(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下り棟(21)に沿って切断する隅瓦(10B)を除く中間瓦(10A)を多段に屋根(20)に葺く第１の葺工程と、
第１の葺工程で屋根(20)に葺かれた中間瓦(10A)の下縁に基準定規(1)を沿わせると共に、この基準定規(1)に傾動できるように連結している傾斜定規(2)を屋根(20)の下り棟(21)に沿わせた後、傾斜定規(2)を基準定規(1)に固定する定規のセット工程と、
セット工程で所定の位置に配設される定規の基準定規(1)に、中間瓦(10A)と隅瓦(10B)の境界位置(23)を示す位置マーク(9)として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置(23)に示した位置マーク(9)を、消して繰り返し付記できるように付するマーキング工程と、
位置マーク(9)を付している基準定規(1)を、屋根(20)に葺かれていない未敷設瓦(10C)の下縁に沿う位置にセットすると共に、隅瓦(10B)となる未敷設瓦(10C)の中間瓦(10A)との境界に位置マーク(9)を配置して、傾斜定規(2)でもって未敷設瓦(10C)の下り棟(21)に沿う切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付す切断ライン特定工程と、
切断ライン特定工程で特定される切断ライン(15)に沿って未敷設瓦(10C)を切断して隅瓦(10B)とする切断工程と、
切断工程で切断された隅瓦(10B)を、既に屋根(20)に葺かれた中間瓦(10A)に隣接して配置する第２の葺き工程とからなる、定規を使用する屋根瓦の葺き方法。
【請求項２】
下り棟(21)に沿って切断する隅瓦(10B)を除く中間瓦(10A)を多段に屋根(20)に葺く第１の葺工程と、
第１の葺工程で屋根(20)に葺かれた中間瓦(10A)の下縁に基準定規(1)を沿わせると共に、この基準定規(1)に傾動できるように連結している傾斜定規(2)を屋根(20)の下り棟(21)に沿わせた後、傾斜定規(2)を基準定規(1)に固定する定規のセット工程と、
セット工程で所定の位置に配設される定規の基準定規(1)に、中間瓦(10A)と隅瓦(10B)の境界位置(23)を示す位置マーク(9)として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置(23)に示した位置マーク(9)を付するマーキング工程と、
位置マーク(9)を付している基準定規(1)を、屋根(20)に葺かれていない未敷設瓦(10C)の下縁に沿う位置にセットすると共に、隅瓦(10B)となる未敷設瓦(10C)の中間瓦(10A)との境界に位置マーク(9)を配置して、傾斜定規(2)でもって未敷設瓦(10C)の下り棟(21)に沿う切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付す切断ライン特定工程と、
切断ライン特定工程で特定される切断ライン(15)に沿って未敷設瓦(10C)を切断して隅瓦(10B)とする切断工程と、
切断工程で切断された隅瓦(10B)を、既に屋根(20)に葺かれた中間瓦(10A)に隣接して配置する第２の葺き工程とからなり、
基準定規(1)が、位置マーク(9)を付するマーキング部材(7)を脱着自在に装着しており、このマーキング部材(7)を繰り返し使用できるようにしてなる、定規を使用する屋根瓦の葺き方法。
【請求項３】
基準定規(1)に傾動できるように連結している傾斜定規(2)を、基準定規(1)に対して所定の角度となるように固定する定規のセット工程と、
基準定規(1)に、下り棟(21)に沿って切断する隅瓦(10B)と、中間瓦(10A)との境界位置(23)を示す位置マーク(9)として、施工する建物の屋根の形状、大きさ、勾配、使用する瓦の形状、大きさの少なくともいずれかに基づいて、予めコンピューターの計算により決定される境界位置(23)に、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を示した位置マーク(9)を付するマーキング工程と、
位置マーク(9)を付している基準定規(1)を、屋根(20)に葺かれていない未敷設瓦(10C)の下縁に沿う位置にセットすると共に、隅瓦(10B)となる未敷設瓦(10C)の中間瓦(10A)との境界に位置マーク(9)を配置して、傾斜定規(2)でもって未敷設瓦(10C)の下り棟(21)に沿う切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付す切断ライン特定工程と、
切断ライン特定工程で特定される切断ライン(15)に沿って未敷設瓦(10C)を切断して隅瓦(10B)とする切断工程と、
切断工程で切断された隅瓦(10B)と、中間瓦(10A)とを、多段に屋根に葺く葺き工程とからなり、
基準定規(1)が、位置マーク(9)を付するマーキング部材(7)を脱着自在に装着しており、このマーキング部材(7)を繰り返し使用できるようにしてなる、定規を使用する屋根瓦の葺き方法。
【請求項４】
下り棟(21)に沿って切断する隅瓦(10B)を除く中間瓦(10A)を多段に屋根(20)に葺く第１の葺工程と、
屋根(20)に葺かれる瓦(10)の下縁と屋根(20)の下り棟(21)とがなす所定の角度をなす基準定規(1)と傾斜定規(2)とを有する定規の基準定規(1)を、第１の葺工程で屋根(20)に葺かれた中間瓦(10A)の下縁に沿わせると共に、傾斜定規(2)を屋根(20)の下り棟(21)に沿わせた後、基準定規(1)に中間瓦(10A)と隅瓦(10B)の境界位置(23)を示す位置マーク(9)として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置(23)に示した位置マーク(9)を、消して繰り返し付記できるように付するマーキング工程と、
位置マーク(9)を付している基準定規(1)を、屋根(20)に葺かれていない未敷設瓦(10C)の下縁に沿う位置にセットすると共に、隅瓦(10B)となる未敷設瓦(10C)の中間瓦(10A)との境界に位置マーク(9)を配置して、傾斜定規(2)でもって未敷設瓦(10C)の下り棟(21)に沿う切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付す切断ライン特定工程と、
切断ライン特定工程で特定される切断ライン(15)に沿って未敷設瓦(10C)を切断して隅瓦(10B)とする切断工程と、
切断工程で切断された隅瓦(10B)を、既に屋根(20)に葺かれた中間瓦(10A)に隣接して配置する第２の葺き工程とからなる、定規を使用する屋根瓦の葺き方法。
【請求項５】
下り棟(21)に沿って切断する隅瓦(10B)を除く中間瓦(10A)を多段に屋根(20)に葺く第１の葺工程と、
屋根(20)に葺かれる瓦(10)の下縁と屋根(20)の下り棟(21)とがなす所定の角度をなす基準定規(1)と傾斜定規(2)とを有する定規の基準定規(1)を、第１の葺工程で屋根(20)に葺かれた中間瓦(10A)の下縁に沿わせると共に、傾斜定規(2)を屋根(20)の下り棟(21)に沿わせた後、基準定規(1)に中間瓦(10A)と隅瓦(10B)の境界位置(23)を示す位置マーク(9)として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置(23)に示した位置マーク(9)を付するマーキング工程と、
位置マーク(9)を付している基準定規(1)を、屋根(20)に葺かれていない未敷設瓦(10C)の下縁に沿う位置にセットすると共に、隅瓦(10B)となる未敷設瓦(10C)の中間瓦(10A)との境界に位置マーク(9)を配置して、傾斜定規(2)でもって未敷設瓦(10C)の下り棟(21)に沿う切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付す切断ライン特定工程と、
切断ライン特定工程で特定される切断ライン(15)に沿って未敷設瓦(10C)を切断して隅瓦(10B)とする切断工程と、
切断工程で切断された隅瓦(10B)を、既に屋根(20)に葺かれた中間瓦(10A)に隣接して配置する第２の葺き工程とからなり、
基準定規(1)が、位置マーク(9)を付するマーキング部材(7)を脱着自在に装着しており、このマーキング部材(7)を繰り返し使用できるようにしてなる、定規を使用する屋根瓦の葺き方法。
【請求項６】
屋根(20)に葺かれる瓦(10)の下縁と屋根(20)の下り棟(21)とがなす所定の角度をなす基準定規(1)と傾斜定規(2)とを有する定規の基準定規(1)に、下り棟(21)に沿って切断する隅瓦(10B)と、中間瓦(10A)との境界位置(23)を示す位置マーク(9)として、施工する建物の屋根の形状、大きさ、勾配、使用する瓦の形状、大きさの少なくともいずれかに基づいて、予めコンピューターの計算により決定される境界位置(23)に、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を示した位置マーク(9)を付するマーキング工程と、
位置マーク(9)を付している基準定規(1)を、屋根(20)に葺かれていない未敷設瓦(10C)の下縁に沿う位置にセットすると共に、隅瓦(10B)となる未敷設瓦(10C)の中間瓦(10A)との境界に位置マーク(9)を配置して、傾斜定規(2)でもって未敷設瓦(10C)の下り棟(21)に沿う切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付す切断ライン特定工程と、
切断ライン特定工程で特定される切断ライン(15)に沿って未敷設瓦(10C)を切断して隅瓦(10B)とする切断工程と、
切断工程で切断された隅瓦(10B)と、中間瓦(10A)とを、多段に屋根に葺く葺き工程とからなり、
基準定規(1)が、位置マーク(9)を付するマーキング部材(7)を脱着自在に装着しており、このマーキング部材(7)を繰り返し使用できるようにしてなる、定規を使用する屋根瓦の葺き方法。
【請求項７】
瓦(10)の下縁に沿って配置できる基準定規(1)と、この基準定規(1)に対して傾動できるように連結している傾斜定規(2)と、この傾斜定規(2)を基準定規(1)に対して所定の角度に傾動して、所定の傾動姿勢で傾斜定規(2)を基準定規(1)に固定するロック機構(3)とを備え、
