(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
成形綿で形成され、長手方向および幅方向を有する敷布団本体、
前記敷布団本体に配設され、温風および冷風等の空気が移送される空気移送路、
前記敷布団本体の上側に開口し、その一端が前記敷布団本体の端部に達する溝部で形成され、前記空気移送路の少なくとも一部を前記溝部に収容して前記敷布団本体の所望の位置に位置決めする位置決め部、
通気性を有した中綿で形成され、前記位置決め部を蓋うように前記敷布団本体の上面に被せられて、前記空気移送路を前記敷布団本体に支持させる押さえ部、および
前記敷布団本体、前記空気移送路、前記押さえ部を被包する通気性を有したカバー側地を含み、
前記空気移送路は、配管ユニットで形成され、
前記配管ユニットは、
前記敷布団本体の長手方向に間隔を隔てて、且つ、前記敷布団本体の幅方向に延びて配設される第１の管路と、前記敷布団本体の長手方向に延びて配設され、前記第１の管路の長さ方向の一端および／または他端に剛性を有する継手部を介して連通される第２の管路とを有する主配管路、および、
前記主配管路に連通され、前記敷布団本体の外部から前記空気が導入される導入管路を含み、
前記第１の管路は、少なくとも上方に前記空気が噴出可能となる噴出口を備えた剛性を有する複数の第１の管、および、前記剛性を有する複数の第１の管の間に接続され、可撓性を有する第１の管を含み、
前記第２の管路は、可撓性を有する第２の管を含み、
前記敷布団本体が折り畳み線で折り畳まれてその折り畳み方向に見たときに、前記折り畳み線の両側に、前記第１の管路の可撓性を有する第１の管、乃至、前記第２の管路の可撓性を有する第２の管が位置するように、前記配管ユニットが形成される、敷布団である。
【請求項２】
前記噴出口は、前記剛性を有する第１の管の上部と、前記剛性を有する第１の管の側部および／または前記剛性を有する第１の管の下部とに配設された貫通孔を含む、請求項１に記載の敷布団。
【請求項３】
前記空気移送路は、独立した複数の配管ユニットを含み、前記複数の配管ユニットには、それぞれ、別個に前記空気が移送される、請求項１または請求項２に記載の敷布団。
【請求項４】
前記空気移送路の内部に水が循環する循環路をさらに含む、請求項１〜請求項３のいずれかに記載の敷布団。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、敷布団に関し、特にたとえば、敷布団に温風および／または冷風を送風・供給して、就寝中、敷布団内を就寝に適した温度および湿度に維持し、快適な就寝環境を形成することができる、敷布団に関する。
【背景技術】
【０００２】
本願発明の背景となる技術には、上部に空気の吹き出す開口部を有する送風プレートと、送風プレートの開口部を被う空気を通し易い布地と、送風プレートに空気を送り込む送風機と、送風機に設けられる温風発生器で構成された送風寝具があった（例えば、特許文献１参照）。この送風寝具では、送風プレートがたとえば敷布団の下に設置され、送風プレートには、温風発生器で発生した温風が送風機により送り込まれる。温風は、送風プレートの開口部から吹き出して敷布団内部に吹き込まれ、敷布団を通り抜けていく。これによって、敷布団が乾燥され温められる。また、この送風寝具では、上部に開口部を有するエアーチューブを送風プレートに配置したものも用いられ得る。この場合、エアーチューブに空気が通され、開口部から敷布団内に空気が送り込まれる。
本願発明の背景となる他の技術には、硬質ウレタン発泡材等で形成した敷ぶとん状の本体と、本体内に設けられた空気の循環通路と、コンプレッサーに連結された空気流通用のパイプ、乾燥，除塵，除臭用のフィルター、温風，冷風発生用のサーモモジュール、陰イオン発生器、オゾン発生器等を含み、循環通路中に温風，冷風等の適温の空気を吹き込み循環させるようにした空気応用敷ぶとんがあった（例えば、特許文献２参照）。この空気応用敷ぶとんでは、循環通路に温風ないし冷風を充満、流通させることによって、季節、室温に応じて敷きぶとんが適温状態に保持される。
本願発明の背景となるさらに他の技術には、布団と、布団の内部に配置され、並行する複数の空気流通路を形成し、一端側に温風または冷風入口を他端側に温風または冷風出口を有する空気流通配管と、布団とは別体に設けられ、内部に温風発生源および冷風発生源を有するとともに、温風および冷風吐出口，温風および冷風吸込み口を有した温風・冷風供給ユニットと、温風・冷風供給ユニットの温風および冷風吐出口と空気流通配管の入口とを接続するとともに、温風および冷風吸込み口と空気流通配管の出口とを接続して、温風または冷風が循環して布団を加温または冷却する接続配管と、温風または冷風を循環する経路の少なくとも一部に設けられ、温風または冷風の温度を検知して温風・冷風発生源を制御するコントローラ等で構成された空気循環布団があった（例えば、特許文献３参照）。この空気循環布団によれば、冬季には温風によって布団を加温し、夏季には冷風によって布団を冷却することができる。また、この空気循環布団では、敷き布団に第１の空気流通ユニットと第２の空気流通ユニットとが分割して配置されたものも用いられ得る。この場合、敷き布団の頭側が第１の空気流通ユニットによって低温度の温風で加温され、足側が第２の空気流通ユニットによって高温度の温風で加温される。
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２５３３８８号公報（第１頁〜第３頁、図１、図４、図７、図１２）
【特許文献２】特開昭６１−２２０６１７号公報（第３頁、図６）
【特許文献３】特開平１１−２９９５８２号公報（第１頁、第４頁、第５頁、図７、図８）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に示す従来技術では、敷布団の下に送風プレートを設置し、この送風プレートの上に多数設けられた開口部から温風を吹き上げることによって、敷布団を乾燥・加温する構成となっているので、敷布団の下面側の方が上面側の方よりも、温度が高いものとなり、温度差が生じる。つまり、就寝者にとっては、直接身体が当接する敷布団の上面側の体感温度が満足のいくものとはなっていない恐れがあった。また、特許文献１に示す従来技術では、敷布団の内部から直接的に乾燥・加温するものではなく、敷布団の下側から間接的に乾燥・加温するものなので、送風プレートの上に敷かれる敷布団の厚みが大きい場合などは、敷布団全体を乾燥・加温するのに時間が掛かり、温風発生器および送風機にも負担が掛ける恐れがあった。
