【手続補正書】
【提出日】平成18年8月21日(2006.8.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【書類名】明細書
【発明の名称】土木用骨格構造体およびそれに用いる骨ピース、土木用パネル組構造体およびそれに用いるパネルピース、土木用構造体、ならびに土木用構造体の構築工法
【特許請求の範囲】
【請求項１】複数の最小分割ユニットとしての骨ピースが、平枠状または立体枠状をなすように組み上げられて形成されたことを特徴とする、土木用骨格構造体。
【請求項２】前記複数の骨ピースの一部または全部が、組み上げ方向に対して直交する方向に沿う横向姿勢とされている、請求項１記載の土木用骨格構造体。
【請求項３】隣り合う前記複数の骨ピース相互が、継手ピースを介して接合されている、請求項１または２記載の土木用骨格構造体。
【請求項４】隣接する前記ピース相互が係止手段により係止されている、請求項１〜３のいずれか１項記載の土木用骨格構造体。
【請求項５】平枠状または立体枠状をなすように組み上げられて、或いは継手ピースを介して平枠状または立体枠状をなすように組み上げられて、自身を最小分割ユニットとして含む土木用骨格構造体を形成するように構成したことを特徴とする、骨ピース。
【請求項６】一文字形、屈曲形、星形および十字形のうちから選択された形状を有する、請求項５項記載の骨ピース。
【請求項７】複数の最小分割ユニットとしてのパネルピースが立体枠状をなすように組み上げられてなり、
前記複数のパネルピースの一部または全部が、組み上げ方向に対して直交する方向に沿う横向姿勢とされていることを特徴とする、土木用パネル組構造体。
【請求項８】前記複数のパネルピース相互が、継手ピースを介して接合されている、請求項７記載の土木用パネル組構造体。
【請求項９】隣接する前記ピース相互が係止手段により係止されている、請求項７または８のいずれか１項記載の土木用パネル組構造体。
【請求項１０】組み上げ方向に対して直交する方向に沿う横向姿勢で、立体枠状をなすように組み上げられて或いは継手ピースを介して立体枠状をなすように組み上げられて、自身を最小分割ユニットとして含む土木用パネル組構造体を形成するように構成したことを特徴とする、パネルピース。
【請求項１１】多角形状をなしている、請求項１０記載のパネルピース。
【請求項１２】骨ピース、パネルピース、およびブロックピースのうち、いずれか２種以上のピースを、継手ピースを介さずに又は介して、積み上げまたは組み上げ形成してなることを特徴とする、土木用構造体。
【請求項１３】ブロックピース、パネルピースおよび骨ピースのうちから選択された少なくとも一種からなる複数のピースを積み上げまたは組み上げて、土木用構造体を構築する方法であって、
前記ピースに、積み上げ方向または組み上げ方向に沿う貫通孔を設け、
前記構造体の構築部位に、前記積み上げ方向または組み上げ方向に沿う貫通部材を立設し、
前記立設した貫通部材に前記ピースの貫通孔を挿し通し貫通させつつ、前記ピースを複数段積み上げまたは組み上げることを特徴とする、土木用構造体の構築方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、土木に用いられる、土木用骨格構造体およびそれに用いる骨ピース、土木用パネル組構造体およびそれに用いるパネルピース、土木用構造体、ならびに土木用構造体の構築工法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
土木用のブロックピースは、施工現場や施工目的に応じて様々なものがある。例えば、先の特願平９−１５９５１５号、特願平９−１９２８３６号、特願平９−２７０２０２号、特願平９−２７０２０３号、特願平９−２７０２０４号、特願平９−２７０２３７号、特願平９−２７０２３８号、特願平９−２７０２３９号、特願平９−２７９１８１号、特願平９−２７９１８２号、および特願平９−２７９１８３号においては、軽量等の利点を有する中空ブロックや、その製造方法、そのブロックピースを用いるブロック構造体の他、同様の中空ブロックピースを用いた水中または地中構造物、具体的には貯水槽構造物、護岸構造物、軽量盛土構造物、壁体構造、落差工構造物、砂防ダム構造物、魚道構造物が提案されている（以下、これらを総括して先行例という）。
【０００３】
この先行例のブロックピースは中空の立方体形状をなしている。施工に際しては、例えば特願平９−１５９５１５号に示されるように、多数のブロックピースを積み上げ（配列および積層し）、上下面が平面のブロック層を複数有するブロック構造体を形成するのに使用したり、特願平９−１９２８３６号に示されるように、多数のブロックピースを積み上げ、上下面が平面のブロック層を複数有するブロック構造体を形成するにあたり、隣接するブロックピース角部間にスペーサーを介在させ、上下方向および水平方向に列をなすように積み重ねて使用したりするものである。また、これら先行例では、ブロックピース同士の接合もしくはブロックとスペーサーとの接合に際しては、各接合面間にモルタルを介在させ接合していた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、先行例のブロックピースは中空であるため、中実のものと比べるならば軽量であり、その意味では現場への搬入や設置に際して大型機械が不要であるという利点がある。しかし、先行例の中空ブロックピースは中空とはいっても体積は中実のものと変わらないため、一度に搬送できる量は中実のものと殆ど変わりがなく、中空部分の分だけ車両の積載スペースが無駄になる部分が多い。
【０００５】
先行例のブロックピースは立体型枠を用いた一体打ちで形成されるので、これ以上に分割することはできないが、ブロックピースをさらに小さな小ピースに分けることができれば、車両により一度に搬送できる量を増やすことができ、また各小ピースは軽いので搬送や設置等における取り扱いがさらに容易となることが想定された。
【０００６】
さらに、先行例のブロック構造体は、周囲からの拘束力がある程度しかも均等に作用していないと一体構造を保ち難く、外力の加わり方や、周囲の状況（周囲が軟弱地盤である場合）によっては崩壊する虞がある。しかも、ブロックピース間もしくは各ブロック層間をモルタル接合したとしても、当該接合部分はブロックピース自体よりも弱いので、当該接合部分に沿って滑り破壊を生じる等して、全体が崩壊する虞がある。
逆にいえば、これらの例のブロック構造体の構築に際しては周囲が固められている必要がある。
【０００７】
したがって、特に水中構造体、貯水槽構造体、護岸構造体、軽量盛土構造体への適用を考慮すると、先行技術では、耐久力のあるブロック構造体を構築し難い場合が想定された。
【０００８】
そこで、本発明の主たる課題は、構造体構成ピースの現場への搬入効率を向上させるとともに、搬入時や設置時における構造体構成ピースの取り扱いを容易にすることにある。
【０００９】
他の課題は、耐久力のある構造体の提供、および耐久力のある構造体を構築することができる構造体構成ピースを提供することにある。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決した本発明のうち請求項１記載の発明は、複数の最小分割ユニットとしての骨ピースが、平枠状または立体枠状をなすように組み上げられて形成されたことを特徴とする、土木用骨格構造体である。
【００１１】
請求項２記載の発明は、前記複数の骨ピースの一部または全部が、組み上げ方向に対して直交する方向に沿う横向姿勢とされている、請求項１記載の土木用骨格構造体である。
