(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
靴底の後足部の緩衝装置であって、
少なくとも足の後足部の全体を支持すると共に着地の際の衝撃で圧縮変形して前記衝撃を吸収する機能を持つ支持要素と、
前記足の後足部において前記支持要素の下方に配置され着地の際に上下方向に縮んだ状態に変形する変形要素と、
前記変形要素の下面に接合され路面に接地するアウターソールとを備え、
前記変形要素およびアウターソールは、前記足の後足部において少なくとも内外および／または前後に本質的に分離されて、前記足の後足部の少なくとも３つの部位に配置され、
前記変形要素は約８mm以上約５０mm以下の高さを有し、
前記足の後足部において、前記支持要素の底面積を前記アウターソールの底面積で除した値が概ね１．３以上に設定され、
前記変形要素は、前記着地の衝撃で曲げ変形を呈する曲げ変形部材と、前記着地の衝撃で圧縮変形を呈することで、前記曲げ変形部材の曲げ変形を抑制する圧縮変形部材とを含み、
前記曲げ変形部材は、前記支持要素を構成する素材よりもヤング率が大きい素材からなり、
前記圧縮変形部材は、前記曲げ変形部材を構成する素材よりもヤング率が小さく、かつ、前記支持要素を構成する素材よりも圧縮荷重に対する弾性比例限界の大きい素材からなる靴底の後足部の緩衝装置。
【請求項２】
請求項１において、前記圧縮変形部材は前記ゴム様部材であり、前記ゴム様部材のヤング率が約０．１kgf/mm2 〜約５．０kgf/mm2 であり、前記曲げ変形部材を構成する材料のヤング率は約１．０kgf/mm2 〜約３０kgf/mm2 である靴底の緩衝装置。
【請求項３】
請求項１において、前記支持要素と前記変形要素との間に介挿され、前記支持要素の下面に接合されると共に前記変形要素の上面に接合された連結部材を更に備え、
ここにおいて、前記連結部材を構成する素材のヤング率が前記支持要素を構成する素材のそれよりも大きい靴底の後足部の緩衝装置。
【請求項４】
請求項３において、前記連結部材を構成する素材のヤング率が前記曲げ変形部材のそれよりも小さい靴底の後足部の緩衝装置。
【請求項５】
請求項３において、前記支持要素は足の底面から側面に沿って巻き上がる第１巻上部を有し、
前記連結部材は前記支持要素の第１巻上部の外側に巻き上がる第２巻上部を有する靴底の後足部の緩衝装置。
【請求項６】
請求項５において、前記曲げ変形部材が前記支持要素の第１巻上部の外側に巻き上がる第３巻上部を有する靴底の後足部の緩衝装置。
【請求項７】
靴底の後足部の緩衝装置であって、
少なくとも足の後足部の全体を支持すると共に着地の際の衝撃を吸収する機能を持つ支持要素と、
前記足の後足部において前記支持要素の下方に配置され着地の際に上下方向に縮んだ状態に変形する変形要素と、
前記変形要素の下面に接合され路面に接地するアウターソールとを備え、
前記変形要素およびアウターソールは、前記足の後足部において少なくとも内外に本質的に分離されて、前記足の後足部の少なくとも３つの部位に配置され、
前記変形要素は少なくとも約８mm以上の高さを有し、
前記足の後足部において、前記支持要素の底面積を前記アウターソールの底面積で除した値が概ね１．３以上に設定され、
前記足の後足部の外側に配置された変形要素の上下方向の圧縮剛性が、前記足の後足部の内側に配置された変形要素のそれよりも小さい靴底の後足部の緩衝装置。
【請求項８】
請求項７において、前記部位に応じた数の前記変形要素が設けられ、
前記後足部の外側に配置された変形要素の単位面積当たりの上下方向の圧縮剛性の平均値が、前記後足部の内側に配置された変形要素のそれよりも小さい靴底の後足部の緩衝装置。
【請求項９】
請求項７において、前記支持要素と前記変形要素との間に介挿され、前記支持要素の下面に接合されると共に前記変形要素の上面に接合された連結部材を更に備え、
ここにおいて、前記連結部材を構成する素材のヤング率が前記支持要素を構成する素材のそれよりも大きい靴底の後足部の緩衝装置。
【請求項１０】
請求項９において、前記支持要素は、足の底面から側面に沿って巻き上がる第１巻上部を有し、
前記連結部材は前記支持要素の第１巻上部の外側に巻き上がる第２巻上部を有する靴底の後足部の靴底の後足部の緩衝装置。
【請求項１１】
請求項７において、前記支持要素は足の底面から側面に沿って巻き上がる第１巻上部を有し、
前記支持要素を構成する素材よりもヤング率の大きい素材を前記変形要素は含んでおり、
前記ヤング率の大きい素材が前記支持要素の第１巻上部の外側に巻き上がる第３巻上部を形成している靴底の後足部の緩衝装置。
【請求項１２】
請求項７において、前記部位の少なくとも１つの部位に配置された変形要素は、足の内外の中心部に比べ、足の内外の側部の方が上下方向に縮み難い靴底の後足部の緩衝装置。
【請求項１３】
請求項７において、前記変形要素は、前記後足部において少なくとも前後に本質的に分離されて配置され、
前記後足部の後端に配置された第１変形要素と、前記後足部の外側における前記第１変形要素の前方に配置された第２変形要素と、前記後足部の内側における前記第１変形要素の前方に配置された第３変形要素とを備え、
前記第３変形要素の上下方向の圧縮剛性が前記第１および第２変形要素のそれよりも大きい靴底の後足部の緩衝装置。
【請求項１４】
靴底の後足部の緩衝装置であって、
少なくとも足の後足部の全体を支持すると共に着地の際の衝撃を吸収する機能を持つ支持要素と、
前記足の後足部において前記支持要素の下方に配置され着地の際に上下方向に縮んだ状態に変形する変形要素と、
前記変形要素の下面に接合され路面に接地するアウターソールとを備え、
前記変形要素およびアウターソールは、前記足の後足部において内外および／または前後に本質的に分離されて、前記足の後足部の少なくとも３つの部位に配置され、
前記変形要素は少なくとも約８mm以上の高さを有し、
前記足の後足部において、前記支持要素の底面積を前記アウターソールの底面積で除した値が概ね１．３以上に設定されている靴底の後足部の緩衝装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、靴底の後足部の緩衝装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
靴底は、軽量であることや、足を安定した状態に保持する保持機能、着地の衝撃を吸収して緩和する緩衝機能等が要求される。
足は、走行時には踵の外側から着地した後、内側に倒れ込むような挙動をする。このため、足の踵の外側が着地時の大きな衝撃を受ける。したがって、靴底の後足部の外側は大きく変形することで、高い緩衝性を発揮することができる。一方、前記内側への足の倒れ込みを抑制するには、靴底の後足部の内側は変形され難くして、高い保持機能を発揮することができる。すなわち、足の内外で衝撃による変形の度合を異なるようにする方が好ましい。【０００３】
緩衝機能を向上させた靴底としては、下記の文献が挙げられる。
【特許文献１】特開平９−２８５３０４号（要約）
【特許文献２】特開２０００−１９７５０３号（要約）
【特許文献３】特開２００２−３３０８０１号（要約）
【０００４】
前記各文献の靴底は、着地時の衝撃によって変形する部材を有し、当該部材の変形により、着地時の衝撃を吸収する。しかし、いずれの文献にも足の内側の倒れ込みを防止する点については開示されておらず、しかも、前記変形する部材が足の内外で連続して形成されているので、足の内外で衝撃による変形の度合を調整し難い。そのため、前記各文献の靴底は、足の外側の緩衝性と足の内側の安定性の双方を同時に発揮し難い。【０００５】
足の後足部において分離された変形要素は、支持面積が小さい。そのため、ＥＶＡのような樹脂の発泡体で変形要素を形成すると、前記変形要素に弾性比例限界を超えるような大きな応力が発生するかもしれない。その場合、樹脂の発泡体は大きい圧縮変形を呈し、前記保持機能が損なわれるかもしれない。また、繰り返し応力により樹脂の発泡体に永久歪が生じるかもしれない。【０００６】
前記諸機能に加え反発機能を備えた靴底が提案されている。反発機能は、着地の衝撃を変形のエネルギーとして靴底に蓄積して、離地の際に前記変形のエネルギーを放出する機能である。この機能は着用者の運動能力を高めるのに役立つ。【０００７】
前記変形のエネルギーは、靴底の要素が圧縮され、または、屈曲されることなどにより、当該要素内に蓄積される。しかし、靴底の緩衝部材として一般的に用いられる発泡樹脂のような弾性比例限界の小さい粘弾性体は、変形の際にエネルギーが熱等として散逸されるので、一般に、高い反発機能を発揮し得ない。【０００８】
前記反発機能を有する靴の構造としては、下記の文献が挙げられる。
【特許文献４】特開平１−２７４７０５号（要約）
【特許文献５】ＵＳＰ６，５９８，３２０号（要約）
【特許文献６】ＵＳＰ６，６９４，６４２号（要約）
【特許文献７】ＵＳＰ６，５６８，１０２号（要約）
【０００９】
特開平１−２７４７０５号に開示された靴では、靴底内に空洞部が形成されている。前記空洞部にはリアクションプレートが内蔵されている。当該リアクションプレートは上下対向辺および該上下の対向辺を連結する前後の湾曲部を有する。前記リアクションプレート内にはゲル状の緩衝部材が設けられている。【００１０】
この先行技術の靴においては、ゲル状の緩衝部材が内外に分離されていないし、前後にも分離されていない。【００１１】
ＵＳＰ６，６９４，６４２号においては、内側の安定化pod の硬度が外側の安定化pod の硬度よりも大きい。しかし同号の靴はアウターソールが分離されていない。ＵＳＰ６，５９８，３２０号および６，６９４，６４２号は、鞘様の変形要素が３箇所以上に設けられていない。