基準定規(1)は、瓦(10)の下縁に沿って配設する状態で、先に屋根(20)に葺かれる中間瓦(10A)と、後で屋根(20)に葺かれる隅瓦(10B)との境界を示す位置マーク(9)として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置(23)に示した位置マーク(9)を、消して繰り返し付記できるマーキング面(4)を備えており、
基準定規(1)を先に屋根(20)に葺かれる中間瓦(10A)の下縁に沿って配設すると共に、傾斜定規(2)を屋根(20)の下り棟(21)に沿わせる状態としてロック機構(3)で傾斜定規(2)を基準定規(1)に所定の角度で固定すると共に、
基準定規(1)のマーキング面(4)に、隅瓦(10B)と隣接する中間瓦(10A)との境界を示す位置マーク(9)を、消して繰り返し付記できるように付して、この位置マーク(9)を隅瓦(10B)となる未敷設瓦(10C)と中間瓦(10A)との境界位置(23)に配設して、未敷設瓦(10C)の下り棟(21)に沿う切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付すようにしてなる隅瓦(10B)の側縁を下り棟(21)に沿って切断するための定規。
【請求項８】
瓦(10)の下縁に沿って配置できる基準定規(1)と、この基準定規(1)に対して傾動できるように連結している傾斜定規(2)と、この傾斜定規(2)を基準定規(1)に対して所定の角度に傾動して、所定の傾動姿勢で傾斜定規(2)を基準定規(1)に固定するロック機構(3)とを備え、
基準定規(1)は、瓦(10)の下縁に沿って配設する状態で、先に屋根(20)に葺かれる中間瓦(10A)と、後で屋根(20)に葺かれる隅瓦(10B)との境界を示す位置マーク(9)として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置(23)に示した位置マーク(9)を表示するマーキング面(4)を備えており、
マーキング面(4)は、表面に位置マーク(9)を付記できるマーキング部材(7)を脱着自在に装着しており、
基準定規(1)を先に屋根(20)に葺かれる中間瓦(10A)の下縁に沿って配設すると共に、傾斜定規(2)を屋根(20)の下り棟(21)に沿わせる状態としてロック機構(3)で傾斜定規(2)を基準定規(1)に所定の角度で固定すると共に、
基準定規(1)のマーキング部材(7)に、隅瓦(10B)と隣接する中間瓦(10A)との境界を示す位置マーク(9)を付して、この位置マーク(9)を隅瓦(10B)となる未敷設瓦(10C)と中間瓦(10A)との境界位置(23)に配設して、未敷設瓦(10C)の下り棟(21)に沿う切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付すと共に、マーキング部材(7)を繰り返し使用できるようにしてなる隅瓦(10B)の側縁を下り棟(21)に沿って切断するための定規。
【請求項９】
瓦(10)の下縁に沿って配置できる基準定規(1)と、この基準定規(1)に対して傾動できるように連結している傾斜定規(2)と、この傾斜定規(2)を基準定規(1)に対して所定の角度に傾動して、所定の傾動姿勢で傾斜定規(2)を基準定規(1)に固定するロック機構(3)とを備え、
基準定規(1)は、瓦(10)の下縁に沿って配設する状態で、先に屋根(20)に葺かれる中間瓦(10A)と、後で屋根(20)に葺かれる隅瓦(10B)との境界を示す位置マーク(9)として、施工する建物の屋根の形状、大きさ、勾配、使用する瓦の形状、大きさの少なくともいずれかに基づいて、予めコンピューターの計算により決定される境界位置(23)に、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を示した位置マーク(9)を表示するマーキング面(4)を備えており、
マーキング面(4)は、表面に位置マーク(9)を付記してなるマーキング部材(7)を脱着自在に装着しており、
基準定規(1)と傾斜定規(2)を、屋根(20)に葺かれる瓦(10)の下縁と屋根(20)の下り棟(21)とがなす所定の角度となるようにロック機構(3)で固定すると共に、
基準定規(1)のマーキング部材(7)に付記している位置マーク(9)を隅瓦(10B)となる未敷設瓦(10C)と中間瓦(10A)との境界位置(23)に配設して、未敷設瓦(10C)の下り棟(21)に沿う切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付すと共に、マーキング部材(7)を繰り返し使用できるようにしてなる隅瓦(10B)の側縁を下り棟(21)に沿って切断するための定規。
【請求項１０】
傾斜定規(2)の表裏に基準定規(1)を設けると共に、表裏の基準定規(1)に位置マーク(9)を表示するマーキング面(4)を設けており、表裏を反転して使用して、中間瓦(10A)の左右に葺かれる隅瓦(10B)の切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付すようにしてなる請求項７ないし９のいずれかに記載される定規。
【請求項１１】
瓦(10)の下縁に沿って配置できる基準定規(1)と、この基準定規(1)に対して所定の角度をなす傾斜定規(2)とを備え、
基準定規(1)と傾斜定規(2)は、屋根(20)に葺かれる瓦(10)の下縁と屋根(20)の下り棟(21)とがなす所定の角度となるようにしており、
基準定規(1)は、瓦(10)の下縁に沿って配設する状態で、先に屋根(20)に葺かれる中間瓦(10A)と、後で屋根(20)に葺かれる隅瓦(10B)との境界を示す位置マーク(9)として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置(23)に示した位置マーク(9)を、消して繰り返し付記できるマーキング面(4)を備えており、
基準定規(1)を先に屋根(20)に葺かれる中間瓦(10A)の下縁に沿って配設すると共に、傾斜定規(2)を屋根(20)の下り棟(21)に沿わせる状態として、基準定規(1)のマーキング面(4)に、隅瓦(10B)と隣接する中間瓦(10A)との境界を示す位置マーク(9)を、消して繰り返し付記できるように付して、この位置マーク(9)を隅瓦(10B)となる未敷設瓦(10C)と中間瓦(10A)との境界位置(23)に配設して、未敷設瓦(10C)の下り棟(21)に沿う切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付すようにしてなる隅瓦(10B)の側縁を下り棟(21)に沿って切断するための定規。
【請求項１２】
瓦(10)の下縁に沿って配置できる基準定規(1)と、この基準定規(1)に対して所定の角度をなす傾斜定規(2)とを備え、
基準定規(1)と傾斜定規(2)は、屋根(20)に葺かれる瓦(10)の下縁と屋根(20)の下り棟(21)とがなす所定の角度となるようにしており、
基準定規(1)は、瓦(10)の下縁に沿って配設する状態で、先に屋根(20)に葺かれる中間瓦(10A)と、後で屋根(20)に葺かれる隅瓦(10B)との境界を示す位置マーク(9)として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置(23)に示した位置マーク(9)を表示するマーキング面(4)を備えており、マーキング面(4)は、表面に位置マーク(9)を付記できるマーキング部材(7)を脱着自在に装着しており、
基準定規(1)を先に屋根(20)に葺かれる中間瓦(10A)の下縁に沿って配設すると共に、傾斜定規(2)を屋根(20)の下り棟(21)に沿わせる状態として、基準定規(1)のマーキング部材(7)に、隅瓦(10B)と隣接する中間瓦(10A)との境界を示す位置マーク(9)を付して、この位置マーク(9)を隅瓦(10B)となる未敷設瓦(10C)と中間瓦(10A)との境界位置(23)に配設して、未敷設瓦(10C)の下り棟(21)に沿う切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付すと共に、マーキング部材(7)を繰り返し使用できるようにしてなる隅瓦(10B)の側縁を下り棟(21)に沿って切断するための定規。
【請求項１３】
瓦(10)の下縁に沿って配置できる基準定規(1)と、この基準定規(1)に対して所定の角度をなす傾斜定規(2)とを備え、
基準定規(1)と傾斜定規(2)は、屋根(20)に葺かれる瓦(10)の下縁と屋根(20)の下り棟(21)とがなす所定の角度となるようにしており、
基準定規(1)は、瓦(10)の下縁に沿って配設する状態で、先に屋根(20)に葺かれる中間瓦(10A)と、後で屋根(20)に葺かれる隅瓦(10B)との境界を示す位置マーク(9)として、施工する建物の屋根の形状、大きさ、勾配、使用する瓦の形状、大きさの少なくともいずれかに基づいて、予めコンピューターの計算により決定される境界位置(23)に、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を示した位置マーク(9)を表示するマーキング面(4)を備えており、マーキング面(4)は、表面に位置マーク(9)を付記してなるマーキング部材(7)を脱着自在に装着しており、
基準定規(1)のマーキング部材(7)に付記している位置マーク(9)を隅瓦(10B)となる未敷設瓦(10C)と中間瓦(10A)との境界位置(23)に配設して、未敷設瓦(10C)の下り棟(21)に沿う切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付すと共に、マーキング部材(7)を繰り返し使用できるようにしてなる隅瓦(10B)の側縁を下り棟(21)に沿って切断するための定規。
【請求項１４】
基準定規(1)が表裏の両面に位置マーク(9)を表示するマーキング面(4)を設けており、表裏を反転して使用して、中間瓦(10A)の左右に葺かれる隅瓦(10B)の切断ライン(15)を未敷設瓦(10C)の表面に付すようにしてなる請求項１１ないし１３のいずれかに記載される定規。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、たとえば寄せ棟の屋根に瓦を葺く方法と、これに使用する定規に関する。