【００１２】
請求項３記載の発明は、隣り合う前記複数の骨ピース相互が、継手ピースを介して接合されている、請求項１または２記載の土木用骨格構造体である。
【００１３】
請求項４記載の発明は、隣接する前記ピース相互が係止手段により係止されている、請求項１〜３のいずれか１項記載の土木用骨格構造体である。
【００１４】
請求項５記載の発明は、平枠状または立体枠状をなすように組み上げられて、或いは継手ピースを介して平枠状または立体枠状をなすように組み上げられて、自身を最小分割ユニットとして含む土木用骨格構造体を形成するように構成したことを特徴とする、骨ピースである。
【００１５】
請求項６記載の発明は、一文字形、屈曲形、星形および十字形のうちから選択された形状を有する、請求項５項記載の骨ピースである。
【００１６】
請求項７記載の発明は、複数の最小分割ユニットとしてのパネルピースが立体枠状をなすように組み上げられてなり、
前記複数のパネルピースの一部または全部が、組み上げ方向に対して直交する方向に沿う横向姿勢とされていることを特徴とする、土木用パネル組構造体である。
【００１７】
請求項８記載の発明は、前記複数のパネルピース相互が、継手ピースを介して接合されている、請求項７記載の土木用パネル組構造体である。
【００１８】
請求項９記載の発明は、隣接する前記ピース相互が係止手段により係止されている、請求項７または８のいずれか１項記載の土木用パネル組構造体である。
【００１９】
請求項１０記載の発明は、組み上げ方向に対して直交する方向に沿う横向姿勢で、立体枠状をなすように組み上げられて或いは継手ピースを介して立体枠状をなすように組み上げられて、自身を最小分割ユニットとして含む土木用パネル組構造体を形成するように構成したことを特徴とする、パネルピースである。
【００２０】
請求項１１記載の発明は、多角形状をなしている、請求項１０記載のパネルピースである。
【００２１】
請求項１２記載の発明は、骨ピース、パネルピース、およびブロックピースのうち、いずれか２種以上のピースを、継手ピースを介さずに又は介して、積み上げまたは組み上げ形成してなることを特徴とする、土木用構造体である。
【００２２】
請求項１３記載の発明は、ブロックピース、パネルピースおよび骨ピースのうちから選択された少なくとも一種からなる複数のピースを積み上げまたは組み上げて、土木用構造体を構築する方法であって、
前記ピースに、積み上げ方向または組み上げ方向に沿う貫通孔を設け、
前記構造体の構築部位に、前記積み上げ方向または組み上げ方向に沿う貫通部材を立設し、
前記立設した貫通部材に前記ピースの貫通孔を挿し通し貫通させつつ、前記ピースを複数段積み上げまたは組み上げることを特徴とする、土木用構造体の構築方法である。
【００２３】
＜作用＞
前述のとおりブロック構造体はブロックピースを積上げて構築するものであるが、ブロックピースは体積が大きいので車両による搬送効率が悪く、またブロック単体の重さも、中空にすれば軽量となるもののさらに軽量であるのが好ましい。本発明は、かかる観点からなされたものであり、従来のブロック構造体では最小分割ユニットがブロックピースであったものを、ブロックピースよりも小さく且つ軽量なパネルピースとし、又はパネルピースよりも小さく且つ軽量な骨ピースとし、これらによりブロック構造体と同等の構造体を提案しようとするものである。
【００２４】
【発明の実施の形態】
＜土木用骨格構造体について＞
前述のとおり、本発明の土木用骨格構造体は、複数の最小分割ユニットとしての骨ピースが、平枠状または立体枠状をなすように組み上げられて形成されたものであり、種々の骨ピースの形状や組み上げ形態が含まれる。以下、代表的な例について詳説する。
（土木用骨格構造体の第１の具体例；一文字形骨ピース）
第１の具体例は、図１に示す一文字形骨ピース１を用いるものである。図示の一文字形骨ピース１は、四角棒状の中間部１Ａと、その両端部に一体形成された、他のピースとの接合部Ｂ，Ｂとからなり、全体的には一文字形をなし、組み上げ方向に対して直交する方向に沿う横向姿勢で組み上げられるものである。特に接合部Ｂ，Ｂの上端は中間部１Ａの上面よりも上方に、およびその下端は下面よりも下方に突出しているので、図２に示すように一文字形骨ピース１，１…を組み上げ方向に平行に重ね上げても、上下隣接ピース１，１の中間部１Ａ，１Ａ間に隙間Ｓ１が形成されるようになっている。
【００２５】
組み上げ形態は、構造体の設置場所に応じて適宜定めれば良い。しかし、骨ピースは、前述のように組み上げ方向に平行に重ね上げるよりも、各段において組み上げ方向に対して直交する平面方向（以下横方向ともいう）に間隔をおいて配列し、横方向に隣接するピース相互が離間するようなし、かつ各ピースが上隣または下隣の段の複数個のピースに跨るように積層し組み上げた（以下、離間千鳥状ともいう）ほうが、ピース使用量を少なくすることができるとともに、組み上げた構造体中の隙間の容積も多くなり、通気性・通液性に優れるようになるので好ましい。以下、他の例について順に詳説する。
【００２６】
図３は、各段において横方向に一文字形骨ピース１，１…を間隔をおいて一列に並べるとともに、各一文字形骨ピース１，１…の両端の接合部Ｂ，Ｂが、上隣または下隣の段の隣接ピース１，１における接合部Ｂ，Ｂ間に跨ってそれぞれ重なるようにして千鳥状に組み上げられた壁状構造体１０を示している。したがって、接合部Ｂの上下面がそれぞれ接合面となる。またこの壁状構造体１０では、壁圧が骨材厚さと同じとなる。また、図示例では壁体側端縁を直線状に揃えるべく、当該側端縁に位置する、上下方向に隣接する骨ピース１，１の接合部Ｂ，Ｂ間においては、当該接合部Ｂと同形のスペーサー１Ｓ，１Ｓ…を骨ピースの代わりに入れている。
【００２７】
次に図４は、接合部Ｂ，Ｂ…が上下方向に重なる骨ピース１，１…相互が当該接合部Ｂ周りに平面方向に９０度ズレるように、かつ４段組み上げることで平面視で方形の枠単位Ｕ１（図５参照）が形成されるように組み上げた山状構造体１１を示している。
【００２８】
次に図６は、４個の一文字形骨ピース１を用いて２段組み上げにより形成される方形枠単位Ｕ２が、前述の図３と同様の離間千鳥状に組み上げられた壁状構造体１２を示している。また図７は、図６と同様の方形枠単位Ｕ２を、各段において平面方向に間隔をおいて配列し、平面方向に隣接する方形枠単位Ｕ２，Ｕ２…相互が離間するようなし、かつ各方形枠単位が上隣または下隣の段の複数個の方形枠単位Ｕ２，Ｕ２…に跨るように組み上げた山状構造体１３である。この例は、換言すれば、接合部Ｂ，Ｂ…が重なる骨ピース１，１…相互が当該接合部Ｂ周りに平面方向に９０度ズレるように、かつ２段組み上げることで平面視で方形枠単位Ｕ２が形成されるように組み上げたものともいえる。
【００２９】
次に図８は、平面視でハニカム状をなすように一文字形骨ピース１，１…を組み上げたハニカム状構造体１４を示している。この構造体１４は、換言すれば、接合部Ｂ，Ｂ…が重なる骨ピース１，１…相互が当該接合部Ｂ周りに平面方向に１２０度ズレるように、かつ３段組み上げることで平面視で正六角形状枠単位Ｕ３が形成されるように組み上げたものともいえる。組み上げに際しては例えば図９〜図１１に段毎に示すように、各段あたり正六角形枠単位の平行な２辺が形成されるように一文字形骨ピース１，１…を並べ、三段組み上げると平面視で六角形枠単位Ｕ３が形成されるようにすることで構築できる。なお、図１０および図１１中の二点鎖線で示される骨ピース１は、当該段よりも下段のピースを示している。
【００３０】