【発明の開示】
【００１２】
本発明の目的の１つは、足の後足部を安定した状態で保持しつつ、着地の際の衝撃力を吸収して蓄積することで高い衝撃吸収機能および反発機能を発揮する靴底の後足部の緩衝装置を提供することである。
【００１３】
本発明のある態様の靴底の後足部の緩衝装置は、少なくとも足の後足部の全体を支持すると共に着地の際の衝撃で圧縮変形して前記衝撃を吸収する機能を持つ支持要素と、前記足の後足部において前記支持要素の下方に配置され着地の際に上下方向に縮んだ状態に変形する変形要素と、前記変形要素の下面に接合され路面に接地するアウターソールとを備え、前記変形要素およびアウターソールは、前記足の後足部において少なくとも内外および／または前後に本質的に分離されて、前記足の後足部の少なくとも３つの部位に配置され、前記変形要素は約８mm以上約５０mm以下の高さを有し、前記足の後足部において、前記支持要素の底面積を前記アウターソールの底面積で除した値が概ね１．３以上に設定され、前記変形要素は、前記着地の衝撃で曲げ変形を呈する曲げ変形部材と、前記着地の衝撃で圧縮変形を呈することで、前記曲げ変形部材の曲げ変形を抑制する圧縮変形部材とを含み、前記曲げ変形部材は、前記支持要素を構成する素材よりもヤング率が大きい素材からなり、前記圧縮変形部材は、前記曲げ変形部材を構成する素材よりもヤング率が小さく、かつ、前記支持要素を構成する素材よりも圧縮荷重に対する弾性比例限界の大きい素材からなる。
【００１４】
本態様において、後足部において変形要素が本質的に分離されている。そのため、後足の各部位について変形の連続性が断ち切られる。
分離された変形要素の支持面積は支持要素のそれよりも小さい。そのため、変形要素には大きな応力が発生する。着地の衝撃はヤング率の大きい曲げ変形部材で支持される。曲げ変形部材は曲げ変形を呈することで圧縮変形の場合よりも大きなエネルギーを蓄えることができる。
曲げ変形のみで衝撃吸収を図ると、曲げ変形部材のヒンジ部に大きな応力が生じる。そのため、部材の耐久性に問題が生じる。圧縮変形部材は曲げ変形部材の過剰な曲げを抑制する。
変形要素には荷重が集中するので、大きな応力が発生する。圧縮変形部材の弾性比例限界は支持要素のそれよりも大きい。したがって、靴を繰り返し着用しても、この圧縮変形部材に永久変形が生じにくい。
本態様において、前記変形要素およびアウターソールは、前記足の後足部の３つ〜７つの部位に、互いに本質的に分離されて配置されるのが好ましい。
【００１５】
本発明の変形要素を後足部に加え前足部に配置することも可能である。
本発明において、接合とは直接的に接合することおよび間接的に接合することのいずれをも含む概念である。
【００１６】
圧縮変形部材としてはゴム様または鞘様の圧縮変形部材を用いることが可能であるが、ゴム様の圧縮変形部材を用いるのが好ましい。
「ゴム様または鞘様の圧縮変形部材」は、圧縮されたときに変形しながら反発する力を蓄える部材であって、熱可塑性エラストマーや加硫ゴムなどのゴム弾性を発揮する部材の他に、エアやゲル状物質または軟質のゴム様弾性体などが充填された鞘（pod ）状ないし袋状の部材を含む。なお、熱可塑性エラストマーとは、常温において加硫ゴムの性質を呈するが、高温において可塑化されてプラスチック加工機で成形可能な高分子材料をいう。
【００１７】
本明細書において、ゴム様の部材つまりゴム弾性を発揮する部材とは、大きな変形が可能で（例えば、破断伸度が１００％以上）、かつ、応力σを取り除くと元の形状に復元する性質を有する部材をいい、該部材においては、図２３の応力−歪線図の実線Ｌ１で示すように、一般に、歪δが大きくなるに従い歪δの変化に対する応力σの変化が大きくなる。
【００１８】
したがって、同図において破線Ｌ２で示すように、ある程度以上の応力σが生じると、殆ど応力σが増大することなく歪δが増大する部材、たとえば樹脂の発泡体は、一般に、ゴム弾性を発揮する部材ではない。
同図に示すように、かかる樹脂の発泡体の弾性比例限界σF は前記ゴム様部材の弾性比例限界σG よりも小さい。そのため、かかる樹脂の発泡体では、局所的な負荷を受けた場合に、足の支持が不安定となり得る。
ここで、“弾性比例限界”とは、圧縮変形部材に負荷した圧縮荷重の変化と当該部材の縮みの変化との関係、つまり、圧縮応力の変化と歪みの変化との関係が概ね比例する範囲での最大の応力をいう。
【００１９】
本発明において、支持要素は、少なくとも後足部の概ね全体を支持し、一般に樹脂の発泡体で形成される。該支持要素は変形要素から伝わる衝撃を分散できるものであればよく、たとえば、軟質樹脂の非発泡体で形成されてもよい。
【００２０】
本発明において、前記支持要素または圧縮変形部材のヤング率は、前記曲げ変形部材のそれよりも小さい。ここにいう、ヤング率とは、図２３の素材の変形の初期ＰI における歪に対する応力の比をいう。
【００２１】
曲げ変形部材としては、断面が円形、楕円形、Ｕ字状ないしＶ字状の部材の他に、コイルスプリングであってもよい。コイルスプリングは、螺旋に沿って連続した曲げ変形を呈する。
【００２２】
前記圧縮変形部材が前記ゴム様部材である場合、前記ゴム様部材のヤング率が約０．１kgf/mm2 〜約５．０kgf/mm2 であり、前記曲げ変形部材を構成する材料のヤング率は約１．０kgf/mm2 〜約３０kgf/mm2 であることが好ましい。
【００２３】
本態様の緩衝装置において、前記支持要素と前記複数の変形要素との間に介挿され、前記支持要素の下面に接合されると共に前記複数の変形要素の上面に接合された連結部材が更に設けられるのが好ましい。前記連結部材を構成する素材のヤング率は前記支持要素を構成する素材のそれよりも大きい。
【００２４】
この場合、着地の衝撃を硬い連結部材が分散する。したがって、局部的な衝撃が足裏へ伝わりにくい。そのため、足裏への感触がソフトになり得る。
この場合、前記連結部材を構成する素材のヤング率が前記曲げ変形部材のそれよりも小さいことが更に好ましい。これにより、前記足裏への感触が更にソフトになり得る。
【００２５】
また、前記支持要素は足の底面から側面に沿って巻き上がる第１巻上部を有し、前記連結部材は前記支持要素の第１巻上部の外側に巻き上がる第２巻上部を有するのが、更に好ましい。
このように、各巻上部が形成されることで、支持要素の周縁において足が支持される。そのため、足の安定した支持が期待できる。
【００２６】
また、前記第１および第２巻上部に加えて、前記曲げ変形部材が前記支持要素の第１巻上部の外側に巻き上がる第３巻上部を有するのが更に好ましい。これにより、更に安定した足の支持が期待できる。
【００２７】
本発明の別の目的は、足の外側において着地の際の衝撃力を吸収しつつ足の内側への倒れ込みを抑制することのできる靴底の後足部の緩衝装置を提供することである。
【００２８】
本発明の別の態様の靴底の後足部の緩衝装置は、靴底の後足部の緩衝装置であって、少なくとも足の後足部の全体を支持すると共に着地の際の衝撃を吸収する機能を持つ支持要素と、前記足の後足部において前記支持要素の下方に配置され着地の際に上下方向に縮んだ状態に変形する変形要素と、前記変形要素の下面に接合され路面に接地するアウターソールとを備え、前記変形要素およびアウターソールは、前記足の後足部において少なくとも内外に本質的に分離されて、前記足の後足部の少なくとも３つの部位に配置され、前記変形要素は少なくとも約８mm以上の高さを有し、前記足の後足部において、前記支持要素の底面積を前記アウターソールの底面積で除した値が概ね１．３以上に設定され、前記足の後足部の外側に配置された変形要素の上下方向の圧縮剛性が、前記足の後足部の内側に配置された変形要素のそれよりも小さい。
【００２９】
本態様によれば、変形要素が内外に本質的に分離されているので、変形要素の変形の連続性が内外の間で遮断される。
また、外側の変形要素の圧縮剛性が内側に配置された変形要素のそれよりも小さい。これにより、外側の変形要素を大きく変形させて着地の際の衝撃の吸収性能を高めることができると共に、内側の変形要素の変形が小さくなるから、足の内側への倒れ込みを抑制して足を安定した状態に支持できる。
【００３０】
また、変形要素は、後足部の少なくとも３つ以上の部位に、互いに本質的に分離されて設けられ、しかも、アウターソールの底面積を支持要素の底面積に比べ小さくしたので、靴底の軽量化にも役立つ。ここで、本発明において、“支持要素の底面積”とは支持要素を下面側から見た投影面積をいい、“アウターソールの底面積”とはアウターソールを下面側から見た投影面積をいう。靴底の軽量化と安定性の観点から、前記変形要素が足の後足部の３つ〜７つの部位に設けられるのが好ましく、前記変形要素が足の後足部の３つ〜５つの部位に設けられるのが最も好ましい。
【００３１】
本発明において、“変形要素およびアウターソールが足の後足部において本質的に分離される”とは、足の後足部の各部位の間で変形要素の変形の連続性が実質的に断ち切られているかあるいは極めて小さいことをいい、複数個の変形要素が別個に形成されて互いに離間して配置されている場合や、変形要素を構成する曲げ変形部材および圧縮変形部材のうち少なくとも一方が物理的に切り離されている場合を含む。
【００３２】
また、足の後足部において、支持要素の底面積をアウターソールの底面積で除した値は、概ね１．３以上に設定されるが、この値は、約１．５以上に設定されるのが好ましく、約１．７以上に設定されるのが最も好ましい。なお、本発明において“足の後足部”とは足のアーチ（踏まず部）よりも後方の部分をいい、足の踵骨を覆う部分が含まれる。
