結して、板片(55)(55)の強度を高めている。
上記に加えて、主パイプ(３)と伸しパイプ(４)は、互いの雌筒部(51)と雄筒部(52)を嵌合して連結することで、連結部(５)の強度が高まる。
尚、補強板(57)は後記の如く、伸しパイプ(４)を折畳む際の動作の円滑を図る案内片及び、前記の如く、伸しパイプ収納部(37)に収容した伸しパイプ(４)が、手元ハンドル(21)から離れる方にスライドすることを防止するストッパの役割を兼用する。
【００１６】
ガイド機構(８)(図４、図９乃至図１１)
実施例のガイド機構は、第１ガイド手段(81)、第２ガイド手段(82)、第３ガイド手段(83)からなる。
第１ガイド手段は、図４、図９ｂに示す如く、主パイプ(３)上の前記ブラケット(53)と伸しパイプ(４)上の補強板(57)によって構成される。
図９ａに示す、折畳み状態の伸しパイプ(４)の自由端を、矢印Ａで示す如く、伸ばし方向に回転させると、補強板(57)がブラケット(53)の円弧状コーナ(53a)に摺接して図９ｂに示す如く、ブラケット(53)の先端側に案内される。このときブラケット(53)上の枢軸(54)は伸しパイプ(４)上の板片(55)(55)の長孔(56)に対して、相対的にスライドし、即ち、補強板(57)の先端縁と、枢軸(54)の２点で伸しパイプ(４)を案内しながら、枢軸(54)が長孔(56)の終端に達する６０°程度まで伸しパイプ(４)を円滑、且つ安定して回転させることができる。
【００１７】
第２ガイド手段(82)は、図１０ａに示す如く、長孔(56)の基端側部(56b)に枢軸(54)が位置した状態で、枢軸(54)の軸芯から雄筒部(52)の先端縁の最短距離Ｌ2は、図１０ｂに示す如く、枢軸(54)の軸芯から雄筒部(52)の先端縁の最短距離Ｌ1よりも短く、且つ雄筒部(52)の先端縁は、雌筒部(51)の先端縁の外周面に接触或いは近接する関係にある。
従って、図１０ａに示す如く、主パイプ(３)に対して伸しパイプ(４)が９０°近く回転すると、雄筒部(52)の先端縁は、雄筒部(52)の先端縁の外周面に接触或いは近接する。前記Ｌ1＞Ｌ2の関係により、雄筒部(52)が雌筒部(51)の先端面に当たって伸しパイプ(４)の回転の妨げとなることはない。
【００１８】
第３ガイド手段(83)は、長孔(56)を具えた板片(55)(55)先端の円弧部(55a)(55a)と、主パイプ(３)の壁板(34)(34)の延長上のカム面(34a)(34a)とによって構成される。
図１１に示す如く、主パイプ(３)に対して伸しパイプ(４)が９０°を越えて回転するとき、板片(55)(55)の先端円弧部(55a)がカム面(34a)に当たって、伸しパイプ(４)は、主パイプ(３)から離れる方向に移動しながら回転する。このとき、雄筒部(52)が傾いた状態で雌筒部(51)に被さろうとするが、互いの開口端の円弧縁どうしが案内の役割をなして、雄筒部(52)が雌筒部(51)に嵌まり込む動作が円滑に行われる。雄筒部(52)が雌筒部(51)の先端に被さると、伸しパイプ(４)は主パイプ(３)に対して一直線上に揃うから、伸しパイプ(４)を主パイプ(３)に押し込んで、雌筒部(51)と雄筒部(52)を完全に嵌合すればよい。
尚、ガイド機構(８)の第２ガイド手段(82)だけでも、即ち、伸しパイプ(４)を延ばし方向に回転する際に、雄筒部(52)先端の一部が雌筒部(51)の先端外周部に当たってから伸しパイプ(４)と主パイプ(３)が一直線上に揃う様に案内する要件を満たすだけでも、伸しパイプ(４)を回転させて主パイプ(３)に円滑に連結する効果を有する。
【００１９】
ブラシ部(６)及びその取付け構造(図１３乃至図１６)
