(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記（１）〜（３）の特徴を有する、ビタミンＡの脂肪酸エステルと共に、油溶性抗酸化剤、ベヘニルアルコール、及び、親水性非イオン系界面活性剤を含む水中油型乳化組成物：
（１）親水性非イオン系界面活性剤に対するベヘニルアルコールの量比が、重量比で０．５以上である。
（２）全ての界面活性剤の配合量が、組成物全体に対して５．０重量％以下である。
（３）油分の配合量が、ベヘニルアルコール、及び、親水性非イオン系界面活性剤の総量に対して、重量比で１．０以上である。
【請求項２】
前記水中油型乳化組成物における油相のΣＩ.Ｏ.Ｂ．値が０．０４３以上である、請求項１記載の水中油型乳化組成物。
【請求項３】
前記水中油型乳化組成物中に配合される全ての界面活性剤が親水性非イオン系界面活性剤である、請求項１又は２記載の水中油型乳化組成物。
【請求項４】
前記水中油型乳化組成物が皮膚外用剤である、請求項１〜３のいずれかに記載の水中油型乳化組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、主に皮膚外用剤等として用いられる水中油型乳化組成物に関する技術分野の発明である。より具体的には、ビタミンＡの脂肪酸エステルが安定化された、特にクリーム系の前記水中油型乳化組成物に関する発明である。
【０００２】
【従来の技術】
ビタミンＡやビタミンＡの脂肪酸エステル等のビタミンＡ類は、従来から皮膚角化症等の予防や治療、さらには皮膚老化の防止や回復に有効な成分として知られており、これらの目的を有する様々な皮膚外用剤中に有効成分として配合されている。
【０００３】
しかしながら、本来これらのビタミンＡ類は極めて不安定な成分である。すなわち、ビタミンＡ類は、光，空気，熱，金属イオン等の数多くの要因により惹起される、異性化や酸化分解等により、容易に変質してしまう成分である。よって、このようなビタミンＡ類を配合した皮膚外用剤は、経時的安定性に問題があり、かつ過度に保存に気を使う必要がある等の不都合があった。
このように不安定なビタミンＡ類のうち、ビタミンＡについては、これを皮膚外用剤中で安定化させることを目的とした、キレート剤や抗酸化剤を用いる等の、様々な手段が提案されている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ビタミンＡの脂肪酸エステルは、ビタミンＡに比べると、酸化安定性には優れるものの、その構造上加水分解を受けやすいという特徴がある。よって、現在提案されている、上述の方法に代表される安定化方法では、ビタミンＡの脂肪酸エステルの酸化安定性を向上させることができるだけで、問題となる加水分解に対する安定性を向上させることができない。
よって、本発明における解決課題は、このビタミンＡの脂肪酸エステルの加水分解に対する安定性を向上する手段を提供することにある。
【０００５】
すなわち、本発明は、下記（１）〜（３）の特徴を有する、ビタミンＡの脂肪酸エステルと共に、油溶性抗酸化剤、ベヘニルアルコール、及び、親水性非イオン系界面活性剤を含む水中油型乳化組成物、を提供する発明である。
（１）親水性非イオン系界面活性剤に対するベヘニルアルコールの量比が、重量比で０．５以上である。
（２）全ての界面活性剤の配合量が、組成物全体に対して５．０重量％以下である。
（３）油分の配合量が、ベヘニルアルコール、及び、親水性非イオン系界面活性剤の総量に対して、重量比で１．０以上である。
【０００６】