【００３３】
前記変形要素は約８mm以上の高さを有するので、変形要素が衝撃により十分に縮むことができるから、十分な緩衝機能を発揮することができる。衝撃吸収性および安定性の観点から、変形要素の高さは約８mm〜約２５mm程度に設定するのが好ましく、約１０mm〜約２０mm程度に設定するのが最も好ましい。
【００３４】
本態様においては、前記部位に応じた数の前記変形要素が設けられ、後足部の外側に配置された変形要素の単位面積当たりの上下方向の圧縮剛性の平均値は、前記後足部の内側に配置された変形要素のそれよりも小さいのが好ましい。
かかる靴底の緩衝装置では、内外の変形要素を個別に成型することができる。したがって、内外の変形要素の圧縮剛性を互いに異なる値に容易に設定できる。
【００３５】
なお、本発明において、“変形要素の単位面積当たりの上下方向の圧縮剛性”とは、変形要素が上下方向に所定の量（たとえば、１mm）縮むために必要な上下方向の荷重の大きさを当該変形要素の底面積で除した値をいう。なお、上下方向の縮みは、圧縮変形によるものに限られず、曲げ変形や剪断変形などの種々の変形によるものも含まれる。
【００３６】
また、本態様においては、靴底の後足部の緩衝装置は前記支持要素と前記複数の変形要素との間に介挿され、前記支持要素の下面に接合されると共に前記複数の変形要素の上面に接合された連結部材を更に備えており、前記連結部材を構成する素材のヤング率が前記支持要素を構成する素材のそれよりも大きく設定されているのが好ましい。
【００３７】
本態様の好ましい例においては、１つ１つの変形要素は小さい塊であり、一方、支持要素は薄い板状であるので、板状の支持要素に塊状の変形要素を直接接合すると応力集中等により支持要素と変形要素との接合部分が弱くなったり、足裏に突上げ感が生じたりする。そこで、硬い連結部材を介して、変形要素と支持要素とを接合することにより、前記接合部分の強度向上を図ることができる。しかも、変形要素に加わった衝撃を硬い連結パーツで支持要素に分散して伝達することもできる。
【００３８】
この場合、前記支持要素は足の底面から側面に沿って巻き上がる第１巻上部を有し、前記連結部材は前記支持要素の第１巻上部の外側に巻き上がる第２巻上部を有しているのが好ましい。
【００３９】
支持要素および連結部材が、それぞれ、第１および第２巻上部を有することで、著しく安定性が向上する。すなわち、変形要素は後足部の全面に設けられておらず、そのため、支持要素の全周を連続的に支えることはできない。そこで、変形要素による支持が不連続であっても、硬い連結部材が支持要素の第１巻上部の外側に巻き上がって第２巻上部を形成していることで、前記支持要素の第１巻上部が十分に支持されるから、足を安定して支持することができる。
【００４０】
また、本態様においては、前記支持要素は足の底面から側面に沿って巻き上がる第１巻上部を有し、前記支持要素を構成する素材よりもヤング率の大きい素材を前記変形要素は含んでおり、前記ヤング率の大きい素材が前記支持要素の第１巻上部の外側に巻き上がる第３巻上部を形成しているのが好ましい。
【００４１】
この場合、変形要素の硬い素材により第３巻上部が構成され、当該第３巻上部が支持要素の第１巻上部の外側に巻き上がっているから、連結部材を設けなくても、前記第１および第２巻上部を設けた場合と同様の効果を奏する。
【００４２】
また、本態様においては、前記部位の少なくとも１つの部位の変形要素は、足の内外の中心部に比べ、足の内外の側部の方が上下方向に縮み難く設定するのが好ましい。
変形要素の内外の側部が上下方向に縮み易いと、足の内転または外転を招き易いが、上記のように設定すれば、これを防止して足の安定性を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】図１は、本発明の第１実施例にかかる靴の側面図である。
【図２】図２は、同靴の靴底の底面側から見た斜視図である。
【図３】図３は、アウターソール、変形要素および連結部材の底面側から見た分解斜視図である。
【図４】図４（ａ）は図２のIVa-IVa 線断面図を１８０°回転した図、図４（ｂ）は図１のIVb-IVb 線断面図である。
【図５】図５は、本発明の第２実施例を示す靴の底面側から見た斜視図である。
【図６】図６は、本発明の第３実施例を示す靴の上面側から見た斜視図である。
【図７】図７は、同靴の靴底の変形要素および連結部材を示す分解斜視図である。
【図８】図８（ａ）は同靴底の後足部における横断面図、図８（ｂ）は変形例の靴底の後足部における横断面図である。
【図９】図９は、本発明の第４実施例にかかる靴底の後足部における横断面図である。
【図１０】図１０は、変形例にかかる靴の靴底を底面側から見た斜視図である。
【図１１】図１１（ａ）〜図１１（ｅ）は、走行時の着地から離地までの体の挙動を示す概略側面図である。
【図１２】図１２（ａ）〜図１２（ｅ）は、第１実施例の靴底の後足部の着地時の変形状態を示す部分外側面図である。
【図１３】図１３（ａ）〜図１３（ｄ）は、同部分内側面図である。
【図１４】図１４Ａは本発明の第５実施例にかかる靴の外側面図、図１４Ｂは同靴の内側面図である。
【図１５】図１５は、靴底の底面側から見た斜視図である。
【図１６】図１６は、靴底の底面側から見た分解斜視図である。
【図１７】図１７は、靴底の上面側から見た分解斜視図である。
【図１８】図１８Ａは曲げ変形部材およびゴム様部材の上面側から見た分解斜視図、図１８Ｂは同下面側から見た分解斜視図である。
【図１９】図１９Ａは本実施例のゴム様部材の底面図、図１９Ｂおよび図１９Ｃは変形例のゴム様部材の底面図である。
【図２０】図２０は、図１９ＡのVII-VII 線で切断した靴底の断面図である。
【図２１】図２１Ａは図１９ＡのVIIIA-VIIIA 線で切断した靴底の断面図、図２１Ｂは図１９ＡのVIIIB-VIIIB 線で切断した靴底の断面図である。
【図２２】図２２Ａ〜図２２Ｇは、曲げ変形部材の種々の例を示す概略断面図である。
【図２３】図２３は応力ー歪線図である。
【符号の説明】
【００４４】
１９、１１９：第１巻上部
２：アウターソール
３：変形要素
３９、１３９：第３巻上部（別の巻上部）
４：連結部材
４９、１４９：第２巻上部
３０１：第１変形要素
３０２：第２変形要素
３０３：第３変形要素
１０２ａ：接地面
３０Ａ：曲げ変形部材
１３１：下板部
１３１ａ：第１下領域
１３１ｂ：第２下領域
１３２：上板部
１３２ａ：第１上領域
１３２ｂ：第２上領域
１３３：ヒンジ部
１３５：ゴム様部材（圧縮変形部材）
１３７：切欠部
１３８：第１補強部
１４２：第２補強部
１５１，１５２：対向面
Ｓｒ：短径
Ｍ：ミッドソール（支持要素）
Ｘ：内外方向
Ｚ：上下方向
θ１：第１開き角
θ２：第２開き角
【発明を実施するための最良の形態】
【００４５】
本発明は、添付の図面を参考にした以下の好適な実施例の説明からより明瞭に理解されるであろう。しかしながら、実施例および図面は単なる図示および説明のためのものであり、本発明の範囲を定めるために利用されるべきものではない。本発明の範囲は請求の範囲によってのみ定まる。添付図面において、複数の図面における同一の部品番号は、同一または相当部分を示す。【００４６】
以下、本発明の実施例が図面を参照して説明される。
第１実施例：
図１〜図４は第１実施例を示す。
図１に示すように、本実施例の靴底は、ミッドソール（支持要素の一例）Ｍ、アウターソール２および変形要素３を備える。前記ミッドソールＭは、上の第１ミッドソール本体１Ａと下の第２ミッドソール本体１Ｂとが、上下に接合されて形成される。各ミッドソール本体１Ａ，１Ｂの下面には、アウターソール２やいわゆるシャンク（図示せず）などが配置される。一方、第１ミッドソール本体１Ａの上には、インソール（図示せず）が接着される。各ミッドソール本体１Ａ，１Ｂは、たとえばＥＶＡ（エチレン−酢酸ビニル共重合体）やポリウレタンなどの樹脂の発泡体などの衝撃吸収に適した素材で形成される。なお、前記ミッドソールＭやインソールの上方には、足の甲を包むのに適したアッパーＵが配置される。前記アウターソール２は、路面や床面に接地し、前記ミッドソールＭよりも耐摩耗性の大きい材料で形成されている。【００４７】
図２は、本発明の靴底を底面側から見た斜視図である。
図２に示すように、前記アウターソール２は足の前足部に設けた第１アウターソール２Ａと、足の後足部に設けた第２アウターソール２Ｂとにより構成されている。第２アウターソール２Ｂと第２ミッドソール本体１Ｂとの間には、変形要素３と該変形要素３を保持する連結部材４とが配置されている。【００４８】
図２に示すように、変形要素３は４個設けられており、足の後足部の内側および外側に、それぞれ、２個づつ配置されている。各変形要素３は、足の内外方向Ｘおよび前後方向Ｙに互いに離間した状態で、内外に２個ずつ２列に配置されている。
前記第２アウターソール２Ｂは、前後方向Ｙに並べられた一対の変形要素３，３を下方から覆うように、内外方向Ｘに互いに離間した状態で、２列設けられている。【００４９】
図３は、図２における第２アウターソール２Ｂ、変形要素３および連結部材４を示す分解斜視図であり、図２と同様に底面側から見た図である。
図３に示す第２アウターソール２Ｂの上面は、変形要素３の下部３１（図３における変形要素３の上側部分）に接着される。一方、変形要素３の上部３２（図３における変形要素３の下側部分）は、連結部材４に接着（溶着）され、該連結部材４は第２ミッドソール本体１Ｂ（図２）の下面に接着される。すなわち、変形要素３の上部３２は連結部材４を介して第２ミッドソール本体１Ｂの下面に接合される。【００５０】