図１３に示す如く、ブラシ部(６)は、合成樹脂製のスライドベース(61)と該スライドベース(61)に植設したブラシ毛(62)とからなる。
スライドベース(61)は合成樹脂製であって、伸しパイプ(４)のフラット面(40a)を除く周面に被さる鞍型に形成され、内面の両端に突起(63)(63)を有している。
ブラシ毛(62)は、スライドベース(61)の伸しパイプ(４)の先端側端面から伸しパイプ(４)の軸芯に沿う方向に突出している。
【００２０】
図１２に示す如く、ブラシ部(６)は伸しパイプ(４)の両側面に形成されたガイド溝(42)に案内されてスライドする。図１４に示す如く、ガイド溝(42)は、伸しパイプ(４)の表面から突出した凸条(43)に包囲されて伸しパイプ(４)の軸芯に沿う方向に延びている。
一方のガイド溝(42)を包囲する凸条(43)には、伸しパイプ(４)の円弧面側の中央部に切欠部(43a)が設けられている。該切欠部(43a)は、前記ブラシ部(６)の突起(63)のガイド溝(42)への侵入を許す。
ガイド溝(42)の両端に、突起(63)が浅く嵌まり込み可能な止り部(42a)(42c)及び両止り部(42a)(42c)の間に、同じく突起(63)が浅く嵌まり込む横長のスライド案内部(42b)が形成されている。伸しパイプ(４)の先端側の止り部(42a)を第１止り部、基端側の第２止り部(42c)とする。
【００２１】
ブラシ部(６)の取り付けは、図１５ａに示す如く、ブラシ部(６)を傾けて、切欠部(43a)の存在しない凸条(43)で囲まれたガイド溝(42)の中央部にブラシ部(６)内面の突起(63)を嵌め、次にブラシ部(６)を伸しパイプ(４)の円弧面側に押圧して、スライドベース(61)を弾性変形させて、１５図ｂに示す如く、他方のガイド溝(42)を囲む凸条(43)の切欠部(43a)に、他方の突起(63)を嵌める。２つの突起(63)(63)がガイド溝(42)(42)の中央部、即ち、スライド案内部(42b)に嵌まるとスライドベース(61)は弾性復帰する。スライドベース(61)を、開く方向の外力が加わらない限り、突起(63)(63)ガイド溝(42)(42)から外れることはない。
【００２２】
図１２ｂに示す如く、ブラシ部(６)を、伸しパイプ(４)の先端側にスライドさせると、突起(63)(63)はガイド溝(42)のスライド案内部(42b)から第１止り部(42a)へ移って軟係止される。この状態で、ブラシ毛(62)は全体的に伸しパイプ(４)の先端から外側に突出する。この突出長さは、伸しパイプ収納部(37)を伸しパイプ収納部(37)に収容した状態で、ブラシ毛(62)が伸しパイプ収納部(37)の終端に干渉しない長さであり、ブラシ毛(62)に無理が掛かることはない。
図１２ａに示す如く、ブラシ部(６)を、伸しパイプ(４)の基端側にスライドさせると、突起(63)(63)は第２止り部(42a)へ移って軟係止される。この状態で、ブラシ毛(62)は伸しパイプ(４)の先端より内側に位置して、図１６ａ、ｂに示す如く、伸しパイプ収納部(37)の空間(24)を開放する。
ところで、第１止り部(42a)及び第２止り部(42c)の底面をフラット面(40a)側に向かって傾斜するように形成しても構わない。この様な構成にすると、傾斜面とスライド案内部(42b)との段差が少なくなるので、使用者がスライドベース(61)を上方から押すと、突起(63)が傾斜面に沿って案内され、突起(63)をより円滑に案内部(42b)へ移動させることができる。
又、図１４の矢印Ａで示す、第１止り部(42a)の斜め上方部分で凸条(43)の内側に突起を形成することで、プラシ部(６)を被掃除面に押し付けたとき、突起(63)が第１止り部(42a)から外れることを防止できる。
