(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
テール部、中央領域、ショベル部、曲線輪郭を有するスキー板先端と、前記テール部からスキー板先端の長手方向に延びており、
爪先留め部及び踵部分を有するビンディングと、
前記中央領域に連結される上部構造と、
前記ショベル部から垂直方向に延出されるスロットヒンジを備え、
前記上部構造は、
ビンディングの前記爪先留め部及びビンディングの前記踵部分を支持するベース部材と、前記ショベル部の上方への移動に反発して、前端部がビンディングの前記爪先留め部及び曲線輪郭が開始するスキー板先端の部分の間のスキー板の部分に下方へ力を加える前方延出部材を有し、
前記スロットヒンジは、前記長手方向に沿って延びる水平スロット穴を有してなり、
前記前方延出部材の後端部は、前記ベース部材に接続され、
前記前方延出部材の前端部は、前記スロットヒンジで挟持してスキー板に接続され、前記前方延出部材の前端部が前記水平スロット穴に沿って連動及び移動自在にされており、前記前方延出部材の後端部、前記前方延出部材の前端部、前記スロットヒンジの水平穴及び前記ベース部材によって、前記前方延出部材の前端部は、前記ベース部材との接続部を支点として回転し、前記長手方向のスロット穴に沿って移動することが許容されていることを特徴とする滑降用スキー板。
【請求項２】
前記上部構造がビンディングの爪先留め部（Ｐ）とスキー板先端の曲線輪郭が開始する部分の間の部分の略中央の点に対して、力を加えることを特徴とする請求項１記載の滑降用スキー板。
【請求項３】
前記上部構造がビンディングの爪先留め部（Ｐ）とスキー板先端の曲線輪郭が開始する部分の間の部分の後ろ側半分の位置に配される点に対して、力を加えることを特徴とする請求項１記載の滑降用スキー板。
【請求項４】
前記ベース部材が２つのハーフ部材に分割され、
前記ハーフ部材のうち後方に配される部材は、ビンディングの踵部分を持ち上げ、
前記ハーフ部材のうち前方に配される部材は、ブーツの前部分の下方に配されることを特徴とする請求項１記載の滑降用スキー板。
【請求項５】
前記前方延出部材及び前記ベース部材の少なくとも前方部分が単一の部材からなることを特徴とする請求項１記載の滑降用スキー板。
【請求項６】
前記前方延出部材の後部がヒンジを介して、前記ベース部材の前端部に接続され、
更に前記前方延出部材が後方延出部を備え、
該後方延出部は前記ヒンジから延出し、
反発要素により、前記前方延出部材が、前記ベース部材に対して反発する要素として作用することを特徴とする請求項４記載の滑降用スキー板。
【請求項７】
前記前方延出部材の後部がヒンジを介して、前記ベース部材の前端部に接続され、
更に前記前方延出部材が後方延出部を備え、
該後方延部は前記ヒンジから延出し、
反発要素により、前記延出部材が、スキー板に対して反発する要素として作用することを特徴とする請求項４記載の滑降用スキー板。
【請求項８】
前記前方延出部材が、更に第２反発要素を含むことを特徴とする請求項６記載の滑降用スキー板。
【請求項９】
前記反発要素が、前記反発作用の調整を可能とすることを特徴とする請求項６又は請求項７記載の滑降用スキー板。
【請求項１０】
前記反発要素が、弾性を備えるインサートを有することを特徴とする請求項９記載の滑走用スキー板。
【請求項１１】
前記インサートが、耐摩耗性ラバーからなることを特徴とする請求項１０記載の滑降用スキー板。
【請求項１２】
前記反発要素が、前記反発作用の調整を可能とすることを特徴とする請求項８記載の滑降用スキー板。
【請求項１３】
前記弾性を備えるインサートは、反発要素に組合わされていることを特徴とする請求項１２に記載の滑降用スキー板。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、滑降用スキー板に関する。
【背景技術】
【０００２】
図１に概略的に示す如く、全てのスキー板はキャンバ（上方に反り返った部分）を有するものとして知られている。即ち、逆向きに凹状の長手方向曲線輪郭をそなえる。表面に何ら応力が負荷されない状態において、中央領域（１）（踵固定ユニット（Ｔ）とビンディングの爪先留め部（Ｐ）の間の領域）は上方に反り上がり、スキー板のテール部（２）及びショベル部（３）より高い位置となる。部分（４）は、先端曲線が開始する部分である。