変形要素３：
図３に示すように、変形要素３はチューブ状のチューブ状部３０と、該チューブ状部３０の内部の空間に設けられた緩衝部材（圧縮変形部材）３５とにより構成されている。前記緩衝部材３５のヤング率は、チューブ状部３０のヤング率よりも小さく設定されている。この緩衝部材３５を構成する材料としては、たとえばゴム様部材（このゴム様部材の一例としては、ゲル（緩衝部材の商業上の称呼）がある。以下、第１実施例〜第４実施例では、このゴム様部材を「ゲル」と呼ぶ。）やＥＶＡの発泡体などが用いられる。なお、変形要素には荷重が集中するので、大きな応力が発生する。圧縮変形部材の弾性比例限界は支持要素のそれよりも大きくすることが好ましい。それにより、靴を繰り返し着用しても、この圧縮変形部材に永久変形が生じにくくなる。また、緩衝部材３５を構成する材料としてゲルを用いる場合には、たとえば、ヤング率が約０．１kgf/mm2 〜１．０kgf/mm2 のゲルを用いるのが好ましい。本実施例においては、緩衝部材３５は、チューブ状部３０の内部の空間の前後の中央付近において、チューブ状部３０の上部３２と下部３１に接触するように設けられている。【００５１】
一方、チューブ状部３０は、ミッドソールＭおよびアウターソール２を構成する材料のヤング率よりも大きなヤング率の材料で構成されている。チューブ状部３０を構成する材料のヤング率は、１．０kgf/mm2 〜３０kgf/mm2 に設定されており、２．０kgf/mm2 〜１０kgf/mm2 程度に設定するのが最も好ましい。チューブ状部３０を構成する材料としては、たとえば、ナイロン、ポリウレタン、ＦＲＰなどの非発泡の樹脂を用いることができる。【００５２】
前記チューブ状部３０や緩衝部材３５を構成する部材のヤング率は足の後足部の内外で異なる値に設定することができる。また、チューブ状部３０の肉厚や緩衝部材３５の平面断面における断面積は、足の後足部の内外で異なる値に設定することができる。これらにより、足の後足部の外側に配置された変形要素３の単位面積当たりの上下方向の圧縮剛性を足の内側に配置された変形要素のそれよりも小さくでき、その結果、足の過回内を予防することができる。【００５３】
図４（ａ）は、図２におけるIVa-IVa 線断面図を１８０°回転し、通常の着用時の上下関係で描いた靴底の縦断面図である。図４（ｂ）は、図１のIVb-IVb 線における靴底の横断面図である。【００５４】
図４（ａ）に示すように、チューブ状部３０は、靴底の縦断面において、継ぎ目のないように一体に形成されている。チューブ状部３０は、偏平されて、足の前後方向Ｙに沿った長径Ｌｒと、上下方向Ｚに沿った短径Ｓｒとを有する略楕円形に成形されている。すなわち、チューブ状部３０は、下方に向って凸になるように前後方向Ｙに沿って湾曲している下部３１と、上方に向って凸になるように前後方向Ｙに沿って湾曲している上部３２とを有している。下部３１および上部３２は、その湾曲した形状により、着地の衝撃により曲げ変形を呈する。これにより、変形要素３は上下方向に縮んだ状態となる。着地の衝撃によるチューブ状部３０の下部３１の曲げ変形の詳細については後述する。【００５５】
前記長径Ｌｒは約２５mm〜約８０mmに設定されており、前記短径Ｓｒは約８mm〜約２５mmに設定されている。なお、この短径Ｓｒは変形要素の高さを意味する。長径Ｌｒを短径Ｓｒで除した偏平度（Ｌｒ／Ｓｒ）は、約１．５〜約４．０に設定されている。
なお、図４（ｂ）に示すように、チューブ状部３０の短径Ｓｒは、足の内外方向Ｘの中央に行くに従い短くなるように形成されている。また、チューブ状部３０の長径Ｌｒも、同様に、足の内外方向Ｘの中央に行くに従い短くなるように形成されている。【００５６】
図４（ａ）に示すように、前記チューブ状部３０の下部３１の前方および後方には、それぞれ、端部３３が形成されている。前記２つの端部３３の肉厚は、チューブ状部３０の下部３１および上部３２の肉厚よりも大きく設定されている。すなわち、前記端部３３の厚さは、約１．５mm〜約８．０mmであり、下部３１および上部３２の厚さは、約１．０mm〜約４．０mmに設定されている。【００５７】
連結部材４：
図４（ａ）に示すように、連結部材４の下面には、チューブ状部３０の上部３２に沿って凹んだ下湾曲面４２が形成されており、チューブ状部３０の上部３２が、前記下湾曲面４２に嵌まり込んでいる。一方、第２ミッドソール本体１Ｂの下面には、凹んだ第２湾曲面１２が形成され、連結部材４の上面には、前記第２湾曲面１２に沿って上方に凸となるように湾曲した上湾曲面４３が形成されている。この連結部材４の上湾曲面４３は、第２ミッドソール本体１Ｂの第２湾曲面１２に嵌まり込んでいる。
したがって、チューブ状部３０の上部３２が連結部材４を介して第２ミッドソール本体１Ｂの第２湾曲面１２に嵌り込んでいる。【００５８】
図３に示すように、本実施例では、１つの連結部材４に４つの保持部４４が設けられており、各保持部４４は帯状の連結部４５で互いに連結されている。各保持部４４ごとに、前記チューブ状部３０の上部３２が嵌まり込む下湾曲面４２が形成されている。そのため、複数のチューブ状部３０を連結部材４の各保持部４４の下湾曲面４２に接合した後、該連結部材４を第２ミッドソール本体１Ｂ（図２）に接合することで、容易に複数のチューブ状部３０を第２ミッドソール本体１Ｂに接合することができる。また、チューブ状部３０の上部３２をかかる連結部材４に接合することにより、チューブ状部３０の接着力が向上する。すなわち、チューブ状部３０が脱落し難くなる。【００５９】
図３に示す前記連結部材４のヤング率は、ミッドソールＭのヤング率よりも大きく設定されている。そのため、ヤング率の大きい連結部材４でチューブ状部３０を保持することにより、チューブ状部３０がミッドソールＭに直接接合される場合に比べて、着地の衝撃でミッドソールＭに局部的に負荷が加わってミッドソールＭとチューブ状部３０との接合部分が損傷するのを防止し得る。【００６０】
一方、図４（ｂ）に示すように、前記第１および第２ミッドソール本体１Ａ，１Ｂは足の底面から側面に沿って巻き上がる第１巻上部１９を有する。また、連結部材４は前記ミッドソール本体１Ａ，１Ｂの第１巻上部１９の外側に巻き上がる第２巻上部４９を有する。すなわち、連結部材４の足の内外方向Ｘの両端部には、上方に巻き上がる第２巻上部４９が形成されている。これにより、硬い連結部材４がミッドソールの第１巻上部１９の外側に巻き上がっていることで、当該第１巻上部が十分に支持されるから、足を安定して支持することができる。【００６１】
第２アウターソール２Ｂ：
図４（ａ）に示すように、第２アウターソール２Ｂは、チューブ状部３０の下方において、チューブ状部３０の下部３１に沿うように湾曲している。前記第２アウターソール２Ｂの上面には、凹んだ第１湾曲面２１が形成されており、チューブ状部３０の下部３１が、該第１湾曲面２１に隙間なく嵌り込んで接着されている。一方、第２アウターソール２Ｂの接地面には、チューブ状部３０の下部３１に沿って下方に凸になるように湾曲した第３湾曲面２３が形成されている。図３に示すように、第２アウターソール２Ｂは、前後方向Ｙの一対のチューブ状部３０，３０の下部３１，３１を覆うように内外に分離して設けられている。【００６２】
図４（ａ）に示すように、チューブ状部３０の上部３２は、連結部材４を介して第２ミッドソール本体１Ｂに嵌まり込み、一方、チューブ状部３０の下部３１の概ね全部が第２ミッドソール本体１Ｂよりも下方に突出（膨出）している。チューブ状部３０の下部３１の概ね全部は、第２アウターソール２Ｂによって覆われている。また、第２アウターソール２Ｂは、連結部材４の前後の端部の近傍において第２ミッドソール本体１Ｂに接合されている。【００６３】
足の後足部において、第２ミッドソール本体１Ｂの底面積を第２アウターソール２Ｂの底面積で除した値は１．３以上に設定されている。すなわち、ミッドソールＭのアーチの後方の部分の底面積を第２アウターソール２Ｂの底面積で除した値は１．３以上に設定されている。【００６４】
図４（ａ）に示すように、各チューブ状部３０の下部３１および上部３２は前後の端部３３，３３を介して連なっており、該端部３３，３３は、前記下部３１および上部３２の曲げ変形の際に変形の中心となり得る。この端部３３のうち、前後方向Ｙに沿って配置された一対のチューブ状部３０，３０の互いに対向する側の端部３３，３３の外表面は、その上面側が連結部材４に覆われ、下面側が第２アウターソール２Ｂに覆われている。一方、チューブ状部３０，３０の互いに離れた側の端部３３，３３（前記互いに対向する側の端部とは反対側の端部）の外表面は、その上面側が連結部材４に覆われていると共に、その側面側が上面部から下面側にかけて回り込むように形成された第２ミッドソール本体１Ｂによって覆われている。さらに、前記第２ミッドソール本体１Ｂの外側から第２アウターソール２Ｂが端部３３を覆っている。したがって、チューブ状部３０の前記端部３３の外表面は、第２ミッドソール本体１Ｂおよび／または第２アウターソール２Ｂに覆われている。【００６５】
このように、チューブ状部３０の端部３３が別の部材によって覆われていることで、チューブ状部が曲げ変形をする度に大きな負荷を受ける端部３３が光等によって経時的に劣化して強度が低下するのを防止することができる。【００６６】
足の着地から離地までの靴底の変形：
つぎに、前記第１実施例の靴底を実際に着用して着地から離地までの一連の動作を行った場合の靴底の変形テストについて説明する。このテストにおいて、チューブ状部３０のヤング率は５kgf/mm2 に設定された。緩衝部材３５としてはゲルが用いられ、足の外側のゲル３５のヤング率は０．２kgf/mm2 、足の内側のゲル３５のヤング率は０．３kgf/mm2 に設定された。【００６７】