【００２３】
尚、ブラシ部(６)のガイド溝(42)は、前記主パイプ(３)の壁板(34)内面の突起(39)(図４参照)とによって、収納状態状態の伸しパイプ(４)の自由端を軟係止する保持手段を構成する。
ブラシ部(６)を伸しパイプ(４)先端から引っ込めた状態で、伸しパイプ(４)を伸しパイプ収納部(37)に収納する際、突起(39)(39)がガイド溝(42)を包囲する凸条(43)を、樹脂の弾性変形によって無理に越えて第１止り部(42a)に侵入し、伸しパイプ(４)を保持するのである。  伸しパイプ(４)の連結部(５)側基端は、凸部(44)(44)が挟み板(38)(38)の凹部(38a)(38a)に嵌まっており、伸しパイプ(４)は、基端側と自由端が軟係止されるので、折畳み状態の隙間吸引パイプ(２)に衝撃が加わっても、伸しパイプ(４)が伸しパイプ収納部(37)から脱出することを防止できる。
【００２４】
隙間吸引パイプ(２)の本体部(１)への差込み
図１７ａに示す如く、前記本体部(１)の差込み穴(16)は、２つ折りした隙間吸引パイプ(２)を、その連結部(５)からガタつくことなく差込みできる大きさに開設されている。
従って、図１７ｂに示す如く、伸しパイプ(４)が主パイプ(３)の伸しパイプ収納部(37)に完全に収納されていない状態で、差込み穴(16)に嵌めても、穴壁(16a)が伸しパイプ(４)を伸しパイプ収納部(37)側に押し込むので、図１７ａに示す如く、隙間吸引パイプ(２)を完全２つ折り状態に差込み穴(16)に差し込みできる。
【００２５】
隙間吸引パイプ(２)の本体部(１)へのロック手段(７)(図１８)
図１８に示す如く、本体部(１)には、上記した差込み穴(16)へ差し込んだ隙間吸引パイプ(２)の抜止めを図るロック手段(７)が設けられている。
ロック手段(７)は、差込み穴(16)の穴壁を貫通して、隙間吸引パイプ(２)上の切欠(35)、詳しくは、主パイプ(３)の壁板(34)に開設した切欠(35)に係脱するロック爪(73)と、ロック爪(73)を差込み穴(16)に侵入する方向に付勢するバネ(75)と、バネ(75)に抗してロック爪(73)を差込み穴(16)の外側に逃がすカムブロック(72)と、該カムブロック(72)に上向きに突設され本体部(１)のガイド孔(17)をスライド可能に貫通して該孔の上端から臨出するロック解除軸(71)とによって構成される。
ロック爪(73)には、該ロック爪(73)のスライド方向と直交して貫通孔(74)が開設され、該貫通孔(74)にカムブロック(72)の下端が余裕のある状態に嵌まっている。
カムブロック(72)及びロック爪(73)には傾斜カム面(72a)(73a)が形成されている。
カムブロック(72)のカム面(72a)は、カムブロック(72)が下向きに押されることによって、孔壁(74a)を押してロック爪(73)をバネ(75)に抗して差込み穴(16)から逃がす方向にスライドさせる。
ロック爪(73)の傾斜カム面(73a)は、隙間吸引パイプ(２)を差込み穴(16)に差込む際に、隙間吸引パイプ(２)に押されてロック爪(73)を差込み穴(16)の外側にスライドさせる。
２つ折りした隙間吸引パイプ(２)を、差込み穴(16)に嵌めると、隙間吸引パイプ(２)がロック爪(73)を後退させて隙間吸引パイプ(２)の穴奥への侵入を許し、隙間吸引パイプ(２)の切欠(35)がロック爪(73)に位置に達すると、バネ(75)付勢されているロック爪(73)が切欠(35)に侵入して隙間吸引パイプ(２)はロックされる。
ロック解除軸(71)を押圧すると、カムブロック(72)のカム面(72a)がロック爪(73)を後退させて、隙間吸引パイプ(２)のロックを解除できる。
