(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の一般式（Ｉ）：
【化１】
0004402191.tif 000010
〔式中、Ｒ1、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ6は水素原子であり、Ｒ2及びＲ5はそれぞれ独立に水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ7及びＲ8は水素原子であり、Ｙは下記の式（IV）：
【化２】
0004402191.tif 000011
［式中、Ｚ1、Ｚ2、及びＺ3はそれぞれ独立に−Ｎ（Ｒ51）−（Ｒ51は低級アルキル基を示す）であり、ｍ、ｎ、ｐ、及びｑは２である］で表される基を示す〕で表される化合物又はその塩。
【請求項２】
Ｒ2及びＲ5がともに水素原子であるか、又はともにハロゲン原子であり、Ｙが上記式（IV）（式中、Ｚ1、Ｚ2、及びＺ3が共に−Ｎ（ＣＨ3）−である）である請求項１に記載の化合物又はその塩。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の化合物又はその塩を含む亜鉛蛍光プローブ。
【請求項４】
請求項１又は２に記載の化合物又はその塩と亜鉛イオンとにより形成された亜鉛錯体。
【請求項５】
亜鉛イオンの測定方法であって、下記の工程：
(a)請求項１又は２に記載の化合物又はその塩と亜鉛イオンとを反応させる工程；及び
(b)上記工程(a)で生成した請求項４に記載の亜鉛錯体の蛍光強度を測定する工程
を含む方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、亜鉛イオンを特異的に捕捉して蛍光を発する亜鉛蛍光プローブに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
亜鉛はヒトの体内において鉄に次いで含量の多い必須金属元素であり、細胞内のほとんどの亜鉛イオンは蛋白質と強固に結合して、蛋白質の構造保持や機能発現に関与している。また、細胞内にごく微量存在するフリーの亜鉛イオン（通常はμＭレベル以下である）の生理的役割についても、種々の報告がある。特に、細胞死の一つであるアポトーシスには亜鉛イオンが深く関わっていると考えられており、アルツハイマー病の老人斑の形成を促進しているなどの報告もある。
【０００３】
従来、組織内の亜鉛イオンを測定するために、亜鉛イオンを特異的に捕捉して錯体を形成し、錯体形成に伴って蛍光を発する化合物（亜鉛蛍光プローブ）が用いられている。亜鉛蛍光プローブとして、例えば、ＴＳＱ (Reyes, J.G., et al., Biol. Res., 27, 49, 1994）、Zinquin ethyl ester (Tsuda, M. et al., Neurosci., 17, 6678, 1997)、Dansylaminoethylcyclen (Koike, T. et al., J. Am. Chem. Soc., 118, 12686, 1996)、Newport Green (Molecular Probe社のカタログである"Handbook of Fluorescent Probes and Research Chemicals" 6th Edition by Richard P. Haugland pp.531-540)などが実用化されている。
【０００４】
【化４】
0004402191.tif 000002
【０００５】
しかしながら、ＴＳＱ、Zinquin、又はDansylaminoethylcyclenを用いた測定では、短波長領域の励起光を用いる必要があるために（それぞれ、励起波長が367nm、368nm、及び323nmである。）、これらの亜鉛蛍光ブローブを生体系の測定に用いた場合には、短波長による励起が細胞傷害を引き起こす可能性があり（細胞工学, 17, pp.584-595, 1998）、また、測定の際に細胞系自身が有する自家蛍光（NADHやフラビン類が発する蛍光）による影響を受けやすいという問題がある。さらに、Dansylaminoethylcyclenは測定時に試薬が存在する環境の違い、すなわち溶媒の種類、あるいは細胞外、細胞内もしくは細胞膜などにおける水溶性、脂溶性などの環境の違いにより蛍光強度が大きく変化するという欠点を有しており（蛋白質・核酸・酵素、増刊号, 42, pp.171-176, 1997）、ＴＳＱは脂溶性が高いために細胞全体に均一に分布させることが困難であるという問題も有している。