それに対して、特許文献２に示す従来技術では、敷ぶとん状の本体内に埋設配置された空気の循環通路中に温風等を吹き込む構成を有し、敷布団本体の内部から敷布団を乾燥・加温させることができるため、上述した特許文献１に示す従来技術の問題点が解消され得る。
ところが、特許文献２に示す従来技術では、敷布団本体に単一の循環通路が配置され、その循環通路には温風なら温風だけ、冷風なら冷風だけを送風・供給する構成となっているので、たとえば敷布団の上半身側には冷風を、敷布団の下半身側には温風を循環させることができなかった。このことは、特許文献１に示す従来技術にも言えることであり、すなわち、特許文献１および特許文献２に示す従来技術では、それぞれ、送風プレートの開口部および循環通路の配置が、敷布団の上半身側と下半身側とに分割して配置した構成ではなく、しかも、敷布団の上半身側と下半身側とに温度の相違する空気を送り込む構成を有するものでもない。
それに対して、特許文献３に示す従来技術では、敷き布団に第１の空気流通ユニットと第２の空気流通ユニットとが分割して配置されているため、敷き布団の頭側を第１の空気流通ユニットによって低温度の温風で加温し、足側を第２の空気流通ユニットによって高温度の温風で加温することが可能となっている。
しかしながら、特許文献３に示す従来技術では、第１の空気流通ユニットおよび第２の空気流通ユニットが、それぞれ独立して設けた温風供給チューブおよび温風帰還チューブを介して温風・冷風供給ユニットに接続された、所謂、循環方式を採用しているため、モータ、エアーポンプ、ヒータ部、ペルチェ温度調節素子を備えたペルチェ温度制御ユニット、切換え弁等の各種機器が必要となり、機器点数の多い複雑な構造を有するものとなっている。そのために、製造コストが高くつき、各種機器のメンテナンスにも手間が掛かるものであった。同じような問題点は、循環方式を採用した特許文献２に示す従来技術についても言えることであり、特許文献２に示す従来技術においても、循環通路内に空気を圧送させめためのコンプレッサーや循環通路内の圧力を加減するための絞り弁等の機器が必要となり、機器点数の多い構造となっている。
さらに、特許文献２および特許文献３に示す循環方式を採用した従来技術では、温風および冷風等の空気が送風される空気流通路に、空気が吹き出る開口部が設けられていないため、敷布団を乾燥させ除湿するという観点で見れば、特許文献１に示す従来技術に比べて、乾燥・除湿効率の悪いものとなっていた。
一方、特許文献２および特許文献３に示す従来技術では、それぞれ、敷布団本体が折り畳み構造を有するものではなく、そのため、敷布団を折り畳んで押入れ等に収納するのに不都合なものであった。
すなわち、特許文献２に示す従来技術では、敷ぶとん本体が硬質ウレタン発泡材等によって形成されているので、敷ぶとん本体を折り畳んだ状態のまま維持・保形することが困難なものであった。また、特許文献３に示す従来技術では、敷き布団本体が発泡材等のクッション材で形成され、敷き布団の内部に配置される空気流通配管および接続配管等が合成樹脂または軽金属からなる剛性を有するパイプで形成されているので、特許文献２に示す従来技術と同様に、敷き布団本体を折り畳んだ状態に保持することが困難なものであった。なお、例えば特許文献１の図６に示す従来技術には、折り畳み式の送風プレートが開示されているが、この場合、送風プレートには、温風等の空気が送風されるパイプ等の空気流通路が配置されたものではなく、特に、その上部に温風等を吹き出す空気の開口部が設けられたものに限定されている。
【０００５】
それゆえに、本願発明の主たる目的は、附帯する機器類の点数を少なくした簡単な構造で、温風および冷風等の空気を敷布団内部に供給し、就寝に適した温度および湿度にして快適な就寝環境を形成することができる上、乾燥・除湿性に優れ、しかも、不使用時には折り畳んだ状態のまま維持・保形することができる、敷布団を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１にかかる本願発明は、成形綿で形成され、長手方向および幅方向を有する敷布団本体と、敷布団本体に配設され、温風および冷風等の空気が移送される空気移送路と、敷布団本体の上側に開口し、その一端が敷布団本体の端部に達する溝部で形成され、空気移送路の少なくとも一部を溝部に収容して敷布団本体の所望の位置に位置決めする位置決め部と、通気性を有した中綿で形成され、位置決め部を蓋うように敷布団本体の上面に被せられて、空気移送路を敷布団本体に支持させる押さえ部と、敷布団本体、空気移送路、押さえ部を被包する通気性を有したカバー側地とを含み、空気移送路は、配管ユニットで形成され、配管ユニットは、敷布団本体の長手方向に間隔を隔てて、且つ、敷布団本体の幅方向に延びて配設される第１の管路および敷布団本体の長手方向に延びて配設され、第１の管路の長さ方向の一端および／または他端に剛性を有する継手部を介して連通される第２の管路を有する主配管路と、主配管路に連通され、敷布団本体の外部から空気が導入される導入管路とを含み、第１の管路は、少なくとも上方に空気が噴出可能となる噴出口を備えた剛性を有する複数の第１の管と、剛性を有する複数の第１の管の間に接続され、可撓性を有する第１の管とを含み、第２の管路は、可撓性を有する第２の管を含み、敷布団本体が折り畳み線で折り畳まれてその折り畳み方向に見たときに、折り畳み線の両側に、第１の管路の可撓性を有する第１の管、乃至、第２の管路の可撓性を有する第２の管が位置するように、配管ユニットが形成される、敷布団である。
請求項１にかかる本願発明の敷布団では、空気移送路に温風および冷風等の空気が適宜供給・移送される。位置決め部は、空気移送路を敷布団本体の所望する位置に位置決めする。空気移送路は、位置決め部の溝部に少なくともその一部が嵌め込まれて収容されることにより支持される。さらに、空気移送路は、敷布団本体の上面側から押さえ部が被せられ、位置決め部との協働作用によって、敷布団本体に固定される。そして、敷布団本体に位置決めされ、押さえ部で固定された空気移送路は、敷布団本体および押さえ部とともに、カバー側地で包み込まれる。