まず、走行時の足の動きについて説明する。図１１（ａ）〜図１１（ｅ）は、走行時の着地から離地までの一連の体の動作を示す概略側面図である。図１１（ａ）は足が最初に着地して踵の後端が接地した状態（いわゆる“ヒールコンタクト”）を示し、図１１（ｂ）は足裏全体が概ね地面に接地した状態（いわゆる“フットフラット”）を示し、図１１（ｃ）は足が蹴り出し始める直前の状態（いわゆる“ミッドスタンス”）を示し、図１１（ｄ）は足が地面を蹴り出して踵が上げられた状態（いわゆる“ヒールライズ”）を示し、図１１（ｅ）は足の爪先が地面から離地する直前の状態（いわゆる“トウオフ”）を示す。各図に示すように、足は踵の後端から着地して、次第に足裏全体が接地した後、前足部で地面を蹴り出すようにして離地する。【００６８】
図１２（ａ）〜図１２（ｅ）は、前記第１実施例の靴底の後足部の外側の着地時の変形を示す。
図１２（ａ）は前記“ヒールコンタクト”時の靴底の状態を示す。この状態では、後足部の外側のアウターソール２から接地して、まず後足部の外側後方のチューブ状部１３０の下部３１の後部が若干の曲げ変形を呈する。この“ヒールコンタクト”時から前記“フットフラット”時までの間に、図１２（ｂ），図１２（ｃ）のように、前記外側後方のチューブ状部１３０の下部３１が大きな曲げ変形を呈することで、チューブ状部１３０が上下方向に縮む。続いて、前記“フットフラット”時には、図１２（ｄ）のように、後足部の外側前方のチューブ状部２３０の下部３１が大きな曲げ変形を呈することで、チューブ状部２３０が上下方向に縮む。そして、前記“ミッドスタンス”時には、両チューブ状部１３０，２３０の下方のアウターソール２が次第に地面から離間し、前記“ヒールライズ”時には、図１２（ｅ）のように、当該アウターソール２は地面から完全に離間して両チューブ状部１３０，２３０は元の形状に戻る。【００６９】
図１３（ａ）〜図１３（ｄ）は前記第１実施例の靴底の後足部の内側の着地時の変形を示す。
図１３（ａ）は、前記“ヒールコンタクト”時の靴底の状態を示す。この状態では、靴底の内側は接地せず、内側のチューブ状部３３０，４３０は外観上何ら変形していない。続いて、前記“フットフラット”時から前記“ミッドスタンス”時には、図１３（ｂ）のように、後足部の内側のチューブ状部３３０，４３０の双方が曲げ変形を呈することで上下方向に縮み、続いて、図１３（ｃ）のように、後足部の内側前方のチューブ状部４３０の曲げ変形が更に大きくなる。前記“ヒールライズ”時には、図１３（ｄ）のように、前記内側前方のチューブ状部４３０が元の形状に戻り始め、踵が完全に上がる前記“トウオフ”時には後足部のアウターソール２は地面から離間して、前記内側前方のチューブ状部４３０は元の形状に戻る。【００７０】
このように、足の外側および内側において、チューブ状部１３０，２３０，３３０，４３０の下部３１は大きな曲げ変形を呈するのに対し、図１２（ａ）〜図１３（ｄ）に示すように、“ヒールコンタクト”時から“ヒールライズ”時までの間、チューブ状部１３０，２３０，３３０，４３０の上部３２の曲げ変形は小さい。【００７１】
また、この“ヒールコンタクト”時から“ヒールライズ”時までの一連の動作の間、チューブ状部１３０，２３０，３３０，４３０の下部３１が曲げ変形を呈すると共に、図１２（ｃ）および図１３（ｃ）のように、端部２３３，４３３がミッドソールＭに対して前後方向に若干の変位をする。この端部２３３，４３３の変位は下部３１の大きな曲げ変形を許容する。かかる端部２３３，４３３の変位を可能とするには、上部３２もある程度湾曲しているのが好ましいと推測される。【００７２】
また、後足部の外側においては、靴底は後端部から次第に前方に接地していき、これにしたがって、荷重の負荷される位置が次第に前方へ移動していく。したがって、本実施例のように、靴底の後足部の外側に２個のチューブ状部１３０，２３０を前後方向に沿って配置することで、後足部の外側の全域にわたって効果的に衝撃を吸収する事が可能になる。【００７３】
一方、後足部の内側においては、前方のチューブ状部４３０は大きな曲げ変形を呈するのに対し、後方のチューブ状部３３０の曲げ変形は小さい。これは、着地時に、足の後足部の内側の部分のうち、踏まず部寄りの部分に大きな荷重が負荷されるのに対し、踵寄りの部分に負荷される荷重が小さいためであると考えられる。したがって、後足部の内側後方にはチューブ状部３３０を設けずともミッドソールＭで代用することができる。【００７４】
また、後足部の外側のチューブ状部１３０，２３０の曲げ変形に対し、後足部の内側のチューブ状部３３０，４３０の曲げ変形が大きいことから分かるように、着地時に足が内側へ倒れ込むおそれがある。かかる倒れ込みを抑制して安定性を向上させるために、本変形テストでは、後足部の外側の各変形要素の単位面積当たりの上下方向の圧縮剛性を後足部の内側の各変形要素３のそれよりも小さく設定している。かかる設定は、前述のように、内側のチューブ状部３３０，４３０内の緩衝部材３５のヤング率を外側のチューブ状部１３０，２３０内の緩衝部材３５のヤング率よりも大きくしたり、あるいは、内側のチューブ状部３３０，４３０の剛性を外側のチューブ状部１３０，２３０の剛性より大きくすることで実現される。【００７５】
また、前述のように、足の後足部の内側においては、前方のチューブ状部４３０に大きな荷重が負荷されるのに対し、後方のチューブ状部３３０に負荷される荷重はこれに比べてはるかに小さい。したがって、足の後足部の内側の２つの変形要素のうち前方の（踏まず部寄りの）変形要素（第３変形要素）の前記圧縮剛性が、外側の変形要素および後足部の内側の後方の変形要素のそれよりも大きくなるように設定してもよい。【００７６】
第２実施例：
図５は第２実施例を示す。なお、以下の実施例において、第１実施例と同一部分または相当部分には、同一符号を付して、その説明を省略する。
本実施例では、図５に示すように、変形要素３は、足の後足部に加えて、足の前足部の内側および外側にも設けられている。該変形要素３は、チューブ状部３０から構成される。前記第１実施例と異なり、チューブ状部３０の内部には緩衝部材などが設けられず、内部は空洞になっている。
また、本実施例ではチューブ状部３０を保持する連結部材は設けられておらず、チューブ状部３０の上部３２（図５におけるチューブ状部３０の下側部分）は、ミッドソールＭの第２湾曲面１２に直接嵌り込んでいる。なお、本実施例のチューブ状部３０の上部３２（図５におけるチューブ状部３０の下側部分）は、足の外側面の端部および足の内側面側の端部が上方に巻き上がるように形成されている。【００７７】
チューブ状部３０の下部３１（図５におけるチューブ状部３０の上側部分）には、アウターソール２が接着されている。前記アウターソール２は、足の外側部分のチューブ状部３０に対しては、前記第１実施例と異なり、チューブ状部３０ごとに互いに離間して設けられている。一方、足の内側部分のチューブ状部３０に対しては、前記第１実施例と同様に、前後方向に沿って配置された２個のチューブ状部３０を覆うように設けられている。また、本実施例では、ミッドソールＭは分割されておらず、一体に形成されている。【００７８】
第３実施例：
図６〜図８は第３実施例を示す。なお、以下の各図において、矢印ＩＮは足の内側方向、矢印ＯＵＴは足の外側方向、矢印Ｆは足の前方向、矢印Ｂは足の後方向を示す。
本実施例では、図６に示すように、複数の略柱状の変形要素３が設けられている。この変形要素３を支持する連結部材４が足の後足部の側面に沿って連なるように設けられている。【００７９】
図７は、足の後足部における変形要素３および連結部材４などの分解斜視図である。
本実施例では、図７に示すように、変形要素３は足の後足部に３個設けられており、各変形要素３の上面および下面はフラットに（湾曲していない）に形成されている。
足の後足部の踵側には、第１変形要素３０１が配置されている。足の後足部の外側における前記第１変形要素３０１の前方Ｆには、第２変形要素３０２が配置されている。これらの変形要素３０１，３０２は、平面断面が略８字状の８字状部６１とゲル５２，５３とから構成される。８字状部６１はＥＶＡの発泡体からなる。ゲル５２，５３は８字状部６１よりもヤング率が小さい。前記８字状部６１の外周面には螺旋状の溝が形成されており、当該溝にゲル５２が嵌め込まれる。また、この８字状部６１の中央の２個の孔には柱状のゲル５３が嵌め込まれる。この柱状のゲル５３の外周面には螺旋状の溝が形成されている。【００８０】
一方、足の後足部の内側における前記第１変形要素３０１の前方Ｆには、第３変形要素３０３が配置される。この第３変形要素３０３はＥＶＡの発泡体からなり、前記足の後足部の外側の第２変形要素３０２と互いに対向するように配置される。前記外側の第２変形要素３０２がＥＶＡの発泡体とゲルとからなるのに対し、内側の第２変形要素３０２はＥＶＡの発泡体のみからなるので、内側の第３変形要素３０３の単位面積当たりの圧縮剛性は外側の第２変形要素３０２のそれよりも小さい。
また、この内側の第３変形要素３０３は、足の内外の中心部から足の内側の側部に向って凹み６２が形成されている。これにより、内側の第３変形要素３０３は、足の内外との中心部に比べ足の内側の側部の方が上下方向に縮み難くなっている。【００８１】
連結部材４は、足の後足部の側面に沿うように形成されており、内外の中央部が前後方向に沿って切り欠かれている。連結部材４は、ミッドソールよりもヤング率の大きい素材で形成されている。連結部材４の下面には前記３つの変形要素３０１〜３０３が接合される。