Newport Greenは長波長の励起光で測定を行なえるものの、亜鉛イオンとのアフィニティーが低く、実用的な測定感度を有していないという問題がある。従って、細胞障害を引き起こすことなく、高感度に亜鉛イオンを測定できる亜鉛蛍光プローブの開発が求められている。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の課題は、高感度な亜鉛蛍光プローブとして利用可能な化合物又はその塩を提供することにある。より具体的には、亜鉛イオンを特異的に捕捉することができ、捕捉後の錯体の蛍光強度に優れ、長波長の励起光で蛍光測定を行なうことができる亜鉛蛍光プローブとして利用可能な化合物を提供することが本発明の課題である。また、本発明の別な課題は、上記の特徴を有する化合物を含む亜鉛蛍光プローブ、及び該亜鉛蛍光プローブを用いた亜鉛イオンの測定方法を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは上記の課題を解決すべく鋭意研究を行った結果、下記の一般式（Ｉ）又は（II）で表される化合物が亜鉛イオンに対して高い特異性を有しており、亜鉛イオンを捕捉して、長波長領域の励起光で強い蛍光を発する錯体を形成することを見出した。また、この化合物を亜鉛蛍光プローブとして用いると、細胞障害を引き起こすことなく、また、溶媒の種類や組織内外などの試薬が存在する環境の違いによる蛍光強度の変化が小さく、生体内の亜鉛イオンを極めて正確かつ高感度に測定できることを見出した。本発明はこれらの知見を基にして完成されたものである。
【０００８】
すなわち、本発明は、下記の一般式（Ｉ）又は（II）：
【化５】
0004402191.tif 000003
〔式（Ｉ）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、及びＲ6はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、又は低級アルキル基を示し；Ｒ7及びＲ8はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、又は低級アルキル基を示し；
式（II）中、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15、及びＲ16はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、又は低級アルキル基を示し；Ｒ17及びＲ18はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、又は低級アルキル基を示し；Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、及びＲ24はそれぞれ独立に水素原子又は低級アルキル基を示し；
式（Ｉ）及び式（II）中、Ｙは下記の式（III）ないし（Ｖ）：
【化６】
0004402191.tif 000004
[式中、Ｚ1、Ｚ2、Ｚ3、及びＺ4はそれぞれ独立に−Ｎ（Ｒ51）−、−Ｏ−、又は−Ｓ−を示すが、Ｚ1、Ｚ2、Ｚ3、及びＺ4のうちの少なくとも１つは−Ｎ（Ｒ51）−を示し、Ｒ51は水素原子、低級アルキル基、１若しくは２個以上のアミノ基で置換された低級アルキル基（該アミノ基は低級アルキル基、低級アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基で置換されていてもよい）、又は１若しくは２個以上の水酸基で置換された低級アルキル基を示し；ｍ、ｎ、ｐ、ｑ、及びｒはそれぞれ独立に２又は３の整数を示す]で表される基を示すか、又は式（VI）：−Ｎ（Ｒ31）（Ｒ32）
[式中、Ｒ31及びＲ32はそれぞれ独立に下記の式（VII）ないし（X）：
【化７】
0004402191.tif 000005
［式中、Ｒ41、Ｒ42、Ｒ43、Ｒ44、及びＲ45はそれぞれ独立に水素原子、低級アルキル基、１若しくは２個以上のアミノ基で置換された低級アルキル基（該アミノ基は低級アルキル基、低級アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基で置換されていてもよい）、又は１若しくは２個以上の水酸基で置換された低級アルキル基を示し；ｓ、ｔ、ｕ、及びｖはそれぞれ独立に２又は３の整数を示す］で表される基及び水素原子からなる群から選ばれる置換基を示すが、Ｒ31及びＲ32が同時に水素原子を示すことはない]で表される基を示す〕で表される化合物又はその塩を提供するものである。