【００２６】
上記実施例では、主パイプ(３)に雌筒部(51)、伸しパイプ(４)に雄筒部(52)を突設したが、主パイプ(３)に雄筒部、伸しパイプ(４)に雄筒部を突設して、上記記載の技術を用いて、雌筒部と雄筒部をスムーズに嵌合、離脱できる様に構成するもできる。
【００２７】
主パイプ(３)と伸しパイプ(４)の連結部(５)の他の実施例(図１９、図２０)
主パイプ(３)と伸しパイプ(４)は、上記実施例の様な嵌め合い連結ではなく、両パイプの端面どうしの突き合わせ連結である。
主パイプ(３)には枢軸(54)(54)が設けられ、伸しパイプ(４)に突設した板片(55)(55)が該枢軸(54)(54)に回転可能に支持されている。
主パイプ(３)には、枢軸(54)(54)間にし、主パイプ(３)の軸芯に沿う方向にスライド可能にストッパ(58)が設けられ、該ストッパ(58)はバネ(59)によって、ストッパ(58)の連結部(５)側基端から突出する方向に付勢されている。
ストッパ(58)には、バネ(59)側基端に傾斜カム面(59a)、先端に傾斜案内面(59b)が形成されている。
伸しパイプ(４)には、上記ストッパ(58)の傾斜カム面(59a)に摺接可能な押え片(45)が突設されている。
図１９ｂに示す如く、伸しパイプ(４)の折畳み状態にて、押え片(45)はストッパ(58)の傾斜案内面(59b)を押さえて、ストッパ(58)をバネ(59)を圧縮する方向に移動させている。
前記した如く、伸しパイプ(４)の自由端を手指で起こすと、伸しパイプ収納部(37)内の突起(39)による伸しパイプ(４)に対する自由端の軟係止と、挟み板(38)(38)による基端側の軟係止が解除される。ストッパ(58)はバネ(75)力で主パイプ(３)の先端から突出する方向に付勢されているから、ストッパ(58)の傾斜カム面(59a)が押え片(45)を押す。これによって、図２０ａに示す如く、押え片(45)は傾斜カム面(59a)に乗り上げて、枢軸(54)を中心に自動的に伸び方向に回転する。ストッパ(58)の先端部は主パイプ(３)の端部から突子する。
図２０ｂに示す如く、伸しパイプ(４)の端部内周縁が傾斜案内面(59b)に当たると、傾斜案内面(59b)はバネ(59)を圧縮する方向に押し上げられ、図２０ｃに示す如く、伸しパイプ(４)が傾斜案内面(59b)がストッパ(58)を越えと、ストッパ(58)がバネ(59)よって元位置に復帰し、伸しパイプ(４)の折畳み方向の回転を阻止する。
伸しパイプ(４)を折り畳むには、手指でストッパ(58)をバネ(59)に抗して後退させ、伸しパイプ(４)を折畳み方向に回転させればよい。
【００２８】
主パイプ(３)と伸しパイプ(４)の連結部(５)の他の実施例(図２１)
主パイプ(３)と伸しパイプ(４)を可撓性継手管(９)で繋ぐ。又、主パイプ(３)と伸しパイプ(４)を両パイプを挟む２枚の連結板(91)(図２１ａ、ｂでは片方の連結板しか見えない)で枢支連結する。
連結板(91)とパイプ(３)(４)には、主パイプ(３)に対する対する伸しパイプ(４)の角度を一時的に固定できる角度固定手段(90)が設けられる。
実施例の角度固定手段(90)は、各連結板(91)の内面に、枢軸(93)を包囲する様に複数の凹部(95)を等間隔に形成し、パイプ(３)(４)には弾性変形によって該凹み部に嵌合する１又は複数個の凸部(94)を突設している。
隣り合う凹部(95)(95)が成す角度毎に、主パイプ(３)に対する伸しパイプ(４)の角度を変えることができる。
【００２９】