すなわち、本発明は、下記▲１▼〜▲３▼の特徴を有する、ビタミンＡの脂肪酸エステルと共に、油溶性抗酸化剤，両親媒性物質及び親水性非イオン系界面活性剤を含む水中油型乳化組成物を提供する。
▲１▼配合する両親媒性物質─親水性非イオン系界面活性剤─水系において形成されるゲルの転移温度が５０℃以上である。
▲２▼前記親水性非イオン系界面活性剤に対する前記両親媒性物質の量比が重量比で０．５以上である。
▲３▼全ての界面活性剤の配合量が、組成物全体に対して５．０重量％以下である。
【０００７】
なお、本発明乳化組成物の性質を特定する一つの要素である（後述する）、ΣＩ.Ｏ.Ｂ．値の基本となるＩ.Ｏ.Ｂ．値（Inorganic Organic Balance の略
）は、いわばその油分の極性の度合いを示す指標で、無機性の有機性に対する比率を表す値〔その油分の分子中の炭素原子１個について「有機性値」を２０とし，同水酸基１個について「無機性値」を１００として，これを基準とした他の置換基（無機性基）の無機性値に基づいて算出される値：▲１▼藤田著「有機分析」（１９３０年）カニヤ書店，▲２▼同著「有機化合物の予測と有機概念図（化学の領域１１−１０）」（１９５７年）７１９〜７２５頁，▲３▼藤田及び赤塚著「系統的有機定性分析（純粋物篇）」４８７頁（１９７０年）風間書店，▲４▼甲田著「有機概念図−基礎と応用」２２７頁（１９８４年）三共出版，▲５▼矢口著「有機概念図による乳化処方設計」９８頁（１９８５年）日本エマルジョン株式会社，▲６▼R.H.Ewell,J.M.Harrison,L.Berg:Ind Eng Chem 36,871(1944) 〕であり、具体的には
Ｉ.Ｏ.Ｂ．値＝その油分の無機性値／その油分の有機性値
で表される。
【０００８】
そして、本発明において定義するΣＩ.Ｏ.Ｂ．値は、乳化物中の油相を構成
する各々の油分のＩ.Ｏ.Ｂ．値の総和である。
すなわち、
ΣＩ.Ｏ.Ｂ．値＝油相の無機性値／油相の有機性値
【０００９】
と定義され、この式において、油相の無機性値は、Ａ×ｘ＋Ｂ×ｙ＋Ｃ×ｚ＋・・・〔式中、Ａ，Ｂ，Ｃ・・・は、乳化物中の油相を構成する個々の油の有機概念図上の無機性値を表し、ｘ，ｙ，ｚ・・・は、乳化物中の油相を構成する個々の油Ａ，Ｂ，Ｃ・・・それぞれの油相中における存在割合である（ｘ＋ｙ＋ｚ＋・・・＝１）〕で表され、油相の有機性値は、Ａ'×ｘ＋Ｂ'×ｙ＋Ｃ'×ｚ＋・・・（式中、Ａ'，Ｂ'，Ｃ'・・・は、乳化物中の油相を構成する個々の油の有機概念図上の有機性値を表す）で表される。
このΣＩ.Ｏ.Ｂ．値が大きい場合には、その油相の無機性が高く、結果とし
て極性が大きいことを意味する。
なお、後述するように、シリコーン類は、上記の「油相を構成する各々の油分」から除外して、言い換えれば、油相中にシリコーン油が存在する場合は、このシリコーン油が油相中に存在しないものとみなして、上記ΣＩ.Ｏ.Ｂ．値は計算される。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について説明する。
本発明に係わる水中油型乳化組成物（以下、本発明乳化組成物という）は、前述のように、特に配合したビタミンＡ脂肪酸エステルを安定化することを目的とする乳化組成物である。
【００１１】
すなわち、本発明乳化組成物は、ビタミンＡ脂肪酸エステルを含むことを前提とする水中油型乳化組成物である。
本発明乳化組成物において安定化される対象となるビタミンＡ脂肪酸エステルとしては、例えばビタミンＡ酢酸エステル，ビタミンＡパルミチン酸エステル，ビタミンＡプロピオン酸エステル等を例示することができるが、「脂肪酸でエステル化されたビタミンＡ」である限り特に限定されず、本発明乳化組成物における安定化の対象となる。