【０００９】
上記発明の好ましい態様によれば、
(a)Ｒ1、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ6が水素原子であり、Ｒ2及びＲ5がそれぞれ独立に水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ7及びＲ8が水素原子であり、Ｙが上記式（IV）〔式中、Ｚ1、Ｚ2、及びＺ3はそれぞれ独立に−Ｎ（Ｒ51）−（Ｒ51は低級アルキル基を示す）であり、ｍ、ｎ、ｐ、及びｑが２である〕で表される基である式（Ｉ）で表される化合物又はその塩；
(b) Ｒ1、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ6が水素原子であり、Ｒ2及びＲ5がともに水素原子であるか、又はともにハロゲン原子であり、Ｒ7及びＲ8が水素原子であり、Ｙが上記式（IV）（式中、Ｚ1、Ｚ2、及びＺ3が共に−Ｎ（ＣＨ3）−あり、ｍ、ｎ、ｐ、及びｑが２である）で表される基である上記化合物又はその塩；
(c)Ｒ11、Ｒ13、Ｒ14、及びＲ16が水素原子であり、Ｒ12及びＲ15がそれぞれ独立に水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ17及びＲ18が水素原子であり、Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、及びＲ24が水素原子であり、Ｙが上記式（IV）〔式中、Ｚ1、Ｚ2、及びＺ3がそれぞれ独立に−Ｎ（Ｒ51）−（Ｒ51は低級アルキル基を示す）であり、ｍ、ｎ、ｐ、及びｑが２である〕で表される基である式（II）で表される化合物又はその塩；及び
(d) Ｒ11、Ｒ13、Ｒ14、及びＲ16が水素原子であり、Ｒ12及びＲ15がともに水素原子であるか、又はともにハロゲン原子であり、Ｙが上記式（IV）（式中、Ｚ1、Ｚ2、及びＺ3が共に−Ｎ（ＣＨ3）−であり、ｍ、ｎ、ｐ、及びｑが２である）で表される基である上記化合物又はその塩が提供される。
【００１０】
別の観点からは、本発明により、上記式（Ｉ）若しくは式（II）で表される化合物又はそれらの塩を含む亜鉛蛍光プローブ；及び上記式（Ｉ）若しくは式（II）で表される化合物又はそれらの塩と亜鉛イオンとから形成される亜鉛錯体が提供される。この亜鉛蛍光プローブは、組織や細胞内の亜鉛イオンを測定するために用いることができる。さらに別の観点からは、本発明により、亜鉛イオンの測定方法であって、上記式（Ｉ）若しくは式（II）で表される化合物又はそれらの塩を亜鉛蛍光プローブとして用いる方法；亜鉛イオンの測定方法であって、下記の工程：(a)上記式（Ｉ）若しくは式（II）で表される化合物又はそれらの塩と亜鉛イオンとを反応させる工程，及び(b)上記工程で生成した亜鉛錯体の蛍光強度を測定する工程を含む方法；並びに、上記式（Ｉ）若しくは式（II）で表される化合物又はそれらの塩の亜鉛蛍光プローブとしての使用が提供される。
【００１１】
【発明の実施の形態】
本明細書において「低級アルキル基」という場合には、例えば、炭素数１〜６個、好ましくは炭素数１〜４個の直鎖、分枝鎖、環状、又はそれらの組み合わせからなるアルキル基を意味している。より具体的には、低級アルキル基として、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、シクロプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、シクロプロピルメチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基などを用いることができる。また、本明細書においてハロゲン原子という場合には、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、又はヨウ素原子のいずれであってもよい。
【００１２】
