(57)【要約】      （修正有）【課題】複数の周波数で動作でき、良好な無線伝送の品質を有するマルチバンドアンテナ構造及び電子装置を提供する。【解決手段】アンテナ構造は、第１のアンテナ１１０と、第２のアンテナ１２０と、第３のアンテナ１３０と、第１の接地部１４０とを備える。第１のアンテナと第２のアンテナは第１の周波数で動作する。第１のアンテナと第２のアンテナとは並列に設けられ、直交分極される。第３のアンテナは、第１の周波数よりも低い第２の周波数で動作する。第１の接地部は、対向する第１の側辺１４１と第２の側辺１４２とを有し、第１のアンテナと第２のアンテナは第１の側辺に接続され、第３のアンテナは第２の側辺に接続される。電子装置は、本体を備え、本体の周囲に、このアンテナ構造が配置される。【選択図】図１
0003224820.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
第1の周波数で動作する第1のアンテナと、
前記第1の周波数で動作する第2のアンテナであって、前記第1のアンテナと前記第2のアンテナとが並列に設けられ、前記第1のアンテナと前記第2のアンテナとが直交分極される第2のアンテナと、
前記第1の周波数よりも低い第2の周波数で動作する第3のアンテナと、
対向側に設けられる第1の側辺と第2の側辺とを有する第1の接地部であって、前記第1のアンテナと前記第2のアンテナとが前記第1の側辺に接続され、前記第3のアンテナが前記第2の側辺に接続される第1の接地部と、
を備えるアンテナ構造。
【請求項２】
前記第1のアンテナと前記第2のアンテナとは第1の平面に位置し、前記第3のアンテナは第2の平面に位置し、前記第1の平面と前記第2の平面との間の夾角は75〜90度である、請求項1に記載のアンテナ構造。
【請求項３】
前記第1の接地部は第3の平面に位置し、前記第1の平面と前記第3の平面との間の夾角は鈍角であり、前記第2の平面と前記第3の平面との間の夾角は鈍角である、請求項2に記載のアンテナ構造。
【請求項４】
前記第2のアンテナと前記第3のアンテナとの間の最短距離は30〜35mmである、請求項1に記載のアンテナ構造。
【請求項５】
前記第1のアンテナは、2つの第1の分岐を画成するための第1のトレンチを有し、前記第2のアンテナは、2つの第2の分岐を画成するための第2のトレンチを有し、
前記第1のトレンチは、第1の方向に延在する第1のセグメントと第2の方向に延在する第2のセグメントとを有し、前記第1の方向と前記第2の方向とは互いに垂直であり、前記第2のセグメントは、前記第1の接地部の前記第1の側辺に向かって延在し、前記第2のセグメントの末端は前記第1の接地部の前記第1の側辺の前に止まり、
前記第2のトレンチは、前記第2の方向に沿って前記第1の接地部の前記第1の側辺に向かって延在し、前記第2のトレンチの末端は前記第1の接地部の前記第1の側辺の前に止まる、請求項1に記載のアンテナ構造。
【請求項６】
前記第1のトレンチの前記第2のセグメントの前記末端と前記第1の接地部の前記第1の側辺との間の第1の距離は、前記第2のトレンチの前記末端と前記第1の接地部の前記第1の側辺との間の第2の距離よりも小さい、請求項5に記載のアンテナ構造。
【請求項７】
前記第3のアンテナは、2つの分岐を画成するためのトレンチを有し、前記トレンチは、互いに垂直である第1のセグメントと第2のセグメントとを有し、前記第1のセグメントは、前記第2のセグメントと前記第1の接地部の前記第2の側辺との間に位置する、請求項1に記載のアンテナ構造。
【請求項８】
前記第3のアンテナの前記分岐のそれぞれは、接続部と、放射部と、前記接続部と前記放射部とを接続する曲折部とを備え、前記2つの接続部は前記第1の接地部の前記第2の側辺に接続され、前記2つの接続部は前記第1のセグメントにより仕切られ、前記2つの曲折部は前記第2のセグメントにより仕切られ、前記2つの放射部は前記2つの曲折部の対向する両側に位置する、請求項7に記載のアンテナ構造。
【請求項９】
第2の接地部をさらに含み、前記第1のアンテナと前記第2のアンテナとは、前記第2の接地部を介して前記第1の接地部の前記第1の側辺に接続され、前記第1のアンテナ、前記第2のアンテナ及び前記第2の接地部は同一平面に位置する、請求項1に記載のアンテナ構造。
【請求項１０】