一方、図１２は請求項３記載の発明に従って、隣り合う複数の骨ピース１，１相互が継手ピース２，２…を介して接合されている土木用骨格構造体例１５を示している。本例の継手ピース２は、図１３にも示すように骨ピースのそれと実質的に同形状の接合部Ｂを４つ束ねた形状をなすものである。図１２に示す例では、骨ピース１，１…からなる段および継手ピース２，２…からなる段が交互に組み上げられており、各段における骨ピース２は端部接合部Ｂを突き合わせるようにして格子状に配列されるとともに、骨ピース１，１…は横方向および上下方向に列をなし、継手ピース２，２…はその上隣および下隣において突き合わさる複数の骨ピース接合部Ｂ，Ｂ…間に跨って、それらの間に挟まれている。
【００３１】
この例における一文字形骨ピース１，１…は組み上げ方向に平行に重ね上げられているものの、骨ピース１，１…からなる段間には継手ピース２，２…からなる段が挟まれているため、上下隣接ピース１，１の中間部間１Ａ，１Ａに、前述図２の例よりも大きな隙間Ｓ２０がそれぞれ形成される。
【００３２】
ところで、これらの図示例は、請求項１３記載の発明の組み上げ方法に従って構築したものである。すなわち、上述の図示例では骨ピース１の接合部Ｂ，Ｂおよび継手ピース２の接合部Ｂ，Ｂ…が、上面から下面に連通する貫通孔Ｈが形成された円柱状をなしている。そして組み上げに際しては、特に図３や図２７に詳細に示すように、先ず構造体の構築基盤（地盤など）部位に構造体の高さと実質的に同等の複数の貫通部材Ｐ，Ｐ…（丸棒やパイプ等）をピース形状や組み上げ方に応じて配列立設した後、これら立設した貫通部材Ｐ，Ｐ…に、骨ピース１の接合部Ｂ，Ｂの貫通孔Ｈや、継手ピース２を用いる場合にはその接合部Ｂ，Ｂ…の貫通孔Ｈ、スペーサー１Ｓを用いる場合にはその貫通孔Ｈを挿し通し貫通させつつ、それらピースを積み上げまたは組み上げている。好ましくは図示例のように、骨ピースおよび継手ピースについては一つのピースが複数の貫通孔を有し、それらが別個の貫通部材間に跨るように挿し通されるようにする。
【００３３】
かくして組み上げた構造体１〜１５においては、同一の貫通部材Ｐが貫通するピース１，１…（または１，１…、２，２…）は当該貫通部材Ｐを介して係止され一体化されており、特に骨ピース１，１…を千鳥状に組み上げた場合や前述の継手ピース使用例のような場合には、同一層内の骨ピース１，１同士も貫通部材Ｐ，Ｐおよびその上層または下層のピース（継手ピース使用例では継手ピースを含む）を介して係止されることとなり、全ピースが一体化されることになる。
【００３４】
なお、後述の他の土木用骨格構造体や土木用パネル組構造体に関する図示例においても、かかる係止手段が適用されているが、以下では説明を略す。また、他にもピース相互（骨ピース相互または骨ピースと継手ピース相互）の係止手段があるが、これについては後述する。
【００３５】
（土木用骨格構造体の第２の具体例；屈曲形骨ピース）
他の骨ピースの形状例としては、図１４〜図１６に示すように屈曲形のものを提案する。図１４に示す直角屈曲形骨ピース３は中間部３Ａの中央屈曲部の屈曲角θを直角とした形状をなしており、これを前述図３と同様に横向姿勢で千鳥状に組み上げた場合図１５に示すような壁状構造体１６になる。Ｂ，Ｂは他のピースとの接合部を示しており、Ｓ３は上下方向に隣接する骨ピース中間部３Ａ，３Ａ間に形成される隙間を示している。また図１６に示す屈曲形骨ピース４は中間部４Ａの中央屈曲部の屈曲角θ２を鈍角としたものである。Ｂ，Ｂは他のピースとの接合部を示している。本例の接合部Ｂも基本的・機能的に上述例と同じであるので、同じ符号を付して説明を略す（以下の例においても同じ。）
【００３６】
また図示しないが、中間部の中央屈曲角を鋭角とすることもできる。さらに図示しないが、屈曲部を中間部３Ａ中央にする必要はなく、一方の接合部側にズラしてＬ字形またはヘの字形にすることもできる。
【００３７】
このように、本例の屈曲形骨ピースは、形状が異なる以外は前述一文字形骨ピースと同様であり、したがって、適宜の形状の継手ピースを介在させて組み上げたり、山状に組み上げたりするなど、種々の組み上げ形態を採用できるものである。
【００３８】
（土木用骨格構造体の第３の具体例；星形骨ピース）
また他の本発明の骨ピースとして、図１７に示すように三頂点星形の骨ピース５も提案する。図示の三頂点星形骨ピース５は、中心部５ｃおよびこれから等しい長さでかつ中心部５ｃ周りに１２０度の間隔をもって放射状にそれぞれ延在する突出骨部５ｄ，５ｄ…からなる本体部５Ａと、この本体部５Ａの各突出骨部の先端にそれぞれ一体形成された、他のピースとの接合部Ｂ，Ｂ，Ｂとで構成されており、したがってこれら接合部Ｂ，Ｂ，Ｂを結ぶ線は正三角形をなすようになっている。
【００３９】
かかる三頂点星形骨ピース５を組み上げ方向に対して直交する方向に沿う姿勢で用いても、図１８に示すように平面視でハニカム状をなすように組み上げハニカム状構造体１７を形成することができる。組み上げに際しては例えば、各段あたり六角形枠単位の隣接２辺が、三頂点星形骨ピース５の一対の突出骨部５ｄ，５ｄにより形成されるように、かつ三段組み上げると平面視で正六角形の枠単位Ｕ４（図１９参照）が形成されるように配列し、組み上げる。
【００４０】
また図２０に示すように、各段あたり、正六角形枠単位における隣接しない３頂点部に中心部が位置するように骨ピース５，５…をそれぞれ配し、正六角形枠単位の一辺の半分が各骨ピース５，５…の突出骨部５ｄ，５ｄ…により形成されるにようになし、かつ２段組み上げると平面視で正六角形の枠単位Ｕ５（図２１参照）が形成されるようにすると、より大きな正六角形枠単位のハニカム状構造体１８を構築できる。
【００４１】
なお、これらのハニカム状構造体においては、各骨ピース５，５…が上隣または下隣の複数の骨ピース５，５…に跨ることになるので、ピース５，５間の空隙を大きくとることができ、前述または後述の係止手段によってピース相互を連結すれば、全ピースが一体化した強固な構造体となる。また図示しないが、本三頂点星形骨ピース５おいても、継手ピースを介在させて組み上げることができる。
【００４２】
（土木用骨格構造体の第４の具体例；横向き十字形形骨ピース）
さらに、図２２に示すような十字形骨ピース６も提案する。図示の十字形骨ピース６は、中心部６ｃおよびこれから等しい長さでかつ中心部６ｃ周りに９０度の間隔をもって放射状にそれぞれ延在する突出骨部６ｄ，６ｄ…からなる本体部と、この本体部の各突出骨部の先端にそれぞれ一体形成された、他のピースとの接合部Ｂ，Ｂ…とで構成されており、したがって接合部Ｂ，Ｂ…を結ぶ線は正四角形をなすようになっている。
【００４３】
図２３は、かかる十字形骨ピース６を組み上げ方向に対して直交する方向に沿う姿勢で前述離間千鳥状に組み上げて形成した壁状構造体を示している。すなわち、各段において横方向に十字形骨ピース６，６…を間隔をおいて一列に並べるとともに、各十字形骨ピースの隣接する接合部を結ぶ線が並設方向または並設方向に対して直交する方向にそれぞれ沿うようになし、各十字形骨ピース６，６…における並設方向に対して直交する方向に隣接する一対の接合部Ｂ，Ｂが、上隣または下隣の段の一対のピース６，６に対して各一対の接合部Ｂ，Ｂ間に跨ってそれぞれ重なるようにして組み上げている。この場合、壁圧は骨ピースにおける隣接接合部を結ぶ方向の幅と同じになる。また、図示例では壁体側端縁を直線状にするべく、当該側端縁に位置する、上下方向に隣接する十字形骨ピース６，６の一対の接合部Ｂ，Ｂ、Ｂ，Ｂ間においては、当該接合部Ｂと同形状のスペーサーＳ１を骨ピースの代わりに入れている。
【００４４】