式（Ｉ）の化合物において、Ｒ1、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ6が水素原子であり、Ｒ7及びＲ8が水素原子であり、Ｒ2及びＲ5がそれぞれ独立に水素原子又はハロゲン原子であることが好ましいが、Ｒ2及びＲ5がともに水素原子であるか、又はＲ2及びＲ5がともにハロゲン原子であることがより好ましい。
【００１３】
式（II）の化合物において、Ｒ11、Ｒ13、Ｒ14、及びＲ16が水素原子であり、Ｒ17及びＲ18が水素原子であり、Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、及びＲ24が水素原子であり、Ｒ12及びＲ15がそれぞれ独立に水素原子又はハロゲン原子であることが好ましいが、Ｒ12及びＲ15がともに水素原子であるか、又はＲ12及びＲ15がともにハロゲン原子であることがより好ましい。
【００１４】
Ｙが示す基としては、上記の式（III）ないし（Ｖ）のいずれかの式で表される環状のクラウン残基のほか、式（VI）で表される基を用いることができる。Ｚ1、Ｚ2、Ｚ3、及びＺ4はそれぞれ独立に−Ｎ（Ｒ51）−、−Ｏ−、又は−Ｓ−を示すが、Ｒ51は水素原子、低級アルキル基、１若しくは２個以上のアミノ基で置換された低級アルキル基（該アミノ基は低級アルキル基、低級アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基で置換されていてもよい）、又は１若しくは２個以上の水酸基で置換された低級アルキル基を示す。Ｚ1、Ｚ2、Ｚ3、及びＺ4のうちの少なくとも１つは−Ｎ（Ｒ51）−を示す。Ｚ1、Ｚ2、Ｚ3、及びＺ4のうちの２以上が−Ｎ（Ｒ51）−である場合には、Ｒ51は同一でも異なっていてもよい。これらのうち、Ｚ1、Ｚ2、Ｚ3、及びＺ4が独立に−Ｎ（Ｒ51）−（Ｒ51がアルキル基である）である場合が好ましい。Ｒ５１は低級アルキル基であることが好ましく、該アルキル基は同一でも異なっていてもよく、メチル基であることがさらに好ましい。
【００１５】
Ｒ51が示すアミノ基で置換された低級アルキル基は、上記に説明した低級アルキル基の任意の位置に１個又は２個以上のアミノ基を有していてもよいが、アルキル基の末端に１個のアミノ基を有しているほうが好ましい。該アミノ基は、１個の低級アルキル基、又は同一若しくは異なる２個のアルキル基で置換されていてもよい。また、低級アルキルスルホニル基又はアリールスルホニル基で置換されていてもよい。アリールスルホニル基としては、置換又は無置換のベンゼンスルホニル基、置換又は無置換のナフタレンスルホニル基などを挙げることができる。アリール基上の置換基の個数、種類、及び置換位置は特に限定されないが、置換基としては、例えば、低級アルキル基、ハロゲン原子、Ｃ1〜Ｃ6のアルコキシル基、水酸基などを挙げることができる。窒素原子上に存在することがある水酸基で置換された低級アルキル基は、炭素数が２個以上の低級アルキル基の任意の位置に１個又は２個以上の水酸基を有していてもよいが、アルキル基の末端に１個の水酸基を有していることが好ましい。
【００１６】
Ｒ41、Ｒ42、Ｒ43、Ｒ44、及びＲ45が示すアミノ基で置換された低級アルキル基、又は水酸基で置換された低級アルキル基は上記に説明したものを用いることができる。Ｙとしては、上記の式(IV)で表される基であることが好ましく、Ｚ1、Ｚ2、及びＺ3が共に−Ｎ（ＣＨ3）−であることがさらに好ましい。
【００１７】
式（Ｉ）又は式（II）で表される本発明の化合物は酸付加塩又は塩基付加塩として存在することができる。酸付加塩としては、例えば、塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩などの鉱酸塩、又はメタンスルホン酸塩、p-トルエンスルホン酸塩、シュウ酸塩、クエン酸塩、酒石酸塩などの有機酸塩などを挙げることができ、塩基付加塩としては、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩などの金属塩、アンモニウム塩、又はトリエチルアミン塩などの有機アミン塩などを挙げることができる。これらのほか、グリシンなどのアミノ酸との塩を形成する場合もある。本発明の化合物又はその塩は水和物又は溶媒和物として存在する場合もあるが、これらの物質はいずれも本発明の範囲に包含される。
【００１８】
式（Ｉ）又は式（II）で表される本発明の化合物は、置換基の種類により、１個又は２個以上の不斉炭素を有する場合があるが、１個又は２個以上の不斉炭素に基づく光学活性体や２個以上の不斉炭素に基づくジアステレオ異性体などの立体異性体のほか、立体異性体の任意の混合物、ラセミ体などは、いずれも本発明の範囲に包含される。また、互変異性体が存在する場合があるが、互変異性体がいずれも本発明の範囲に包含されることはいうまでもない。
