【事件の表示】
　上記当事者間の特許第２６４４１４０号発明「剥離部の構造」の特許無効審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　訂正を認める。
　本件審判の請求は、成り立たない。
　審判費用は、請求人の負担とする。
【理　由】
１．手続の経緯
（１）本件特許第２６４４１４０号の請求項１ないし２に係る発明についての出願は、平成４年６月５日に出願され、平成９年５月２日にその発明についての特許の設定登録がされたものである。
（２）これに対して請求人は、本件請求項１ないし２の発明に係る特許は、甲第１号証に記載された発明であるか、又は甲第１号証及び甲第３乃至６号証に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるか、あるいは、甲第７号証に記載された発明と同一であるから、特許法２９条第１項、同条第２項又は特許法第２９条の２の規定に違反してされたものであるから、本件請求項１ないし２の発明に係る特許を無効にすべき旨主張している。
（３）被請求人は、平成１２年４月２４日付けで、答弁書を提出すると共に、訂正請求書を提出して訂正を求めた。
（４）これに対して、請求人は、平成１３年３月１６日付けで、上申書を提出し、本件無効審判の終結及び審決を求めている。
２．訂正の適否に対する判断
（１）訂正の内容
ａ．特許請求の範囲の請求項１の「前記接着剤層がゴム又はアクリルを主成分とする粘着剤組成物」とあるのを「長鎖アルキル系剥離処理層の場合前記接着剤層がゴム又はアクリルを主成分とする粘着剤組成物、シリコーン系剥離処理層の場合前記接着剤層がアクリルを主成分とする粘着剤組成物」と訂正する。
ｂ．段落番号【０００８】（特許公報第４欄４〜５行）の「前記接着剤層がゴム又はアクリルを主成分とする粘着剤組成物」とあるのを「長鎖アルキル系剥離処理層の場合前記接着剤層がゴム又はアクリルを主成分とする粘着剤組成物、シリコーン系剥離処理層の場合前記接着剤層がアクリルを主成分とする粘着剤組成物」と訂正する。
ｃ．段落番号【００３２】（特許公報第７欄３１行）、段落番号【００２９】（特許公報第８欄９行）、段落番号【００３０】（同１５行）、段落番号【００３４】（同３２行）の「実施例」とあるのを「参考例」と訂正する。
ｄ．段落番号【００３１】（特許公報第８欄２２行）の「実施例３」とあるのを「実施例１」と訂正する。
ｅ．段落番号【００３５】（特許公報第７欄及び８欄の表１）の「実施例１」、「実施例２」、「実施例３」とあるのをそれぞれ「参考例１」、「参考例２」、「実施例１」と訂正する。
ｆ．【図面の簡単な説明】の【図７】および【図８】（特許公報第１０欄１８行、２０行）の「本発明の実施例」とあるのを、「参考例」と訂正する。
ｇ．図７を一括訂正する。
（２）訂正の目的の適否、新規事項の有無及び拡張・変更の存否
　訂正事項ａは、シリコーン系剥離層の場合、接着剤層がゴムを主成分とする粘着剤組成物の態様を除いたものであり、特許請求の範囲の減縮を目的とするものである。
　訂正事項ｂないしｇは上記訂正事項ａに整合させて明細書あるいは図面を訂正するものであり、明りょうでない記載の釈明を目的とするものである。
　そして、訂正事項ａ〜ｇは、新規事項の追加には該当しないし、特許請求の範囲を実質的に拡張又は変更するものでもない。
（３）独立特許要件の判断
ａ．訂正明細書に記載の発明
　訂正明細書の請求項１ないし２に係る発明（以下、「訂正発明１ないし２」という。）は、訂正明細書の特許請求の範囲の請求項１ないし２に記載された次のとおりのものである。