【０００３】
このキャンバは、直線状の滑降している最中の走行安定性をもたらす。しかしながら、特定の曲げ剛性に関連して、曲状の滑降するときの操作性を減ずるものとなる。この点から、スキーヤは、曲線軌跡を描いて滑降するときに、遠心力によって生み出される瞬間的な力学的平衡状態を得るために傾斜姿勢を仮定する。このとき、最早、スキー板は全面的には地面に接地しない。その一方で、薄板状の縁部が全体的に地面に接地することとなる。この場合、スキー板は下方に向けて凸状をなすように弾性変形をし、逆方向に湾曲する必要がある（図２及び図３参照）。
【０００４】
最も多く市販され一般的に入手可能なスキー板に対して想定されているこの弾性変形時の形状は、円弧に近似されるものである（図２中、線Ｃを参照）。弾性変形の形状に関する試験の結果、以下のことが明らかにされた。
スキー板の前方部分の弾性変形形状が、円弧に近似される形状より楕円弧に近似される形状（図２中、線Ｅを参照）である方が、スキー板にとって明確な有利点を得ることができる。即ち、曲線状の滑降開始時から曲線軌跡を描いて滑降している間、地面に対する接地特性、側面保持特性、走行安定性及び滑降性の面で、楕円近似される形状の方が優れた結果を得られる。
即ち、この弾性的逆変形の形状は、中央部分（１）よりもスキー板の前方部分の方が重要である。特に、ショベル部分（３）へ向けて増加する部分が重要である。
【０００５】
スキー板が傾斜した状態にあるときにおいて、スキー板の薄板状の縁部に加わる地面からの反力の分布を測定すると、上記理論は一層理論的に明確となる。
この分布（重力による力とスキーヤの回転運動による力を対向させたときに生ずる分布）は、大体、スキー板の全長にわたる。即ち、スキー板の両端、特に前端にまでわたっている。
楕円近似される弾性変形の前方部分を備えるスキー板の場合、前方部分の分布は安定しており（変動が少なく）、その安定した分布の領域は十分に広い（図４に示す例中、実線部を参照）。一方、図４の点線部を参照すると、非直線的分布であり、一定値を示す領域は狭い。このような分布は、多くの市販のスキー板（スポーツ用及び／又は競技用のものであっても）に見られるものである。
【０００６】
スキー板の柔軟性を持たせようとする傾向は、結果として、中央部分の反力の望ましくない集中を生じせしめる（図４中、点線参照）。端部に負荷を生じせしめる手段として、テール部や特にショベル部において非常に広いサイドカットの設計を採用することもできる。このように設計されたスキー板は、カーヴィング・スキー板として知られている。
しかしながら、このような手法に上記の基本的な柔軟性を組み合わせた手法では、均一的且つ改善的な負荷分布を得ることはできない。結果として、一定でない不均一な分布となる。即ち、極端に中央部で高い負荷がかかり、また端部で高い負荷分布を生じ、中央部と端部の中間位置で非常に小さなゼロに近い負荷となる分布を得ることとなる（図４中、点線部を参照）。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
実際には、もし幾何学的形状（サイドカットの形状）のみを変化させるならば、スキー板に十分な剛性を与えることによって、十分に効果的な反力負荷分布を得ることができる。（その結果、操作性、地面に対する接地性及び滑降性は悪化することとなる）。対照的に、十分に柔らかなスキー板を用いる場合に、スキー板とスキーブーツの間にインターフェース・プレートを配することによって、部分的な改善を得ることができる。インターフェース・プレートの配置は、負荷の集中を低減しつつ、スキーヤの動作の伝達を可能とする。
図５において概略的に示されるが、インターフェース・プレートはスキー板に固定される。インターフェース・プレートの端部近傍で、インターフェース・プレートとスキー板が接続する。これにより、スキーヤにより生ずる負荷Ｆが２つの力、Ｆ’及びＦ”に分割される。このことは、反力負荷分布に有利に作用する。