また、かかる十字形骨ピース６を用いると、図２４に示すように、正方形枠単位からなる山状構造体を構築することができる。具体的には、各段あたり、正方形枠単位における対向する一対の頂点部に対して中心部を合わせるように骨ピースをそれぞれ配し、それら頂点部において交わる一対の辺の各半分が、各頂点部に配された骨ピース６，６…の突出骨部６ｄ，６ｄ…により形成されるにようになし、かつ２段組み上げると平面視で正方形の枠単位Ｕ６（図２５参照）が形成されるようにする。
【００４５】
これらの構造体においても、各十字形骨ピース６，６…が上隣または下隣の複数の十字形骨ピース６，６…に跨ることになるので、ピース６，６間の空隙を大きくとることができ、前述または後述の係止手段によってピース相互を連結すれば、全ピースが一体化した強固な構造体となる。また図示しないが、本十字形骨ピース６おいても、継手ピースを介在させて組み上げることができる。
【００４６】
（土木用骨格構造体の第５の具体例；骨ピースの縦向き姿勢での使用）
本発明の骨ピースは、組み上げ方向に対して直交する横向姿勢のみならず、縦向姿勢で組み上げることができる。前述の骨ピースをそのまま縦向き姿勢で用いることもできなくはないが、組み上げが困難となる場合も考えられる。したがってより好適には、接合部を縦向きに沿う姿勢に変更したものを用いる。
【００４７】
この例として、図２６には縦向き姿勢用十字形（以下、Ｘ字形ともいう）骨ピース１０６を示した。また、このＸ字形骨ピース１０６のみを用いて正面視で斜め格子状をなすように組み上げた壁状構造体を図２７に示した。同図の例では、各段において横方向にＸ字形骨ピース１０６，１０６…を間隔をおいて一列に並べるとともに、Ｘ字形骨ピース１０６，１０６…の下側の両端の接合部Ｂ，Ｂが、上隣または下隣の段の隣接ピース１０６，１０６における上側の接合部Ｂ，Ｂ間に跨ってそれぞれ重なるようにして組み上げられている。したがって本例では、上側接合部Ｂの上面および下側接合部Ｂの下面がそれぞれ接合面となる。またこの壁状構造体では、壁圧が骨ピース厚さと同じになる。
なお、図示しないが、本縦向き骨ピースおいても、継手ピースを介在させて組み上げることができる。
【００４８】
（土木用骨格構造体の第６の具体例；骨ピース変形例を使用）
他方、以上に述べた例の骨ピースは、端部または頂点部にしか接合部Ｂが形成されていないが、他の部位にも形成することができる。例えば一文字形骨ピース１０１においては図２８に示すように、両端部Ｂ，Ｂのほか中間部１０１Ａの中央にも接合部Ｂを形成することができる。
【００４９】
この３点接合型一文字形骨ピース１０１を用いると、例えば図２９に示すように、平面視でダイアゴナル状をなす構造体２１を形成できる。この構造体は、例えば図３０〜図３２に示すように、各段あたり、隣接する一対の菱形枠単位における連続する２辺が形成されるように３点接合型一文字骨ピースを並べ、三段組み上げると平面視で菱形枠単位Ｕ７が形成されるようにすることで構築できる。
【００５０】
また屈曲形骨ピースにおいては、例えば図３３および図３４にそれぞれ示すように、両端部Ｂ，Ｂ、Ｂ，Ｂのほか屈曲部にも接合部Ｂ，Ｂを形成することができる。なお、図３３は３点接合型直角屈曲形骨ピース１０３を示しており、図３４は３点接合型鈍角形骨ピース１０４を示している。これらは、例えば前述の図１５の例と同様のピース離間タイプの千鳥状組み上げによって壁状構造体を構築することができる。この例として３点接合型直角屈曲形骨ピース１０３，１０３を組み上げて形成した壁状構造体２２を図３５に示した。かかる壁状構造体においては、各屈曲形ピースは３点支持されているので、前述の第３の具体例よりも強度が高くなる利点がある。
【００５１】
＜土木用パネル組構造体について＞
次に、本発明の土木用パネル組構造体、すなわち複数の最小分割ユニットとしてのパネルピースが立体枠状をなすように組み上げられてなり、複数のパネルピースの一部または全部が、組み上げ方向に対して直交する方向に沿う横向姿勢とされているものについて具体例に基づき詳説する。
（土木用パネル組構造体の第１の具体例；三角形パネルピース）
第１の具体例は、図３６に示す、横向き姿勢で用いることを前提とした三角形パネルピース７を用いるものである。図示の三角形パネルピース７は、正三角形をなし、各頂点部位に、他のピースとの接合部Ｂ，Ｂ，Ｂが形成されているものである。また特に図示のパネルピースは、縁部を残して肉抜きし平枠状となしている。
【００５２】
他方、本三角形パネルピース７の組み上げに関し、接合部Ｂ，Ｂ，Ｂの位置関係が前述の三頂点星形骨ピース５（図１７参照）と同じであるので、積層組み上げ形態も同様とすることができる。ただし、本三角形パネルピース７は三頂点星形骨材とは平面形状が異なるので、構造体の平面視での形状が当然異なる。図３７には、本例の三角形パネルピース７を、前述三頂点星形骨ピースに係る図１８と同様の接合部配列形態で組み上げた山状構造体２３を示した。この構造体２３においては、各段における各三角形パネルピースの３つの接合部Ｂ，Ｂ，Ｂが、上隣または下隣の段の複数の（図示の場合には３つ）三角形パネルピース７，７，７の各１つの接合部Ｂ，Ｂ，Ｂ上に重なり、それら異なる三角形パネルピース７，７，７各一つの接合部Ｂ，Ｂ，Ｂ間に跨るように組み上げられている。そして、前述図１８の例とは異なり、平面視では三角形枠単位が平面方向に連続するようになる。
【００５３】
また図３８には、前述三頂点星形骨ピースに係る図２０と同様の接合部配列形態で組み上げた山状構造体２４を示した。この構造体２４は、各段あたり、六角形枠単位の隣接しない三辺が３つの三角形パネルピース７，７，７の各一辺により形成されるように配列し、２段組み上げることにより平面視で六線星形（hexagram、ダビデの星形）の枠単位が形成されるようになしたものである。本構造体２４においても、各段における各三角形パネルピース７の３つの接合部Ｂ，Ｂ，Ｂが、上隣または下隣の段の複数の（図示の場合には３つ）三角形パネルピースの各１つの接合部Ｂ，Ｂ，Ｂ上に重なり、それら異なる三角形パネルピース７，７，７の各一つの接合部Ｂ，Ｂ，Ｂ間に跨るように組み上げられている。
【００５４】
また図３９に示すように、三角形パネルピース７，７…を離間千鳥状に組み上げて壁状構造体２５を構築することもできる。
【００５５】
かくして構築される構造体において特徴的には、パネルピースが安定した横向き姿勢となるため、崩壊に対する強度がよりいっそう高いものとなる（以下のパネル例に同じ）。
【００５６】
（土木用パネル組構造体の第２の具体例；方形パネルピース）
第２の具体例は、図４０に示す、横向き姿勢で用いることを前提とした方形パネルピース８を用いるものである。図示の方形パネルピース８は、正方形をなし、各頂点部位に、他のピースとの接合部Ｂ，Ｂ…がそれぞれ形成されたものである。この方形パネルピース８においても縁部を残して肉抜きし平枠状となしている。
【００５７】
本方形パネルピース８は、接合部Ｂ，Ｂ…の位置関係が前述の十字形骨ピース６（図２２参照）と同じであるので、組み上げ方も同様の形態を取ることができる（ただし、平面形状が異なる）。この例として、図４１には、方形パネルピース８，８…を横向き姿勢で離間千鳥状に組み上げた壁状構造体２６を示した。また図４２には、同様に離間千鳥状に組み上げた山状構造体２７を示した。かかる構造体においては、各方形パネルピース８，８…が上隣または下隣の段における複数個の方形パネルピースの各一つの隅部接合部Ｂ，Ｂ…間に跨り、それぞれ対応する接合部Ｂ，Ｂ相互が重なるように組み上げられているので、ピース間（上下間・左右間）の空隙を大きくとることができ、前述または後述の係止手段によってピース相互を連結すれば、全ピースが一体化した強固な構造体となる。
【００５８】