【００１２】
また、これらのビタミンＡ脂肪酸エステルの混合物、例えば水産動物や植物から得られるビタミンＡ脂肪酸エステルを含む動植物油等を本発明乳化組成物に配合する場合、これらの動植物油に含まれるビタミンＡ脂肪酸エステルも、本発明における安定化の対象とすることができる。
【００１３】
本発明乳化組成物は、油溶性抗酸化剤並びに両親媒性物質及び親水性非イオン系界面活性剤の特定条件での配合等を、上記ビタミンＡ脂肪酸エステルを安定化する手段とする、水中油型乳化組成物である。
【００１４】
本発明乳化組成物中に配合可能な「油溶性抗酸化剤」は、「油溶性で抗酸化能を有する物質」であり、その安全性において皮膚外用剤中に配合可能である限り特に限定されるものではない。
【００１５】
具体的には、例えばブチルヒドロキシトルエン（以下、ＢＨＴという），ブチルヒドロキシアニソール（以下、ＢＨＡという）、α，β，γ，δ- トコフェロール, ノルジヒドログアヤレチン，没食子酸プロピル，ビタミンＣの脂肪酸エステル又はソルビン酸等を例示することができる。
【００１６】
本発明乳化組成物における、これらの油溶性抗酸化剤の配合量は、この酸化分解を十分に防止するためには、組成物全体に対して０．００１重量％以上が好ましく、同０．０１重量％以上がさらに好ましい。配合上限は特に限定されるものではないが、概ね組成物全体に対して１０．０重量％以下の範囲内で配合される。
【００１７】
これらの油溶性抗酸化剤は、主にビタミンＡ脂肪酸エステルの酸化分解を防止するために、本発明乳化組成物中に配合される。
本発明乳化組成物中に配合され得る両親媒性物質は、界面活性を有するが、それ自体は疎水性が強く、一般の界面活性剤ほど界面活性を有さない物質であり、かかる性質を有する限り特に限定されず、例えば高級脂肪族アルコール，モノグリセリド，グリセロールモノアルキルエーテル等を例示することができる。
【００１８】
本発明乳化組成物中に配合可能な「親水性非イオン系界面活性剤」としては、例えば、ポリオキシエチレン（以下，ＰＯＥと略記することもある）ソルビタンモノオレエート等のＰＯＥソルビタン脂肪酸エステル類；ＰＯＥソルビットモノオレエート等のＰＯＥソルビット脂肪酸エステル類；ＰＯＥグリセリンモノステアレート，ＰＯＥグリセリンモノイソステアレート等のＰＯＥグリセリン脂肪酸エステル類；ＰＯＥモノオレエート，ＰＯＥジステアレート，ＰＯＥジオレエート等のＰＯＥ脂肪酸エステル類；ＰＯＥオレイルエーテル，ＰＯＥステアリルエーテル，ＰＯＥベヘニルエーテル，ＰＯＥ２−オクチルドデシルエーテル，ＰＯＥ２−ヘキシルデシルエーテル，ＰＯＥ２−ヘプチルウンデシルエーテル，ＰＯＥ２−デシルテトラデシルエーテル，ＰＯＥ２−デシルペンタデシルエーテル，ＰＯＥコレスタノールエーテル等のＰＯＥアルキルエーテル類；ＰＯＥオクチルフェニルエーテル，ＰＯＥノニルフェニルエーテル等のＰＯＥアルキルフェニルエーテル類；プルロニック型類；ＰＯＥ・ＰＯＰセチルエーテル，ＰＯＥ・ＰＯＰ２−デシルテトラデシルエーテル等のＰＯＥ・ＰＯＰアルキルエーテル類；ＰＯＥヒマシ油等のＰＯＥヒマシ油・硬化ヒマシ油誘導体；ＰＯＥソルビットミツロウ等のＰＯＥミツロウ・ラノリン誘導体；ポリグリセリンモノアルキルエステル・モノアルキルエーテル類；ショ糖モノオレイン酸エステル等のショ糖脂肪酸エステル類；シリコーン系界面活性剤等を挙げることができる。
【００１９】
本発明乳化組成物においては、上記の両親媒性物質と親水性非イオン系界面活性剤とが、両親媒性物質─親水性非イオン系界面活性剤─水系において形成されるゲルの転移温度が５０℃以上、より好ましくは６０℃以上である組み合わせであることが必要である。