【００１９】
本発明の化合物の代表的化合物の製造方法を、下記のスキームに示す。また、本明細書の実施例には、このスキームに記載した製造方法がより詳細かつ具体的に示されている。従って、当業者は、これらの説明を基にして反応原料、反応条件、及び反応試薬などを適宜選択し、必要に応じてこれらの方法に修飾や改変を加えることによって、式（Ｉ）又は式（II）で表される本発明の化合物をいずれも製造することができる。なお、下記のスキーム中に記載された化合物２及び３はOrg. Synth., 58, 86, 1979に記載されており、化合物11、12、及び13はJ. Chem. Soc. (Lond.), 3982, 1955に記載されている。また、化合物16、17、及び18はProc. Indian Acad. Sci. Sect. A, 57, 280, 1963に記載されており、化合物14及び19はJ. Biol. Chem., 264, 8171, 1989に記載されており、化合物22はBer. Dtsch. Chem. Ges., 46. 1931-1943, 1913に記載されている。
【００２０】
【化８】
0004402191.tif 000006
【００２１】
【化９】
0004402191.tif 000007
【００２２】
【化１０】
0004402191.tif 000008
【００２３】
【化１１】
0004402191.tif 000009
【００２４】
式（Ｉ）又は式（II）で表される本発明の化合物又はそれらの塩は、亜鉛蛍光プローブとして有用である。本発明の化合物は、それ自体は強い蛍光を発する性質を有していないが、亜鉛イオンを捕捉して亜鉛錯体を形成すると、強い蛍光を発するようになる。本発明の化合物は亜鉛イオンを特異的に捕捉することができ、生体組織や細胞に障害を生じない長波長領域の励起光によって強い蛍光を発するので、生細胞や生組織中の亜鉛イオンを生理条件下で測定するための亜鉛蛍光プローブとして極めて有用である。なお、本明細書において用いられる「測定」という用語については、定量及び定性を含めて最も広義に解釈すべきものである。
【００２５】
本発明の亜鉛蛍光プローブの使用方法は特に限定されず、従来公知の亜鉛プローブと同様に用いることが可能である。通常は、生理食塩水や緩衝液などの水性媒体、又はエタノール、アセトン、エチレングリコール、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミドなどの水混合性の有機溶媒と水性媒体との混合物などに式（Ｉ）及び式（II）で表される化合物並びにそれらの塩からなる群から選ばれる一の物質を溶解し、細胞や組織を含む適切な緩衝液中にこの溶液を添加して、蛍光スペクトルを測定すればよい。例えば、上記スキーム中の化合物20及び21は、それぞれ励起波長が495nm及び505nm、蛍光波長が515nm及び525nmであり、１〜10μＭ程度の濃度で用いた場合に10μＭ以下の濃度の亜鉛イオンを測定することが可能である。なお、本発明の亜鉛蛍光プローブを適切な添加物と組み合わせて組成物の形態で用いてもよい。例えば、緩衝剤、溶解補助剤、pH調節剤などの添加物と組み合わせることができる。
【００２６】
【実施例】
以下、本発明を実施例によりさらに具体的に説明するが、本発明の範囲は下記の実施例に限定されることはない。実施例中の化合物番号は、上記のスキーム中の化合物番号に対応している。
例１：本発明の化合物の製造
N-フェニルジエタノールアミン(4) 15.3 g (84.4 mmol)を100 mlのピリジンに溶解した溶液に、70 mlのピリジンに溶解したp-トルエンスルホニルクロリド 33.9 g (178 mmol)を、氷冷下で30分間かけて滴下した。滴下後、氷冷下で２時間撹拌し、その後、反応液に200 mlの水を加え、終夜撹拌した。析出した固体を濾取して塩化メチレンに溶解し、この溶液を水、飽和食塩水で洗浄後、硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去し、化合物(5) 37.5 gを得た。淡黄色固体。収率90.8%。