（土木用パネル組構造体の第３の具体例；平行四辺形パネル）
第３の具体例は、図４３に示す、横向き姿勢で用いることを前提とした平行四辺形パネルピース９を用いるものである。図示の平行四辺形パネルピース９においては、各頂点部位に、他のピースとの接合部Ｂ，Ｂ…がそれぞれ形成されており、また縁部を残して肉抜きし平枠状とされている。
【００５９】
かかる平行四辺形パネルピース９を用いても、前述方形パネルと同様に横向き姿勢で離間千鳥状に組み上げることによって、図４４および図４５にそれぞれ示すように、壁状構造体２８および山状構図物２９を構築することができる。また、同様に、各平行四辺形パネルピース９，９…が上隣または下隣の段における複数個の平行四辺形パネルピース９，９…の各一つの隅部接合部Ｂ，Ｂ…間に跨り、それぞれ対応する接合部Ｂ，Ｂ相互が重なるように組み上げられているので、ピース間（上下間・左右間）の空隙を大きくとることができ、前述または後述の係止手段によってピース相互を連結すれば、全ピースが一体化した強固な構造体となる。
【００６０】
（土木用パネル組構造体の他の例；継手ピースの使用について）
図示しないが、これら横向き土木用パネル組構造体においても、前述の骨ピースと同様に、各横向きパネルピース段間に継手ピースを介在させて組み上げることができる。
【００６１】
＜形状が異なるピースの組み合わせについて＞
上記例においては、継手ピースを用いるものを除けば同一形状のピースを組み上げるものである。しかし本発明においては、異なる形状のピースの併用、すなわち骨ピース、パネルピース、およびブロックピースのうち、いずれか２種以上のピースを、継手ピースを介さずに又は介して、積み上げまたは組み上げ形成してなる構造体をも提案する。
【００６２】
例えば図４６に示すように、一文字形骨ピース１，１…と十字形骨ピース６，６…とを組み合わせて複合土木用骨格構造体３０を構築したり、図４７に示すように一文字形骨ピース１，１…と横向き三角形パネルピース７，７…とを組み合わせて用いたり（同図の例では、前述図３９の壁状構造体２５のスペーサー１Ｓ，１Ｓの代わりに使用している）、図４８に示すように接合部Ｂの位置関係が同じである十字形骨ピース６，６…と方形パネルピース８，８…とを組み合わせて用いたりすることができる。また図４９に示すように、縦向き姿勢パネルピース１０８，１０８…と横向き姿勢パネルピース８，８…とを組み合わせて用いることもできる（図示例はいずれも方形ピース）。また図５０に示すように、従来のブロックピース１１０，１１０…と縦向きパネルピース１０８，１０８…を組み合わせたり、図５１に示すように、従来のブロックピース１１０，１１０…と横向きパネルピース８，８…とを組み合わせて構造体を構築することもできる（図示例のパネルピースはいずれも方形ピース）。
【００６３】
なお、これら図示例からも理解されるように、構造体側端を揃えることを要しない場合、すなわちスペーサーに代えて他のピースを用いるような場合を除いては、同一段においては同一形状のピースを配列するのが好ましい。また、かかる主ピース間に継手ピースを介在させることももちろん可能である。
【００６４】
＜他の係止手段について＞
次に、ピース相互係止手段の他の例について詳説する。
（嵌合係止手段）
本嵌合係止手段は図５２に示すように、隣接するピースにおける、一方のピースに凸部を形成するとともに他方のピースに凹部を形成し、組み上げに際し凸部を凹部内に嵌合（または挿入、すなわち遊嵌）させるものである。
【００６５】
同図（Ａ）および（Ｂ）に示すように、主ピース（骨ピース、パネルピースまたはブロックピース。以下同。）５０，５０相互を直接接合しつつ組み上げる場合には、それら接合される主ピースにおいて、一方の主ピース５０に凸部６１を設け、他方の主ピース５０に凹部６２を形成し、各凸部６１をそれぞれ対応する凹部６２内に嵌合させるようにする。同図（Ａ）の例では、各主ピース５０，５０…における接合部（例えば円柱状。以下同）Ｂ１の上面に凸部６１を、下面には凹部６２をそれぞれ形成しておき、主ピース５０を組み上げるにあたり、上側の主ピース５０の接合部下面の凹部６２内に、対応する下側の主ピース５０の接合部上面の凸部６１が嵌合するようになしている。また同図（Ｂ）図の例では、一方の主ピース５０においては接合部Ｂ２の上下面に凸部６１，６１をそれぞれ形成し、この上側または下側に接合される他方の主ピース５０，５０においては接合部Ｂ３，Ｂ３の上下面（少なくとも一方の主ピースとの接合面）に凹部６２，６２をそれぞれ形成し、対応するそれら凸部６１および凹部６２をそれぞれ嵌合させるようになしている。
【００６６】
一方、主ピースを組み上げるにあたり前述のように主ピース間に継手ピースを介在させる場合には、継手ピースとこれに接する主ピースとにおいて、一方のピースの接合部に凸部を形成するとともに他方のピースの接合部に凹部を形成し、各凸部をそれぞれ対応する凹部内に嵌合させるようにする。同図（Ｃ）の例では、主ピース５０および継手ピース７０のそれぞれにおいて各接合部Ｂ１，Ｂ１の上面に凸部６１を、下面に凹部６２をそれぞれ形成し、対応するそれら凸部６１および凹部６２を嵌合させるようになしており、同図（Ｄ）の例では、主ピース５０の接合部Ｂ３の上下面には凹部６２，６２をそれぞれ形成し、継手ピース６０の接合部Ｂ２上下面には凸部６１，６１をそれぞれ形成し、対応するそれら凸部６１，６１…および凹部６２，６２…を嵌合させるようになしている。
【００６７】
かくして、隣接ピース相互を嵌合連結することによって、全ピースが一体となった構造体を構築することができるようになる。
【００６８】
（噛合い係止手段）
本噛合い係止手段は図５３〜図５６に示すように、隣接するピースにおける、両ピースに噛合い部Ｌ１、Ｌ１をそれぞれ形成し、組み上げに際しこれら噛合い部Ｌ１，Ｌ１を噛み合わせるものである。
【００６９】
図５３に示すように、主ピース５０，５０相互を直接接合しつつ組み上げる場合には、それら接合される主ピース５０，５０における接合部Ｂ４，Ｂ４に噛合い部Ｌ１，Ｌ１をそれぞれ設け、組み上げに際しそれらが噛み合わさるようにする。また、主ピースを組み上げるにあたり前述のように主ピース間に継手ピースを介在させる場合には図５４〜５６に示すように、継手ピース７０（図５４（Ｂ）参照）とこれに接する主ピース５０（図５４（Ａ）参照）とにおいて、継手ピース７０の上端部および下端部、ならびに主ピース５０の接合部Ｂ５に噛合い部Ｌ３，Ｌ２をそれぞれ形成し、それら噛合い部Ｌ２，Ｌ３を図５４〜図５６に示すように噛みあせるようにする。
【００７０】
これら図示例における噛合い部Ｌ１〜Ｌ３についてさらに詳述する。前者の例においては主ピース５０の接合部Ｂ４の上端部および下端部における、後者の例においては主ピース５０の接合部Ｂ５の上端部および下端部ならびに継手ピース７０の上端部および下端部における、組み上げ状態で他のピースに対して平面視で交わる部分Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３を、所定の深さでそれぞれ切り欠かいており、これら切り欠き溝部Ｃ１，Ｃ１間、Ｃ２，Ｃ２間、Ｃ３，Ｃ３間の部位Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３は切り欠き溝部Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３の底面に対して相対的に突出している。かかる切り欠き溝部Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、およびそれらの間の部分Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３が噛合い部Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３をそれぞれ形成する。