【００２０】
このゲルの転移温度が５０℃未満であると、系中のビタミンＡ脂肪酸エステルの安定性が低下し、好ましくない。
また、親水性非イオン系界面活性剤に対する前記両親媒性物質の量比が重量比で０．５以上であることが必要であり、同０．７以上であることが好ましく、さらに同１．０以上であることが特に好ましい。
【００２１】
この重量比が０．７未満であると、系中のビタミンＡ脂肪酸エステルの安定性が低下し、好ましくない。
さらに、これらの親水性非イオン系界面活性剤を含む、本発明乳化組成物中に配合する全ての界面活性剤の配合量は、組成物全体に対して５．０重量％以下であることが必要であり、同３．０重量％以下であることが好ましい。
【００２２】
この配合量が組成物全体に対して５．０重量％を超えると、系中のビタミンＡ脂肪酸エステルの安定性が低下し、好ましくない。
【００２３】
なお、本発明乳化組成物に配合し得る界面活性剤は、上記の親水性非イオン系界面活性剤の他に、親油性非イオン系界面活性剤を、必要に応じて配合することができる。
【００２４】
他の種類の界面活性剤、具体的には、陽イオン系界面活性剤，陰イオン系界面活性剤又は両性界面活性剤を、本発明の所期の効果を十分に維持しつつ配合することは一般的には困難であるが、これらの配合を本発明は妨げるものではない。
【００２５】
本発明乳化組成物において選択して配合される油分は、油相のΣＩ.Ｏ.Ｂ．値が０．０４３以上になるように選択して配合することが好ましく、同０．１２８以上になるように選択して配合することが好ましい。
【００２６】
油相のΣＩ.Ｏ.Ｂ．値が、０．０４３未満であると、組成によっては系内の薬剤の安定性が低下する傾向になり好ましくない。
このΣＩ.Ｏ.Ｂ．値が大きくなると、油相全体の極性が大きくなり、油相内のビタミンＡ脂肪酸エステルが水相中に移行する度合いが少なくなり、油相内のビタミンＡ脂肪酸エステルの安定性を向上させることができる。
【００２７】
本発明乳化組成物の油分として、シリコーン油を配合することが可能であるが、このシリコーン油においては、原則として分子内に炭素原子が存在しないために、ΣＩ.Ｏ.Ｂ．値の概念からは除外されるが（前述した）、これらのシリコーン油は、本発明乳化組成物において、その配合により本発明の所期の効果である、ビタミンＡ脂肪酸エステルの安定性に悪影響を与えるものではなく、その配合により、油相のΣＩ.Ｏ.Ｂ．値を変化させるものではない。
【００２８】
なお、本発明乳化組成物における油分の配合量は、前記両親媒性物質及び親水性非イオン系界面活性剤の総量に対して、重量比で１．０以上であることが好ましく、同２．０以上であることが特に好ましい。
【００２９】
この配合量が、前記両親媒性物質及び親水性非イオン系界面活性剤の総量に対して、重量比で１．０未満であると、本発明組成物の組成によっては、系中のビタミンＡ脂肪酸エステルの安定性が低下する傾向があり、好ましくない。
【００３０】
本発明乳化組成物においては、比較的多量の親水性非イオン系界面活性剤を配合しても、これを両親媒性物質と共存させることにより、系内に形成されるゲルによって、遊離した親水性非イオン系界面活性剤が減少又は消滅させることができると考えることができる。そして、本発明者は、この現象をビタミンＡ脂肪酸エステルの安定性を飛躍的に向上させる手段としても用い得ることに想到して、本発明乳化組成物の完成に至ったものである。
【００３１】