同様の効果を、サポートによってスキー板に固定されたプレートによっても得ることができる。サポートは、増減する広い面積を与え、或いは、全体的に連続的な接触を与えるものである。このような手法全てが、主として或いは専ら、スキー板の中央領域における負荷分布の利点をもたらすものである。そして、その領域の一部がショベル部の一部を含む場合もある（全く、含まれない場合もある）。
【０００８】
弾性特性の面からショベル部を一層含むようにしようとすれば、スキー板は中央領域のかなりの長さ（爪先部の留め具より後方の領域）にわたって、剛性を有する必要がある。そして、ショベル部近傍で急速にスキー板の肉厚を減じ、急激に柔軟性を有するようにする必要がある。
【０００９】
しかしながら、脆性及びねじれ性の面で、このような手法はスキー板の性能を悪化させる。したがって、このような構造は、上級者にのみ好適なものとなる（高いレベルの競技者用にのみ用いられるようなものとなる）。そして、このような構造とすれば、より高級なデザインとなり、また非常に高い生産コストを生じせしめることとなる。このことは、工業的に効率性を保ち、比較的廉価な一般的なスキー板に対する需要に反するものとなる。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明はこれらの課題を解決するためになされたものであって、テール部、中央領域、ショベル部、曲線輪郭を有するスキー板先端と、前記テール部からスキー板先端の長手方向に延びており、爪先留め部及び踵部分を有するビンディングと、前記中央領域に連結される上部構造と、前記ショベル部から垂直方向に延出されるスロットヒンジを備え、前記上部構造は、ビンディングの前記爪先留め部及びビンディングの前記踵部分を支持するベース部材と、前記ショベル部の上方への移動に反発して、前端部がビンディングの前記爪先留め部及び曲線輪郭が開始するスキー板先端の部分の間のスキー板の部分に下方へ力を加える前方延出部材を有し、前記スロットヒンジは、前記長手方向に沿って延びる水平スロット穴を有してなり、前記前方延出部材の後端部は、前記ベース部材に接続され、前記前方延出部材の前端部は、前記スロットヒンジで挟持してスキー板に接続され、前記前方延出部材の前端部が前記水平スロット穴に沿って連動及び移動自在にされており、前記前方延出部材の後端部、前記前方延出部材の前端部、前記スロットヒンジの水平穴及び前記ベース部材によって、前記前方延出部材の前端部は、前記ベース部材との接続部を支点として回転し、前記長手方向のスロット穴に沿って移動することが許容されていることを特徴とする滑降用スキー板を提供する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明は、良好な反力負荷分布を有するとともに適切な柔軟性を備えるスキー板を提供することにより、上記の相矛盾する課題を解決する。
この目的は、請求項１に記載の滑降用スキー板により成し遂げられる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
本発明の好適な実施形態及びいくつかの変更形態は、以下の図面を参照しつつ詳細に説明される。尚、以下の説明で示される実施形態は、本発明の範囲を何ら制限するものではない。
図６及び図７に示す如く、本発明のスキー板は、弾性特性補填用の上部構造を備える。上部構造は、従来のベース部材（スキー板中央に接続する部材）のみならず前方延出部材（５）を備える。前方延出部材（５）は、上述の逆変形に抗するように作用し、爪先留め部（Ｐ）と部分（４）（先端の曲線輪郭が開始する部分）との間のスキー板部分の略中間位置に配される点（６）上で、下方に向けて力Ｆspatを付す。
【００１３】
点（６）におけるスキー板と板状の延出部材（５）の前端部との接続は、正確且つ確実な接続形態である必要がある。しかしながら、横方向に延びる水平軸回りに自由に回転可能であり、延出部材（５）長手方向に摺動可能である。したがって、この接続は、ショベル部自体の柔軟性に何ら影響を与えるものではない。このことは、スキー板と延出部材（５）の接続が、ヒンジの機能並びに挟持サポート（延出部材の側縁を挟持して支持する形態）の機能を同時に果たすことを意味する。