【００７１】
かかる噛合い構造においては、上下方向に隣接するピースにおいて、一方のピースの切り欠き溝部と他方のピースの切り欠き溝部とが（すなわち、継手ピース不使用例では、主ピース切り欠き溝部Ｃ１，Ｃ１相互が、継手ピース使用例では、主ピース切り欠き溝部Ｃ２と継手ピース切り欠き溝部Ｃ３とが、）嵌り合うとともに、一方の切り欠き溝部間の相対的に突出する部分が他方のそれと（すなわち、継手ピース不使用例では主ピース突出部Ｐ１，Ｐ１相互が、継手ピース使用例では、主ピース突出部Ｐ２が継手ピース突出部Ｐ３と）重なり合うようにして他方のピース内に挿入され、両噛合い部Ｌ１，Ｌ１またはＬ２，Ｌ３が噛合うようになる。
【００７２】
特に継手ピースを使用する例においては、図５５および図５６に詳細に示すように、継手ピース７０の各切り欠き溝部Ｃ３は、その上隣および下隣において突き合わさる、複数の主ピース５０，５０…の接合部Ｂ５，Ｂ５…の切り欠き溝部Ｃ２，Ｃ２間に跨って嵌合し噛合っているので、これら端部接合部Ｂ５，Ｂ５…が突き合わさる主ピース５０，５０…相互はその上隣および下隣の継手ピース７０を介して係止されることになる。
【００７３】
かくして、ピース相互が噛合い、いわゆるインターロック構造となっていると、少なくとも前述の嵌合係止の場合よりも強固に全ピースが一体となった土木用骨格構造体を構築することができるようになる。
【００７４】
なお、継手ピースを使用する後者の例においては、円筒状の継手ピース７０を組み上げ方向に沿う姿勢で用いているが、他の形状の継手ピースにおいても、他のピースの接合部に対して平面視で交わる部分を所定の深さでそれぞれ切り欠かいて噛合い部をそれぞれ形成することにより、同様の噛合い係止を行うことができる（図示せず）。
【００７５】
（固定具による係止手段）
本係止手段は、図５７に示すように、隣接するピースにおける、一方のピース５０を他方のピース５０または継手ピース７２に対してボルト・ナット等の固定具を用いて積極的に連結固定し、もって強固に一体化された土木用骨格構造体を構築しようとするものである。
同図の例について詳述すると、まず、使用する主ピース５０の各接合部Ｂ６に、上面から下面まで貫通するボルト貫通孔Ｋ，…をそれぞれ形成するとともに、各ボルト貫通孔のＫの下端部Ｋａの孔径を相対的に大きくする（以下、この部分を拡径部Ｋａという）。拡径部Ｋａのサイズは後述の連結ナットＮが挿入収容される程度とする。
【００７６】
継手ピースを使用しない場合、同図（Ａ）に示すように、主ピース５０，５０…を、接合部Ｂ６，Ｂ６点３を重ねるようにして且つ各主ピース５０の各ボルト用貫通孔Ｋ，…が上下方向に連通するように組み上げられる。積上げに際し、最初の段については、貫通孔Ｋの長さと同程度もしくはそれ以上の長さを有する両端ねじ切りボルト（以下、単にボルトともいう）Ｒを、各ボルト用貫通孔Ｋに挿し通すとともに、ボルト用貫通孔下端の拡径部Ｋａ内において連結ナットＮを螺合させる。この際、ボルトＲの上端螺子部が、主ピース５０上面に突出するようにする。かかる主ピースを平面配列する。
しかる後、主ピース５０上に突出するボルトＲの上端螺子部に更に連結ナットＮを螺合する。この際、両端ねじ切りボルトＲの先端螺子部が、連結ナットＮの中間まで螺合するように、ナット長を予め定めておく。
続いて、その上に上層の主ピース５０を積み重ね、平面配列する。この際、下側の主ピース５０の接合部Ｂ６上面に突出するナットＮを、上側の主ピース５０の接合部Ｂ６下面に開口する拡径部Ｋａ内に収容されるようにするとともに、当該上側の主ピース５０のボルト用貫通孔Ｋを通してボルトＲを挿入し、当該貫通孔Ｋの拡径部Ｋａ内の連結ナットＮに螺合する。さらに組み上げる場合には、かかる工程を繰り返し行う。最終的には、構造体上面にボルトＲが突出するので、これに連結ナットＮを螺合し締め付ける。
【００７７】
一方、前述のように主ピース段間に継手ピースを介在させる場合、図５７（Ｂ）に示すように、継手ピース７２における主ピース５０，５０…との接合部位に、主ピース５０のボルト用貫通孔Ｋと連通する上下方向に沿う第２のボルト用貫通孔Ｋ２をそれぞれ形成しておき、継手ピース７２の下隣の主ピース接合部Ｂ６上面から突出するボルトＲを、当該継手ピース７２の第２のボルト用貫通孔Ｋ２内を通して、当該継手ピース７２の上隣の主ピース接合部Ｂ６における下端拡径部Ｋａ内のナットＮに螺合させるようにする。
【００７８】
かくして、接合部Ｂ６が重なる上下方向に隣接する主ピース５０，５０同士がボルト・ナット連結により強固に連結一体化され、また千鳥状に積み上げた場合や継手ピース７２を用いた場合には、同一段内の主ピース５０，５０も、継手ピース７２または他の主ピースを介して直接的または間接的に強固に連結固定され一体化する。
【００７９】
なお、図示しないが、拡径部Ｋａをボルト用貫通孔Ｋの両端部にそれぞれ形成したり、上端部にのみ形成し、これらに連結ナットを収容するようにしても良い。
また、二、三層程度の比較的薄い構造体を構築する場合には、図示しないが、両端ねじ切りボルトもしくは頭部を有する通常のボルトを構造体の下面から上面まで各層の主ピースを貫通させ、その突出端部にナットを螺合させ締めつけることによって、構造体を上下方向に挟むようにして主ピース、または主ピースおよび継手ピースを連結固定し一体化することもできる。この場合、各貫通部あたり１本のボルトおよび１つまたは２つのナットにより、主ピースを一体化させることができる。
【００８０】
（連結具による係止手段）
本係止手段は、図５８に示すように、隣接するピース相互をジベル（ダボ）等の連結具を用いて積極的に連結固定し、もって強固に一体化された土木用骨格構造体を構築しようとするものである。図示例では、組み上げ状態で他のピースと接触する部位（すなわち、接合部Ｂ７の上面および下面）にジベル孔ＧＨ，ＧＨを形成した主ピース５０を用いる。
【００８１】
そして、継手ピースを使用しない場合には、同図（Ａ）に示すように、組み上げ時においては上下方向に隣接する主ピース５０，５０間において、対向する接合部Ｂ７，Ｂ７のジベル孔ＧＨ，ＧＨに跨ってジベルＧを埋め込み両主ピース５０，５０を接合係止する。ジベルＧ外面とジベル孔ＧＨ内面との隙間には硬化剤を充填するのが好ましい。かくして、上下方向に隣接する主ピース５０，５０相互が強固に連結固定される。
【００８２】
他方、主ピース段間に継手ピースを介在させる場合には、同図（Ｂ）に示すように、継手ピース７３における主ピース５０，５０…との接合部位に、対応する主ピース５０，５０のジベル孔ＧＨ，ＧＨとそれぞれ連通するジベル貫通孔ＧＨ２，…をそれぞれ形成しておき、上下方向に隣接する主ピース５０，５０間において対向するジベル孔ＧＨ，…に跨って、かつそれらの間に位置する継手ピース７２のジベル貫通孔ＧＨ２，…を貫通させてジベルＧ，…を埋め込み両主ピース５０，５０ならびに継手ピース７２を接合係止する。図示例では、継手ピース７３におけるジベル貫通孔ＧＨ２の下端部に拡径部ＧＨａが形成されており、この拡径部ＧＨａ内にジベルＧの張出掛止部Ｇａが収容されるようになっている。
【００８３】
かくして、接合部Ｂ７，Ｂ７が重なる上下方向に隣接する主ピース５０，５０相互がジベルＧ，…により強固に連結一体化され、また千鳥状に積み上げた場合や継手ピース７２を用いた場合には、同一段内の主ピース５０，５０も、継手ピース７３または他の主ピースを介して直接的または間接的に強固に連結固定され一体化する。