連結部材４はその周縁部において足の側面に沿って上方に巻き上がる第２巻上部４９を有する。第２巻上部４９の下部には略楕円状の貫通孔５０が形成されており、当該孔５０にはゲル５１が嵌め込まれる。【００８２】
図８（ａ）は、足の後足部における靴底の横断面図である。
図８（ａ）に示すように、内外の変形要素３０３，３０２は、上方に行くに従い足の内外の中央に向って若干傾斜している。
また、ミッドソールＭの内外の側部には、足の底面から側面に沿って上方に巻き上がる第１巻上部１９が形成されている。第１巻上部１９の外側には、前記連結部材４の第２巻上部４９が配置されて、第１巻上部１９が支持されている。これにより、足を支持する柔らかいミッドソールＭが硬い連結部材４で支持される。この第１巻上部１９および第２巻上部４９は、足の後足部の略全周にわたって形成されている（図６）ので、足の後足部全体を安定して支持することができる。【００８３】
また、連結部材４の下面には凹部４６が形成されており、該凹部４６に前記変形要素３０１〜３０３が嵌まり込んで保持されている。これにより、変形要素３が根元から折れ曲がるような変形を防止することができ、安定性が向上する。【００８４】
図８（ｂ）は変形例の靴底の足の後足部における横断面図である。
本変形例の内外の変形要素３０３，３０２は、それぞれ、足の内外の中央部と足の内外の側部で互いに異なる素材で形成されている。すなわち、第３変形要素３０３のうちの内側の側部６８が硬い素材で形成され、内外の中心部６７が柔らかい素材で形成されている。また、外側の変形要素３０２のうちの、内外の中心部６６が柔らかい素材で形成され、外側の側部６５がやや硬い素材（前記内外の中心部６６，６７よりも硬く、かつ、前記内側の側部６８よりも柔らかい素材）で形成されている。【００８５】
この場合、各変形要素が３０３，３０２が、それぞれ、足の内外の中心部６７，６６に比べ、足の内外の側部６８，６５の方が上下方向に縮み難い。また、変形要素３０３，３０２を全体として比べると、外側の第２変形要素３０２の方が内側の第３変形要素３０３よりも柔らかいので、外側の変形要素３０２の単位面積当たりの圧縮剛性が内側の変形要素３０３のそれよりも小さくなっている。【００８６】
第４実施例：
図９は、第４実施例の靴底の足の後足部における横断面図である。
図９に示すように、本実施例においては、内外の変形要素３０３，３０２は、それぞれ、上部７１と下部７２と上部７１および下部７２との間に挟持された柱状のゲル５４とから構成され、前記第３実施例と異なり、連結部材が設けられていない。上部７１を構成する素材のヤング率はミッドソールＭを構成する素材のそれよりも大きい。【００８７】
上部７１の下面には嵌合孔７３が形成されており、該嵌合孔７３に前記下部７２が摺動可能な状態で嵌合している。下方からの荷重が負荷されると、ゲル５４が上下方向に縮んで、下部７２が嵌合孔７３内を上方に摺動するので、変形要素３０３，３０２が上下方向に縮んだ状態となる。
なお、内側の変形要素３０３のゲル５４に比べて、外側の変形要素３０２のゲル５４の方が細い。そのため、外側の変形要素３０２の単位面積当たりの圧縮剛性が、内側の変形要素３０２のそれよりも小さい。
また、上部７１には、ミッドソールＭの内外の側部に形成された第１巻上部１９を外側から支持する第３巻上部３９が形成されている。これにより、前記第３実施例における第１および第２巻上部１９，２９により得られる効果と同様の効果を奏する。【００８８】
第５実施例
図１４〜図２１は第５実施例を示す。
図１４Ａは第５実施例の靴（左足用）の外側面を示し、図１４Ｂは同靴の内側面を示す。
図１４Ａおよび図１４Ｂに示すように、本実施例の靴底は、ミッドソールＭ、アウターソール２、変形要素３および連結部材４を備える。変形要素３は曲げ変形部材３０Ａおよびゴム様部材（圧縮変形部材の一例）１３５から構成される。【００８９】
前記ミッドソールＭの前足部（爪先部）１１Ｆの下面には、アウターソール２が接合されている。前記ミッドソールＭの中足部（アーチ部）１１Ｍから後足部（ヒール部）１１Ｂにかけての範囲の下面には連結部材４が接合されている。前記連結部材４の下面には曲げ変形部材３０Ａの上面が接合されており、該曲げ変形部材３０Ａに挟み込まれるようにゴム様部材１３５が配置される。曲げ変形部材３０Ａの下面にはアウターソール２が接合されている。前記ミッドソールＭの上には、インソール（図示せず）が接着される。
図１４Ａおよび図１４Ｂにおいて、各部材の関係を明瞭にするために、連結部材４は網かけを付して図示されている。【００９０】
ミッドソールＭは、たとえばＥＶＡ（エチレン−酢酸ビニル共重合体）やポリウレタンなどの樹脂の発泡体などの衝撃吸収に適した素材で形成される。ミッドソールＭは、少なくとも足の後足部の全体を支持すると共に着地の衝撃で圧縮変形して前記衝撃を吸収することが可能である。前記ミッドソールＭやインソールの上方には、足の甲を包むのに適したアッパーＵ（図１４Ａ，図１４Ｂの二点鎖線で示される）が配置される。前記アウターソール２は、前記ミッドソールＭよりも耐摩耗性の大きい材料で形成されており、路面や床面に接地する接地面１０２ａを有する。
前記連結部材４および曲げ変形部材３０Ａは、中足部１１Ｍの前端でアウターソール２とミッドソールＭとの間に挟み込まれている。【００９１】
図１５において、前足部のアウターソールの図示は省略されている。【００９２】
図１５に示すように、後足部１１Ｂの周縁に沿って、アウターソール２は、３つに分割された状態で配置されている。前記３つのアウターソール２は、後足部１１Ｂの外側、後足部１１Ｂの内側および後足部の後端に、互いに離間して、配置されている。すなわち、アウターソール２は、足の後足部において内外および前後に本質的に分離されて、後足部１１Ｂの３つの部位に配置されている。図１６のアウターソール２の上の曲げ変形部材３０Ａは、中足部１１Ｍ（図１４Ａ）から後足部１１Ｂ（図１４Ａ）にかけて、足の周縁に沿って配置されている。曲げ変形部材３０Ａの上の連結部材４は、中足部から後足部にかけて足の周縁に沿って配置されると共に、ミッドソールＭの中足部の略全域を覆う。
なお、足の後足部において、ミッドソールＭの底面積をアウターソール２の底面積で除した値は概ね１．３以上に設定されている。【００９３】
図１６および図１７は、図１５における変形要素３、連結部材４およびミッドソールＭの分解斜視図である。図１６は底面側から見た図、図１７は上面側から見た図である。【００９４】
図１６に示すように、変形要素３の曲げ変形部材３０Ａは、平面視略馬蹄形（Ｕ字に近似した蹄鉄形状）に形成されており、中足部の内側ＩＮから、後足部の内側ＩＮ、後端、外側ＯＵＴを通って中足部の外側ＯＵＴまで延びている。曲げ変形部材３０Ａのうちの中足部に位置する部分は踏まず部のネジレを抑制するための第１補強部１３８を構成している。後足部において、曲げ変形部材３０Ａはアウターソール２側の下板部１３１とミッドソールＭ側の上板部１３２とを有する。この上下の板部１３２，１３１の間にゴム様部材１３５  が嵌め込まれている。曲げ変形部材３０Ａは、連結部材４の下面に形成された接合面１０４ａおよびミッドソールＭの下面に接合される。【００９５】
変形要素３とミッドソールＭとの間に介挿される連結部材４は中足部から後足部にかけて広がっている。後足部において、連結部材４は、後足部の内側ＩＮ、後端および外側ＯＵＴを通るループ状に形成されており、後足部の中央（後足部の中心）には開口１４１が形成されている。一方、中足部において、連結部材４はミッドソールＭのほぼ全域を覆うように形成されており、踏まず部における靴のネジレを抑制する第２補強部１４２を構成している。連結部材４は、ミッドソールＭの下面に形成された接合面１１２に接合される。【００９６】
中足部の中央において、連結部材４とミッドソールＭとは互いに接合されていない。すなわち、中足部の中央においては連結部材４とミッドソールＭとは互いに上下方向に離間している。また、連結部材４には前記開口１４１が設けられているため、後足部の中央ではミッドソールＭの下面が連結部材４にも変形要素３にも覆われずに露出している（図１５）。このように構成することで、着地時にミッドソールＭの後足部の中央が沈み込むことが可能となり、これにより緩衝性能が向上する。【００９７】
変形要素３：
図１８Ａ、図１８Ｂに示すように、変形要素３は１つの曲げ変形部材３０Ａと３つのゴム様部材１３５とを有する。曲げ変形部材３０Ａは、連結部材４を介して間接的にミッドソールＭの下面に接合される上板部１３２と、アウターソール２の上面に接合される下板部１３１と、前記上下の板部１３２，１３１を連結するヒンジ部（屈曲部の一例）１３３とを有する。曲げ変形部材３０Ａの前記上下の板部１３２，１３１およびヒンジ部１３３は合成樹脂で一体に形成されている。【００９８】
変形要素３は、全体として、着地の衝撃を受ける際、上下方向に縮んだ状態に変形可能である。この際、曲げ変形部材３０Ａは着地の衝撃で曲げ変形を呈し、一方、ゴム様部材１３５は圧縮変形を呈することで前記曲げ変形部材３０Ａの曲げ変形を抑制する。なお、変形要素３の高さ（ゴム様部材１３５が装着された部位における曲げ変形部材３０Ａの上下方向の長さの最大値）は概ね８mm〜５０mmに設定されるのが好ましい。【００９９】
図１８Ａに示すように、前記上板部１３２は、後足部の周縁に沿って連なって設けられており、中足部の前記第１補強部１３８に連なっている。上板部１３２の後端は部分的に切欠されている（図１６）。また、上板部１３２には、複数個の略方形の貫通孔１５５が設けられている。【０１００】