前記第1のアンテナ、前記第2のアンテナ、前記第1の接地部及び前記第3のアンテナは一体成型された金属片構造である、請求項1に記載のアンテナ構造。
【請求項１１】
本体と、
前記本体の周囲に配置され、前記本体と電気的に接続される少なくとも1つの請求項1〜10のうちのいずれか一項に記載のアンテナ構造と、
を備える電子装置。
【請求項１２】
前記アンテナ構造の数は少なくとも2つであり、前記2つのアンテナ構造の中の1つの前記第1のアンテナと前記2つのアンテナ構造のもう1つの前記第3のアンテナとは前記本体の同一側に位置する、請求項11に記載の電子装置。
【請求項１３】
前記2つのアンテナ構造の中の1つの前記第1のアンテナと前記2つのアンテナ構造のもう1つの前記第3のアンテナとの間の最短距離は38mm以上である、請求項12に記載の電子装置。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、アンテナ構造及び電子装置、特にマルチバンドアンテナ構造、及びかかるマルチバンドアンテナ構造を応用する電子装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信技術の発展において、電波を送受信するためのアンテナはごく重要なものである。一般的に、端末装置が複数の周波数に対応できるように、複数の単一周波数アンテナを端末装置に配置するのは普通であるが、このようにすると、これらの単一周波数アンテナは互いのアイソレーションが低いため互いに干渉し、無線通信の品質に影響を及ぼしやすい。一方、これらの単一周波数アンテナ間の距離を増やすことによりアイソレーションを高めようとすると、端末装置の体積は大きくなってしまい、製品のコンパクト化という設計ニーズを満たすことが困難である。
【０００３】
もう1つの方法は、端末装置中に2周波数アンテナを配置することで、製品のコンパクト化という設計ニーズを満たすことである。しかし、一般的な2周波数アンテナには、2つの異なる周波数信号を2つのアンテナモジュールに分周するための分周器が設けられているが、分周器の設置により製造コストが高まるだけでなく、濾波する必要があるため、無線伝送の品質にも影響してしまう。
【考案の概要】
【０００４】
本考案は、複数の周波数で動作でき、良好な無線伝送の品質を有するアンテナ構造及び電子装置を提供する。
【０００５】
本考案のアンテナ構造は、第1のアンテナと、第2のアンテナと、第3のアンテナと、第1の接地部とを備える。第1のアンテナと第2のアンテナは第1の周波数で動作する。第1のアンテナと第2のアンテナとは並列に設けられ、第1のアンテナと第2のアンテナとは直交分極される。第3のアンテナは、第1の周波数よりも低い第2の周波数で動作する。第1の接地部は、対向する第1の側辺と第2の側辺とを有し、第1のアンテナと第2のアンテナとは第1の側辺に接続され、第3のアンテナは第2の側辺に接続される。
【０００６】
本考案の電子装置は、本体と、少なくとも1つの前記アンテナ構造とを備える。前記アンテナ構造は、本体の周囲に配置され、本体に電気的に接続される。
【０００７】
上記によれば、本考案のアンテナ構造においては、複数のアンテナが統合され、かつこれらのアンテナは少なくとも2つの異なる周波数で動作する。一方、これらのアンテナのうち同じ周波数のものの分極方向が直交することにより、これらのアンテナ間のアイソレーションを高めることができる。そのため、本考案のアンテナ構造及びこのアンテナ構造を応用する電子装置は、複数の周波数で動作する上に、良好な無線伝送の品質をもつこともできる。また、このアンテナ構造を応用する電子装置は、アンテナの配置数を減らすこともでき、製造コストを軽減するだけでなく、製品のコンパクト化という設計ニーズを満たすこともできる。
【０００８】
本考案の前記特徴と利点をより明瞭にするために、以下、実施例を挙げて、添付図面を参照しながら詳しく説明する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本考案の一実施例によるアンテナ構造の模式図である。
【図２】図1のアンテナ構造の別の視角での模式図である。
【図３】図1の第1のアンテナと第2のアンテナを正面から見た側面模式図である。
【図４】図1の第3のアンテナを正面から見た側面模式図である。
【図５】図1のアンテナ構造の周波数-リターン・ロス（Return Loss）の模式図である。