【００８４】
なお、図示例では、連結具としてジベルを用いたので、隣接ピース相互が連結されるだけでなく固定されてしまうが、例えば自在継手のような可動連結構造を有する連結具により主ピース間を連結し、各骨材がある程度移動できるようにすることもできる（図示せず）。
また図５８（Ｂ）に示す例のように継手ピース７３およびこれを挟んで対向する一対の主ピース５０，５０の三者を同一のジベルＧにより連結せず、一方の主ピースと継手ピースとの連結ならびに継手ピースと他方の主ピースとの連結を、それぞれ個別のジベルにより行っても良い（図示せず）。
【００８５】
（接合剤による接合係止）
本発明においては、図５９に示すように、隣接するピース相互における接合面間にモルタル等の接着剤Ｍを挟み、両ピースを接合することもできる。すなわち、継手ピースを使用しない場合には同図（Ａ）に示すように、積み重なる主ピース５０，５０の接合部Ｂ８，Ｂ８間に接着剤Ｍを挟み、両ピース５０，５０を接合する。他方、主ピース段間に継手ピースを介在させる場合には、同図（Ｂ）に示すように、主ピース５０の接合部と継手ピース７４の接合部面との間に接着剤Ｍを挟み、両ピース５０，７４を接合する。特に図示例の継手ピース７４は上下方向に隣接する主ピース５０，５０の接合部Ｂ８間（上側主ピース５０の接合部Ｂ８の下面と下側主ピース５０の接合部Ｂ８の上面との間）のみならず、横方向に隣接する主ピース５０，５０の接合部側面ＢＳ，ＢＳ間にも挟まるように十字状をなしており、かかる主ピースの接合部側面ＢＳと、これに接する継手ピース側面７４ａとの間にも接着剤Ｍが挟まれている。したがって、横方向に隣接する主ピース５０，５０間の接着力も十分確保される。
【００８６】
＜構造体の用途について＞
以上に説明した本発明に係るユニット組立型構造体は、土補強用の補強体として、あるいは道路や土地類を造成する際における造成部分の他、橋梁等の各種構造物の支持構造体として、あるいは土木工事における土の代替物として、あるいはブロック塀・壁等のような、ユニット式の積上げ型若しくは組上げ型構造物自体として用いることができる。具体的には、水中または地中構造物、貯水槽構造物、護岸構造物、軽量盛土構造物、擁壁等の各種壁構造物、落差工構造物、砂防ダム構造物、魚道構造物の全部または一部として、好適に使用することができる。
以下、本発明構造体の適用例（上記以外のも含む）について、図６０〜図７０に基づき詳説する。
先ず図６０に示す例は、本発明構造体２００を自然法面Ｎの中腹に設け、土留め構造体３００としたものであり、本例では、構造体２００底面が自然法面Ｎの傾斜に沿う形状をなすように組み上げられている。このように、本発明構造体２００は設置場所の形状に合わせた底面形状とすることができるので、設置場所を問わず適用できるものである。また、本土留め構造体例３００では、本発明構造体２００上面に道路３０１を設けること、すなわち道路の支持体として本発明構造体２００を設けることを前提としたものである。したがって、本発明構造体２００は道路幅以上の幅で道路敷設方向に延在している。３０２は中央分離帯、３０３はガードレール、３０４は側溝をそれぞれ示している。
【００８７】
次に図６１に示す例は、先ず地盤の浅層混合処理を行い、その処理部３１１上にコンクリートスラブ３１２を敷設し、その上に本発明構造体２０１を主要高盛土材として、高盛土構造体３１０を構築したものである。本例も、道路３０１の支持体として本発明構造体２０１を設けることを前提としたものであり、道路幅以上の幅で道路敷設方向に延在している。３０２は中央分離帯、３０３はガードレールをそれぞれ示している。
【００８８】
次に図６２に示す例は、自然法面Ｎの中腹部分に盛土を行い盛土構造体３２０を構築する場合に、当該盛土内に補強材として本発明構造体２０２を埋設し、当該盛土を補強するものである。
【００８９】
次に図６３に示す例は、橋台３３１の背面盛土構造体３３０の主要盛土材として本発明構造体２０３を構築したものである。
【００９０】
次に図６４に示す例は、既設盛土体３４１を拡幅する場合において、その拡幅部分３４０の主要盛土材として本発明構造体２０４を構築したものである。なお同図は、既設盛土道路３４２の拡幅工事への適用例を示している。
【００９１】
次に図６５に示す例は、港湾等の水辺３５０において護岸部分拡幅する場合において、その拡幅部分３５１の主要盛土材として本発明構造体２０５を構築したものである。３５２は、拡幅前部分を示している。
【００９２】
次に図６６に示す例は、軟弱地盤３６１上に軽量盛土構造体３６０を構築する場合に、その主要盛土材として本発明構造体２０６を構築したものである。
【００９３】
次に図６７に示す例は、埋め戻し工により雨水貯留構造体３７０を地中に構築する場合に、通水・保水部の埋め戻し材として、本発明構造体２０７を構築したものである。
【００９４】
次に図６８に示す例は、海、河川、湖沼等において人工島３８０を構築する場合に、その下部支持基盤体として、本発明構造体２０８を構築したものである。本発明構造体２０８部分のピース間空隙に何も充填しないようにすると、当該構造体が漁礁となる利点がある。
【００９５】
次に図６９および図７０に示す例は、海、河川、湖沼等において護岸３９０，４００を構築するにあたり、その護岸構造体として本発明構造体２０９，２１０をそれぞれ構築したものである。図６９は、岸の淵３９１が鉛直方向に沿う場合の適用例を、図７０は岸の淵４０１が傾斜している場合の適用例をそれぞれ示している。
【００９６】
なお、以上の例において、通液性や軽量性を重視する場合等には本発明構造体部分のピース間空隙には何も充填しないほうが好ましいが、必要に応じて土砂や砕石等の土質材料を充填することもできる。
【００９７】
＜その他＞
（イ）本発明におけるピース類（骨ピース、パネルピース、ブロックピース、継手ピース、スペーサー。以下同。）の外形は、適宜定めることができる。ただし、耐久性および景観上は上記図示例の外形状とするのが好ましい。
【００９８】
（ロ）本発明におけるピース類は、中実にしても肉抜きしなくても良いが、上記図示例のように中空にしたり肉抜きしたりする方が好ましい。特に本発明のパネルピースには、縁部や隅部間を結ぶ対角線方向に沿う補強部分（筋交い部分）を残して肉抜きしたもの、すなわちフレーム状にしたものも含まれる。
【００９９】
（ハ）本発明におけるピース類は、コンクリート等のセメント系固化材やプラスチック等の合成樹脂などの適宜の材料を主体として、必要に応じて鉄筋等の補強材を埋め入れて形成することができる。
【０１００】
（ニ）また、本発明において上述の係止手段を併用することもできる。
【０１０１】
（ホ）本発明の構造体において、中空部分には必要に応じて土やその代替物（発泡スチロールなど）を充填することもできる。
【０１０２】
【発明の効果】
以上のとおり、本発明によれば、構造体構成ピースの現場への搬入効率が向上するとともに、搬入時や設置時における構造体構成ピースの取り扱いが容易となる。また、耐久力のある構造体を構築することができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【図１】
本発明に係る一文字形骨ピースの、（ａ）平面図、（ｂ）正面図および（ｃ）斜視図である。
【図２】
本発明に係る一文字形骨ピースの壁状構造体の斜視図である。
【図３】
他の、本発明に係る一文字形骨ピースの壁状構造体の斜視図である。
【図４】
本発明に係る一文字形骨ピースの山状構造体の斜視図である。
【図５】
その枠単位を示す要部斜視図である。
【図６】