この場合、空気移送路では、第１の管路が、敷布団本体の長手方向に間隔を隔てて、且つ、敷布団本体の幅方向に延びて配設されている。第２の管路は、第１の管路の長さ方向の一端および／または他端に継手部を介して連通されている。第１の管路と第２の管路と継手部とで主配管路を形成している。主配管路には導入管路が連通され、導入管路には敷布団本体の外部から空気が導入される。導入管路に導入された温風および冷風等の空気は、主配管路に供給・移送され、主管路の第１の管路において、剛性を有する複数の第１の管の噴出口から上方に向いて噴出される。
すなわち、請求項１にかかる本願発明では、循環式を採用しない構造を有しているので、循環通路内に空気を圧送させめためのコンプレッサー，モータや循環通路内の圧力を加減するための絞り弁等の機器を必要とせず、附帯する機器類の点数を少なくした簡単な構造となっている。また、空気移送路の第１の管路および第２の管路は、少なくともその一部が敷布団本体の溝部に収容され、上側から押さえ部が被せられ、さらに、カバー側地で被包された状態となるため、第１の管路および第２の管路は敷布団に内蔵された配置となっている。したがって、温風および冷風等の空気が第１の管路および第２の管路に供給・移送されることによって、敷布団の内部から直接的に敷布団全体を乾燥・加温することが可能となる。そのため、敷布団全体を乾燥・加温するのに必要以上に時間を掛けることもなく、たとえば温風ないし冷風を送風する送風機に負担を掛ける恐れも無い。
さらに、剛性を有する第１の管に配設された噴出口から温風および冷風等の空気を吹き出して、敷布団内部から外部へと空気が通気される構造となっているため、敷布団を乾燥させ除湿するという観点で見れば、乾燥・除湿効率の良いものとなっている。
さらに、請求項１にかかる本願発明では、敷布団を折り畳んだ場合、第１の管路の可撓性を有する第１の管、乃至、第２の管路の可撓性を有する第２の管は、屈曲運動および振動などを吸収することが可能となっているため、当該可撓性を有する第１の管および第２の管における曲げ変位、軸方向の伸縮、横方向の変位等に適応することができる。しかも、当該可撓性を有する第１の管および第２の管が溝部に支持された構造となっているので、敷布団本体は、折り畳んだ状態でその形状を保形・維持することが可能となる。
請求項２にかかる本願発明は、請求項１にかかる発明に従属する発明であって、空気移送路の噴出口は、剛性を有する第１の管の上部と、剛性を有する第１の管の側部および／または剛性を有する第１の管の下部とに配設された貫通孔を含む、敷布団である。
請求項２にかかる本願発明では、空気移送路の噴出口が、剛性を有する第１の管の上部に加えて、当該剛性を有する第１の管の側部および／または当該剛性を有する第１の管の下部にも配設されるため、すなわち、当該剛性を有する第１の管の上部の噴出口から噴出される空気に加えて、当該剛性を有する第１管の側部および／または当該剛性を有する第１管の下部からも空気が噴出されるため、敷布団本体全体に空気が移送・供給されることとなり、より一層、敷布団全体を均一に且つ早く乾燥・加温させることが可能となる。
請求項３にかかる本願発明は、請求項１または請求項２にかかる発明に従属する発明であって、空気移送路は、独立した複数の配管ユニットを含み、複数の配管ユニットには、それぞれ、別個に前記空気が移送される、敷布団である。
請求項３にかかる本願発明の敷布団では、独立した複数の配管ユニットを配置することが可能となるため、例えば、敷布団本体の長手方向に間隔を隔てて２つの配管ユニットを配置し、一方の配管ユニットに温風を他方の配管ユニットに冷風を移送・供給するようにしてやれば、敷布団本体の上半身側を冷やして下半身側を温めるという、所謂、頭寒足熱に適した敷布団を構成することが可能となる。
請求項４にかかる本願発明は、請求項１〜請求項３のいずれかにかかる発明に従属する発明であって、空気移送路の内部に水が循環する循環路をさらに含む、敷布団である。
請求項４にかかる本願発明の敷布団では、たとえば夏場に当該敷布団を使用する場合に、循環路に循環される水流によって、空気移送路内に移送される冷風等の空気をより効率的に冷却することが可能となる。
【発明の効果】
【０００７】
本願発明にかかる敷布団によれば、附帯する機器類の点数を少なくした簡単な構造で、温風および冷風等の空気を敷布団内部に供給し、就寝に適した温度および湿度にして快適な就寝環境を形成することができる上、乾燥・除湿性に優れ、しかも、不使用時には折り畳んだ状態のまま維持することができる、敷布団が得られる。
【０００８】
本願発明の上述の目的、その他の目的、特徴および利点は、図面を参照して行う以下の発明を実施するための最良の形態の説明から一層明らかとなろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
図１は、本願発明にかかる敷布団の一例を示す斜視図解図であり、図２は、その一部を断面図で示した図１の正面図解図であり、図３は、図１および図２の敷布団の内部構成を説明するための平面図解図である。
敷布団１０は、成形綿で形成された平面視矩形状の敷布団本体１２を含む。成形綿は、ポリエステル等の合成樹脂繊維を熱融着バインダーとしてのたとえば低融点のポリエステルによって圧縮加熱し、多孔形状に固めた圧縮綿、あるいは、発泡ウレタン等の発泡合成樹脂等が用いられる。なお、圧縮綿には、上述したもの以外に、フェルト状のポリエステル等の合成樹脂繊維を押圧ローラ等で機械的に押圧・圧縮し、針によるパンチング等の方法で多孔形状に形成した圧縮綿も用いられ得る。
【００１０】
敷布団本体１２は、図３に示すように、敷布団本体１２の上側に開口するたとえば２つの独立した溝部１４Ａおよび１４Ｂを含む。２つの溝部１４Ａおよび１４Ｂは、敷布団本体１２の長手方向に間隔を隔てて配設されている。２つの溝部１４Ａ，１４Ｂは、同様の構造を有しているので、一方の溝部１４Ａについて詳述する。すなわち、溝部１４Ａは、図２に示すように、たとえば断面Ｕ字状の形状を有しており、図３に示すように、その長さ方向の一端が敷布団本体１２の幅方向の一端に到達するように配設されている。溝部１４Ａは、敷布団本体１２の長手方向に見て、たとえば平面視Ｂ字状に配設されている。