本発明乳化組成物において、配合されるべき油分は、上記の条件を満たす限り特に限定されるべきものではなく、具体的には後述する皮膚外用剤における一般的な例示成分等から上記の条件を満たすように適宜選択して本発明乳化組成物中に配合することができる。
【００３２】
本発明乳化組成物は、主に化粧料，医薬品，医薬部外品等の皮膚外用剤として用いられ得る水中油型乳化組成物である（本発明乳化組成物が、皮膚外用剤であるものを、本発明皮膚外用剤という）。
かかる本発明皮膚外用剤は、その構成から、特に系中にゲルを形成する水中油系クリーム型の剤型を原則としてとる皮膚外用剤である。
以下、この本発明皮膚外用剤としての態様について説明する。
【００３３】
本発明皮膚外用剤においては、その皮膚外用剤の具体的な目的に応じて、上述のビタミンＡ脂肪酸エステルを安定化するという、本発明の所期の効果を損なわない限りにおいて、一般的な薬効成分や基剤成分を配合することができる。
【００３４】
薬効成分としては、例えば、本発明皮膚外用剤をサンケア製品として用いる場合には、パラアミノ安息香酸等の安息香酸系紫外線吸収剤；アントラニル酸メチル等のアントラニル酸系紫外線吸収剤；サリチル酸オクチル、サリチル酸フェニル、サリチル酸ホモメンチル等のサリチル酸系紫外線吸収剤；パラメトキシケイ皮酸イソプロピル、パラメトキシケイ皮酸オクチル、パラメトキシケイ皮酸−２−エチルヘキシル、ジパラメトキシケイ皮酸モノ−２−エチルヘキサン酸グリセリル、〔４−ビス（トリメチルシロキシ）メチルシリル−３−メチルブチル〕−３，４，５−トリメトキシケイ皮酸エステル等のケイ皮酸系紫外線吸収剤；２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン−５−スルホン酸、２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン−５−スルホン酸ナトリウム等のベンゾフェノン系紫外線吸収剤；ウロカニン酸、ウロカニン酸エチル、２−フェニル−５−メチルベンゾオキサゾール、２−（２'−ヒドロキシ−５'−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、４−tert−ブチル−４'−メトキシジベンゾイルメタン等の紫外線吸収剤を本発明皮膚外用剤中に配合することができる。
【００３５】
また、保湿効果を本発明皮膚外用剤に付与するために、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、ヘキシレングリコール、グリセリン、ジグリセリン、キシリトール、マルチトール、マルトース、Ｄ−マンニット、水アメ、ブドウ糖、果糖、乳糖、コンドロイチン硫酸ナトリウム、ヒアルロン酸ナトリウム、アデノシンリン酸ナトリウム、乳酸ナトリウム、胆汁酸塩、ピロリドンカルボン酸、グルコサミン、シクロデキストリン等の保湿剤を配合することができる。
【００３６】
さらに薬剤成分として、油溶性抗酸化剤以外の用途を有するビタミン類；エストラジオール、エチニルエストラジオール等のホルモン類；アルギニン、アスパラギン酸、シスチン、システイン、メチオニン、セリン、ロイシン、トリプトファン等のアミノ酸類；アラントイン、アズレン、グリチルレチン酸等の抗炎症剤；アルブチン等の美白剤；酸化亜鉛、タンニン酸等の収斂剤；Ｌ−メントール、カンフル等の清涼剤、イオウ、塩化リゾチーム、塩酸ピリドキシン、γ−オリザノール等を配合することができる。
【００３７】