図１８Ｂに示すように、前記下板部１３１は、後足部の周縁に沿って設けられている。下板部１３１は、後足部の後端と内側の間の位置、および、後足部の後端と外側の間の位置において前後に分離されている。これにより、下板部１３１は、後足部の内側、後足部の後端および後足部の外側の３つの部位に分かれている。下板部１３１の前記各部位にはヒンジ部１３３から離れた端部に略Ｕ字状の切欠部１３７が形成されている。【０１０１】
前記３つのゴム様部材１３５は前記上下の板部１３２，１３１の間に挟み込まれた状態で、上下の板部１３２，１３１に接着されている。ゴム様部材１３５の平面形状は、図１９Ａに示すように、概ね前記下板部１３１に合致した形状であり、前記切欠部１３７（図１８Ｂ）に対応する位置に切欠された切欠部１３５ｃを有している。【０１０２】
図１８Ａに示すように、ゴム様部材１３５の上面には上方に突出した上突出部１３５ａが設けられている。この上突出部１３５ａが前記上板部１３２の貫通孔１５５に嵌合して係合する。これにより、製造時の接着工程において変形要素３が上下に圧縮された時に、ゴム様部材１３５は上下の板部１３２，１３１の間で安定して保持される。なお、ゴム様部材３５を上下の板部１３２，１３１の間で安定して保持させるには、上板部１３２および／または下板部１３１に貫通孔および／または突部が設けられてもよい。【０１０３】
このように、下板部１３１が３つの部位に分離され、この３つの部位に対応して３つのゴム様部材１３５が配置されることで、変形要素３は足の後足部において内外および前後に本質的に分離されて、変形要素３は、後足部の外側、後足部の内側および後足部の後端の３つの部位に設けられている。かかる変形要素３の分離により、後足部の各部位に応じた変形が容易になると共に、後足部が後端から着地して足が前方に屈曲するまでの足の動作がスムースに行える。更に、前記下板部１３１の切欠部１３７および該切欠部１３７に対応したゴム様部材１３５の切欠部１３５ｃにより、前記足の動作をさらにスムースにし得る。【０１０４】
後足部の外側の変形要素３の上下方向の圧縮剛性が、後足部の内側の変形要素３のそれよりも小さく設定されていてもよい。かかる設定は、単位面積あたりの上下方向の圧縮剛性が互いに異なる素材で内外の変形要素を構成することでなされてもよいし、互いに異なる大きさの変形要素を内外に配置することでなされてもよい。【０１０５】
曲げ変形部材３０Ａを構成する材料のヤング率は、ミッドソールＭを構成する材料のそれおよびアウターソール２を構成する材料のそれよりも大きく設定されている。また、曲げ変形部材３０Ａを構成する材料のヤング率が連結部材４を構成する材料のそれよりも大きく、かつ、連結部材４を構成する材料のヤング率がミッドソールＭを構成する材料のそれよりも大きく設定されるのが好ましい。これにより、着地の衝撃が比較的硬い曲げ変形部材３０Ａにより分散され、更に連結部材４により分散されるので、足裏への感触がソフトになり得る。【０１０６】
ゴム様部材１３５を構成する部材のヤング率は、曲げ変形部材３０Ａを構成する素材のヤング率よりも小さい。また、ゴム様部材１３５を構成する素材の圧縮荷重に対する弾性比例限界はミッドソールＭを構成する素材の圧縮荷重に対する弾性比例限界よりも大きい。【０１０７】
緩衝性および安定性の観点から、ゴム様部材１３５のヤング率（弾性比例限界における弾性率）は約０．１kgf/mm2 〜５．０kgf/mm2 に設定されるのが好ましく、０．３kgf/mm2 〜３．０kgf/mm2 に設定されるのが更に好ましく、０．３kgf/mm2 〜２．０kgf/mm2 に設定されるのが最も好ましい。この場合、曲げ変形部材３０Ａのヤング率は、約１．０kgf/mm2 〜３０kgf/mm2 に設定されるのが好ましく、２．０kgf/mm2 〜１５kgf/mm2 に設定されるのが更に好ましく、３．０kgf/mm2 〜１０kgf/mm2 に設定されるのが最も好ましい。【０１０８】
ゴム様部材１３５としては、たとえば、ゴムやゴム様の合成樹脂（熱可塑性エラストマー）などを用いることができる。ゴム様部材３５がゴム様の合成樹脂、たとえば、いわゆるゲル（緩衝部材の商業上の呼称）である場合、当該ゴム様部材３５の材質としては、当該ゴム様部材３５と曲げ変形部材３０との接着力を向上させるためには、たとえば、ポリウレタンゲルやスチレン系ゲルを用いるのが好ましい。一方、曲げ変形部材３０Ａを構成する材料としては、たとえば、ナイロン、ポリウレタン、ＦＲＰなどの非発泡の樹脂を用いることができる。ゴム様部材１３５に代えて、エア、液体、ゲル状物質または軟質のゴム様弾性体などが充填された鞘様部材などの圧縮されたときに変形しながら反発する力を蓄えるものが用いられてもよい。【０１０９】
変形要素の断面形状：
本実施例では、図２０、図２１Ａに示すように、ヒンジ部１３３からゴム様部材１３５が装着された部位において、曲げ変形部材３０Ａは断面略Ｖ字状であり、後足部の周縁に向って開いた開口１５６を有する。すなわち、上板部１３２と下板部１３１の互いに対向する面１５２，１５１は、ヒンジ部１３３から離れるにしたがい、すなわち、ヒンジ部１３３から開口１５６に向かうにしたがい、互いに徐々に遠ざかるように設けられている。【０１１０】
前記下板部１３１は、前記ヒンジ部１３３の近傍の第１下領域１３１ａと、前記第１下領域１３１ａよりも前記開口１５６の近傍のゴム様部材１３５の接触している第２下領域１３１ｂとを有する。前記上板部１３２は前記ヒンジ部１３３の近傍の第１上領域１３２ａと前記開口１５６の近傍のゴム様部材１３５の接触している第２上領域１３２ｂとを有する。【０１１１】
図２２Ｂに示すように前記第１上領域１３２ａと第１下領域１３１ａとのなす角（第１開き角）θ１は前記第２上領域１３２ｂと第２下領域１３１ｂとのなす角（第２開き角）θ２よりも大きく設定されている。すなわち、上下の板部１３２，１３１のなす角は、ヒンジ部１３３の近傍で大きく、開口１５６の近傍で小さく設定されている。【０１１２】
無負荷の状態での第１開き角θ１は約３０°〜１２０°に設定されるのが好ましく、約５０°〜１００°に設定されるのが更に好ましく、約６０°〜９０°に設定されるのが最も好ましい。無負荷の状態での第２開き角θ２の平均値は約５°〜６０°に設定されるのが好ましく、約１０°〜５０°に設定されるのが更に好ましく、約１５°〜４５°に設定されるのが最も好ましい。【０１１３】
本実施例では、前記第２下領域１３１ｂは、路面に概ね平行に設けられている。しかし、第２下領域１３１ｂは必ずしもそのように設ける必要はなく、後足部の中央から周縁に向って下方または上方に傾くように設けられてもよい。【０１１４】
図２０、図２１Ａおよび図２１Ｂに示すように、後足部の周縁において、ミッドソールＭには足の底面から側面に沿って巻き上がる第１巻上部１１９が一体に形成されている。該第１巻上部１１９の外側には、連結部材４の第２巻上部１４９が配置されており、前記第１巻上部１１９に沿って延びている。さらに、前記第２巻上部１４９の外側には、前記曲げ変形部材３０Ａの上板部１３２から連なる第３巻上部（別の巻上部の一例）１３９が配置されており、前記第１巻上部１１９に沿って延びている。かかる第１〜第３巻上部１１９，１４９，１３９により、後足部の周縁において、ミッドソールＭからの荷重を曲げ変形部材３０Ａで支えることが容易になる。【０１１５】
図２０において、前記ゴム様部材１３５は前記上下の板部１３２，１３１の間で前記曲げ変形部材３０Ａの断面形状に合うように前記ヒンジ部１３３から遠ざかるに従い上下方向の厚さが徐々に大きくなっている。ゴム様部材１３５は、上下の板部１３２，１３１の表面（対向面１５１，１５２）に密着するように配置されている。【０１１６】
ここで、前記のように上下の板部１３２，１３１のなす角は、ヒンジ部１３３の近傍で大きく、開口１５６の近傍で小さく設定されているので、ミッドソールＭの後足部の中央の厚さが薄くならない。したがって、比較的大きな厚さのゴム様部材１３５を配置することができ、そのため、より優れた緩衝性を得ることができる。【０１１７】
ゴム様部材１３５の前記開口１５６側の面は上下の中央部が若干凹んだ凹面に形成されている。圧縮された際に、ゴム様部材１３５が変形し易くするためである。このゴム様部材１３５の開口側の面は必ずしもかかる凹面状とする必要はなく、図２２Ｂのように形成してもよい。【０１１８】
図１９Ａの平面図と図１８Ａ、図１８Ｂに示すように、ゴム様部材１３５は、前記下板部１３１の略Ｕ字状の切欠部１３７に対応する部分において、切欠部１３７に合わせて凹んでいると共に、後足部の中央に向って突出した内突出部１３５ｂが設けられている。そのため、図２１Ａの断面図に示すように、切欠部１３７に対応する部分においてゴム様部材１３５がヒンジ部１３３まで隙間なく入り込んで曲げ変形部材３０Ａの表面に密着している。かかる密着によりゴム様部材１３５が上下の板部１３２，１３１の間に安定して保持される。一方、図２０の断面図に示すように、それ以外の部分では、ゴム様部材１３５とヒンジ部１３３との間には空隙が設けられている。かかる空隙により、ゴム様部材１３５が圧縮された際に足の中心に向って逃げることができるので、変形し易くなる。【０１１９】
ゴム様部材１３５の形状は、前記図１９Ａに示す形状に限られず、他の形状が採用されてもよい。ゴム様部材１３５は、例えば、図１９Ｂのように、後足部の中央に向って突出する内突出部を設けない、すなわち、ゴム様部材１３５の後足部の中央側の部分の形状を曲げ変形部材３０Ａのヒンジ部１３３に沿うような形状にしてもよい。この場合、ヒンジ部１３３の略全部にゴム様部材１３５が隙間なく入り込んで密着している。そのため、ゴム様部材１３５の安定した支持が図れると共に、ヒンジ部１３３とゴム様部材１３５との間の隙間への異物等の混入やそれに伴う曲げ変形部材の破損等を防止し得る。【０１２０】