【背景技術】
【０００２】
寄せ棟の屋根は、図１に示すように、多段に屋根２０に固定される隅瓦１０Ｂを、屋根２０の下り棟２１に沿って切断する必要がある。現在は、隅瓦１０Ｂを屋根２０に上げた状態で、屋根２０の上で下り棟２１に合わせて切断しているのが実状である。屋根上での作業は、限られた領域であって、しかも傾斜する不安定な場所での作業となるので、作業性が悪いばかりでなく、安全に作業できない欠点がある。さらに、屋根の上で下り棟に合わせて切断する方法では、隅瓦の側縁を下り棟に正確に合わせて切断するのが極めて難しく、切断した後、さらに微調整しているのが実状である。
【０００３】
隅瓦を正確に切断するための定規は開発されている。（特許文献１ないし４参照）
【特許文献１】２００３−１０５９４１号公報
【特許文献２】２００４−５０７６０号公報
【特許文献３】２００３−３１４０１３号公報
【特許文献４】２００３−３１４０１２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
隅瓦を切断する従来の定規は、屋根に多段に葺かれる多数の隅瓦の切断ラインを能率よく正確に特定できない。屋根に多段に葺かれる隅瓦は、その個数が極めて多く、しかも、切断ラインの傾斜角度は一定であるが、切断位置が各々の段で異なり、しかもその切断位置は各々の建物によっても異なるために、ひとつの定規で、各段の隅瓦の切断位置を正確に能率よく特定できないかぎり、多数の隅瓦を建物の下や加工工場で能率よく切断できない。
【０００５】
本発明は、従来の欠点を解決することを目的に開発されたものである。本発明の重要な目的は、多数の隅瓦を極めて能率よく、しかも正確に建物の下や加工工場で下り棟に合わせて切断できる屋根瓦の葺き方法とこれに使用する定規を提供することにある。
また、本発明の他の大切な目的は、ひとつの定規を使用しながら、異なる建物に葺かれる隅瓦を能率よく正確に下り棟に沿って切断できる屋根瓦の葺き方法とこれに使用する定規を提供することにある。
さらにまた、本発明の大切な他の目的は、定規を屋根の所定の位置に配置して、各段に葺かれる隅瓦の切断位置を正確に特定でき、しかもこの特定位置が定規の基準定規に記憶されるので、各段の隅瓦を能率よく、また間違いなく下り棟に沿って切断できる屋根瓦の葺き方法とこれに使用する定規を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の請求項１の屋根瓦の葺き方法は、下り棟２１に沿って切断する隅瓦１０Ｂを除く中間瓦１０Ａを多段に屋根２０に葺く第１の葺工程と、第１の葺工程で屋根２０に葺かれた中間瓦１０Ａの下縁に基準定規１を沿わせると共に、この基準定規１に傾動できるように連結している傾斜定規２を屋根２０の下り棟２１に沿わせた後、傾斜定規２を基準定規１に固定する定規のセット工程と、セット工程で所定の位置に配設される定規の基準定規１に、中間瓦１０Ａと隅瓦１０Ｂの境界位置２３を示す位置マーク９として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置２３に示した位置マーク９を、消して繰り返し付記できるように付するマーキング工程と、位置マーク９を付している基準定規１を、屋根２０に葺かれていない未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿う位置にセットすると共に、隅瓦１０Ｂとなる未敷設瓦１０Ｃの中間瓦１０Ａとの境界に位置マーク９を配置して、傾斜定規２でもって未敷設瓦１０Ｃの下り棟２１に沿う切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付す切断ライン特定工程と、切断ライン特定工程で特定される切断ライン１５に沿って未敷設瓦１０Ｃを切断して隅瓦１０Ｂとする切断工程と、切断工程で切断された隅瓦１０Ｂを、既に屋根２０に葺かれた中間瓦１０Ａに隣接して配置する第２の葺き工程とからなる。
【０００７】
本発明の請求項２の屋根瓦の葺き方法は、下り棟２１に沿って切断する隅瓦１０Ｂを除く中間瓦１０Ａを多段に屋根２０に葺く第１の葺工程と、第１の葺工程で屋根２０に葺かれた中間瓦１０Ａの下縁に基準定規１を沿わせると共に、この基準定規１に傾動できるように連結している傾斜定規２を屋根２０の下り棟２１に沿わせた後、傾斜定規２を基準定規１に固定する定規のセット工程と、セット工程で所定の位置に配設される定規の基準定規１に、中間瓦１０Ａと隅瓦１０Ｂの境界位置２３を示す位置マーク９として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置２３に示した位置マーク９を付するマーキング工程と、位置マーク９を付している基準定規１を、屋根２０に葺かれていない未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿う位置にセットすると共に、隅瓦１０Ｂとなる未敷設瓦１０Ｃの中間瓦１０Ａとの境界に位置マーク９を配置して、傾斜定規２でもって未敷設瓦１０Ｃの下り棟２１に沿う切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付す切断ライン特定工程と、切断ライン特定工程で特定される切断ライン１５に沿って未敷設瓦１０Ｃを切断して隅瓦１０Ｂとする切断工程と、切断工程で切断された隅瓦１０Ｂを、既に屋根２０に葺かれた中間瓦１０Ａに隣接して配置する第２の葺き工程とからなる。さらに、屋根瓦の葺き方法は、基準定規１が位置マーク９を付するマーキング部材７を脱着自在に装着しており、このマーキング部材７を繰り返し使用できるようにしている。
【０００８】
本発明の請求項３の屋根瓦の葺き方法は、基準定規１に傾動できるように連結している傾斜定規２を、基準定規１に対して所定の角度となるように固定する定規のセット工程と、基準定規１に、下り棟２１に沿って切断する隅瓦１０Ｂと、中間瓦１０Ａとの境界位置２３を示す位置マーク９として、施工する建物の屋根の形状、大きさ、勾配、使用する瓦の形状、大きさの少なくともいずれかに基づいて、予めコンピューターの計算により決定される境界位置２３に、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を示した位置マーク９を付するマーキング工程と、位置マーク９を付している基準定規１を、屋根２０に葺かれていない未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿う位置にセットすると共に、隅瓦１０Ｂとなる未敷設瓦１０Ｃの中間瓦１０Ａとの境界に位置マーク９を配置して、傾斜定規２でもって未敷設瓦１０Ｃの下り棟２１に沿う切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付す切断ライン特定工程と、切断ライン特定工程で特定される切断ライン１５に沿って未敷設瓦１０Ｃを切断して隅瓦１０Ｂとする切断工程と、切断工程で切断された隅瓦１０Ｂと、中間瓦１０Ａとを、多段に屋根に葺く葺き工程とからなる。さらに、屋根瓦の葺き方法は、基準定規１が位置マーク９を付するマーキング部材７を脱着自在に装着しており、このマーキング部材７を繰り返し使用できるようにしている。
【０００９】
本発明の請求項４の屋根瓦の葺き方法は、下り棟２１に沿って切断する隅瓦１０Ｂを除く中間瓦１０Ａを多段に屋根２０に葺く第１の葺工程と、屋根２０に葺かれる瓦１０の下縁と屋根２０の下り棟２１とがなす所定の角度をなす基準定規１と傾斜定規２とを有する定規の基準定規１を、第１の葺工程で屋根２０に葺かれた中間瓦１０Ａの下縁に沿わせると共に、傾斜定規２を屋根２０の下り棟２１に沿わせた後、基準定規１に中間瓦１０Ａと隅瓦１０Ｂの境界位置２３を示す位置マーク９として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置２３に示した位置マーク９を、消して繰り返し付記できるように付するマーキング工程と、位置マーク９を付している基準定規１を、屋根２０に葺かれていない未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿う位置にセットすると共に、隅瓦１０Ｂとなる未敷設瓦１０Ｃの中間瓦１０Ａとの境界に位置マーク９を配置して、傾斜定規２でもって未敷設瓦１０Ｃの下り棟２１に沿う切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付す切断ライン特定工程と、切断ライン特定工程で特定される切断ライン１５に沿って未敷設瓦１０Ｃを切断して隅瓦１０Ｂとする切断工程と、切断工程で切断された隅瓦１０Ｂを、既に屋根２０に葺かれた中間瓦１０Ａに隣接して配置する第２の葺き工程とからなる。
【００１０】
本発明の請求項５の屋根瓦の葺き方法は、下り棟２１に沿って切断する隅瓦１０Ｂを除く中間瓦１０Ａを多段に屋根２０に葺く第１の葺工程と、屋根２０に葺かれる瓦１０の下縁と屋根２０の下り棟２１とがなす所定の角度をなす基準定規１と傾斜定規２とを有する定規の基準定規１を、第１の葺工程で屋根２０に葺かれた中間瓦１０Ａの下縁に沿わせると共に、傾斜定規２を屋根２０の下り棟２１に沿わせた後、基準定規１に中間瓦１０Ａと隅瓦１０Ｂの境界位置２３を示す位置マーク９として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置２３に示した位置マーク９を付するマーキング工程と、位置マーク９を付している基準定規１を、屋根２０に葺かれていない未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿う位置にセットすると共に、隅瓦１０Ｂとなる未敷設瓦１０Ｃの中間瓦１０Ａとの境界に位置マーク９を配置して、傾斜定規２でもって未敷設瓦１０Ｃの下り棟２１に沿う切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付す切断ライン特定工程と、切断ライン特定工程で特定される切断ライン１５に沿って未敷設瓦１０Ｃを切断して隅瓦１０Ｂとする切断工程と、切断工程で切断された隅瓦１０Ｂを、既に屋根２０に葺かれた中間瓦１０Ａに隣接して配置する第２の葺き工程とからなる。さらに、屋根瓦の葺き方法は、基準定規１が位置マーク９を付するマーキング部材７を脱着自在に装着しており、このマーキング部材７を繰り返し使用できるようにしている。