「【請求項１】その境界面が感圧性接着剤層と、長鎖アルキル系又はシリコーン系剥離処理層とから構成され、かつ剥離自在に接着固定する剥離部において、長鎖アルキル系剥離処理層の場合前記接着剤層がゴム又はアクリルを主成分とする粘着剤組成物、シリコーン系剥離処理層の場合前記接着剤層がアクリルを主成分とする粘着剤組成物であって、かつ該接着剤層と前記剥離処理層とを剥離する場合、剥離速度１０２ｍｍ／ｍｉｎで剥離した時の剥離力の最大値と最小値との差が２００ｇ／２５ｍｍ以下であると共に、少なくとも１０２ｍｍ／ｍｉｎ以上の剥離速度で剥離した時の音圧レベルが８０ｄＢ以下であり、かつ剥離速度１０２ｍｍ／ｍｉｎ以上で剥離した時の剥離力が、１０２ｍｍ／ｍｉｎ以下で剥離した時の剥離力より大きいと共に、剥離力が１０２ｍｍ／ｍｉｎ以上の剥離速度においてピークを有することを特徴とする剥離部の構造。
【請求項２】感圧性接着剤層と剥離処理層の形成面がオムツ又はナプキンの構成部材である請求項１記載の剥離部の構造。」
ｂ．甲第１号証ないし甲第７号証に記載された事項
　甲第１号証（国際公開第９２／０７０４２号パンフレット）
　甲第１号証には、
「１．その境界面が感圧性接着層とシリコーン系剥離処理層とから構成される剥離部において、前記接着剤層がゴムを主成分とする粘着性物質で、前記剥離処理層が３次元化オルガノポリシロキサンを１〜８０重量％含有するシリコーン系処理剤で夫々構成されていることを特徴とする剥離部の構造。
２．粘着性物質のゴム成分がＡＢＡ型又はＡＢ型ブロック共重合体（Ａは熱可塑性ブロック、Ｂはラバーブロック）を主体とするものである請求項１記載の剥離部の構造。
３．シリコーン系剥離処理層及び感圧性接着剤層の形成面がオムツの構成部材である請求項１又は２記載のオムツの剥離部の構造。」（請求の範囲）、「【技術分野】本発明は、剥離音を軽減した剥離部の構造に関し、主として紙オムツ用接着テープの剥離部に利用され、補強フィルムおよびリリーステープの背面にファスナーテープを剥離自在に接着固定する剥離部を提供することを目的とする。」（第１頁５〜９行）、「【背景技術】一般にオムツ用テープ、例えばファスナーテープが固定されたオムツの剥離部の構造は、オムツの装着時の洩れやズレの防止上、固定時にファスナーテープが外れにくいことが必要であり、他方、オムツの装着、脱着を容易にするためには、ファスナーテープがオムツから剥がし易いことが必要である。このため、従来から・・・ファスナーテープの固定時に該テープが外れない高保持性を有する長鎖アルキル系の剥離処理剤が塗布されていた。この長鎖アルキル系剥離処理剤は・・・ファスナーテープを補強フィルムより剥がそうとする時に「バリバリ」と大きい音を立てて剥がれるという欠点があった。・・・シリコーン系剥離処理剤を用いると、剥離に際してこのような音をたてることはない。しかし、シリコーン系剥離処理剤を用いると、テープの接着剤層との剪断接着力が極度に低下するため、オムツのファスナー部などに使用した場合にテープが外れ易いという欠点があり、かかる固定用途では余り使用されないのが現状である。」（第１頁１４行〜第２頁１４行）、「本発明で剥離部を構成する感圧性接着剤層としてゴムを主成分とする粘着性物質が使用されるのは、粘着性物質を構成するするゴムの高凝集性によって剪断荷重に対する高い自己保持性が得られ、後述するシリコーン系剥離処理剤との剪断特性が良好であると考えられるからである。・・・実験によれば、ゴムを主成分とする粘着性物質を使用した場合には、１ｋｇ／２５ｍｍ幅以上の剪断接着力が得られたのに対し、汎用されているアクリル系の感圧性接着剤では２００ｇ／２５ｍｍ幅未満の剪断接着力しか得られなかった。」（第３頁２４行〜第４頁７行）、「比較例２はシリコーン系剥離処理剤に代えて長鎖アルキル系剥離処理剤（一方社油脂株式会社製ピーロイル１０１０）の２％トルエン溶液を０．５ｇ／ｍ２塗布し、８０℃×３０秒加熱処理して剥離処理層側の試料片としたものである。比較例３、４、５は実施例１、２、３において、接着テープ側の試料片としてゴムを主成分とする粘着性物質に代えてアクリル系の感圧接着剤（２エチルヘキシルアクリレートとアクリル酸との共重合体：重量比１００対２）を塗布したものである。これらの結果を第１表に示した。」（第９頁１４〜２３行、第１０頁第１表参照）と記載されている。