他の、本発明に係る一文字形骨ピースの壁状構造体の斜視図である。
【図７】
他の、本発明に係る一文字形骨ピースの山状構造体の斜視図である。
【図８】
他の、本発明に係る一文字形骨ピースの山状構造体の斜視図である。
【図９】
その組上げ第１段階工程を示す、平面図である。
【図１０】
その組上げ第２段階工程を示す、平面図である。
【図１１】
その組上げ第３段階工程を示す、平面図である。
【図１２】
継手ピースを使用した、本発明に係る一文字形骨ピースの山状構造体の斜視図である。
【図１３】
継手ピースの、（ａ）平面図、（ｂ）縦断面図および（ｃ）斜視図である。
【図１４】
直角屈曲形骨ピースの、（ａ）平面図、（ｂ）正面図および（ｃ）斜視図である。
【図１５】
本発明に係る直角屈曲形骨ピースの壁状構造体の斜視図である。
【図１６】
鈍角屈曲形骨ピースの、（ａ）平面図、（ｂ）正面図および（ｃ）斜視図である。
【図１７】
本発明に係る三頂点星形骨ピースの、（ａ）平面図、（ｂ）正面図および（ｃ）斜視図である。
【図１８】
本発明に係る三頂点星形骨ピースの山状構造体の斜視図である。
【図１９】
その枠単位を示す要部斜視図である。
【図２０】
他の、本発明に係る三頂点星形骨ピースの山状構造体の斜視図である。
【図２１】
その枠単位を示す要部斜視図である。
【図２２】
本発明に係る十字形骨ピースの、（ａ）平面図、（ｂ）正面図および（ｃ）斜視図である。
【図２３】
本発明に係る十字形骨ピースの壁状構造体の斜視図である。
【図２４】
本発明に係る十字形骨ピースの山状構造体の斜視図である。
【図２５】
その枠単位を示す要部斜視図である。
【図２６】
本発明に係る縦向き十字形骨ピースの、（ａ）正面図および（ｂ）平面図である。
【図２７】
本発明に係る縦向き十字形骨ピースの壁状構造体の斜視図である。
【図２８】
本発明に係る三点接合型一文字形骨ピースの、（ａ）平面図、（ｂ）正面図および（ｃ）斜視図である。
【図２９】
本発明に係る三点接合型一文字形骨ピースの山状構造体の斜視図である。
【図３０】
その組上げ第１段階工程を示す、平面図である。
【図３１】
その組上げ第２段階工程を示す、平面図である。
【図３２】
その組上げ第３段階工程を示す、平面図である。
【図３３】
本発明に係る三点接合型直角屈曲形骨ピースの平面図である。
【図３４】
本発明に係る三点接合型鈍角屈曲形骨ピースの平面図である。
【図３５】
本発明に係る三点接合型直角屈曲形骨ピースの壁状構造体の斜視図である。
【図３６】
本発明に係る三角形パネルピースの、（ａ）平面図、（ｂ）正面図および（ｃ）斜視図である。
【図３７】
本発明に係る三角形パネルピースの山状構造体の斜視図である。
【図３８】
他の、本発明に係る三角形パネルピースの山状構造体の斜視図である。
【図３９】
本発明に係る三角形パネルピースの壁状構造体の斜視図である。
【図４０】
本発明に係る方形パネルピースの、（ａ）平面図、（ｂ）正面図および（ｃ）斜視図である。
【図４１】
本発明に係る方形パネルピースの壁状構造体の斜視図である。
【図４２】
本発明に係る方形パネルピースの山状構造体の斜視図である。
【図４３】
本発明に係る平行四辺形パネルピースの、（ａ）平面図、（ｂ）正面図および（ｃ）斜視図である。
【図４４】
本発明に係る平行四辺形パネルピースの壁状構造体の斜視図である。
【図４５】
本発明に係る平行四辺形パネルピースの山状構造体の斜視図である。
【図４６】
ピース組み合わせ構造体例の斜視図である。
【図４７】
他の、ピース組み合わせ構造体例の斜視図である。
【図４８】
他の、ピース組み合わせ構造体例の斜視図である。
【図４９】
他の、ピース組み合わせ構造体例の斜視図である。
【図５０】
他の、ピース組み合わせ構造体例の斜視図である。
【図５１】
他の、ピース組み合わせ構造体例の斜視図である。
【図５２】
嵌合係止手段の具体例を示す、（Ａ）継手ピースを使用しない場合の接合部正面図、（Ｂ）他の、継手ピースを使用しない場合の接合部正面図、（Ｃ）継手ピースを使用する場合の接合部正面図、（Ｄ）他の、継手ピースを使用する場合の接合部正面図である。
【図５３】
継手ピースを使用しない場合の噛合い係止手段の具体例を示す、斜視図である
【図５４】
継手ピースを使用する場合の噛合い係止手段の具体例を示す、（Ａ）主ピース接合部の斜視図、（Ｂ）継手ピースの斜視図である。
【図５５】
継手ピースを使用する場合の噛合わせ方を示す、要部斜視図である。
【図５６】
継手ピースを使用する場合の噛合わせ後の状態を示す、要部斜視図である。
【図５７】
（Ａ）継手ピースを使用しない場合の固定具係止手段を示す要部縦断面図、ならびに（Ｂ）継手ピースを使用する場合の固定具係止手段を示す要部縦断面図である。
【図５８】
（Ａ）継手ピースを使用しない場合の連結具係止手段を示す要部縦断面図、ならびに（Ｂ）継手ピースを使用する場合の連結具係止手段を示す要部縦断面図である。
【図５９】
（Ａ）継手ピースを使用しない場合の接着剤による係止形態を示す要部縦断面図、ならびに（Ｂ）継手ピースを使用する場合の接着剤による係止形態を示す要部縦断面図である。
【図６０】
本発明構造体の第１の適用例を示す、縦断面図である。
【図６１】
本発明構造体の第２の適用例を示す、縦断面図である。
【図６２】
本発明構造体の第３の適用例を示す、縦断面図である。
【図６３】
本発明構造体の第４の適用例を示す、縦断面図である。
【図６４】
本発明構造体の第５の適用例を示す、縦断面図である。
【図６５】
本発明構造体の第６の適用例を示す、縦断面図である。
【図６６】
本発明構造体の第７の適用例を示す、縦断面図である。
【図６７】
本発明構造体の第８の適用例を示す、縦断面図である。
【図６８】
本発明構造体の第９の適用例を示す、縦断面図である。
【図６９】
本発明構造体の第１０の適用例を示す、縦断面図である。
【図７０】
本発明構造体の第１１の適用例を示す、縦断面図である。
【符号の説明】
１…一文字形骨ピース、１Ａ…中間部、Ｂ…接合部、Ｈ…貫通孔、Ｐ…貫通部材、１０…壁状構造体。
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2001064987.tif 000001
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１７】
2001064987.tif 000002
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２２】
2001064987.tif 000003
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３６】
2001064987.tif 000004
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４０】
2001064987.tif 000005
【手続補正７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４３】
2001064987.tif 000006
【手続補正８】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４８】
2001064987.tif 000007
【手続補正９】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図５９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図５９】
2001064987.tif 000008