さらに、多様な薬効を有する各種の抽出物を配合することができる。すなわち、ドクダミエキス、オウバクエキス、メリロートエキス、オドリコソウエキス、カンゾウエキス、シャクヤクエキス、サボンソウエキス、ヘチマエキス、キナエキス、ユキノシタエキス、クララエキス、コウホネエキス、ウイキョウエキス、サクラソウエキス、バラエキス、ジオウエキス、レモンエキス、シコンエキス、アロエエキス、ショウブ根エキス、ユーカリエキス、スギナエキス、セージエキス、タイムエキス、茶エキス、海草エキス、キューカンバーエキス、チョウジエキス、キイチゴエキス、メリッサエキス、ニンジンエキス、マロニエエキス、モモエキス、桃葉エキス、クワエキス、ヤグルマギクエキス、ハマメリスエキス、プラセンタエキス、胸腺抽出物、シルク抽出液等を本発明皮膚外用剤中に配合することができる。
【００３８】
なお、これらの薬効成分に、本発明皮膚外用剤に配合可能な薬効成分が限定されるものではない。また、上に挙げた薬効成分は単独で本発明皮膚外用剤に配合することの他に、２種類以上の上記薬効成分を、目的に応じ、適宜組み合わせて配合することも可能である。
【００３９】
基剤成分としては、具体的に所望する形態や剤型に応じて通常公知の基剤成分等を、その配合により本発明の所期の効果を損なわない範囲で（特に、油分については留意して配合する必要がある）広く配合して用いることができる。
【００４０】
すなわち、アマニ油、ツバキ油、マカデミアナッツ油、トウモロコシ油、ミンク油、オリーブ油、アボガド油、サザンカ油、ヒマシ油、サフラワー油、キョウニン油、シナモン油、ホホバ油、ブドウ油、ヒマワリ油、アーモンド油、ナタネ油、ゴマ油、小麦胚芽油、米胚芽油、米ヌカ油、綿実油、大豆油、落花生油、茶実油、月見草油、卵黄油、牛脚油、肝油、トリグリセリン、トリオクタン酸グリセリン、トリイソパルミチン酸グリセリン等の液体油脂；ヤシ油、パーム油、パーム核油等の液体又は固体の油脂；カカオ脂、牛脂、羊脂、豚脂、馬脂、硬化油、硬化ヒマシ油、モクロウ、シアバター等の固体油脂；ミツロウ、キャンデリラロウ、綿ロウ、カルナウバロウ、ベイベリーロウ、イボタロウ、鯨ロウ、モンタンロウ、ヌカロウ、ラノリン、還元ラノリン、硬質ラノリン、カポックロウ、サトウキビロウ、ホホバロウ、セラックロウ等のロウ類を本発明皮膚外用剤中に配合することができる。
【００４１】
また、オクタン酸セチル等のオクタン酸エステル、トリ−２−エチルヘキサエン酸グリセリン，テトラ−２−エチルヘキサン酸ペンタエリスリット等のイソオクタン酸エステル、ラウリン酸ヘキシル等のラウリン酸エステル、ミリスチン酸イソプロピル，ミリスチン酸オクチルドデシル等のミリスチン酸エステル、パルミチン酸オクチル等のパルミチン酸エステル、ステアリン酸イソセチル等のステアリン酸エステル、イソステアリン酸イソプロピル等のイソステアリン酸エステル、イソパルミチン酸オクチル等のイソパルミチン酸エステル、オレイン酸イソデシル等のオレイン酸エステル、アジピン酸ジイソプロピル等のアジピン酸ジエステル、セバシン酸ジエチル等のセバシン酸ジエステル、リンゴ酸ジイソステアリル等のエステル油；流動パラフィン，オゾケライト，スクワラン，スクワレン，プリスタン，パラフィン，イソパラフィン，セレシン，ワセリン，マイクロクリスタリンワックス等の炭化水素油を本発明皮膚外用剤中に配合することができる。
【００４２】
また、ジメチルポリシロキサン，メチルフェニルポリシロキサン，メチルハイドロジェンポリシロキサン等の鎖状シリコーン、オクタメチルシクロテトラシロキサン，デカメチルシクロペンタシロキサン，ドデカメチルシクロヘキサシロキサン等の環状シリコーン、３次元網目構造を有するシリコーン樹脂、シリコーンゴム等のシリコーンを本発明皮膚外用剤中に配合することができる。
【００４３】