　甲第２号証（実験成績証明書）
　甲第２号証は、甲第１号証記載の発明を再現し、剥離力、音圧レベルを測定したとする実験成績証明書である。
　甲第３号証（「物理化学大辞典」、物理学大辞典編集委員会編、丸善株式会社、平成１年６月２５日発行、第１０９〜１１１頁）
　甲第３号証には、音及び強度について記載されている。
　甲第４号証（特開平１−１６２８０４号公報）
　甲第４号証には、「（１）感圧接着剤がＡＢブロックコポリマーと粘着性付与樹脂とのブレンドから成る固着用感圧接着テープ及びおむつ等の使い捨て衣料品の固着領域を形成するポリオレフィン層から成る該使い捨て衣料品用の感圧接着クロージャーであって、・・・３０ｃｍ／分及び１２５０ｃｍ／分の両速度において少なくとも１７５Ｎ／分の平均剥離力を与えることを特徴とする前記の使い捨て衣料品用の感圧接着クロージャー。」（特許請求の範囲、請求項１）、「例えば約５００〜１２５０ｃｍ／分の速度ではずすときにはずすのに過度に大きな衝撃を与えてはがれてしまう場合、おむつを再調整し、あるいは取り除く人はそのクロージャーは品質がよくないと判断するだろう。」（第３頁左上欄１０〜１４行）、「本発明は高低両速度において高剥離抵抗性を与え、同時に高速度でスムースに剥離可能である、おむつのような使い捨て物品用の感圧接着クロージャーを初めて提供するものである。」（第４頁左上欄１９行〜同頁右上欄２行）、「好ましくは、１２５０ｃｍ／分における瞬時剥離力が実質的に平均剥離力の２０％以内に止まることである。」（第４頁右上欄１３〜１５行、第１３頁右上欄第III表参照）と記載されている。
　甲第５号証（「感圧接着剤（粘着剤）−その機能と仕組み−」、遠山三夫著、１９９１年２月２０日、（株）高分子刊行会、第４４〜４７頁）
　甲第５号証には、ピール力とピール速度の関係について記載されている。
　甲第６号証（「粘着ハンドブック（初版）」、日本粘着テープ工業会粘着ハンドブック編集委員会編、昭和６０年３月２日、日本粘着テープ工業会発行、第５０〜５２頁）
　甲第６号証には、天然ゴム−タッキファイヤー系粘着剤の９０°はく離力を測定し、引張速度に重ね合わせてマスターカーブを得た旨記載されている。
　甲第７号証（特願平４−１２６２５５号（特開平５−３２９１８４号公報））
　甲第７号証には、「【請求項１】おむつ本体のバックシートの一部分にフロンタルテープが付着されており、該フロンタルテープの表面とバックシートの他の部分とにわたってファスニングテープを付着することにより装着する方式の使い捨ておむつにおいて、該フロンタルテープの該バックシートに付着した面とは反対側の面にシリコーン系剥離剤が塗布されており、そして該ファスニングテープの付着面にＡＢ型ブロックコポリマーと粘着付与剤とを含んで成りＢ相のガラス転移点が２４０Ｋ〜２６０Ｋである粘着剤が塗布されていることを特徴とする使い捨ておむつ。」（特許請求の範囲請求項１）、「【発明が解決しようとする課題】本発明は、フロンタル部分とファスニングテープとの間の剥離の際に生ずる剥離音を抑制した使い捨ておむつを提供しようとするものである。」（段落番号【０００５】）、「フロンタルテープの製造においては、・・・その片面に下記サンプル（１）〜（３）に剥離剤組成物を・・・塗布し、・・・硬化させた。
　サンプル（１）・・・
　サンプル（２）・・・
　サンプル（３）（従来技術）
　ビーロイル1010(非シリコーン系長鎖アルキル型剥離剤；一方社)１．０部
　トルエン　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　９０．０部