【００１１】
本発明の請求項６の屋根瓦の葺き方法は、屋根２０に葺かれる瓦１０の下縁と屋根２０の下り棟２１とがなす所定の角度をなす基準定規１と傾斜定規２とを有する定規の基準定規１に、下り棟２１に沿って切断する隅瓦１０Ｂと、中間瓦１０Ａとの境界位置２３を示す位置マーク９として、施工する建物の屋根の形状、大きさ、勾配、使用する瓦の形状、大きさの少なくともいずれかに基づいて、予めコンピューターの計算により決定される境界位置２３に、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を示した位置マーク９を付するマーキング工程と、位置マーク９を付している基準定規１を、屋根２０に葺かれていない未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿う位置にセットすると共に、隅瓦１０Ｂとなる未敷設瓦１０Ｃの中間瓦１０Ａとの境界に位置マーク９を配置して、傾斜定規２でもって未敷設瓦１０Ｃの下り棟２１に沿う切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付す切断ライン特定工程と、切断ライン特定工程で特定される切断ライン１５に沿って未敷設瓦１０Ｃを切断して隅瓦１０Ｂとする切断工程と、切断工程で切断された隅瓦１０Ｂと、中間瓦１０Ａとを、多段に屋根に葺く葺き工程とからなる。さらに、屋根瓦の葺き方法は、基準定規１が位置マーク９を付するマーキング部材７を脱着自在に装着しており、このマーキング部材７を繰り返し使用できるようにしている。
【００１２】
本発明の請求項７の定規は、瓦１０の下縁に沿って配置できる基準定規１と、この基準定規１に対して傾動できるように連結している傾斜定規２と、この傾斜定規２を基準定規１に対して所定の角度に傾動して、所定の傾動姿勢で傾斜定規２を基準定規１に固定するロック機構３とを備える。基準定規１は、瓦１０の下縁に沿って配設する状態で、先に屋根２０に葺かれる中間瓦１０Ａと、後で屋根２０に葺かれる隅瓦１０Ｂとの境界を示す位置マーク９として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置２３に示した位置マーク９を、消して繰り返し付記できるマーキング面４を備えている。定規は、基準定規１を先に屋根２０に葺かれる中間瓦１０Ａの下縁に沿って配設すると共に、傾斜定規２を屋根２０の下り棟２１に沿わせる状態としてロック機構３で傾斜定規２を基準定規１に所定の角度で固定する。さらに、基準定規１のマーキング面４に、隅瓦１０Ｂと隣接する中間瓦１０Ａとの境界を示す位置マーク９を、消して繰り返し付記できるように付す。さらに、定規は、この位置マーク９を隅瓦１０Ｂとなる未敷設瓦１０Ｃと中間瓦１０Ａとの境界位置２３に配設して、未敷設瓦１０Ｃの下り棟２１に沿う切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付し、隅瓦１０Ｂの側縁を下り棟２１に沿って切断する。
【００１３】
本発明の請求項８の定規は、瓦１０の下縁に沿って配置できる基準定規１と、この基準定規１に対して傾動できるように連結している傾斜定規２と、この傾斜定規２を基準定規１に対して所定の角度に傾動して、所定の傾動姿勢で傾斜定規２を基準定規１に固定するロック機構３とを備える。基準定規１は、瓦１０の下縁に沿って配設する状態で、先に屋根２０に葺かれる中間瓦１０Ａと、後で屋根２０に葺かれる隅瓦１０Ｂとの境界を示す位置マーク９として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置２３に示した位置マーク９を表示するマーキング面４を備えている。マーキング面４は、表面に位置マーク９を付記できるマーキング部材７を脱着自在に装着している。定規は、基準定規１を先に屋根２０に葺かれる中間瓦１０Ａの下縁に沿って配設すると共に、傾斜定規２を屋根２０の下り棟２１に沿わせる状態としてロック機構３で傾斜定規２を基準定規１に所定の角度で固定する。さらに、基準定規１のマーキング部材７に、隅瓦１０Ｂと隣接する中間瓦１０Ａとの境界を示す位置マーク９を付す。さらに、定規は、この位置マーク９を隅瓦１０Ｂとなる未敷設瓦１０Ｃと中間瓦１０Ａとの境界位置２３に配設して、未敷設瓦１０Ｃの下り棟２１に沿う切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付し、隅瓦１０Ｂの側縁を下り棟２１に沿って切断すると共に、マーキング部材７を繰り返し使用できるようにしている。
【００１４】
本発明の請求項９の定規は、瓦１０の下縁に沿って配置できる基準定規１と、この基準定規１に対して傾動できるように連結している傾斜定規２と、この傾斜定規２を基準定規１に対して所定の角度に傾動して、所定の傾動姿勢で傾斜定規２を基準定規１に固定するロック機構３とを備える。基準定規１は、瓦１０の下縁に沿って配設する状態で、先に屋根２０に葺かれる中間瓦１０Ａと、後で屋根２０に葺かれる隅瓦１０Ｂとの境界を示す位置マーク９として、施工する建物の屋根の形状、大きさ、勾配、使用する瓦の形状、大きさの少なくともいずれかに基づいて、予めコンピューターの計算により決定される境界位置２３に、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を示した位置マーク９を表示するマーキング面４を備えている。マーキング面４は、表面に位置マーク９を付記してなるマーキング部材７を脱着自在に装着している。定規は、基準定規１と傾斜定規２を、屋根２０に葺かれる瓦１０の下縁と屋根２０の下り棟２１とがなす所定の角度となるようにロック機構３で固定すると共に、基準定規１のマーキング部材７に付記している位置マーク９を隅瓦１０Ｂの境界位置２３に配設して、未敷設瓦１０Ｃの下り棟２１に沿う切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付し、隅瓦１０Ｂの側縁を下り棟２１に沿って切断すると共に、マーキング部材７を繰り返し使用できるようにしている。
【００１５】
本発明の請求項１０の定規は、傾斜定規２の表裏に基準定規１を設けると共に、表裏の基準定規１に位置マーク９を表示するマーキング面４を設けている。この定規は、表裏を反転して使用して、中間瓦１０Ａの左右に葺かれる隅瓦１０Ｂの切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付すようにしている。
【００１６】
本発明の請求項１１の定規は、瓦１０の下縁に沿って配置できる基準定規１と、この基準定規１に対して所定の角度をなす傾斜定規２とを備える。基準定規１と傾斜定規２は、屋根２０に葺かれる瓦１０の下縁と屋根２０の下り棟２１とがなす所定の角度となるようにしている。基準定規１は、瓦１０の下縁に沿って配設する状態で、先に屋根２０に葺かれる中間瓦１０Ａと、後で屋根２０に葺かれる隅瓦１０Ｂとの境界を示す位置マーク９として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置２３に示した位置マーク９を、消して繰り返し付記できるマーキング面４を備えている。定規は、基準定規１を先に屋根２０に葺かれる中間瓦１０Ａの下縁に沿って配設すると共に、傾斜定規２を屋根２０の下り棟２１に沿わせる状態として、基準定規１のマーキング面４に、隅瓦１０Ｂと隣接する中間瓦１０Ａとの境界を示す位置マーク９を、消して繰り返し付記できるように付す。さらに、定規は、この位置マーク９を隅瓦１０Ｂとなる未敷設瓦１０Ｃと中間瓦１０Ａとの境界位置２３に配設して、未敷設瓦１０Ｃの下り棟２１に沿う切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付する。
【００１７】
本発明の請求項１２の定規は、瓦１０の下縁に沿って配置できる基準定規１と、この基準定規１に対して所定の角度をなす傾斜定規２とを備える。基準定規１と傾斜定規２は、屋根２０に葺かれる瓦１０の下縁と屋根２０の下り棟２１とがなす所定の角度となるようにしている。基準定規１は、瓦１０の下縁に沿って配設する状態で、先に屋根２０に葺かれる中間瓦１０Ａと、後で屋根２０に葺かれる隅瓦１０Ｂとの境界を示す位置マーク９として、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を境界位置２３に示した位置マーク９を表示するマーキング面４を備えている。マーキング面４は、表面に位置マーク９を付記できるマーキング部材７を脱着自在に装着している。定規は、基準定規１を先に屋根２０に葺かれる中間瓦１０Ａの下縁に沿って配設すると共に、傾斜定規２を屋根２０の下り棟２１に沿わせる状態として、基準定規１のマーキング部材７に、隅瓦１０Ｂと隣接する中間瓦１０Ａとの境界を示す位置マーク９を付す。さらに、定規は、この位置マーク９を隅瓦１０Ｂとなる未敷設瓦１０Ｃと中間瓦１０Ａとの境界位置２３に配設して、未敷設瓦１０Ｃの下り棟２１に沿う切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付し、隅瓦１０Ｂの側縁を下り棟２１に沿って切断すると共に、マーキング部材７を繰り返し使用できるようにしている。
【００１８】
本発明の請求項１３の定規は、瓦１０の下縁に沿って配置できる基準定規１と、この基準定規１に対して所定の角度をなす傾斜定規２とを備える。基準定規１と傾斜定規２は、屋根２０に葺かれる瓦１０の下縁と屋根２０の下り棟２１とがなす所定の角度となるようにしている。基準定規１は、瓦１０の下縁に沿って配設する状態で、先に屋根２０に葺かれる中間瓦１０Ａと、後で屋根２０に葺かれる隅瓦１０Ｂとの境界を示す位置マーク９として、施工する建物の屋根の形状、大きさ、勾配、使用する瓦の形状、大きさの少なくともいずれかに基づいて、予めコンピューターの計算により決定される境界位置２３に、各段に葺かれる隅瓦の段数の数字を示した位置マーク９を表示するマーキング面４を備えている。マーキング面４は、表面に位置マーク９を付記してなるマーキング部材７を脱着自在に装着している。定規は、基準定規１のマーキング部材７に付記している位置マーク９を隅瓦１０Ｂとなる未敷設瓦１０Ｃと中間瓦１０Ａとの境界位置２３に配設して、未敷設瓦１０Ｃの下り棟２１に沿う切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付し、隅瓦１０Ｂの側縁を下り棟２１に沿って切断すると共に、マーキング部材７を繰り返し使用できるようにしている。