この点において、スキー板と延出部材（５）との接続は、横方向に延びる水平軸回りのショベル部の自由な回転動作を可能とする。また、板状の延出部材（５）とスキー板との間の垂直方向の移動（変位）をこれら部材の接続は妨げる。更に、これら部材の接続は、長手方向の相対的な摺動動作を可能とする。
したがって、これら部材の接続は、ショベル部と板状の延出部材（５）の間の自由な回転動作を可能とするヒンジ機能を備える必要があり、また、接続部は長手方向の相対的な摺動動作を可能とするために、水平方向に延びるスロット穴を備える。よって、ここでは、この部分をスロットヒンジと称することとする。
【００１４】
それゆえ、この上部構造は、少なくとも３つの独立したスキー板に対する接続点を有する。接続点のうち１つは、位置（６）に示される点である。位置（６）は、爪先留め具に対して十分に前方に配される。好ましくは且つ可能であるならば、位置（６）は、つま先留め具（Ｐ）と先端の曲線輪郭が開始する部分（４）の略中間位置に配される。結果として、スキー板が逆変形しようとするとき、スキーヤによって生ずる力学的負荷Ｆは少なくとも３つの力に分割される。そのうち２つは、図６中、Ｆ’及びＦ”で表される。２若しくはそれ以上の力がベースの中央領域（スキー板の中央領域）に作用する。そして、追加的な力Ｆspatが、中央領域に対して前方の位置（６）に対して作用する。
【００１５】
この上部構造の最も重要な役割は、単に振動を減衰或いは吸収させることではなく、付属品としての好適な効果を奏するものである。主な役割として、補填的な反力Ｆspatを位置（６）に与えることである。この反力Ｆspatは、位置（６）において、弾性特性に対する補填的な効果を生じせしめる。これによって、逆方向の湾曲変形状態の十分な改善を得ることが可能となる。したがって、弾性変形並びにこれに関連する反力負荷分布（図４参照）に対する所望の作用を得ることができる。
しかしながら、この作用は、スキー板の基材の弾性特性に依存するものであり、スキー板の基材は、延出部材（５）下方のスキー板基材の部分（７）において特に十分な柔軟性を備える必要がある。
【００１６】
図６及び図７に示す実施形態で提案される構造は、更に、好適に改善され得る。この点について詳述すれば、任意のスキー板に本発明を適用すると、スキー板の標準的形態を予想することができない。本発明が適用されるスキー板の形状（厚さ及び曲率の推移など）に対して、本発明の構造を好適なものに変更する必要がある。更には、延出部材（５）により負荷される力Ｆspatは、延出部材（５）の柔軟性に密接に関連するものである。したがって、この力Ｆspatを調節し或いは予め調整することは非常に困難であり、予め所定の値に力Ｆspatを設定することや弾性的逆湾曲変形の増加に伴い力Ｆspatの値を増加させるといったことは困難である。
【００１７】
上記の問題は、図８乃至図１１に示す構造的改良形態により劇的に単純化される。
図８乃至図１１に示す上部構造は、もはや単一の部材からなるものではなく、２つの部材から構成される。即ち、従来からのベースプレート（１０）及び独立して設けられる半剛性の前方延出アーム（１１）から構成される。後述される図８に示す例では、前方延出アームは、ロッカーアームの一種が用いられている。
【００１８】
延出アーム（１１）は、その前端部がスロットヒンジ（６）と接続する。そして、延出アーム（１１）の後方部分は、ヒンジ（１２）によって、ベースプレート（１０）の前端部と接続する。延出アーム（１１）のうちヒンジ（１２）より後方の部分は、後方延出部（１３）であり、この後方延出部の後端部は、反発要素として作用する。
この後端部には要素（１４）が配される。要素（１４）は反発作用の調整を容易にするための部材であり、例えば、ねじのような部材が好適に使用可能である。要素（１４）の先端がベースプレート（１０）に当接する形態を採用してもよいし（図８及び図９参照）、或いは、スキー板基材に当接する形態を採用してもよい（図１０及び図１１参照）。これらは、弾性特性に関連する設計上の要求に応じて適宜定められる。例えば、内挿される弾性部材に作用させるのが好ましいか、或いは、半弾性要素（１５）（図示例では、高い耐磨耗特性を備えるラバー・インサートが用いられる）に作用させるのが好ましいかによって定められる。
【００１９】