　メタノール　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　９．０部
　ファスニングテープの製造においては、・・・その片面に下記サンプル（４）〜（７）（（７）は（８）の誤記）で示す粘着剤を・・・塗布した。
　サンプル（４）（本発明）
　クレイトンＤ1107(ＡＢ型ブロックコポリマー；シエル化学）６０．０部
　・・・
　サンプル（７）（比較例）
　クレイトンＤ1107(ＡＢ型ブロックコポリマー；シエル化学）６２．０部
　・・・
　サンプル（８）（比較例）
　クレイトンＤ1107(ＡＢ型ブロックコポリマー；シエル化学）４５．０部
　・・・
上記のように製造したフロンタルテープとファスナーとをそれらの剥離層と粘着剤層とが接するように圧着し、・・・静加重保持力・・・を測定した。・・・この静加重保持力が２０分間以上であることが実用上必要がある。」（段落番号【００１８】、表１参照）、「また、剥離音を、測定器「サウンド・レベル・メーター」を用いて、剥離速度約１．０ｍ／秒（「秒」は「分」の誤記。）、試料から測定器までの距離３０ｃｍにおいて測定した。剥離音はホーン単位で測定し、ホーンは１０００Ｈｚにおける音圧として定義される。」（段落番号【００１９】、表１参照）と記載されている。
ｃ．対比・判断
　イ．特許法第２９条１項、２項違反について
　［訂正発明１について］
　訂正発明１と甲第１号証記載の発明と対比すると、訂正発明１には、シリコーン系剥離処理層の場合、接着剤層がゴムのものは含まれないから、訂正発明１記載の長鎖アルキル系剥離処理層と接着剤層がゴムのものは甲第１号証記載の比較例２のものと、また、訂正発明１記載のシリコーン系剥離処理層と接着剤がアクリルを主成分とする粘着剤組成物のものは、甲第１号証記載の比較例３、４、５ものと一致するが、それらの比較例２ないし５のものが、訂正発明１で規定する「接着剤層と前記剥離処理層とを剥離する場合、剥離速度１０２ｍｍ／ｍｉｎで剥離した時の剥離力の最大値と最小値との差が２００ｇ／２５ｍｍ以下であると共に、少なくとも１０２ｍｍ／ｍｉｎ以上の剥離速度で剥離した時の音圧レベルが８０ｄＢ以下であり、かつ剥離速度１０２ｍｍ／ｍｉｎ以上で剥離した時の剥離力が、１０２ｍｍ／ｍｉｎ以下で剥離した時の剥離力より大きいと共に、剥離力が１０２ｍｍ／ｍｉｎ以上の剥離速度においてピークを有する」ことについて明記されていない点で相違する。
　それ故、訂正発明１は、甲第１号証に記載された発明ではない。
　次に、上記相違点を検討すると、甲第１号証記載の表１のモニターテストをみると、比較例２ないし５記載のものは、「剥離時の音の静かさ」あるいは「外れにくさ」で×の評価になっており、これらの点を考慮すると、甲第１号証記載の比較例２ないし５のものが、訂正発明１のような「固定時にテープ等の部材が外れにくい一方で、剥離時においては音を立てずに剥がれ易い」効果があるとする上記数値を満たすものではないと解するのが相当である。また、甲第３ないし６号証の記載をみても訂正発明１に係る剥離処理層及び接着剤層の組合せの記載がないし、甲２号証にも上記比較例２〜５の実験成績の報告がない。
　そして、訂正発明１で規定する上記数値を満たすことにより、固定時にテープ等の部材が外れにくい一方で、剥離時においては音を立てずに剥がれ易い効果が生ずることは、明細書に記載されたとおりのものであると認められる。
　したがって、訂正発明１が甲第１号証刊行物に記載された発明であるとも、また、甲第１、３ないし６号証に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものともいえない。
　［訂正発明２について］
　訂正発明２は、訂正発明１の用途を限定したものであるから、請求項１の理由と同一の理由が成立する。