【００１９】
本発明の請求項１４の定規は、基準定規１の表裏両面に、位置マーク９を表示するマーキング面４を設けており、表裏を反転して使用して、中間瓦１０Ａの左右に葺かれる隅瓦１０Ｂの切断ライン１５を未敷設瓦１０Ｃの表面に付するようにしている。
【発明の効果】
【００２０】
本発明は、多数の隅瓦を極めて能率よく、しかも正確に建物の下や加工工場で下り棟に合わせて切断できる特長がある。それは、本発明が、定規の基準定規と傾斜定規とを、屋根に葺かれる瓦の下端と屋根の下り棟とがなす所定の角度に固定すると共に、基準定規に中間瓦と隅瓦の境界位置を示す位置マークを付してマーキングし、さらに、位置マークを付している基準定規を、屋根に葺かれていない未敷設瓦にセットし、この位置マークに基づいて傾斜定規で下り棟に沿う切断ラインを特定して未敷設瓦を切断して隅瓦とするからである。このように、本発明では、基準定規に付記した位置マークに基づいて、建物の下や加工工場で下り棟に沿う隅瓦を切断できるので、多数の隅瓦を極めて能率よく、しかも安全に切断できる。
【００２１】
また、本発明は、ひとつの定規を使用しながら、異なる建物に葺かれる隅瓦を能率よく正確に下り棟に沿って切断できる特長がある。それは、本発明が、定規の基準定規に付記する位置マークを、消して繰り返し付記できるように付し、あるいは、位置マークを付すマーキング部材を、基準定規に脱着自在に装着して繰り返し使用できるようにしているからである。これらの構造は、作業後に基準定規に付記した位置マークを消去し、あるいは、位置マークを付したマーキング部材を基準定規から取り外しできるので、ひとつの定規を異なる建物に便利に使用できる。
【００２２】
さらに、本発明の請求項１ないし３の屋根瓦の葺き方法と請求項４ないし６の定規は、ひとつの定規を使用しながら、屋根の勾配の異なる種々の建物に葺かれる隅瓦を能率よく正確に下り棟に沿って切断できる特長がある。それは、基準定規に対して傾動できるように傾斜定規を連結してなる定規を使用しており、基準定規と傾斜定規とを、屋根に葺かれる瓦の下縁と屋根の下り棟とがなす所定の角度となるように調整して、所定の傾動姿勢に固定できるからである。
【００２３】
さらに、本発明の請求項１、２、４及び５の屋根瓦の葺き方法と請求項７、８、１１及び１２の定規は、基準定規を先に屋根に葺かれた中間瓦の下縁に沿って配置すると共に、傾斜定規を下り棟に沿って配置して、各段に葺かれる隅瓦の切断位置を正確に特定しながら、この特定位置を定規の基準定規に記憶するので、各段の隅瓦を能率よく、また間違いなく下り棟に沿って切断できる特長がある。
【００２４】
さらに、本発明の請求項１０の定規は、傾斜定規の表裏に基準定規を設けると共に、表裏の基準定規に位置マークを表示するマーキング面を設けており、また、請求項１７の定規は、基準定規の表裏の両面に位置マークを表示するマーキング面を設けているので、表裏を反転して使用することにより、中間瓦の左右に葺かれる隅瓦の切断ラインを特定できる特長がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。ただし、以下に示す実施例は、本発明の技術思想を具体化するための屋根瓦の葺き方法とこれに使用する定規を例示するものであって、本発明は屋根瓦の葺き方法と底部を以下のものに特定しない。
【００２６】
さらに、この明細書は、特許請求の範囲を理解しやすいように、実施例に示される部材に対応する番号を、「特許請求の範囲」および「課題を解決するための手段の欄」に示される部材に付記している。ただ、特許請求の範囲に示される部材を、実施例の部材に特定するものでは決してない。
【００２７】
図２は、寄せ棟の屋根２０に瓦１０を葺いた状態を示す。瓦１０は四角形で、上下と左右をラップさせて屋根２０に葺かれる。下段瓦の上縁に上段瓦の下縁をラップさせて、上下の瓦の境界の水漏れを防止する。また、左右に隣接して葺かれる瓦も側縁をラップさせる。たとえば、図２において、右の瓦の左縁に、左の瓦の右縁をラップさせて、左右の瓦の境界の水漏れを防止する。図３は、同じ段に葺かれる瓦１０の断面図を示す。この図に示すように、瓦１０は、本体部１１の一方の側縁に一段低くしている段差部１２を設け、さらに本体部１１の他方の側縁には、段差部１２の上に積層されるラップ部１３を設けている。ラップ部１３は、その下面に段差部１２を配設する凹部１４を設けている。以上のようにして、屋根２０に葺かれる瓦１０は、各段の両側に位置する隅瓦１０Ｂの側縁を、下り棟２１に沿って切断する必要がある。
【００２８】
本発明の方法は、以下の方法で屋根に瓦を葺く。
［第１の葺き工程］
図４に示すように、隅瓦１０Ｂを除く中間瓦１０Ａを多段に屋根２０に葺く。隅瓦１０Ｂは、下り棟２１に沿って側縁を切断する瓦であって、各段の両側に葺かれる瓦である。この葺き工程において、中間瓦１０Ａは下段から順番に屋根２０に葺かれる。すなわち、最下段の中間瓦１０Ａを葺いた後、順番に上段の中間瓦１０Ａの下縁を下段の中間瓦１０Ａの上縁にラップし、さらに隣の中間瓦１０Ａの側縁にもラップさせて葺く。
【００２９】
［定規のセット工程］
図５と図６に示すように、第１の葺工程で屋根２０に葺かれた中間瓦１０Ａの下縁に、基準定規１を沿わせると共に、この基準定規１に傾動できるように連結している傾斜定規２を、屋根２０の下り棟２１に沿わせ、その後、傾斜定規２を基準定規１に固定する。すなわち、傾斜定規２を基準定規１に対して所定の角度で固定する。
【００３０】
［マーキング工程］
図５と図６に示すように、セット工程で所定の位置に配設される定規の基準定規１に、中間瓦１０Ａと隅瓦１０Ｂの境界位置２３を示す位置マーク９を、消して繰り返し付記できるように付する。図５は、中間瓦１０Ａの右側縁を境界位置２３として位置マーク９を付す状態を示す。図６は、隅瓦１０Ｂの右側縁となる中間瓦１０Ａの段差部１２と本体部１１との境界を境界位置２３として位置マーク９を付す状態を示す。位置マークは、段差部の両側を境界位置としてマーキング面に付すこともできる。
【００３１】
屋根２０に葺いている各段の中間瓦１０Ａに対して、定規セット工程とマーキング工程とを繰り返して、全ての段における位置マーク９を基準定規１に付す。各段における位置マーク９を明確にするために、たとえば、各段の位置マーク９を数字で付す。たとえば１ないし１０段の位置マーク９を、１、２、３、４・・・１０等の数字で基準定規１の表面に付す。
【００３２】
マーキング工程において、図７に示すように、基準定規１の表面に剥離できるようにテープ５を付着し、このテープ５の表面に位置マーク９を付して、位置マーク９を消して繰り返し付記できるように付す。テープ５には簡単に剥離できるマスキングテープを使用する。マスキングテープは安価で、表面に位置マーク９を簡単かつ容易に、しかも明確に付すことができる。この方法は、建物が異なるごとに基準定規１の表面に新しいマスキングテープを付着し、マスキングテープの表面に各段の位置マーク９を付して使用する。マスキングテープを剥離して、位置マーク９を消すことができるので、マスキングテープを張り替えて、位置マーク９を消して繰り返し付記できるように付すことができる。また、基準定規１にアルミニウムやプラスチックロッドを使用して、位置マーク９を溶媒や水で払拭して消して、位置マーク９を消して繰り返し付記できるように付すこともできる。
【００３３】
［切断ライン特定工程］
定規のセット工程とマーキング工程を屋根２０で行った後、建物の下や加工工場に位置マーク９の付された定規を移動し、この定規を使用して、隅瓦１０Ｂの切断ライン１５を特定する。この工程は、図８と図９に示すように、基準定規１を屋根２０に隅瓦１０Ｂとして葺かれる四角形の未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿う位置にセットする。このとき、基準定規１を未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿って長手方向に移動して、位置マーク９を未敷設瓦１０Ｃの境界位置２３に位置させる。この状態で、傾斜定規２でもって、未敷設瓦１０Ｃを下り棟２１に沿って切断する切断ライン１５を特定する。切断ライン１５は、未敷設瓦１０Ｃの表面に、ペンや筆で書かれ、あるいは罫書して付される。
【００３４】
図８は、１枚の未敷設瓦１０Ｃに切断ライン１５を特定する状態を示している。図９は、２枚の未敷設瓦１０Ｃにわたって切断ライン１５を特定する状態を示している。図９に示すように、２枚の未敷設瓦１０Ｃにわたって切断ライン１５を特定する場合は、基準定規１の２箇所に位置マーク９を付記して２枚の未敷設瓦１０Ｃの切断ライン１５を特定することができる。さらに、図９に示すように、傾斜定規２に位置マーク９を付記して、未敷設瓦１０Ｃの切断ライン１５を特定することもできる。
【００３５】
［切断工程］
隅瓦となる未敷設瓦１０Ｃを、切断ライン１５に沿って切断する。日本瓦である焼成瓦やスレート瓦の未敷設瓦１０Ｃは、回転刃で切断ライン１５に沿って切断できる。切断された隅瓦１０Ｂは、屋根２０に葺く段数が付記される。葺く段数は、切断工程で付記され、あるいは切断ライン特定工程で、各々の隅瓦１０Ｂに付記される。
【００３６】
［第２の葺き工程］
切断工程で切断された隅瓦１０Ｂを屋根２０上に運ぶ。隅瓦１０Ｂには、葺かれる段数を付記しているので、その付近に運び上げられ、その後、すでに葺かれた中間瓦１０Ａの横に隣接して葺かれる。
【００３７】
以上の屋根瓦の葺き方法に使用される定規を図１０と図１１に示す。図１０と図１１は、屋根２０に葺かれる中間瓦１０Ａの右側に葺かれる隅瓦１０Ｂと左側に使用される隅瓦１０Ｂの切断に使用される。ただ、定規は、左右を反転して使用できる構造として、中間瓦の左右に葺かれる隅瓦の切断に使用できる。
【００３８】