そして、メタノール，エタノール，プロパノール，イソプロパノール等の低級アルコール；コレステロール，シトステロール，フィトステロール，ラノステロール等のステロール類を本発明皮膚外用剤中に配合することができる。
【００４４】
また、アラビアゴム，トラガントガム，ガラクタン，キャロブガム，グアーガム，カラヤガム，カラギーナン，ペクチン，寒天，クインスシード（マルメロ），アルゲコロイド（褐藻エキス），デンプン（コメ，トウモロコシ，バレイショ，コムギ）等の植物系高分子、デキストラン，サクシノグルカン，プルラン等の微生物系高分子、カルボキシメチルデンプン、メチルヒドロキシプロピルデンプン等のデンプン系高分子、コラーゲン，カゼイン，アルブミン，ゼラチン等の動物系高分子、メチルセルロース，ニトロセルロース，エチルセルロース，メチルヒドロキシプロピルセルロース，ヒドロキシエチルセルロース，セルロース硫酸ナトリウム，ヒドロキシプロピルセルロース，カルボキシメチルセルロースナトリウム，結晶セルロース，セルロース末等のセルロース系高分子、アルギン酸ナトリウム，アルギン酸プロピレングリコールエステル等のアルギン酸系高分子、ポリビニルメチルエーテル，カルボキシビニルポリマー（ＣＡＲＢＯＰＯＬ等）等のビニル系高分子、ポリオキシエチレン系高分子、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレン共重合体系高分子、ポリアクリル酸ナトリウム，ポリエチルアクリレート，ポリアクリル酸アミド等のアクリル系高分子、ポリエチレンイミン，カチオンポリマー，ベントナイト，ケイ酸アルミニウムマグネシウム，ラポナイト，ヘクトライト，無水ケイ酸等の無機系水溶性高分子等の水溶性高分子を本発明皮膚外用剤中に配合することができる。
【００４５】
さらに、アラニン，エデト酸ナトリウム塩，ポリリン酸ナトリウム，メタリン酸ナトリウム，リン酸等の金属イオン封鎖剤；２−アミノ−２−メチル−１−プロパノール、２−アミノ−２−メチル−１，３−プロパンジオール、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、Ｌ−アルギニン、Ｌ−リジン、トリエタノールアミン、炭酸ナトリウム等の中和剤；乳酸，クエン酸，グリコール酸，コハク酸，酒石酸，ｄｌ−リンゴ酸，炭酸カリウム，炭酸水素ナトリウム，炭酸水素アンモニウム等のｐＨ調整剤等を本発明皮膚外用剤中に配合することができる。
【００４６】
また、安息香酸，サリチル酸，石炭酸，パラオキシ安息香酸エステル，パラクロルメタクレゾール，ヘキサクロロフェン，塩化ベンザルコニウム，塩化クロルヘキシジン，トリクロロカルバニリド，感光素，フェノキシエタノール、パラベン類等の抗菌剤等を本発明皮膚外用剤中に配合することができる。
【００４７】
また、必要に応じて適当な香料、色素等を本発明の所期の効果を損なわない範囲で本発明皮膚外用剤に配合することもできる。
ここで、上記の基剤成分は例示であり、これらの基剤成分に本発明皮膚外用剤に配合可能な基剤成分が限定されるものではない。
これらの基剤成分は所望する形態に応じた処方に従い、適宜組み合わせて本発明皮膚外用剤に配合することができる。
本発明乳化組成物の具体的な処方については、後述する。
【００４８】
【実施例】
以下、本発明を実施例を用いてさらに具体的に説明する。ただし、これらの実施例により、本発明の技術的範囲が限定されるものではない。
なお、これらの実施例における配合量は、特に断わらない限り、その成分が配合される系全体に対する重量％である。
【００４９】
ビタミンＡ脂肪酸エステルの安定性評価方法