また、ゴム様部材１３５に、図１９Ｃのように、後足部の中央に向って突出する３つの内突出部１３５ｂを設けてもよい。この場合、内突出部１３５ｂがゴム様部材１３５の両端部と中央部に設けられているので、ゴム様部材１３５とヒンジ部１３３との隙間は密閉された状態となる。したがって、ゴム様部材の変形し易さを維持しつつ、前記隙間への異物の混入等を防止し得る。【０１２１】
なお、曲げ変形部材３０Ａは本実施例のような断面略Ｖ字状ないし台形状であるのが好ましいが、その他の断面形状であってもよい。また、屈曲し易さや隙間への異物の混入の観点から、前記ゴム様部材１３５の断面形状も種々のものが想定され得る。かかる種々の形状の例として、図２２Ａ〜図２２Ｆに示すような変形要素３が挙げられる。これらの変形要素は、アウターソールとミッドソールとの間で、後足部の周縁の少なくとも一部に配置される。【０１２２】
例えば、互いに傾斜角の異なる第１および第２上領域を設けずに、図２２Ａのように、上板部１３２が概ねフラットに形成されてもよい。この場合でも、同図の一点鎖線で示すように、上下の板部１３２，１３１が互いに相対的に回転し得る。【０１２３】
また、図２２Ｃまたは図２２Ｄのように、ヒンジ部１３３を滑らかな断面略円弧状に形成し、かつ、概ねフラットな上下の板部１３２，１３１がヒンジ部１３３から離れるに従い互いに離れるように形成してもよい。同図の場合、ゴム様部材１３５は、図２２Ｃのように、ヒンジ部１３３まで隙間なく入り込むように設けられている。【０１２４】
図２２Ｄや図２２Ｅのように、ゴム様部材１３５に中空の中空部１３５ｅやスリット１３５ｄが設けられてもよい。また、ゴム様部材１３５の角部にアールを形成してゴム様部材１３５の角部に剪断変形が生じるようにしてもよい。
曲げ変形部材３０Ａは図２２Ｇのように、断面略Ｕ字状、すなわち、上下の板部１３２，１３１が概ね平行であってもよい【０１２５】
図２２Ａに示す変形要素３は、前記後足部の中心から前記周縁に向って開口した曲げ変形部材３０Ａを有する。前記曲げ変形部材３０Ａは、前記アウターソールの上面に接合された下板部１３１と、前記ミッドソールの下面に接合され前記下板部１３１に対し所定の開き角をなす上板部１３２と、前記下板部１３１と上板部１３２とを連ねる屈曲部１３３とを有する。前記下板部１３１、上板部１３２および屈曲部１３３は合成樹脂で一体に形成されている。【０１２６】
前記上板部１３２と前記下板部１３１とは、それぞれ、対向面１５２，１５１を有する。前記上板部１３２の対向面１５２と前記下板部１３１の対向面１５１とは、無負荷の状態で前記屈曲部１３３から遠ざかるに従い互いに徐々に離れている。前記下板部１３１と前記上板部１３２との間には、圧縮されたときに変形しながらエネルギーを吸収しつつ反発する力を蓄えるゴム様または鞘様の圧縮変形部材１３５が装着されている。【０１２７】
図２２Ａにおいて、上板部１３２の周縁側の端部に偏った荷重が負荷されると、上板部１３２が屈曲部１３３を中心に回転する。すなわち、上板部１３２が下板部１３１に近づくように撓みながら下方に変位する。この時、圧縮変形部材１３５は屈曲部１３３側から開口側までの概ね全領域において圧縮される。前記上板部１３２と下板部１３１とがテーパ状に配置されている、すなわち、上下の板部１３２，１３１が開口に近づくに従い互いに徐々に離れるように形成されているので、圧縮変形部材１３５の歪（変形前の単位高さあたりの変形量）は屈曲部１３３側の部分から開口側の部分までの概ね全ての領域において均等に近くなる。【０１２８】
一方、図２２Ｇのように、上板部１３２と下板部１３１とが互いに平行であると、前記屈曲部１３３側の部分の歪みと開口側の部分の歪とが大きく異なる。つまり、開口側の歪が屈曲部１３３側の歪よりも著しく大きくなり易く、靴の安定性が損なわれるかもしれない。【０１２９】
すなわち、図２２Ｇの断面Ｕ字状の変形要素３の場合、圧縮変形部材１３５が一定の厚さであるから、周縁側の端部に偏った荷重が負荷された時（ファーストストライク時の着地の衝撃を受ける際など）、屈曲部１３３に近い部分において圧縮変形部材１３５の歪が開口側の部分よりも小さくなる。一方、図２２Ａのように、圧縮変形部材１３５の上下の厚さがテーパ状に変化していると、偏った荷重が負荷された時に、屈曲部１３３近傍の圧縮変形部材１３５の歪が開口側のそれと概ね同等になり得る。【０１３０】
ところで、図２２Ｇのように、曲げ変形部材３０Ａが断面Ｕ字状だと上下に圧縮された際に、屈曲部１３３が水平方向に変位する。この変位は曲げ変形部材３０Ａとミッドソールとの接合が難しくなる原因となる。これに対し、図２２Ａのように、曲げ変形部材３０Ａが断面略Ｖ字状だと、屈曲部１３３を中心に上下の板部１３２，１３１が相対的に回転するように変位ないし撓んで、反発力が前記曲げ部材に蓄えられる。すなわち、屈曲部１３３が差程変位しない状態で、上下の板部１３２，１３１が互いに近づくように上下方向に変位する。したがって、曲げ変形部材３０Ａとミッドソールとの接合が容易となる。
また、圧縮変形部材１３５がテーパ状に形成されていることにより、足の外周へのズレや倒れが抑制され、足の支持が安定する。
さらに、上下の板部１３２，１３１がテーパ状に配置されているので、成型時の型抜きが容易になる。【０１３１】
図２２Ｆの変形要素においては、曲げ変形部材３０Ａの巻上部１３９が上板部１３２と連なって一体に形成されている。曲げ変形では図２２Ｆの巻上部１３９の先端に行くに従い急激に撓みが大きくなるので、巻上部１３９が設けられていることにより、周縁において、ミッドソールからの荷重を曲げ変形部材で支えることが容易になる。【０１３２】
本実施例のある靴底の緩衝装置は、変形要素が後足部の周縁に配置されている。前記変形要素は前記後足部の中心から前記周縁に向って開口した断面略Ｖ字状ないし略Ｕ字状の曲げ変形部材を有する。前記曲げ変形部材は、前記アウターソールの上面に接合された下板部と、前記ミッドソールの下面に接合された上板部と、前記下板部と上板部とを連ねるヒンジ部とを有し、前記下板部、上板部およびヒンジ部は合成樹脂で一体に形成されている。前記下板部と前記上板部との間に、圧縮されたときに変形しながらエネルギーを吸収しつつ反発する力を蓄えるゴム様または鞘様の圧縮変形部材が装着されている。
ここにおいて、前記曲げ変形部材は、後足部の内側または外側の少なくとも一方のサイドから後足部の後端を含む部位に設けられている。前記下板部が前記一方のサイドと前記後端との間の部位において前後に分離されている。【０１３３】
曲げ変形部材が後足部の内側または外側から後足部の後端にわたって切れ目なく連なっていると、後足部の後端が着地した後、足裏が徐々に接地する動作をスムースに行えないかもしれない。
これに対し、本態様の曲げ変形部材では、下板部が分離されているので、部位に応じた変形を実現し易く、かつ、後足部が後端から着地して足が前方に屈曲する動作がスムースに行われ得る。【０１３４】
この靴底では、前記ミッドソールと前記曲げ変形部材との間に、これら両者を互いに連結する連結部材が介挿されるのが好ましい。この場合、前記連結部材を構成する素材のヤング率が前記ミッドソールのそれよりも大きく、かつ、前記曲げ変形部材のそれよりも小さい。
かかる靴底では、着地の衝撃が比較的硬い曲げ変形部材により分散され、更に比較的軟質の連結部材により分散されるので、衝撃の分散機能が高まると共に、足裏への感触がソフトになり得る。【０１３５】
なお、第５実施例において、連結部材を設けずに、曲げ変形部材を直接ミッドソールに接合してもよいし、曲げ変形部材とアウターソールとの間に別の部材を介挿してもよい。また、ミッドソールが上下や前後に分割されていてもよい。また、変形要素が内外のいずれかのみに配置されてもよいし、後足部に加え前足部に変形要素が設けられてもよい。また、変形要素の切欠部は必ずしも設けられる必要はない。また、ゴム様部材の数は３つに限られるものでなく、４つ以上の互いに分離された下板部およびゴム様部材が後足部に配置されてもよい。また、上板部の貫通孔やゴム様部材の上突出部や内突出部は必ずしも設ける必要はなく、ゴム様部材が曲げ変形部材で単に挟み込んで支持されてもよい。【０１３６】
以上のとおり、図面を参照しながら好適な実施例を説明したが、当業者であれば、本明細書を見て、自明な範囲で種々の変更および修正を容易に想定するであろう。
たとえば、前記各実施例では、変形要素は３個または４個であったが、図１０のように５個の変形要素が設けてられもよい。この場合、足の後足部の外側に３個、内側に２個の変形要素が互いに分離されて配置される。また、足の後足部に６個以上の変形要素が設けられてもよい。
また、支持要素は発泡樹脂からなるミッドソールに限られるわけではなく、たとえば、特開平９−２８５３０４号に開示されている非発泡の樹脂からなる支持プレートなどが用いられてもよい。
したがって、そのような変更および修正は、請求の範囲から定まる本発明の範囲のものと解釈される。
【産業上の利用可能性】
【０１３７】
本発明は、運動靴などの種々の靴の靴底に適用することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図１２】
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【図１３】
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