これ等の図に示す定規は、先に屋根２０に葺かれる中間瓦１０Ａの下縁に沿って配置できる基準定規１と、この基準定規１に対して傾動できるように連結している傾斜定規２と、この傾斜定規２を基準定規１に対して所定の角度に傾動して、所定の傾動姿勢で傾斜定規２を基準定規１に固定するロック機構３とを備える。
【００３９】
基準定規１は、図７に示すように、瓦の下縁に沿って配設する状態で、先に屋根２０に葺かれる中間瓦１０Ａと、後で屋根２０に葺かれる隅瓦１０Ｂとの境界を示す位置マーク９を、消して繰り返し付記できるマーキング面４を備えている。マーキング面４は、マスキングテープ等の剥離できるテープ５を付着して、位置マーク９を消して繰り返し付記できるようにできる。また、基準定規１は、アルミニウムやステンレス等の金属、あるいは硬質のプラスチックでもって、断面形状をＬ字状、コ字状、四角形とする細長い直線状のロッドとする。この基準定規１は、マーキング面４を平滑面として、ペンや筆で直接に位置マーク９を付すことができる。この基準定規１は、マーキング面４に付した位置マーク９を、アルコールやシンナー等の溶媒で消し、あるいは水で消して、位置マーク９を消して繰り返し付記できるように付記できる。
【００４０】
基準定規１は、瓦の下縁に沿って配設する側縁を直線状としている。図の基準定規１は、両側を直線状としているが、片側のみを直線状として瓦の下縁に沿って配設できる構造にできる。
【００４１】
さらに、傾斜定規２は、基準定規１の一端部にその一端を傾動できるように、軸ネジ６とこの軸ネジ６にねじ込んでいるナット（図示せず）を介して連結している。図の定規は、基準定規１と傾斜定規２の一端部に軸孔（図示せず）を設け、軸孔に軸ネジ６を挿通し、軸ネジ６の先端部にナットをねじ込んで、軸ネジ６を抜けないように、基準定規１と傾斜定規２の軸孔に挿通して、傾斜定規２と基準定規１を傾動できるように連結している。傾斜定規２は、透光性のプラスチック板とすることができる。
【００４２】
傾斜定規２は、屋根２０の勾配によって傾斜角が変化する下り棟２１に沿う位置で固定できるようにロック機構３を設けている。ロック機構３は、傾斜定規２に円弧状に設けたスリット１６と、このスリット１６に挿通され、さらに基準定規１に設けた貫通孔に挿通している止ネジ１７と、この止ネジ１７の先端にねじ込んでいる蝶ナット１８とからなる。さらに、図の傾斜定規２は、スリット１６を設けるために、基準定規１に連結する端部の幅を広くしている。
【００４３】
スリット１６は、軸孔を中心とする円弧状であって、軸孔から所定の半径離れた位置に設けている。スリット１６が軸孔から離れる半径は、長くして傾斜定規２をしっかりと固定できる。ただ、スリットの半径が大きいほど、傾斜定規の端部の幅が広くなるので、このスリット１６の半径は、５ｃｍ〜１０ｃｍとする。さらに、スリット１６は、止ネジ１７を挿通する状態で、傾斜定規２を基準定規１に対して傾動できるように、止ネジ１７の外径よりも幅を広くしている。
【００４４】
図のロック機構３は、蝶ナット１８と傾斜定規２との間に平ワッシャ１９を設け、蝶ナット１８が平ワッシャ１９を介して傾斜定規２の表面を締め付けて固定するようにしている。ただ、蝶ナットに平ワッシャを一体構造とするものを使用することもできる。また、平ワッシャのない蝶ナットで傾斜定規の表面を直接に締め付けて、傾斜定規を基準定規に固定することもできる。
【００４５】
以上の定規は、傾斜定規２の幅を広くして幅広部２Ａにスリット１６を設けているが、本発明の定規は、傾斜定規でなくて基準定規に幅広部を設けて、ここにスリットを設けて、傾斜定規に貫通孔を設けて、ここに止ネジを挿通する構造とすることもできる。
【００４６】
以上のロック機構３は、蝶ナット１８を緩めて、傾斜定規２を基準定規１に対して傾動できる。また、蝶ナット１８を締め付けて、傾斜定規２を基準定規１に所定の角度で停止できる。したがって、この定規は、ロック機構３の蝶ナット１８を緩める状態で、傾斜定規２を傾動させて下り棟２１に沿わせ、この状態で蝶ナット１８を締め付けて、傾斜定規２を基準定規１に傾動しないように固定する。屋根２０には多段に瓦１０が葺かれるが、屋根２０の勾配が一定であるかぎり、隅瓦１０Ｂを切断する傾斜角度は一定となる。このため、同じ建物において、傾斜定規２と基準定規１との傾斜角度を変更する必要はない。各段に葺かれる隅瓦１０Ｂは、切断ライン１５の傾斜角は変化せず、その位置がずれるのみである。したがって、定規は、最初に傾斜定規２を屋根２０の下り棟２１を沿わせて固定した後、角段の隅瓦１０Ｂの切断ライン１５を決定して、位置マーク９を付すことができる。
【００４７】
以上の定規は、屋根２０の上で、基準定規１を中間瓦１０Ａの下縁に沿わせる状態とし、傾斜定規２を屋根２０の下り棟２１に沿わせる角度に調整してロック機構３で傾斜定規２を基準定規１に所定の角度で固定し、その後、基準定規１のマーキング面４に、隅瓦１０Ｂと隣接する瓦との境界を示す位置マーク９を付記する。その後、定規を屋根２０から下ろして、建物の下や加工工場において、基準定規１の隅瓦１０Ｂとなる未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿わせると共に、位置マーク９を隅瓦１０Ｂの境界位置２３に配設して、隅瓦１０Ｂの切断ライン１５を特定する。定規で特定された切断ライン１５に沿って未敷設瓦１０Ｃを切断して、各段の隅瓦１０Ｂに加工する。切断ライン１５に沿って切断された隅瓦１０Ｂを屋根の上に運び、既に屋根２０に葺かれた中間瓦１０Ａに隣接して配置する。
【００４８】
以上の実施例の定規は、中間瓦１０Ａと隅瓦１０Ｂとの境界を示す位置マーク９を消して繰り返し付記できるマーキング面４を基準定規１に備えている。マーキング面４は、マスキングテープ等の剥離できるテープ５を付着して位置マーク９を付し、あるいは、ペンや筆で直接に位置マークを付しており、テープ５を除去して位置マーク９を消し、あるいは、位置マークを溶媒で消して繰り返し付記できるようにしている。ただ、本発明の定規は、図１２に示すように、位置マーク９を付記できるマーキング部材７を、基準定規１のマーキング面４に脱着自在に装着することもできる。
【００４９】
図１２に示す定規は、基準定規のマーキング面４に、位置マーク９を付記できるマーキング部材７を脱着自在に装着している。マーキング部材７は、基準定規１に沿う細長い形状であって、表面に位置マーク９を付することができるようにしている。この形状のマーキング部材７として、プラスチックプレート、金属プレート、厚紙、プラスチックシート、金属シート、巻き尺、不織布等が使用できる。とくに、プラスチックプレートや金属プレートであるマーキング部材７は、長期間にわたって、正確に位置マーク９を表示できる特長がある。
【００５０】
これらのマーキング部材７は、図１２に示すように、脱着連結具８を介して基準定規１のマーキング面４に装着される。図に示す脱着連結具８は、面ファスナーである。面ファスナーである脱着連結具８は、一方の脱着片８Ａを基準定規１のマーキング面４に、他方の脱着片８Ｂをマーキング部材７の裏面に付着しており、これらの脱着片８Ａ、８Ｂを互いに連結してマーキング部材７を基準定規１の所定の位置に装着できるようにしている。ただ、脱着連結具には、両面テープ、磁石、ホック、係止具等を使用することもできる。さらに、図に示すマーキング部材７と基準定規１は、マーキング部材７の装着位置を特定するために、位置決めマーク２２を付記している。この構造は、マーキング部材７の位置決めマーク２２と基準定規１の位置決めマーク２２とを一致させて、マーキング部材７を基準定規１の正確な位置に装着できる特長がある。
【００５１】
ただ、マーキング部材は、必ずしもシート状やプレート状とする必要はなく、基準定規に連結して位置マークを付記できる他の全ての形状とすることができる。定規は、たとえば、図１３と図１４に示すように、基準定規１に嵌合する構造でマーキング部材７を装着することもできる。これらの図に定規は、マーキング部材７を、連結部に凸部や凸条を有する立体形状として、基準定規にこの凸部や凸条を嵌合させる凹部や溝を設けて互いに嵌合状態で連結する構造としている。さらに、図示しないが、互いに嵌合して連結されるマーキング部材７と基準定規１は、固定部材を介して位置ずれしないように連結することもできる。
【００５２】
さらに、定規は、図１５と図１６に示す構造とすることもできる。これらの図に示す定規は、傾斜定規２の表裏に基準定規１を設けている。この定規は、傾斜定規２の表裏に配置される一対の基準定規１の間に、所定の間隔の収納隙間２４を設けており、この収納隙間２４に傾斜定規２を出し入れできるように配設している。一対の基準定規１の間の収納隙間２４の間隔は、傾斜定規２の厚さとほぼ等しく、あるいはやや広くして傾斜定規２を無理なく出し入れできるようにしている。一対の基準定規１は、一方の端部の間に傾斜定規２の端部を挿入して、この傾斜定規２の端部を一対の基準定規１で挟着する状態で連結すると共に、他方の端部の間には、スペーサー２５を配設して、収納隙間２４の間隔を所定の間隔に保持している。この定規は、傾斜定規２を収納隙間２４にコンパクトに収納して、便利に持ち運びでき、あるいは省スペースに保管できる特長がある。
【００５３】
傾斜定規２は、一対の基準定規１に対して傾動できるように、基準定規１の端部に軸ネジ６を介して連結している。さらに、傾斜定規２は、ロック機構３を介して基準定規１に連結しており、所定の傾動姿勢で基準定規１に固定できる構造としている。このロック機構３には、前述のロック機構３と同じ構造のものが使用できる。図に示す傾斜定規２は、幅広部２Ａを一対の基準定規１の端部の間に配設しており、この幅広部にロック機構３を設けている。
【００５４】
さらに、図に示す一対の基準定規１は、瓦の下端に沿って配設される側縁を互いに反対方向に折曲して折曲部１Ａを設けて、その断面形状をＬ字状としている。側縁の断面形状をＬ字状とする基準定規１は、折曲部１Ａの外側の表面を瓦の下縁に沿って配置して、基準定規１を瓦の正確な位置に配置できる特長がある。さらに、この基準定規１は、折曲部１Ａによって基準定規１全体を補強して、反りや変形を極減できる特長もある。ただ、基準定規は、平面状とすることも、断面形状をコ字状や四角形状とすることもできる。
【００５５】