1H-NMR (300MHz, CDCl3) :δ2.42 (s, 6H), 3.56 (t, 4H, J=6.0Hz), 4.10 (t, 4H, J=6.0Hz), 6.49 (d, 2H, J=8.1Hz), 6.74 (t, 1H, J=7.3Hz), 7.15 (m, 2H), 7.27 (d, 4H, J=8.2Hz), 7.70 (d, 4H, J=8.2Hz)
MS(FAB): 490(M++1)
m.p.:89℃ (ジエチルエーテル)
【００２７】
化合物(3) 41.3 g (67.8 mmol)を 300 mlの無水ジメチルホルムアミドに溶解した溶液を、アルゴン下で100℃まで加熱し、120 mlの無水ジメチルホルムアミドに溶解した化合物(5) 36.5 g (74.6 mmol)を1.5時間かけて滴下した。滴下後、100℃で１時間撹拌し、反応液を室温まで冷却した後、500 mlの水を加え、氷冷下に４時間撹拌した。析出した固体を濾取して塩化メチレンに溶解し、この溶液を、水、飽和食塩水で洗浄後、硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去し、粗化合物(6)を得た。シリカゲルカラムにより精製し、化合物(6) 29.9gを得た。白色固体。収率 62.1%。
1H-NMR (300MHz, CDCl3):δ 2.44 (s, 9H), 3.22 (m, 4H), 3.31 (m, 4H), 3.39 (t,4H,J=5.0Hz), 3.75 (t, 4H, J=5.0Hz), 6.79-6.74 (m, 3H), 7.23 (m, 1H), 7.32 (d, 2H, J=8.4Hz), 7.33 (d, 4H, J=8.1Hz), 7.68 (d, 4H, J=8.1Hz), 7.69 (d, 2H, J=8.4Hz)
MS(FAB): 711(M++1)
Anal. Calcd for C35H42N4O6S3 : C, 59.13; H, 5.95; N, 7.88. Found : C, 58.57; H, 5.84; N, 7.88.
m.p.178℃ (メタノール)
【００２８】
細かく砕いた化合物(6) 28.3 g (39.8 mmol)を無水n-ブタノール900 mlに加え、続いてナトリウム 40 g (1.74 mol)を加え、ナトリウム片が消えるまで還流した。室温まで冷却後、更に 40 g (1.74 mol)のナトリウムを加え、再びナトリウム片が消えるまで還流した。室温まで冷却後、氷冷下１リットルの水を少しずつ加えた。n-ブタノール層を、0.5N水酸化ナトリウムで洗浄した後に、2N塩酸で抽出した。2N塩酸層をジエチルエーテルで洗浄した後に、水酸化ナトリウムを加えてアルカリ性にして、塩化メチレンで抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄した後、炭酸カリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去し、化合物(7) 6.60gを得た。褐色オイル。収率66.8%。
1H-NMR (300MHz, CDCl3):δ 2.63 (t, 4H, J=4.8Hz), 2.77-2.84 (m, 8H), 3.38 (t, 4H, J=5.0Hz), 6.82 (t, 1H, J=7.3Hz), 6.98 (d, 2H, J=8.1Hz), 7.23 (m, 2H)
MS(FAB): 249(M++1)
【００２９】
化合物(7) 5.00 g (20.2 mmol)をメタノール 300 mlに溶かし、37% ホルムアルデヒド溶液 50 mlを加え、続いてシアノ水素化ほう素ナトリウム 13.4 g (213 mmol)を少しずつ加えた。室温で２時間撹拌した後、酢酸を加えて溶液のpHを中性にして、さらに室温で３時間撹拌した。メタノールを減圧留去して、残渣を2N水酸化ナトリウム水溶液に懸濁し、塩化メチレンで抽出した。塩化メチレン層を0.5N水酸化ナトリウムで洗浄した後、2N塩酸で抽出した。2N塩酸層に水酸化ナトリウムを加えてアルカリ性にし、塩化メチレンで抽出した。塩化メチレン層を飽和食塩水で洗浄後、炭酸カリウムで乾燥した。塩化メチレンを減圧下留去し、粗化合物(8)を得た。アルミナカラムにより精製し、化合物(8) 1.53gを得た。褐色オイル。収率26.1%。