　したがって、訂正発明２が甲第１号証刊行物に記載された発明であるとも、また、甲第１、３ないし６号証に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものとはいえない。
　ロ．特許法第２９条の２違反について
　［訂正発明１について］
　先願明細書である甲第７号証には、比較例として、サンプル３の長鎖アルキル系剥離処理層とサンプル４、７、８の接着剤層がゴムである剥離部の構造の発明が記載されている（段落番号【００２０】表１参照）点で訂正発明１のものと一致するが、訂正発明１で規定する「接着剤層と前記剥離処理層とを剥離する場合、剥離速度１０２ｍｍ／ｍｉｎで剥離した時の剥離力の最大値と最小値との差が２００ｇ／２５ｍｍ以下であると共に、少なくとも１０２ｍｍ／ｍｉｎ以上の剥離速度で剥離した時の音圧レベルが８０ｄＢ以下であり、かつ剥離速度１０２ｍｍ／ｍｉｎ以上で剥離した時の剥離力が、１０２ｍｍ／ｍｉｎ以下で剥離した時の剥離力より大きいと共に、剥離力が１０２ｍｍ／ｍｉｎ以上の剥離速度においてピークを有する」ことについて明記されていない点で相違する。
　その相違する点を検討すると、接着剤層（ファスニングテープ）がサンプル４、８のものは、剥離音が【００１９】に記載された３０ｃｍの測定条件に代えて、本件の１００ｍｍ測定距離（段落番号【００３９】）で測定した場合８０ｄＢを越えると推認されるし、サンプル７のものは、静荷重保持力が基準値の２０分間以上に満たないから、訂正発明１のような「固定時にテープ等の部材が外れにくい一方で、剥離時においては音を立てずに剥がれ易い」効果があるとする上記数値を満たすものではないと解するのが相当である。
　したがって、訂正発明１が先願明細書に記載された発明と同一とは認められない。
　［訂正発明２について］
　訂正発明２は、訂正発明１の用途を限定したものであるから、請求項１の理由と同一の理由が成立する。
　したがって、訂正発明２が先願明細書に記載された発明と同一とは認められない。
　ハ．したがって、訂正発明１ないし２は、特許出願の際独立して特許を受けることができるものである。　
　ｄ．むすび
　以上のことから、本件訂正は、平成６年改正法附則第６条第１項の規定によりなお従前の例によるとされる、平成６年法改正前の特許法第１３４条第２項ただし書並びに特許法第１３４条第５項において準用する特許法第１２６条第２項及び３項の規定に適合するので、当該訂正を認める。
　３．特許無効についての判断
　（１）請求人の主張
  請求人は訂正前の本件請求項１ないし２に係る発明の特許を無効にするとの審決を求め、その理由として訂正前の本件請求項１ないし２に係る発明は、甲第１号証に記載された発明であるか、甲第１号証、甲第３〜６号証に記載された発明に基づき当業者が容易に発明をすることができたものであるか、あるいは、先願明細書である甲第７号証に記載された発明と同一であると主張している。
　（２）被請求人の主張
　これに対して被請求人は、請求人の主張する無効理由を解消する訂正を平成１２年４月２４日に請求したので、本件審判の請求は成り立たないと主張している。
　３）当審の判断
　上記２．（３）独立特許要件の判断で示したように、訂正発明１ないし２は、甲第１号証に記載された発明であるとも、甲第１号証及び甲第３〜６号証に記載された発明に基づき当業者が容易に発明をすることができたものであるとも、あるいは、先願明細書である甲第７号証に記載された発明と同一であるとも認められないから、請求人の主張及び証拠方法によっては、訂正発明１ないし２に係る特許を無効にすることはできない。
　審判に関する費用については、特許法第１６９条第２項の規定で準用する民事訴訟法第６１条の規定により、請求人が負担すべきものとする。
　よって、結論のとおり審決する。