【００１１】
一方の溝部１４Ａと他方の溝部１４Ｂとは、敷布団本体１２の平面側から見て、敷布団本体１２の長手方向の中央で且つその幅方向に垂直に延びる二点鎖線で示した線を基準線ｗ−ｗとしたときに、基準線ｗ−ｗに関して線対称となるように形成されている。つまり、他方の溝部１４Ｂは、一方の溝部１４Ａと同様、断面Ｕ字状の形状を有し、図３に示すように、その長さ方向の一端が敷布団本体１２の幅方向の一端に到達するように配設されている。溝部１４Ｂは、敷布団本体１２の長手方向に見て、たとえば平面視Ｂ字状に配設されている。２つの溝部１４Ａ，１４Ｂの長さ方向の一端は、敷布団本体１２の幅方向の一端で且つその長手方向の中央部で間隔を隔てて配設され、それぞれ、当該到達端部で外部と連通している。
【００１２】
上述した２つの溝部１４Ａおよび１４Ｂは、後述する空気移送路１６Ａおよび１６Ｂが、敷布団本体１２の所望の位置に所望する形状で配置されるように、空気移送路１６Ａおよび１６Ｂを位置決めするための位置決め部としての機能を有するものである。この場合、一方の溝部１４Ａおよび他方の溝部１４Ｂには、それぞれ、たとえば第３図および図４（Ｂ）に示すように、一方の空気移送路１６Ａおよび他方の空気移送路１６Ｂの下部の一部が嵌め込まれ収容される。すなわち、空気移送路１６Ａが溝部１４Ａで支持され、空気移送路１６Ｂが溝部１４Ｂで支持されることによって、２つの空気移送路１６Ａ，１６Ｂは、それぞれ、敷布団本体１２に位置決めされるものとなる。
【００１３】
次に、２つの空気移送路１６Ａ，１６Ｂについて説明する。一方の空気移送路１６Ａおよび他方の空気移送路１６Ｂは、それぞれ、温風および冷風等の空気を敷布団本体に移送・供給するものであって、一方の空気移送路１６Ａは溝部１４Ａに支持され、他方の空気移送路１６Ｂは溝部１４Ｂに支持されている。２つの空気移送路１６Ａ，１６Ｂは、同様の構造を有するため、一方の空気移送路１６Ａについてのみ詳細に説明する。
【００１４】
すなわち、一方の空気移送路１６Ａは、図３に示すように、たとえば３つの第１の管路１８ａ，１８ｂ，１８ｃを含む。３つの第１の管路１８ａ〜１８ｃは、それぞれ、敷布団本体１２の長手方向に間隔を隔てて、且つ、敷布団本体１２の幅方向に延びて配設されている。３つの第１の管路１８ａ〜１８ｃは、それぞれ、同じ構造を有する。３つの第１の管路１８ａ〜１８ｃは、それぞれ、剛性を有するたとえば２つの第１の管（以下、第１の剛性管という。）２０を含む。２つの第１の剛性管２０の間には、可撓性を有するたとえば１つの第１の管（以下、第１の可撓性管という。）２２が配置され、２つの第１の剛性管２０を直列に接続している。第１の剛性管２０には、特に、たとえば図４に示すように、長手方向に間隔を隔てて、たとえば２つの球状の膨出部２４が配設される。２つの膨出部２４は、それぞれ、その上部にたとえば４つの貫通孔２６を有する。４つの貫通孔２６は、第１の剛性管２０内に移送される温風，冷風等の空気が上方に噴出可能となる噴出口としての機能を有するものである。
【００１５】
３つの第１の管路１８ａ〜１８ｃの長手方向の一端および他端には、それぞれ、第２の管路２８ａおよび２８ｂが連通されている。２つの第２の管路２８ａおよび２８ｂは、それぞれ、同じ構造を有する。２つの第２の管路２８ａおよび２８ｂは、それぞれ、可撓性を有するたとえば２つの第２の管（以下、第２の可撓性管という。）３０を含む。２つの第２の可撓性管３０の間には、剛性を有するたとえば１つの継手部３２が接続される。２つの第２の可撓性管３０は、継手部３２によって直列に接続されている。継手部３２は、剛性を有する管継手としてのたとえばＴ（ティー）を含み、該Ｔ（ティー）の直線的に対向する２つの接続口に２つの第２の可撓性管３０の長手方向の一端側が接続されている。該Ｔ（ティー）のもう１つの接続口には、後述するように、第１の管路１８ｂの第１の剛性管２０の長手方向の一端側が接続される。
【００１６】
２つの第２の管路２８ａおよび２８ｂは、それぞれ、敷布団本体１２の長手方向に延びて配設され、上述した３つの第１の管路１８ａ〜１８ｃを並列に接続している。
すなわち、一方の第２の管路２８ａの長手方向の両端側には、剛性を有するたとえば２つの継手部３４が接続される。継手部３４には、剛性を有する管継手としてのたとえばエルボが用いられている。一方のエルボの２つの接続口の一方側には、第２の管路２８ａの長手方向の一端側が接続され、もう一方のエルボの２つの接続口の一方側には、第２の管路２８ａの長手方向の他端側が接続されている。この場合、第２の管路２８ａの２つの第２の可撓性管３０の長手方向の他端側がエルボの接続口に接続される。
【００１７】
さらに、一方のエルボの２つの接続口の他方側には、第１の管路１８ａの長手方向の一端側が接続され、もう一方のエルボの２つの接続口の他方側には、第１の管路１８ｃの長手方向の一端側が接続されている。また、第１の管路１８ｂの長手方向の一端側および他端側は、第２の管路２８ａの継手部３２の接続口と接続されている。この場合、第１の管路１８ａの第１の剛性管２０の長手方向の一端側がエルボの接続口に接続される。
【００１８】
また、他方の第２の管路２８ｂの長手方向の一端側および他端側には、それぞれ、剛性を有する継手部３８および４０が接続される。継手部３８は、剛性を有する管継手としてのたとえばエルボを含む。このエルボの２つの接続口の一方側には、第２の管路２８ｂの長手方向の一端側が接続されている。第２の管路２８ｂの一方の第２の可撓性管３０の長手方向の他端側がエルボの一方の接続口に接続される。該エルボの他方の接続口には、第１の管路１８ａの長手方向の他端側が接続される。この場合、第１の管路１８ａの第１の剛性管２０が該エルボの他方の接続口に接続される。
【００１９】
また、継手部４０は、剛性を有する管継手としてのたとえばＴ（ティー）を含む。該Ｔ（ティー）の長手方向と直角の方向の接続口に第２の管路２８ｂの長手方向の他端側が接続されている。第２の管路２８ｂの他方の第２の可撓性管３０の長手方向の他端側が該Ｔ（ティー）の長手方向と直角の方向の接続口に接続される。該Ｔ（ティー）の直線的に対向する２つの接続口の一方の接続口には、第１の管路１８ｃの長手方向の他端側が接続される。この場合、第１の管路１８ｃの第１の剛性管２０が該Ｔ（ティー）の直線的に対向する一方の接続口に接続される。該Ｔ（ティー）の直線的に対向するもう一方の接続口は、溝部１４Ａを介して敷布団本体１２の外部に向いた配置となり、外部と連通可能となっている。