1H-NMR (300MHz, CDCl3):δ 2.25 (s, 3H), 2.31 (s, 6H), 2.53 (m, 8H), 2.80 (t, 4H, J=5.9Hz), 3.51 (t, 4H, J=5.9Hz), 6.63 (m, 3H), 7.19 (dd, 2H, J=7.2, 8.8Hz)
MS(EI): 290(M+)
【００３０】
化合物(8) 501 mg (1.73 mmol)をジオキサン 20 mlと水 10 mlに溶解した溶液に、5N水酸化カリウム水溶液を0.38 ml加えた。氷冷下、臭素 105 ml (2.04 mmol)をジオキサン 8 ml に溶解した溶液を２時間かけて滴下し、滴下後、反応液を氷冷下で１時間撹拌した。溶媒を減圧留去し、残渣を塩化メチレンに懸濁した。塩化メチレン層を0.5N水酸化ナトリウムで洗浄した後、2N塩酸で抽出した。2N塩酸層をジエチルエーテルで洗浄した後、水酸化ナトリウムを加えてアルカリ性にし、塩化メチレンで抽出した。塩化メチレン層を飽和食塩水で洗浄した後、炭酸カリウムで乾燥した。塩化メチレンを減圧留去し、化合物(9) 572mgを得た。褐色オイル。収率89.6%。
1H-NMR (300MHz,  CDCl3):δ2.17-2.23 (m, 8H), 2.43 (s, 3H), 2.44 (s, 6H), 2.69 (t, 4H, J=6.0Hz), 3.39 (t, 4H, J=6.0Hz), 6.44 (d, 2H, J=9.2Hz), 7.17 (d, 2H, J=9.2Hz)
MS(EI+): 368, 370 (1:1)(M+)
【００３１】
化合物(9) 299 mg (0.81 mmol)を無水2-メチルテトラヒドロフラン 20 mlに加え、アルゴン下液体窒素-イソペンタン浴中で-150℃まで冷やし、1.64N tert-ブチルリチウムn-ペンタン溶液2.85 ml を加えた。TLCで原料の消失を確認した後、化合物(14) 719 mg (1.58 mmol) を25 mlのテトラヒドロフランに溶解した溶液を少しずつ加えた。-150℃で１時間撹拌した後、反応液を室温まで戻した。反応液に水20 mlとテトラヒドロフラン10 mlの混合液を加えた後に、溶媒を減圧留去した。残渣に2N塩酸 10 mlを加え、遮光して室温で１時間撹拌した。塩酸溶液をジエチルエーテルで洗浄した後、水酸化ナトリウムを加えてアルカリ性にし、再び水層をジエチルエーテルで洗浄した。2N塩酸、2N水酸化ナトリウムを用いてpHを7〜8に調節し、析出してきた固体を濾取して粗化合物(20)を得た。オクタデシルカラムにより精製し、化合物(20) 90.7 mgを得た。茶色固体。収率22.4%。
1H-NMR (300MHz, DMSO-d6+D2O):δ 2.16 (s, 3H), 2.61 (m, 10H), 2.85 (m, 4H), 2.99 (m, 4H), 3.72 (m, 4H), 6.28 (d, 2H, J=2.0Hz), 6.37 (dd, 2H, J=2.0,9.3Hz), 6.87 (d, 2H, J=8.8Hz), 7.04 (d, 2H, J=9.3Hz), 7.27 (d, 2H, J=8.6Hz)
MS(FAB): 501(M++1)
m.p.:189℃
【００３２】
化合物(9) 300 mg (0.81 mmol)を無水2-メチルテトラヒドロフラン 30 mlに加え、アルゴン下液体窒素-イソペンタン浴中で-150℃まで冷やし、1.54N t-ブチルリチウムn-ペンタン溶液 2.50 mlを加えた。TLCで原料の消失を確認した後、化合物(19) 500 mg (0.95 mmol) を10 mlのテトラヒドロフランに溶解した溶液を少しずつ加えた。-150℃で１時間撹拌後、反応液を室温まで戻した。反応液に水 20 mlとテトラヒドロフラン 10 mlの混合液を加えた後に、溶媒を減圧留去した。残査に2N塩酸 10 mlを加え、遮光して室温下１時間撹拌した。塩酸溶液をジエチルエーテルで洗浄した後、水酸化ナトリウムを加えてアルカリ性にし、塩化メチレン-メタノール（5:1）で抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄後、硫酸ナトリウムで乾燥し、溶媒を減圧留去し、粗化合物(21)を得た。オクタデシルカラムにより精製し、化合物(21)を得た。褐色固体。収率1.2%。