【図６】図1のアンテナ構造の周波数-アイソレーションの模式図である。
【図７Ａ】図1のアンテナ構造のX-Y平面、X-Z平面及びY-Z平面における放射パターンの模式図である。
【図７Ｂ】図1のアンテナ構造のX-Y平面、X-Z平面及びY-Z平面における放射パターンの模式図である。
【図７Ｃ】図1のアンテナ構造のX-Y平面、X-Z平面及びY-Z平面における放射パターンの模式図である。
【図８】図1の第1のアンテナ〜第3のアンテナのゲイン及び効率図である。
【図９】本考案の一実施例による電子装置の模式図である。
【考案を実施するための形態】
【００１０】
図1は、本考案の一実施例によるアンテナ構造の模式図である。図2は、図1のアンテナ構造の別の視角での模式図である。図1及び図2を参照する。本実施例において、アンテナ構造100はマルチバンドアンテナ構造であり、少なくとも2つの動作周波数で動作でき、そのうち、一方の動作周波数を2400MHz〜2500MHzとし、他方の動作周波数を5150MHz〜5850MHzとすることができるが、本考案はそれに限定されない。
【００１１】
さらに、アンテナ構造100は、第1のアンテナ110と、第2のアンテナ120と、第3のアンテナ130と、第1の接地部140とを備え、アンテナ構造100は、プレス加工して製造された一体成型された金属片構造であってもよい。第1の接地部140は、対向する第1の側辺141と第2の側辺142とを有し、第1のアンテナ110と第2のアンテナ120とは第1の側辺141に接続され、第3のアンテナ130は第2の側辺142に接続されている。第1のアンテナ110と第2のアンテナ120は第1の周波数、例えば5150MHz〜5850MHzで動作する。一方、第3のアンテナ130は第2の周波数、例えば2400MHz〜2500MHzで動作する。第3のアンテナ130は、設計ニーズに応じて、他の周波数、例えば5150MHz〜5850MHz、又は第1（1G）〜第5世代（5G）の移動通信技術標準に準じる他の動作周波数で動作してもよい。
【００１２】
本実施例において、第1のアンテナ110及び第2のアンテナ120と第3のアンテナ130とはそれぞれ第1の接地部140の対向する両側に位置するため、第1のアンテナ110及び第2のアンテナ120と第3のアンテナ130とが接近しすぎることによって互いに干渉することが回避され、良好なアイソレーションを有する。一方、第1のアンテナ110と第2のアンテナ120とは同一側（即ち、第1の接地部140の第1の側辺141）に並列に設けられ、かつ直交分極されているため、高アイソレーションを保つとともに、第1のアンテナ110と第2のアンテナ120との間の距離を縮減でき、それにより、アンテナ構造100に必要な配置スペースを縮減することができる。
【００１３】
図2に示すように、アンテナ構造100は概ね3つの平面に分けて配置され、第1のアンテナ110と第2のアンテナ120は第1の平面S1に位置し、第3のアンテナ130は第2の平面S2に位置し、第1の接地部140は第3の平面S3に位置する。第1のアンテナ110と第2のアンテナ120は同一配置平面に位置するため、アンテナ構造100に必要な配置スペースの縮減に寄与している。一方、第1の平面S1と第2の平面S2との夾角A1は75〜90度であるため、第1のアンテナ110及び第2のアンテナ120と第3のアンテナ130との間に十分な距離を保つことが確保される。それ以外に、第1の平面S1と第3の平面S3との間の夾角A2は鈍角であり、第2の平面S2と第3の平面S3との間の夾角A3は鈍角であるため、第1のアンテナ110及び第2のアンテナ120と第3のアンテナ130との間に十分な距離を保つことが確保される。
【００１４】
図1に示すように、アンテナ構造100は第2の接地部150をさらに含み、第1のアンテナ110と第2のアンテナ120とは、第2の接地部150を介して第1の接地部140の第1の側辺141に接続され、第1のアンテナ110、第2のアンテナ120及び第2の接地部150は同一平面（即ち、第1の平面S1）に位置するため、アンテナ構造100に必要な配置スペースの縮減に寄与している。つまり、図2に示すように、第1の接地部140と第2の接地部150との間に折れ曲がりがあり、かつ両方で鈍角をなす。
【００１５】