【００２０】
そして、該Ｔ（ティー）の直線的に対向するもう一方の接続口には、図３に示すように、たとえば剛性を有する導入管４２が接続される。この場合、導入管４２は、直管等が好ましく、該導入管４２の一端側が該Ｔ（ティー）の直線的に対向するもう一方の接続口に接続され、その他端側４３（以下、導入口部４３という。）が敷布団本体１２の幅方向の一端部で外部に向くように配置される。導入管４２は、継手部４０を介して、空気移送路１６Ａの第１の管路１８ａ，１８ｂ，１８ｃ、第２の管路２８ａ，２８ｂおよび継手部３４，３６，３８と連通されるものとなる。また、導入管４２には、パイプ，チューブおよびホース等の移送管４４が適宜接続される。そして、敷布団本体１２の外部から、移送管４４を介して、導入管４２の導入口部４３に温風および冷風等の空気が導入され、空気移送路１６Ａへと移送・供給される。本実施形態例では、たとえば送風機Ｆにより、温風および冷風等の空気が移送・供給される。
【００２１】
なお、本実施形態例では、軽量化の面も考慮して、第１の剛性管２０および導入管４２としては、たとえば合成樹脂製のパイプおよびチューブが用いられ、剛性を有する継手部３２，３４，３６，３８，４０としては、合成樹脂製のものが用いられ、第１の可撓性管２２，第２の可撓性管３０としては、蛇腹式のゴム製ないし合成樹脂製のフレキシブルホース，フレキシブルチューブおよびフレキシブルパイプ等が用いられ得る。第１の可撓性管２２および第２の可撓性管３０は、該可撓性管の内面側と外面側の伸縮率の違いを考慮すると、特に、たとえば蛇腹ホースを用いることが折り曲げ易いので好ましい。つまり、第１の可撓性管２２および第２の可撓性管３０に、当該伸縮率の違いの大きい、たとえばゴムホースを使用した場合に、該第１の可撓性管２２および第２の可撓性管３０を屈曲させたときの曲げ変位に対する適応度が低く、蛇腹ホースに比べて折り曲げ難いものとなるからである。
【００２２】
他方の空気移送路１６Ｂは、図３に示すように、上述した一方の空気移送路１６Ａと、敷布団本体１２の長手方向の中央で且つその幅方向に垂直に延びる二点鎖線で示した線を基準線ｗ−ｗとしたときに、基準線ｗ−ｗに関して線対称となるように形成されている。すなわち、一方の空気移送路１６Ａおよび他方の空気移送路１６Ｂは、それぞれ、３つの第１の管路１８ａ，１８ｂ，１８ｃと、継手部３４，３６，３８，４０を介して連通される２つの第２の管路２８ａ，２８ｂとを有し、第１の管路１８ａ〜１８ｃは、２つの第１の剛性管２０および１つの第１の可撓性管２２を備え、第２の管路２８ａ，２８ｂは、２つの第２の可撓性管３０および剛性を有する継手部３２を備えた配管構造となっている。
【００２３】
この場合、第１の管路１８ａ〜１８ｃ、第２の管路２８ａ，２８ｂおよび継手部３４，３６，３８，４０で主配管路が構成され、導入管４２が導入管路として構成され、主配管路および導入管路によって１つの配管ユニットが構成されている。本実施形態例では、敷布団本体１２の長手方向に間隔を隔てて配置された２つの空気移送路１６Ａ，１６Ｂが、それぞれ、１つの配管ユニットによって形成されている。各配管ユニットは、それぞれ、敷布団本体１２の長手方向に見て、たとえば平面視Ｂ字状に配置されている。一方の空気移送路１６Ａは使用者（就寝者）の上半身側に配置され、他方の空気移送路１６Ｂは下半身側に配置されるように、２つの配管ユニットが敷布団本体１２の長手方向に間隔を隔てて配置されている。
【００２４】
上述した空気移送路１６Ａおよび１６Ｂは、それぞれ、溝部１４Ａおよび１４Ｂによって、敷布団本体１２に位置決め・支持されている。この場合、空気移送路１６Ａ，１６Ｂの下部が溝部１４Ａ，１４Ｂ内に嵌め込まれて収容されている。
さらに、敷布団本体１２の上面には、図２に示すように、該溝部１４Ａ，１４Ｂを蓋うようにして、平面視矩形状の押さえ部４６が被せられる。押さえ部４６は、敷布団本体１２の平面形状と略同じ大きさに形成されている。押さえ部４６は、通気性を有した中綿で形成され、接着剤等の固着手段（図示せず）により敷布団本体１２の上面に固着される。そのため、敷布団本体１２の溝部１４Ａ，１４Ｂに嵌入された空気移送路１６Ａ，１６Ｂは、溝部１４Ａ，１４Ｂと押さえ部４６との協働作用により、位置ずれすることなく、敷布団本体１２の所望の位置に安定して固定することができる。押さえ部４６は、たとえば抗菌防臭加工を施したポリエチレン等の合成繊維で形成される。また、押さえ部４６は、フェルト状のポリエステル等の合成樹脂繊維を押圧ローラ等で機械的に押圧・圧縮し、針によるパンチング等の方法で多孔形状に形成した圧縮綿で形成され得る。
【００２５】
さらに、敷布団本体１２と、溝部１４Ａ，１４Ｂに支持された空気移送路１６Ａ，１６Ｂと、押さえ部４６とは、通気性を有するカバー側地４８で被包される。カバー側地４８は、ポリエチレン等の合成繊維で袋状に形成されている。この場合、袋状のカバー側地４８は、その幅方向の一方に開口部（図示せず）を有し、該開口部を開閉自在とするファスナー部５０が配設されている。敷布団本体１２、空気移送路１６Ａ，１６Ｂおよび押さえ部４６は、ファスナー部５０の開閉によりカバー側地４８への出し入れが自在となる。このようにして、空気移送路１６Ａ，１６Ｂを内蔵した敷布団１０が構成される。
【００２６】
上述した本実施形態例にかかる敷布団１０では、特に、図３に示すように、送風機Ｆからの空気が、それぞれ、別個に、移送管４４、導入管４２および継手部４０を介して、独立した２つの空気移送路１６Ａ，１６Ｂに移送・供給される。送風機Ｆには、タイマー等が付設され、送風機Ｆを間欠運転させることによって、敷布団１０全体の温度制御が可能となっている。そのため、たとえば熱源発生装置の熱量の大きさを変更したり、サーモスタット等の自動温度調節装置を付帯配置する必要もない。
【００２７】