1H-NMR (300MHz, CD3OD):δ 2.26 (s, 3H), 2.66-2.69 (m, 4H), 2.68 (s, 6H), 2.89-2.93 (m, 4H), 3.09 (m, 4H), 3.79 (m, 4H), 6.54 (s, 2H), 6.96 (d, 2H, J=8.8Hz), 7.29 (s, 2H), 7.31 (d, 2H, J=8.8Hz)
MS(FAB) 569, 571, 573 (M++1)
m.p.:230℃
【００３３】
例２：亜鉛イオンに対する選択性
上記例１で得た化合物20及び化合物21を用いて、亜鉛イオンに対する選択性を評価した。種々の金属イオン（5μM又は5 mM）を含む100 mM HEPES (pH 7.5)中に5μMの化合物20又は21を加え、蛍光強度を測定した。化合物20については励起波長 495 nm、蛍光波長 515 nmとし、化合物21については励起波長 505 nm、蛍光波長 525 nmとして蛍光スペクトルを測定した。結果を図１及び図２に示す。図中、縦軸の蛍光強度は、金属イオンを加えていないときの蛍光強度を１として、各金属イオンを加えたときの蛍光強度を数値で示したものである。これらの結果から、本発明の化合物が亜鉛イオンに対して極めて高い選択性を有しており、生体内に多量に存在するナトリウムイオン、カリウムイオン、カルシウムイオンなどの存在下では、全く蛍光強度が増加しないことが明らかである。
【００３４】
例３：亜鉛蛍光プローブの検出感度
亜鉛蛍光プローブとして使われているNewport Green (Handbook of Fluorescent Probes and Research Chemicals, 6th Edition by Richard P. Haugland, pp.531-540)と本発明の亜鉛蛍光プローブの測定感度を比較した。種々の濃度の亜鉛イオン（10μMまで）を含む100 mM HEPES (pH 7.5)中に5μMの化合物20、化合物21、又はNewport Greenを加え、蛍光強度を測定した。化合物20については励起波長 495 nm、蛍光波長 515 nmとし、化合物21については励起波長 505 nm、蛍光波長 525 nmとし、Newport Greenについては励起波長 505 nm、蛍光波長 530 nmとして蛍光スペクトルを測定した。結果を図３に示す。図中、縦軸の蛍光強度は、金属イオンを加えていないときの蛍光強度を１として、各金属イオンを加えたときの蛍光強度を数値で示したものである。この結果から明らかなように、本発明の化合物は、従来亜鉛蛍光プローブとして用いられているNewport Greenに比べて、はるかに高い検出感度を有している。
【００３５】
例４：亜鉛蛍光プローブの蛍光強度
化合物20及び21について、亜鉛イオン濃度と蛍光強度との相関関係を調べた。種々の濃度の亜鉛イオン（10μMまで）を含む100 mM CAPS (pH 10.0)中に5μMの化合物20又は化合物21を加え、蛍光強度を測定した。化合物20については励起波長 495 nm、蛍光波長 515 nmとし、化合物21については励起波長 505 nm、蛍光波長 525 nmとして蛍光スペクトルを測定した。結果を図４及び５に示す。両化合物とも亜鉛イオンの濃度に依存して蛍光強度が上昇し、化合物に対して１当量以上の亜鉛イオンの存在下では、蛍光強度が一定になることが認められた。この結果は、本発明の化合物が亜鉛と１：１の錯体を形成していることを示している。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の亜鉛蛍光プローブ（化合物20）が亜鉛イオンに対して優れた選択性を有していることを示した図である。
【図２】  本発明の亜鉛蛍光プローブ（化合物21）が亜鉛イオンに対して優れた選択性を有していることを示した図である。
【図３】  本発明の亜鉛蛍光プローブ（化合物20及び21）の蛍光強度を従来公知の亜鉛蛍光プローブ（Newport Green）と比較した結果を示す図である。
【図４】  本発明の亜鉛蛍光プローブ（化合物20）の蛍光強度と亜鉛イオン濃度との関係を示した図である。
【図５】  本発明の亜鉛蛍光プローブ（化合物21）の蛍光強度と亜鉛イオン濃度との関係を示した図である。
【図１】
0004402191.tif 000012
【図２】
0004402191.tif 000013
【図３】
0004402191.tif 000014
【図４】
0004402191.tif 000015
【図５】
0004402191.tif 000016