図3は、図1の第1のアンテナと第2のアンテナを正面から見た側面模式図である。図4は、図1の第3のアンテナを正面から見た側面模式図である。図1〜図4を参照する。本実施例において、第1のアンテナ110は、2つの第1の分岐112を画成するための第1のトレンチ111を有し、第1のトレンチ111のそれぞれは、方向D1に延在する第1のセグメント111aと、方向D1に垂直な方向D2に延在する第2のセグメント111bとを有し、第2のセグメント111bは、第1の接地部140の第1の側辺141に向かって延在し、第2のセグメント111bの末端111cは第1の接地部140の第1の側辺141の前に止まる。一方、第2のアンテナ120は、2つの第2の分岐122を画成するための第2のトレンチ121を有し、第2のトレンチ121は、方向D2に沿って第1の接地部140の第1の側辺141に向かって延在し、第2のトレンチ121の末端121aは第1の接地部140の第1の側辺141の前に止まる。
【００１６】
第1のアンテナ110と第3のアンテナ130との間の最短距離は、即ち、第1のトレンチ111の第2のセグメント111bの末端111cと第1の接地部140の第2の側辺142との間の最短距離G1であり、第2のアンテナ120と第3のアンテナ130との間の最短距離は、即ち、第2のトレンチ121の末端121aと第1の接地部140の第2の側辺142との間の最短距離G2である。ここで、最短距離G1は最短距離G2よりも大きく、最短距離G2は例えば30〜35mmである。これにより、第1のアンテナ110及び第2のアンテナ120と第3のアンテナ130とが接近しすぎることによって互いに干渉することが回避され、良好なアイソレーションを有する。
【００１７】
図3に示すように、第1のアンテナ110の第1の分岐112のそれぞれは、接続部112aと、放射部112bと、延在部112cとを備え、2つの接続部112aは第1のトレンチ111の第2のセグメント111bにより仕切られ、第2の接地部150に接続されている。2つの延在部112cは第1のトレンチ111の第1のセグメント111aにより仕切られ、第1の分岐112のそれぞれにおいて、延在部112cは放射部112bと接続部112aとを接続している。一方、2つの放射部112bは第1のセグメント111aにより仕切られ、方向D2に沿ってそれぞれ反対方向に延在している。方向D2において、放射部112bのそれぞれの幅は対応する延在部112cの幅よりも大きい。本実施例において、第1のアンテナ110は給電点F1と接地点GD1とを有し、給電点F1は一方の第1の分岐112の延在部112cに位置し、接地点GD1は他方の第1の分岐112の延在部112cに位置し、第1の分岐112のそれぞれの長さは第1の動作周波数の波長の（1/4±1/8）倍とすることができる。他の実施例において、第1のアンテナの第1の分岐のそれぞれの長さは第1の動作周波数の波長の1/2倍、1/4倍又は1/8倍としてもよいが、それに限定されず、設計ニーズに応じて決めればよい。
【００１８】
図3に示すように、第2のアンテナ120の第2の分岐122のそれぞれは接続部122aと放射部122bとを備え、2つの接続部112aは第2のトレンチ121により仕切られ、2つの放射部122bは第2のトレンチ121により仕切られ、方向D1に沿ってそれぞれ反対方向に延在している。第2の分岐122のそれぞれにおいて、放射部122bは接続部122aを介して第2の接地部150に接続され、方向D1において、放射部122bの幅は接続部122aの幅よりも大きい。本実施例において、第2のアンテナ120は給電点F2と接地点GD2とを有し、給電点F2は一方の第2の分岐122の接続部122aに位置し、接地点GD2は他方の第2の分岐122の接続部122aに位置し、第2の分岐122のそれぞれの長さは第1の動作周波数の波長の（1/4±1/8）倍とすることができる。他の実施例において、第2のアンテナの第2の分岐のそれぞれの長さは第1の動作周波数の波長の1/2倍、1/4倍又は1/8倍としてもよいが、それに限定されず、設計ニーズに応じて決めればよい。
【００１９】