一般的には、熱源発生装置の内部ないし近傍に、サーモスタット等の自動温度調節装置が配設されていて、特に、敷布団１０の温度上昇（湿度上昇）を監視・抑制しているものが多く見受けられるが、この場合、サーモスタット等は、熱源発生装置の近傍・周辺の敷布団を部分的にしか監視することができない。そのため、敷布団１０全体を監視することができず、敷布団１０における温度調節の範囲にバラツキが出てくる。それに対して、本実施形態例にかかる敷布団１０では、タイマー制御される送風機Ｆの間欠運転によって、敷布団１０の温度調節が可能となるため、たとえば温度調節のために熱源発生装置のワット数を変更する必要も無い。
【００２８】
本実施形態例にかかる敷布団１０では、使用者（就寝者）の上半身が当接される敷布団本体１２の長手方向の一方側に冷風を移送・供給し、使用者（就寝者）の下半身が当接される敷布団本体の長手方向の他方側に温風を移送・供給することによって、所謂、頭寒足熱となり好ましい就寝環境を設定することができる。
また、空気移送路１６Ａ，１６Ｂの第１の管路１８ａ，１８ｂ，１８ｃには、複数の膨出部２４が配設されているため、図１，図２等に示すように、該膨出部２４の部位が敷布団１０の上面側で突起部５２となり、当該突起部５２が使用者（就寝者）のツボを刺激して、所謂、指圧効果が得られるものとなる。
【００２９】
本実施形態例にかかる敷布団１０では、空気移送路１６Ａ，１６Ｂが内蔵された配置となっており、温風および冷風等の空気が第１の管路１８ａ，１８ｂ，１８ｃおよび第２の管路２８ａ，２８ｂに供給・移送され、第１の管路１８ａ，１８ｂ，１８ｃおよび第２の管路２８ａ，２８ｂ自体が加温ないし冷却されると共に、噴出口２６から温風および冷風等の空気が吹き出されることによって、敷布団１０の内部から直接的に敷布団１０全体を乾燥・加温することができる。そのため、敷布団１０全体を乾燥・加温するのに必要以上に時間を掛けることがなく、温風および冷風を送風する２つの送風機Ｆに負担を掛けることが無い。また、噴出口２６から温風および冷風等の空気を吹き出して、敷布団１０内部から外部へと空気が通気される構造となっているので、熱放射率ないし熱伝導率等の熱効率が良く、敷布団１０を乾燥させ除湿するという観点で見ても、乾燥・除湿効率の良いものである。そのため、使用者（就寝者）の発汗による不快感を防止することができる。
この場合、本実施形態例にかかる敷布団１０は、温風，冷風等の空気が循環しない噴出構造を有しているので、所謂循環方式を採用したものと比べた場合、循環通路内に空気を圧送させめためのコンプレッサー，モータや循環通路内の圧力を加減するための絞り弁等の機器を必要とせず、附帯する機器類の点数を少なくした簡単な構造となる。
【００３０】
さらに、本実施形態例にかかる敷布団１０では、図３に示すように、敷布団本体１２を平面で見て、第１の管路１８ａ，１８ｂ，１８ｃの可撓性を有する第１の可撓性管２２の長手方向の中間部を結ぶ線上［図３の線ｘ−ｘ（以下、折り畳み線ｘ−ｘという。）参照］か、あるいは、第１の管路１８ｂの長手方向の両側で対向する第２の管路２８ａ，２８ｂの継手部３２を結ぶ線上［図３の線ｙ−ｙ，線ｚ−ｚ（以下、折り畳み線ｙ−ｙ，折り畳み線ｚ−ｚという。）参照］で、敷布団１０が折り畳むことができる。つまり、敷布団１０は、図３の折り畳み線ｘ−ｘで折り畳んで、図５に示すように、２つ折りに折り畳むことができ、また、図３の折り畳み線ｙ−ｙ，折り畳み線ｚ−ｚで折り畳んで、図６に示すように、３つ折りに折り畳むことができる。
【００３１】
この場合、敷布団１０をその折り畳み方向に見たときに、折り畳み線ｘ−ｘ，ｙ−ｙ，ｚ−ｚの両側に、第１の管路１８ａ，１８ｂ，１８ｃの第１の可撓性管２２、乃至、第２の管路２８ａ，２８ｂの第２の可撓性管３０が位置するように、空気移送路１６Ａ，１６Ｂの配管ユニットが形成されているため、敷布団１０を折り畳んだ場合、第１の管路１８ａ，１８ｂ，１８ｃの第１の可撓性管２２、乃至、第２の管路２８ａ，２８ｂの第２の可撓性管３０は、屈曲運動および振動などを吸収することができる。すなわち、当該第１の可撓性管２２、乃至、当該第２の可撓性管３０における曲げ変位、軸方向の伸縮、横方向の変位等に適応することができる。しかも、当該第１の可撓性管２２、乃至、当該第２の可撓性管３０は、溝部１４Ａ，１４Ｂに収容・支持された構造となっているので、敷布団１０は、折り畳んだ状態でその形状を保形・維持することができる。
【００３２】
したがって、上述した本実施形態例にかかる敷布団１０では、附帯する機器類の点数を少なくした簡単な構造で、温風および冷風等の空気を敷布団１０内部に供給し、就寝に適した温度および湿度にして快適な就寝環境を形成することができる上、乾燥・除湿性に優れ、しかも、不使用時には折り畳んだ状態のまま維持することができる。
【００３３】
上述した実施形態例にかかる敷布団１０では、空気移送路１６Ａ，１６Ｂの噴出口２６が第１の剛性管２０の膨出部２４上部に配設されたが、噴出口２６は、第１の剛性管２０の膨出部２４の上部に加えて、第１の剛性管２０の側部および／または第１の剛性管２０の下部に配設するようにしてもよい。この場合、当該第１の剛性管２０の上部の噴出口２６から噴出される空気に加えて、当該第１の剛性管２０の側部および／または下部からも空気が噴出されるので、敷布団１０本体全体に空気が移送・供給される。そのため、より一層、敷布団１０全体を均一に且つ早く乾燥・加温させることができる。
【００３４】
なお、使用者（就寝者）の体感という面では、噴出口２６が第１の管路１８ａ，１８，１８ｃの第１の剛性管２０の上部に配設する方が好ましいが、敷布団１０全体を加温させるという面では、噴出口２６が第１の剛性管２０の上部に加えて、側部および下部にも配設する方が好ましい。また、噴出口２６は、第１の管路１８ａ〜１８ｃの第１の可撓性管２２および剛性を有する継手部３４，３６，３８，４０の適宜な位置に配設することもできる。さらに、第２の管路２８ａ，２８ｂの第２の可撓性管３０および剛性を有する継手部３２の適宜な位置に配設することも可能である。
【００３５】
図７は、本願発明にかかる敷布団の他の例の内部構成を示す平面図解図である。図７に示す実施形態例にかかる敷布団１０は、上述の実施形態例にかかる敷布団１０と比べて、特に、一方の空気移送路１６Ａが配設されておらず、他方の空気移送路１６Ｂだけが敷布団本体１２の長手方向の一方側に配設されている点で相違している。すなわち、この実施形態例では、空気移送路１６Ｂが、使用者（就寝者）の下半身側に当接される敷布団本体１２の長手方向の一方側に配設されている。この場合、空気移送路１６Ｂには、導入口部４３に温風等の空気が導入され、導入管４２、剛性を有する継手部４０を介して、第１の管路１８ａ，１ｂ，１８ｃ、剛性を有する継手部３４，３６，３８，４０および第２の管路２８ａ，２８ｂに移送・供給される。