上記実施例の説明は本発明を説明するためのものであって、特許請求の範囲に記載の発明を限定し、或いは該範囲を減縮する様に解すべきではない。本発明の各部構成は、上記実施例に限らず、特許請求の範囲に記載の技術的範囲内で、種々の変形が可能であることは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】縦型掃除機の縦断面図である。
【図２】隙間吸引パイプを本体部から抜き外した状態の縦型掃除機の縦断面図である。
【図３】ａ図は、伸ばした状態の隙間吸引パイプの断面図、ｂ図は伸ばし途上の隙間吸引パイプの断面図である。
【図４】主パイプの伸しパイプ収納部と連結部の斜視図である。
【図５】折畳み状態の隙間吸引パイプの連結部側の側面図である。
【図６】同上の平面図である。
【図７】図６Ｘ−Ｘ線に沿う断面図である。
【図８】図６Ｙ−Ｙ線に沿う断面図である。
【図９】ａ図は折畳み状態の隙間吸引パイプの連結部側断面図、ｂ図は伸しパイプの伸ばし始めの状態の隙間吸引パイプの端面図である。
【図１０】ａ図は伸しパイプを略９０°回転させた状態の隙間吸引パイプの断面図、ｂ図は伸しパイプの端部が主パイプの端部に当たって回転する状態の隙間吸引パイプの断面図である。
【図１１】ａ図は、図１０ｂの状態の隙間吸引パイプの側面図、ｂ図は雌筒部に雄筒部が嵌まる途上の連結部の断面図である。
【図１２】ａ図は、ブラシ部が伸しパイプの自由端から凹んでいる状態の側面図、ｂはブラシ部が伸しパイプの先端より突出した状態の側面図である。
【図１３】ブラシ部の斜視図である。
【図１４】伸しパイプ自由端の斜視図である。
【図１５】ブラシ部の取付け手順の説明図であって、ａ図はブラシ部の取付け始め、ｂ図は取付け終わりの状態を示している。
【図１６】ａ図は２つ折り状態の隙間吸引パイプの側面図、ｂ図はその平面図である。
【図１７】ａ図は本体部の差込み穴に隙間吸引パイプを差し込んだ状態の断面図、ｂ図は折畳み不完全な隙間吸引パイプを差込み穴に差し込む途上の断面図である。
【図１８】ロック手段の断面図である。
【図１９】ａ図は他の実施例の連結部の平面図、ｂ図はａ図のＡ−Ａ線に沿う断面図、ｃ図はａ図のＢ−Ｂ線に沿う断面図である。
【図２０】ａ図は、伸しパイプの伸ばし始めの連結部の断面図、ｂ図は伸ばし終わり近くの状態の断面図、ｃ図は伸ばし終わりの状態の断面図である。
【図２１】主パイプと伸しパイプを可撓性管で接続した隙間吸引パイプの他の実施例を示し、ａ図は折畳み状態、ｂ図は９０°程度に開いた状態を示している。
【図２２】ａ図は従来例の連結部の断面図、ｂ図はａ図の底面図である。
【符号の説明】
【００３１】
１  主パイプ
16  差込み穴
２  隙間吸引パイプ
３  主パイプ
37  伸しパイプ収納部
４  伸しパイプ
５  連結部
６  ブラシ部
７  ロック手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
0004535976.tif 000006
【図６】
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【図７】
0004535976.tif 000008
【図８】
0004535976.tif 000009
【図９】
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【図１０】
0004535976.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
0004535976.tif 000017
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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