図4に示すように、第3のアンテナ130は、2つの第3の分岐132を画成するための第3のトレンチ131を有し、第3のトレンチ131は第1のセグメント131aと第2のセグメント131bとを有し、第1のセグメント131aは第2のセグメント131bと第1の接地部140の第2の側辺142との間に位置する。さらに言うと、第1のセグメント131aは方向D3に沿って延在し、第2のセグメント131bは方向D3に垂直な方向D4に延在している。一方、第3のアンテナ130の第3の分岐132のそれぞれは接続部132aと、放射部132bと、曲折部132cとを備え、2つの接続部132aは第1のセグメント131aにより仕切され、第1の接地部140の第2の側辺142に接続されている。2つの曲折部132cは第2のセグメント131bにより仕切られ、第3の分岐132のそれぞれにおいて、曲折部132cは放射部132bと接続部132aとを接続することに用いられている。
【００２０】
本実施例において、2つの第3の分岐132は第2のセグメント131bの対向する両側に設けられ、第3の分岐132のそれぞれの曲折部132cは、接続部132aから方向D3に沿って他方の第3の分岐132に向かって延在してから、折れ曲がって第1の接地部140の第2の側辺142から離れるように方向D4に延在し、そして折れ曲がって他方の第3の分岐132から離れるように方向D3に延在し、最後に放射部132bに接続して延出するとともに方向D4に沿って第1の接地部140の第2の側辺142に向かって延在する。
【００２１】
図4に示すように、方向D3において、2つの放射部132bは2つの曲折部132cの対向する両側に位置し、2つの接続部132aは2つの放射部132bの間に並列されている。方向D4において、放射部132bのそれぞれの幅は、対応する曲折部132cの末段（即ち、曲折部132cにおける方向D3に沿って延在し、かつ放射部132bに接続するためのセグメント）よりも大きい。このような配置方式により、第3のアンテナ130の2つの第3の分岐132は2つの異なる方向からの電波を送受信することができる。一方、第3のアンテナ130は給電点F3と接地点GD3とを有し、給電点F3は一方の第3の分岐132の曲折部132cに位置し、接地点GD3は他方の第3の分岐132の曲折部132cに位置し、かつ給電点F3と接地点GD3は、例えばそれぞれ対応する曲折部132cの方向D4に延在するセグメントに位置する。第3の分岐132のそれぞれの長さは第2の動作周波数の波長の（1/4±1/8）倍とすることができる。他の実施例において、第3のアンテナの第3の分岐のそれぞれの長さは、第2の動作周波数の波長の1/2倍、1/4倍又は1/8倍としてもよいが、それに限定されず、設計ニーズに応じて決めればよい。
【００２２】
図5は図1のアンテナ構造の周波数-リターン・ロス（Return Loss）の模式図である。図5を参照する。第1のアンテナ110で得られた共振モードを実線で示し、第2のアンテナ120で得られた共振モードを破線で示し、第3のアンテナ130で得られた共振モードを一点破線で示す。図5から分かるように、2.4GHz〜2.5GHzの帯域では、第3のアンテナ130で得られた共振モードのリターン・ロスはいずれも-10dB以下であり、良好である。5.15GHz〜5.85GHzの帯域では、第1のアンテナ110で得られた共振モードのリターン・ロスはいずれも-10dB以下であり、良好である。5.15GHz〜5.85GHzの帯域では、第2のアンテナ120で得られた共振モードのリターン・ロスはいずれも-10dB以下であり、良好である。
【００２３】
図6は図1のアンテナ構造の周波数-アイソレーションの模式図である。図6を参照する。第3のアンテナ130と第1のアンテナ110とのアイソレーションを実線で示し、第3のアンテナ130と第2のアンテナ120とのアイソレーションを破線で示し、第1のアンテナ110と第2のアンテナ120とのアイソレーションを一点破線で示す。図6から分かるように、前記アイソレーションはいずれも-20dBよりも低いため、第1のアンテナ110、第2のアンテナ120及び第3のアンテナ130が互いに干渉することはない。
【００２４】
図7A〜図7Cは図1のアンテナ構造のX-Y平面、X-Z平面及びY-Z平面における放射パターンの模式図である。図7A〜図7Cを参照する。第1のアンテナ110のX-Y平面、X-Z平面及びY-Z平面における放射パターンを実線で示し、第2のアンテナ120のX-Y平面、X-Z平面及びY-Z平面における放射パターンを破線で示し、第3のアンテナ130のX-Y平面、X-Z平面及びY-Z平面における放射パターンを一点破線で示す。図7A〜図7Cから分かるように、第1のアンテナ110の第1の周波数の放射パターン、第2のアンテナ120の第1の周波数の放射パターン及び第3のアンテナ130の第2の周波数帯域の放射パターンはX-Y平面、X-Z平面及びY-Z平面においていずれもヌル（Null）点を有していないため、第1のアンテナ110、第2のアンテナ120及び第3のアンテナ130は無指向性という優れた利点を有する。