【００３６】
図８は、本願発明にかかる敷布団のさらに他の例を示す斜視図解図であり、図９は、その一部を断面で示した図８の正面図解図である。図８および図９に示す実施形態例にかかる敷布団１０は、上述の各実施形態例にかかる敷布団１０と比べて、特に、溝部１４Ａ，１４Ｂに対する空気移送路１６Ａ，１６Ｂの収容・支持構造、第１の管路の第１の剛性管の構造、および、第１の管路と継手部との接続構造が相違する点で相違している。
【００３７】
すなわち、本実施形態例では、図９，図１０に示すように、空気移送路１６Ａ，１６Ｂが溝部１４Ａ，１４Ｂ内にすっぽりと収容・支持されている。この場合、第１の管路５４ａ，５４ｂ，５４ｃ、第２の管路２８ａ，２８ｂおよび継手部３４，３６，３８，４０の全体が、溝部１４Ａ，１４Ｂ内から上側に突出しないように収容されている。また、第１の管路５４ａ，５４ｂ，５４ｃは、それぞれ、膨出部が形成されていないたとえば２つの第１の剛性管５６を含み、２つの第１の剛性管５６の間には、１つの第１の可撓性管２２が直列に接続されている。この場合、第１の剛性管５６は、その上面に複数の噴出口２６を有するものである。
本実施形態例にかかる敷布団１０では、溝部１４Ａ，１４Ｂ内に収容された空気移送路１６Ａ，１６Ｂに温風および冷風等の空気が供給された場合、空気移送路１６Ａ，１６Ｂの加温および冷却により、溝部１４Ａ，１４Ｂの内部空間自体も加温および冷却されることとなり、より一層、敷布団１０全体の暖房および冷却効率が高められる。
【００３８】
さらに、第１の管路５４ａ，５４ｂ，５４ｃは、その長手方向の一端側および他端側に、それぞれ、可撓性を有する他の第１の可撓性管５８が接続されている。この場合、第１の管路５４ａの長手方向の一端側および他端側は、それぞれ、第１の可撓性管５８を介して、剛性を有する継手部３４および３８に接続されている。第１の管路５４ｂの長手方向の一端側および他端側は、それぞれ、第１の可撓性管５８を介して、第２の管路２８ａおよび２８ｂの剛性を有する継手部３２に接続されている。第１の管路５４ｃの長手方向の一端側および他端側は、それぞれ、第１の可撓性管５８を介して、剛性を有する継手部３６および４０に接続されている。そのため、敷布団１０を折り畳んだときに、剛性を有する継手部３４，３６，３８，４０の周辺の屈曲振動を吸収して、曲げ変位に適宜対応することができ、より一層、折り曲げ状態を維持・保形し易くなる。
【００３９】
図１１は、本願発明にかかる敷布団に用いられる送風機の一例および当該送風機と空気供給路との接続方法の一例を示す図解図である。図１１の実施形態例では、送風機Ｆと移送管４４との間に、香料、ハーブエキス、消臭剤等を含浸させたシート６２を備えたフィルタ装置６０が配設されている。そのため、本実施形態例では、送風機Ｆから移送される温風および冷風等の空気が該フィルタ装置６０を通過させることによって、敷布団１０内を消臭したり、香りを付与させた空気を噴出口２６から噴出させることによって、アロマセラピーに適用することもできる。また、該フィルタ装置６０にマイナスイオンを発生させる装置（図示せず）付設することによって、敷布団１０にマイナスイオンを付与させることも可能となる。
【００４０】
図１２は、本願発明にかかる敷布団の使用状態の一例を示す図解図である。本実施形態例では、冷風および温風等の空気を供給する送風機（図示）およびエア・コンディショナー（Ａｉｒ  Ｃｏｎｄｉｔｉｏｎｅｒ：エアコン）等の空気供給手段（図示せず）から移送された空気を分配する分配器６４を含む。分配器６４は二股状の分配口６４ａ，６４ｂを有する本体６５を含み、本体６５の分配口６４ａ，６４ｂには、それぞれ、分配ホース６６，６８が接続される。一方の分配ホース６６には、移送管４４が接続され、移送管４４は、敷布団１０の空気移送路１６Ａ１６Ｂに連通された２つの導入口部４３の少なくとも一方に接続される。また、他方の分配ホース６８は、たとえば冷風温風機７０に接続される。この場合、空気供給手段（図示せず）から供給された温風および冷風等の空気は、分配器６４で移送方向が２方向に分配され、一方の空気が敷布団１０に移送され、他方の空気が冷風温風機７０に移送される。冷風温風機７０の吹出し口７２からは、適宜、温風および冷風等が吹き出される。この実施形態例では、敷布団１０に空気を供給すると同時に冷風温風機７０も作動させることが可能となる。
【００４１】
図１２で示した使用状態において、敷布団に供給される温風および冷風等の空気の供給方法の一例を説明するための図解図であって、（Ａ）は当該空気を供給するエア・コンディショナーおよびその周辺を示す平面図解図であり、（Ｂ）その正面図解図であり、（Ｃ）はその側面図解図である。本実施形態例では、冷風および温風等の空気を供給する空気供給手段が、たとえばエア・コンディショナー（Ａｉｒ Ｃｏｎｄｉｔｉｏｎｅｒ：エアコン）［以下、エアコンという。］７４を含む。エアコン７４の吹出し口７４ａの近傍には、適宜な取付けブラケット（図示せず）等により、送風機７６が配設される。送風機７６は、モータ７８を含み、送風機７６には、エアコン７４の吹出し口に向けて開口する吸込みダクト８０が接続されている。吸込みダクト８０は、エアコン７４の吹出し口７４ａから吹出された冷風等を吸込む吸込み口８２と、該冷風等を吹出す吹出し口８４とを有するものである。この場合、エアコン７４の吹出し口７４ａから吹出された冷風等は、送風機７６の吸込み口８２で吸込まれて吹出し口８４から吹出される。吹出された冷風等は、図１２に示した分配器６４へと移送・供給される。
【００４２】
図１４は、本願発明にかかる敷布団の別の例の内部構成を示す要部平面図解図であり、図１５は、図１４の線ｃ−ｃにおける断面図解図であり、図１６は、図１４の一点鎖線ｄで囲まれた部分の詳細を示す拡大図解図である。