上記実施形態のうち後者の形態において、即ち、ロッカーアームの反発要素がスキー板の基板上で支えられる形態において（図１０及び図１１参照）、力Ｆspatに加えて、２つの補填的力が、ロッカーアームを介して前方で作用する。要素（１４）によって生ずる力Ｆ”’は、スキー板に作用する。
【００２０】
上記において提案される構造の変更例として、ベースプレートを２つのハーフ・プレートに分割する形態を採用してもよい。即ち、ブーツ下方の上部構造の部分が、明瞭に分割された２つの部分からなる。１つは、踵固定ユニット下方のリア・パート（９）であり、他方はソール（靴裏）下方のフロント・パート（８）である。図１２及び図１３に示す如く、フロント・パート（８）は、上述の機能的な作用を発揮する部分である。図１２は、図８で示される構造の改良形態であり、図１３は図１０に示す構造の改良形態である。
【００２１】
最後に、図８及び図９に示す解決手段と図１０及び図１１に示す解決手段を同時に採用してもよい（ベースプレートが１つの部材からなるものであっても、分割された形式のものであってもよい）。これは、図１４及び図１５に示される第１の反発要素（１４）及び第２の反発要素（１６）を同時に採用することにより、実現可能である。第１の反発要素（１４）はベースプレートに作用し、第２の反発要素（１６）はスキー板に作用する。
【００２２】
図１６及び図１７は更なる変更形態を示す。この変更形態は、特に一層単純化された形態である。
この形態は、ベースプレートを２つの異なる独立したパート（８，９）に分割した形態にのみ関連する。この形態は、フロント・パート（８）にのみ関係し、延出アーム（５）は、フロント・パート（８）と一体的に形成される部分であり、点（６）まで延出する。（点（６）は、上述において説明されてきた「スロットヒンジ」において、スキー板へ固定するための部分である）。フロント・プレート部分（ブーツ靴裏の下方にある部分）は、スキー板の中央領域（１）に固定される。この固定は、横方向へ延びる水平軸を備える立体的ヒンジ（１７）を介して行われる。このヒンジ（１７）は、爪先留め部（Ｐ）の後方に配される。
この実施形態において、スキーヤの動作により生ずる力Ｆは、３つの力に分割されスキー板に伝達される。そのうちの１つの力Ｆ’は、踵固定ユニットにより生ずる力である。他の力Ｆspatは、アーム（５）の前端部（６）により生ずる力である。他のもう１つの力Ｆ”は、上記のヒンジ（１７）上で生ずる力である。
【００２３】
上記において用いられた実施形態から独立して、本発明のスキー板は良好な反力負荷分布とともに好適な柔軟性を有するという特に有利な特徴を備えるものである。
本発明のスキー板の上部構造は、従来用いられてきた材料から構成することも可能である。或いは、好適な作用をもたらす従来とは異なる材料から構成されてもよい。例えば、複合材料、マグネシウム合金、比重を低減可能であるとともに同等の強度特性を備える単構造ハイブリッドなどである。
加えて、経済的な加工方法であるプレス加工、鋳造或いは成型技術を用いて、上部構造を製造することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】従来のスキー板の側面図である。
【図２】湾曲した状態のスキー板を示す図である。
【図３】スキー板が湾曲した状態となるときのスキーヤの体勢を示す図である。
【図４】反力負荷分布ダイアグラムを示す図である。
【図５】従来技術に従うプレートを備えるスキー板を示す図である。
【図６】本発明に係るスキー板を示す図である。
【図７】プレートの詳細図である。
【図８】スキー板の変更形態を示す図である。
【図９】スキー板の変更形態を示す図である。
【図１０】スキー板の変更形態を示す図である。
【図１１】スキー板の変更形態を示す図である。
【図１２】スキー板の変更形態を示す図である。
【図１３】スキー板の変更形態を示す図である。
【図１４】スキー板の変更形態を示す図である。
【図１５】スキー板の変更形態を示す図である。
【図１６】スキー板の変更形態を示す図である。
【図１７】スキー板の変更形態を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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