【００２５】
図8は図1の第1のアンテナ〜第3のアンテナのゲイン及び効率図である。図8を参照する。第1のアンテナ110と第2のアンテナ120を5つの周波数（即ち、5150MHz、5350MHz、5470MHz、5725MHz及び5850MHz）で、第3のアンテナ130を3つの周波数（即ち、2400MHz、2450MHz及び2500MHz）で、X-Y平面、X-Z平面及びY-Z平面を選んで測定するとともに、各アンテナの特定の周波数及び平面での最大ゲイン、平均ゲイン、分極ベクトル加算総和及び効率をそれぞれ記録した。図8から分かるように、第1のアンテナ110の5つの周波数（即ち、5150MHz、5350MHz、5470MHz、5725MHz及び5850MHz）での効率はいずれも69%以上であり、第2のアンテナ120の5つの周波数（即ち、5150MHz、5350MHz、5470MHz、5725MHz及び5850MHz）での効率はいずれも61%以上であり、第3のアンテナ130の3つの周波数（即ち、2400MHz、2450MHz及び2500MHz）での効率はいずれも62%以上である。そのため、アンテナ構造100は良好な無線伝送効率及び品質を有する。
【００２６】
図9は本考案の一実施例による電子装置の模式図である。図9を参照する。本実施例において、電子装置10は前記実施例のアンテナ構造100を採用し、かつアンテナ構造100の数は少なくとも1つであり、図9では4つを模式的に描いたが、それに限定されない。さらに言うと、電子装置10は本体11を備え、これらのアンテナ構造100は、異なる方位に対して特定の周波数の電波を送受信できるように、本体11の周囲に平均に配分されるとともに、本体11に電気的に接続されている。これらのアンテナ構造100は複数の周波数で動作できるため、電子装置10のアンテナの配置数を減らすことができ、製造コストを軽減するだけでなく、製品のコンパクト化という設計ニーズを満たすこともできる。
【００２７】
例として、本体11の各側には、1つのアンテナ構造100の第1のアンテナ110と第2のアンテナ120ともう1つのアンテナ構造100の第3のアンテナ130とが設けられており、本体11の同一側に位置する第1のアンテナ110、第2のアンテナ120及び第3のアンテナ130が互いに干渉することを回避するために、並列に設けられた第1のアンテナ110と第2のアンテナ120は直交分極され、アイソレーションを高めるために、第1のアンテナ110と第3のアンテナ130との間の最短距離G3は38mm以上であり、第2のアンテナ120と第3のアンテナ130との間の最短距離は最短距離G3よりも大きい。
【００２８】
上記をまとめて、本考案のアンテナ構造においては、複数のアンテナが統合され、かつこれらのアンテナは少なくとも2つの異なる周波数で動作する。一方、これらのアンテナのうち同じ周波数のものの分極方向は直交することにより、これらのアンテナ間のアイソレーションを高めることができる。そのため、本考案のアンテナ構造及びこのアンテナ構造を応用する電子装置は、複数の周波数で動作する上に、良好な無線伝送の品質をもつこともできる。また、このアンテナ構造を応用する電子装置は、アンテナの配置数を減らすこともでき、製造コストを軽減するだけでなく、製品のコンパクト化という設計ニーズを満たすこともできる。
【００２９】
本考案は実施例により以上のように開示されたが、それは本考案を限定するためのものではなく、当業者であれば、本考案の精神及び範囲から逸脱しない範囲に、若干変更や修飾を加えることができる。したがって、本考案の保護範囲は、添付した実用新案請求の範囲により限定されるものに準じるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８】
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【図９】
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