図１４〜図１６に示す実施形態例にかかる敷布団１０では、特に、上述した各実施形態例と比べて、特に、空気移送路１６Ａ，１６Ｂに水が循環する循環路８６が配設されている点で相違している。本実施形態例は、特に、たとえば図８，図９，図１０に示した敷布団１０の空気移送路１６Ａ，１６Ｂ内に、たとえば可撓性を有する合成樹脂製のチューブ、ホース等で形成された循環路８６が配設されているもので、循環路８６内には、ポンプ８８により水が循環される。この場合、空気移送路１６Ａおよび１６Ｂの継手部４０となるＴ（ティー）は、その長手方向と直角の方向に延びる部位に、たとえば断面円形の貫通孔４１を有するものとなっている。
【００４３】
すなわち、循環路８６は、その一端がポンプ８８の吐出し管（図示せず）に接続され、その他端が空気移送路１６Ｂの継手部４０の貫通孔４１に挿入される。貫通孔４１に挿入された循環路８６の他端側は、一方の空気移送路１６Ｂの第２の管路２８ｂ、継手部３８、第１の管路５４ａ、継手部３４、第２の管路２８ａ、継手部３６、第１の管路５４ｃ、継手部４０および導入管４２および導入口部４３を通って、敷布団本体１２の外部に出される。そして、敷布団本体１２の外部に出された循環路８６の他端側は、もう一方の空気移送路１６Ａの導入口部４３へ挿入される。導入口部４３に挿入された循環路８６の他端側は、継手部４０、第１の管路５４ｃ、継手部３６、第２の管路２８ａ、継手部３４、第１の管路５４ａ、継手部３８、第２の管路２８ｂを通って、空気移送路１６Ａの継手部４０の貫通孔４１から敷布団本体１２の外部に出される。そして、敷布団本体１２の外部に出された循環路８６の他端側は、ポンプ８８の吸込み管（図示せず）に接続される。
このようにして、水は、２つの空気移送路１６Ａ，１６Ｂ内に配置された１つの循環路８６を通って、１つのポンプ８８により循環移送される。本実施形態例にかかる敷布団１０は、特に、たとえば夏場に使用されて好適なものとなり、２つの空気移送路１６Ａ，１６Ｂ内に移送される冷風等の空気を、循環路８６に循環される水によって、より効率的に冷却することができる。
【００４４】
図１７は、本願発明にかかる敷布団のさらに別の例の内部構成を示す要部平面図解図であり、図１８は、図１７の一点鎖線ｅで囲まれた部分の詳細を示す拡大図解図である。
図１７，図１８に示す実施形態例にかかる敷布団１０では、特に、図１４〜図１６に示す実施形態例と比べて、特に、循環路の数および循環路内に水を循環させるポンプの数が相違している。すなわち、図１４〜図１６に示す実施形態例では、２つの空気移送路１６Ａ，１６Ｂ内に１つの循環路８６が配置され、１つのポンプ８６で水流を該循環路８６内に循環移送させたが、本実施形態例では、２つの空気移送路１６Ａ，１６Ｂのそれぞれに別個の循環路９０Ａ，９０Ｂが配置され、循環路９０Ａ，９０Ｂ内には、それぞれ、別個のポンプ９２Ａ，９２Ｂにより水が循環されるものである。
【００４５】
なお、上述した各実施形態例にかかる敷布団１０において、第１の剛性管２０，５６は、たとえば断面円形のパイプ，チューブ，ホース等の管以外に、断面角形の管も適宜用いられ得る。また、剛性を有する管としては、合成樹脂製以外に、軽金属、ＦＲＰ等の他の材料で形成された剛性管が用いられ得る。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本願発明にかかる敷布団の一例を示す斜視図解図である。
【図２】図１の線ｂ−ｂにおける断面を含む図１の正面図解図である。
【図３】図１および図２の敷布団の内部構成を説明するための平面図解図である。
【図４】図３の一点鎖線ａで囲まれた部分の拡大図解図であって、（Ａ）はその平面拡大図解図であり、（Ｂ）はその右側面拡大図解図である。
【図５】図１〜図４に示した敷布団をたとえば図１の線ｘ−ｘで２つ折に折り畳んだ状態の側面図解図である。
【図６】図１〜図４に示した敷布団をたとえば図１の線ｙ−ｙおよび線ｚ−ｚで３つ折りに折り畳んだ状態の側面図解図である。
【図７】本願発明にかかる敷布団の他の例の内部構成を示す平面図解図である。
【図８】本願発明にかかる敷布団のさらに他の例を示す斜視図解図である。
【図９】その一部を断面で示した図８の正面図解図である。
【図１０】本願発明にかかる敷布団のさらに他の例の内部構成を示す要部平面図解図である。
【図１１】本願発明にかかる敷布団に用いられる送風機の一例および当該送風機と空気供給路との接続方法の一例を示す図解図である。
【図１２】本願発明にかかる敷布団の使用状態の一例を示す図解図である。
【図１３】図１２で示した使用状態において、敷布団に供給される温風および冷風等の空気の供給方法の一例を説明するための図解図であって、（Ａ）は当該空気を供給するエア・コンディショナーおよびその周辺を示す平面図解図であり、（Ｂ）その正面図解図であり、（Ｃ）はその側面図解図である。
【図１４】本願発明にかかる敷布団の別の例の内部構成を示す要部平面図解図である。
【図１５】図１４の線ｃ−ｃにおける断面図解図である。
【図１６】図１４の一点鎖線ｄで囲まれた部分の詳細を示す拡大図解図である。
【図１７】本願発明にかかる敷布団のさらに別の例の内部構成を示す要部平面図解図である。
【図１８】図１７の一点鎖線ｅで囲まれた部分の詳細を示す拡大図解図である。
【符号の説明】
【００４７】
１０  敷布団
１２  敷布団本体
１４Ａ，１４Ｂ  溝部
１６Ａ，１６Ｂ  空気移送路
１８ａ，１８ｂ，１８ｃ，５４ａ，５４ｂ，５４ｃ  第１の管路
２０，５６  剛性を有する第１の管（第１の剛性管）
２２，５８  可撓性を有する第１の管（第１の可撓性管）
２４  膨出部
２６  噴出口
２８ａ，２８ｂ  第２の管路
３０  可撓性を有する第２の管（第２の可撓性管）
３２，３４，３６，３８，４０  剛性を有する継手部
４１  貫通孔
４２  導入管
４３  導入口部
４４  移送管
４６  押さえ部
４８  カバー側地
５０  ファスナー部
５２  突起部
６０  フィルタ装置
６２  シート
６４  分配器
６４ａ，６４ｂ  分配口
６６，６８  分配ホース
７０  冷風温風機
７２  吹出し口
７４  エアコン
７６  送風機
７８  モータ
８０  吸込みダクト
８２  吸込み口
８４  吹出し口
８６，９０Ａ，９０Ｂ  循環路
８８，９２Ａ，９２Ｂ  ポンプ
Ｆ  送風機
【図１】
0004547317.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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