傾斜定規２の表裏に配設される各基準定規１は、表面に位置マーク９を表示するマーキング面４を設けている。図に示すマーキング面４は、位置マーク９を付記するマーキング部材７を脱着自在に連結できる構造としている。さらに、図に示すマーキング部材７と基準定規１は、マーキング部材７の装着位置を特定するために、位置決めマーク２２を付記している。このマーキング部材７は、互いの位置決めマーク２２を一致させて基準定規１の正確な位置に装着される。ただ、マーキング面は、前述のように、位置マークを繰り返し付記できるように付することもできる。
【００５６】
この構造の定規は、図１６に示すように、傾斜定規２を右側に位置させる姿勢で、基準定規１の側縁である折曲部１Ａを瓦１０の下端に沿って配置して、図において右側に配置される隅瓦の切断ラインを特定する。さらに、この定規は、図示しないが、図１６に示す姿勢から表裏を反転し、すなわち、傾斜定規を左側に位置させる姿勢で、基準定規の側縁である折曲部を瓦の下端に沿って配置して、左側に配置される隅瓦の切断ラインを特定する。この構造は、ひとつの定規の表裏を反転して使用することによって、中間瓦の左右に配置される隅瓦の切断ラインを特定できる。したがって、左右いずれの隅瓦であっても、ひとつの定規を使用して簡単かつ容易に切断ラインを特定して便利に使用できる。
【００５７】
図１２ないし図１４に示す定規も、前述の定規のセット工程とマーキング工程において、屋根の上での作業によって、中間瓦１０Ａと下り棟２１との位置関係を実測しながら基準定規１に位置マーク９が付記される。
【００５８】
これらの定規は、マーキング部材７を基準定規１から取り外して繰り返し使用できる。したがって、この定規は、たとえば、以前に施工した建物と同じ寸法の建物であって、同じ瓦を使用して施工する場合には、前回に使用したマーキング部材を使用することによって、前もって隅瓦を切断できる特長がある。
【００５９】
以上の実施例では、第１の葺き工程において、屋根２０に中間瓦１０Ｂを葺き、定規のセット工程とマーキング工程を、屋根の上での作業によって行っている。すなわち、屋根に登って、実際に中間瓦１０Ａと下り棟２１との位置関係を実測しながら基準定規１に位置マーク９を付している。ただ、本発明は、定規のセット工程とマーキング工程を屋根の上で行うことなく、建物の下や加工工場内で行うこともできる。したがって、第１の葺き工程によって、屋根に中間瓦のみを葺くことなく、全ての瓦を一緒に葺くことができる。
【００６０】
この方法は、以下のようにして屋根に瓦を葺く。
［定規のセット工程］
基準定規１に傾動できるように連結している傾斜定規２を、基準定規１に対して所定の角度となるように固定する。このとき、基準定規１と傾斜定規２は、屋根２０に葺かれる瓦１０の下縁と屋根２０の下り棟２１とがなす所定の角度となるように固定する。
【００６１】
［マーキング工程］
定規の基準定規１に、中間瓦１０Ａと隅瓦１０Ｂの境界位置２３を示す位置マーク９を付する。位置マーク９は、基準定規１に脱着自在に装着されたマーキング部材７に付記する。ただ、マーキング部材は、必ずしも基準定規に装着した状態で位置マークを付する必要はなく、マーキング部材を基準定規から取り外した状態で付記することもできる。
このマーキング工程は、前述のマーキング工程のように、屋根の上で実際に中間瓦１０Ａと下り棟２１との位置関係を実測しながら位置マーク９を付するのではない。このマーキング工程では、施工する建物の屋根の形状や大きさ、勾配、さらには、使用する瓦の形状や大きさ等に基づいて、予めコンピューター等で計算された位置に位置マークを付記する。したがって、屋根に登ることなく、安全かつ楽に、位置マークをマーキング部材に付記できる。
ただ、この工程においても、屋根に葺かれる各段の中間瓦に対する位置マーク９をマーキング部材７に付する。各段における位置マーク９は、前述の実施例と同様に、たとえば、各段の位置マーク９を数字で付すことができる。
【００６２】
［切断ライン特定工程］
この工程では、位置マーク９が付されたマーキング部材７を基準定規１に装着してなる定規を使用して、隅瓦１０Ｂの切断ライン１５を特定する。図８と図９に示すように、基準定規１を屋根２０に隅瓦１０Ｂとして葺かれる四角形の未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿う位置にセットする。このとき、基準定規１を未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿って長手方向に移動して、位置マーク９を未敷設瓦１０Ｃの境界に位置させる。この状態で、傾斜定規２でもって、未敷設瓦１０Ｃを下り棟２１に沿って切断する切断ライン１５を特定する。切断ライン１５は、未敷設瓦１０Ｃの表面に、ペンや筆で書かれ、あるいは罫書して付される。
【００６３】
［切断工程］
隅瓦となる未敷設瓦１０Ｃを、切断ライン１５に沿って切断する。日本瓦である焼成瓦やスレート瓦の未敷設瓦１０Ｃは、回転刃で切断ライン１５に沿って切断できる。切断された隅瓦１０Ｂは、屋根２０に葺く段数が付記される。葺く段数は、切断工程で付記され、あるいは切断ライン特定工程で、各々の隅瓦１０Ｂに付記される。
【００６４】
［葺き工程］
切断工程で切断された隅瓦１０Ｂと、中間瓦１０Ｂとを屋根２０上に運ぶ。隅瓦１０Ｂには、葺かれる段数を付記しているので、その付近に運び上げられる。図１７に示すように、瓦１０を屋根２０の最下段から順番に葺いていく。各段に葺かれる瓦１０は、図に示すように、まず、一方の下り棟２１（図では右側）に隣接して葺かれる隅瓦１０Ｂを葺き、順番に中間瓦１０Ａをラップさせながら葺いていき、最後に反対側の下り棟２１（図では左側）に隣接して葺かれる隅瓦１０Ｂを葺く。同じ要領で、下段から順番に上段に向かって瓦１０を葺いていく。
【００６５】
以上の実施例の定規は、瓦１０の下縁に沿って配置できる基準定規１に対して傾動できるように傾斜定規２を連結しており、傾斜定規２を基準定規１に対して所定の角度に傾動して、ロック機構３で傾斜定規２を基準定規１に所定の傾動姿勢で固定するようにしている。この構造の定規は、基準定規１に対する傾斜定規２の傾斜角を変更できるので、屋根２０の勾配や形状が異なる建物に対応して、基準定規１と傾斜定規２との傾斜角を変更できる特長がある。ただ、本発明は、必ずしも傾斜定規を基準定規に対して傾動できる構造とする必要はなく、傾斜定規と基準定規とを所定の角度とすることもできる。
【００６６】
この構造の定規を図１８ないし図２０に示す。これらの図に示す定規は、瓦１０の下縁に沿って配置できる基準定規１と、この基準定規１に対して所定の角度をなす傾斜定規２とを備える。基準定規１と傾斜定規２は、図示しないが、屋根に葺かれる瓦の下縁と屋根の下り棟とがなす所定の角度となるようにしている。屋根に葺かれる瓦の下縁と屋根の下り棟とがなす角度は、施工する建物の屋根の形状や勾配に基づいて、予めコンピューター等で計算することができる。ただ、この角度は、実際に屋根に登って実測することもできる。
【００６７】
図１８ないし図２０に示す定規は、基準定規１と傾斜定規２とを別部材で構成している。このように別部材で構成される基準定規１と傾斜定規２は、所定の角度をなすように固定される。ただ、基準定規と傾斜定規は、一体的に成形することもできる。基準定規と傾斜定規が一体的に成形される定規は、たとえば、金属板やプラスチック板を所定の形状に加工して成形される。
【００６８】
図１８に示す定規は、基準定規１の端部に、傾斜定規２の端部を固定している。基準定規１と傾斜定規２は、接着してあるいは溶着して固定することができる。図に示す定規は、基準定規１と傾斜定規２とを金属製として、これらを溶接して固定している。このように、基準定規１と傾斜定規２とを、接着あるいは溶着して固定する構造は、基準定規１と傾斜定規２とに好ましくは同じ材質のものを使用する。ただ、基準定規と傾斜定規は、異なる材質のものも使用できる。
【００６９】
図１９と図２０に示す定規は、基準定規１の端部に、連結具２６を介して傾斜定規２の端部を固定している。図に示す連結具２６は、止ネジとナットである。連結具２６を介して互いに固定される基準定規１と傾斜定規２には、異なる材質のものも使用できる。たとえば、基準定規１を金属製とし、傾斜定規２をプラスチック製とすることができる。ただ、基準定規と傾斜定規は、同じ材質のものも使用できる。図１９に示す傾斜定規２には、透光性のプラスチック板を使用している。
【００７０】
基準定規１と傾斜定規２とを連結具２６で固定する定規は、連結具２６を取り外して傾斜定規２を交換できる特長がある。交換される傾斜定規は、基準定規となす角度が異なる角度となるものとすることができる。このように、傾斜定規を交換できる定規は、基準定規と傾斜定規の傾斜角を、異なる建物の屋根における瓦の下縁と屋根の下り棟とがなす角度に対応させて便利に使用できる。ただ、基準定規と傾斜定規は、交換できないように連結具で固定することもできる。
【００７１】
基準定規１と傾斜定規２には、前述の実施例と同じものが使用できる。基準定規１は、瓦の下縁に沿って配設する状態で、中間瓦と隅瓦との境界を示す位置マーク９を表示できるマーキング面４を備えている。このマーキング面４は、位置マーク９を消して繰り返し付記できる構造とし、あるいは、位置マーク９を付記できるマーキング部材７を脱着自在に装着することができる。図１８の基準定規は、マーキング面４に、マスキングテープ等の剥離できるテープ５を付着して、位置マーク９を消して繰り返し付記できるようにしている。ただ、マーキング面は、ペンや筆で直接に位置マークを付し、溶媒で消して繰り返し付記できるようにすることもできる。また、図１９と図２０の基準定規１は、メーキング面４にマーキング部材７を装着して、このマーキング部材７に位置マーク９を付記している。マーキング部材７には、前述の部材が使用できる。この定規は、たとえば、以前に施工した建物と同じ寸法の建物であって、同じ瓦を使用して施工する場合には、前回に使用したマーキング部材を使用することによって、前もって隅瓦を切断できる特長がある。
【００７２】
さらに、図２０に示す定規は、基準定規１の表裏に、位置マーク９を表示するマーキング面４を設けている。図に示す基準定規１は、表裏のマーキング面４に、位置マーク９を付記するマーキング部材７を脱着自在に連結できる構造としている。さらに、図に示すマーキング部材７と基準定規１は、マーキング部材７の装着位置を特定するために、位置決めマーク２２を付記している。このマーキング部材７は、互いの位置決めマーク２２を一致させて基準定規１の正確な位置に装着される。ただ、マーキング面は、前述のように、位置マークを繰り返し付記できるように付することもできる。
【００７３】
さらに、図２０の基準定規１は、瓦の下端に沿って配設される側縁に、表裏の両側に突出する折曲部１Ａを設けており、その断面形状をＴ字状としている。側縁の断面形状をＴ字状とする基準定規１は、折曲部１Ａの外側の表面を瓦の下縁に沿って配置して、基準定規１を瓦の正確な位置に配置できる特長がある。さらに、この基準定規１は、折曲部１Ａによって基準定規１全体を補強して、反りや変形を極減できる特長もある。ただ、基準定規は、平面状とすることも、断面形状をコ字状や四角形状とすることもできる。
【００７４】
この構造の定規は、図２０に示すように、傾斜定規２を右側に位置させる姿勢で、基準定規１の側縁である折曲部１Ａを瓦１０の下端に沿って配置して、図において右側に配置される隅瓦の切断ラインを特定する。さらに、この定規は、図示しないが、図２０に示す姿勢から表裏を反転し、すなわち、傾斜定規を左側に位置させる姿勢で、基準定規の側縁である折曲部を瓦の下端に沿って配置して、左側に配置される隅瓦の切断ラインを特定する。この構造は、ひとつの定規の表裏を反転して使用することによって、中間瓦の左右に配置される隅瓦の切断ラインを特定できる。したがって、左右いずれの隅瓦であっても、ひとつの定規を使用して簡単かつ容易に切断ラインを特定して便利に使用できる。
【００７５】
以上のように、基準定規１と傾斜定規２を所定の角度に固定してなる定規は、同じ寸法の建物の屋根に瓦を葺くときに繰り返し使用できる特長がある。それは、同じタイプの建物では、屋根に葺かれる瓦の下端と屋根の下り棟とがなす角度が等しくなるからである。
【００７６】
図１８ないし図２０に示す定規は、以下のように使用して屋根に瓦を葺く。
［第１の葺き工程］
図４に示すように、隅瓦を除く中間瓦１０Ａを多段に屋根２０に葺く。この葺き工程において、中間瓦１０Ａは下段から順番に屋根２０に葺かれる。すなわち、最下段の中間瓦１０Ａを葺いた後、順番に上段の中間瓦１０Ａの下縁を下段の中間瓦１０Ａの上縁にラップし、さらに隣の中間瓦１０Ａの側縁にもラップさせて葺く。
【００７７】
［マーキング工程］
第１の葺工程で屋根２０に葺かれた中間瓦１０Ａの下縁に、基準定規１を沿わせると共に、この基準定規１に所定の角度で固定している傾斜定規２を、屋根２０の下り棟２１に沿わせる。その後、基準定規１に、中間瓦と隅瓦の境界位置を示す位置マーク９を付記する。位置マーク９は、中間瓦の右側縁を境界位置とし、あるいは、隅瓦の右側縁となる中間瓦の段差部と本体部との境界を境界位置として付記することができる。
【００７８】
屋根２０に葺いている各段の中間瓦１０Ａに対して、マーキング工程を繰り返して、全ての段における位置マーク９を基準定規１に付す。各段における位置マーク９を明確にするために、たとえば、各段の位置マーク９を数字で付す。たとえば１ないし１０段の位置マーク９を、１、２、３、４・・・１０等の数字で基準定規１の表面に付す。
【００７９】
［切断ライン特定工程］
マーキング工程を屋根２０で行った後、建物の下や加工工場に位置マーク９の付された定規を移動し、この定規を使用して、隅瓦の切断ライン１５を特定する。この工程は、図１８と図１９に示すように、基準定規１を屋根に隅瓦として葺かれる四角形の未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿う位置にセットする。このとき、基準定規１を未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿って長手方向に移動して、位置マーク９を未敷設瓦１０Ｃの境界位置２３に位置させる。この状態で、傾斜定規２でもって、未敷設瓦１０Ｃを下り棟に沿って切断する切断ライン１５を特定する。切断ライン１５は、未敷設瓦１０Ｃの表面に、ペンや筆で書かれ、あるいは罫書して付される。図は、１枚の未敷設瓦１０Ｃに切断ライン１５を特定する状態を示している。ただ、切断ラインは、複数枚の未敷設瓦にわたって特定する場合もある。
【００８０】
［切断工程］
隅瓦となる未敷設瓦１０Ｃを、切断ライン１５に沿って切断する。日本瓦である焼成瓦やスレート瓦の未敷設瓦１０Ｃは、回転刃で切断ライン１５に沿って切断できる。切断された隅瓦は、屋根に葺く段数が付記される。葺く段数は、切断工程で付記され、あるいは切断ライン特定工程で、各々の隅瓦に付記される。
【００８１】
［第２の葺き工程］
切断工程で切断された隅瓦を屋根上に運ぶ。隅瓦には、葺かれる段数を付記しているので、その付近に運び上げられ、その後、すでに葺かれた中間瓦の横に隣接して葺かれる。
【００８２】
以上の葺き方法では、第１の葺き工程において、屋根２０に中間瓦１０Ｂを葺き、マーキング工程を屋根の上での作業によって行っている。すなわち、屋根に登って、実際に中間瓦１０Ａと下り棟２１との位置関係を実測しながら基準定規１に位置マーク９を付している。
【００８３】
さらに、図１８ないし図２０に示す定規を使用して、以下のように屋根に瓦を葺くこともできる。
［マーキング工程］
基準定規１のマーキング面４に、中間瓦と隅瓦の境界位置を示す位置マーク９を付する。位置マーク９は、基準定規１に脱着自在に装着されるマーキング部材７に付記する。
このマーキング工程では、施工する建物の屋根の形状や大きさ、勾配、さらには、使用する瓦の形状や大きさ等に基づいて、予めコンピューター等で計算された位置に位置マークを付記する。したがって、屋根に登ることなく、安全かつ楽に、位置マークをマーキング部材に付記できる。
ただ、この工程においても、屋根に葺かれる各段の中間瓦に対する位置マーク９をマーキング部材７に付する。各段における位置マーク９は、前述の実施例と同様に、たとえば、各段の位置マーク９を数字で付すことができる。
【００８４】
［切断ライン特定工程］
位置マーク９が付されたマーキング部材７を基準定規１に装着してなる定規を使用して、隅瓦１０Ｂの切断ライン１５を特定する。図１８と図１９に示すように、基準定規１を屋根に隅瓦として葺かれる四角形の未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿う位置にセットする。このとき、基準定規１を未敷設瓦１０Ｃの下縁に沿って長手方向に移動して、位置マーク９を未敷設瓦１０Ｃの境界に位置させる。この状態で、傾斜定規２でもって、未敷設瓦１０Ｃを下り棟２１に沿って切断する切断ライン１５を特定する。切断ライン１５は、未敷設瓦１０Ｃの表面に、ペンや筆で書かれ、あるいは罫書して付される。
【００８５】
［切断工程］
隅瓦となる未敷設瓦１０Ｃを、切断ライン１５に沿って切断する。切断された隅瓦１０Ｂは、屋根２０に葺く段数が付記される。
［葺き工程］
切断工程で切断された隅瓦と、中間瓦とを屋根上に運ぶ。図１７に示すように、瓦１０を屋根２０の最下段から順番に葺いていく。
【００８６】
この葺き方法は、マーキング工程から切断工程までを建物の下や加工工場内で行うことができるので、全ての瓦を一緒に効率よく葺くことができる。
【図面の簡単な説明】
【００８７】
【図１】寄せ棟の屋根の一例を示す正面図である。
【図２】屋根に瓦を葺いた状態を示す斜視図である。
【図３】瓦の一例を示す断面図である。
【図４】本発明の一実施例にかかる葺き方法の第１の葺き工程で屋根に中間瓦を葺いた状態を示す斜視図である。
【図５】本発明の一実施例にかかる葺き方法の定規セット工程を示す平面図であって、中間瓦の右側縁に定規をセットする状態を示す図である。
【図６】本発明の一実施例にかかる葺き方法の定規セット工程を示す平面図であって、中間瓦の左側縁に定規をセットする状態を示す図である。
【図７】本発明の一実施例にかかる葺き方法のマーキング工程を示す拡大斜視図である。
【図８】本発明の一実施例にかかる葺き方法の切断ライン特定工程を示す平面図である。
【図９】本発明の一実施例にかかる葺き方法の切断ライン特定工程を示す平面図である。
【図１０】本発明の一実施例にかかる定規であって、図５に示す定規の拡大平面図である。
【図１１】本発明の他の実施例にかかる定規であって、図６に示す定規の拡大平面図である。
【図１２】本発明の他の実施例にかかる定規の基準定規を示す分解斜視図である。
【図１３】本発明の他の実施例にかかる定規の基準定規を示す斜視図である。
【図１４】本発明の他の実施例にかかる定規の基準定規を示す斜視図である。
【図１５】本発明の他の実施例にかかる定規の基準定規を示す斜視図である。
【図１６】図１５に示す定規の使用状態を示す斜視図である。
【図１７】本発明の他の実施例にかかる葺き方法で屋根に瓦を葺く状態を示す正面図である。
【図１８】本発明の他の実施例にかかる定規を使用して切断ラインを特定する工程を示す平面図である。
【図１９】本発明の他の実施例にかかる定規を使用して切断ラインを特定する工程を示す平面図である。
【図２０】本発明の他の実施例にかかる定規の使用状態を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００８８】
１…基準定規                １Ａ…折曲部
２…傾斜定規                ２Ａ…幅広部
３…ロック機構
４…マーキング面
５…テープ
６…軸ネジ
７…マーキング部材
８…脱着連結具              ８Ａ…脱着片
８Ｂ…脱着片
９…位置マーク 
１０…瓦                    １０Ａ…中間瓦
１０Ｂ…隅瓦
１０Ｃ…未敷設瓦
１１…本体部
１２…段差部
１３…ラップ部
１４…凹部
１５…切断ライン
１６…スリット
１７…止ネジ
１８…蝶ナット
１９…平ワッシャ
２０…屋根
２１…下り棟
２２…位置決めマーク
２３…境界位置
２４…収納隙間
２５…スペーサー
２６…連結具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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