本実施例では、配合したビタミンＡ脂肪酸エステルの安定性を評価するために、製剤中のビタミンＡ脂肪酸エステルの残存率をその評価指標として用い、アルミホイルで遮光して、５０℃で１ヵ月保存した後のビタミンＡ脂肪酸エステルの、製剤中における保存前に対する保存後の残存率を、高速液体クロマトグラフィーで解析することにより求めて、これを前記評価指標としての残存率（％）とした（以下、このようにして求めた残存率を、単に残存率ということもある）。
【００５０】
この残存率を求めるための、高速液体クロマトグラフィーは、以下の条件で行った。
カラム：Ｃ１８カラム（株式会社  資生堂製）
検出：ＵＶ３１０nm
移動相：７２％メタノール／１０％アセトニトリル／１８％イオン交換水／０．５％酢酸（酢酸レチノールを検出する場合）
１００％メタノール／０．５％酢酸（パルミチン酸レチノールを検出する場合）
【００５１】
この残存率は、１００％に近ければ近い程好ましく、本発明においては、８０％以上の残存率を示したか否かを、ビタミンＡ脂肪酸エステルの安定化作用を認めるか否かのボーダーラインとした。
すなわち、残存率が８０％以上のものを合格品とし、同８０％未満のものを不合格品として評価した。
【００５２】
Ｉ.Ｏ.Ｂ．値の算定方法
前述の算定方法に基づいて、各例の製剤の油相のＩ.Ｏ.Ｂ．値を算定した。
【００５３】
下記第１表〜第３表に記載した処方の実施例及び比較例において、上記の検討を行い、本発明における効果を検討した。その結果も合わせてこれらの表に記載する。
なお、各表における各製剤は、７０℃の水相に、同じく７０℃に加温した油相を加え、ホモミキサーで均一に乳化して調製した。
【００５４】
【表１】
0004562213.tif 000002
【００５５】
第１表において、実施例１〜実施例３及び比較例１は、親水性非イオン系界面活性剤に対する両親媒性物質の量比について比較検討した例である。
この量比が許容範囲である、重量比で０．５以上を満たしている実施例１〜３は、ビタミンＡ脂肪酸エステルである酢酸レチノールの経時的安定性が認められたが、この量比が０．４５である比較例１においては、この経時的安定性が基準値である８０よりも劣ることが明らかになった。
【００５６】
実施例４と実施例５及び比較例２と比較例３は、配合した界面活性剤の配合量について検討した例である。
この配合量が基準値である、「組成物全体に対して５．０重量％以下」を満足した実施例４と実施例５においては、ビタミンＡ脂肪酸エステルの経時的安定性が向上していたが、この基準を逸脱している比較例２と比較例３においては、大幅にこの経時的安定性が低下していることが明らかになった。
【００５７】
実施例６〜実施例９は、油分の配合量について検討した例である。
この配合量が、「両親媒性物質及び親水性非イオン系界面活性剤の総量に対して、重量比で１．０以上」という好適範囲を満足した実施例６，７は、ビタミンＡ脂肪酸エステルの経時的安定性が良好であるが、この好適範囲を逸脱する実施例８と実施例９におけるビタミンＡ脂肪酸エステルの経時的安定性は、限界値に近似してしまうことが明らかになった。
【００５８】
比較例４は、ゲルの転移温度が５０℃未満となるように、「両親媒性物質─親水性非イオン系界面活性剤─水系」の配合処方を設定した例である。
この比較例４において、上記ゲルの転移温度が５０℃未満である系は、ビタミンＡ脂肪酸エステルの経時的安定性が限界値よりも劣っていた。
【００５９】
【表２】
0004562213.tif 000003
【００６０】
第２表において、実施例１０〜実施例１４は、配合成分を様々に設定して、それぞれの例におけるビタミンＡ脂肪酸エステルの安定性を、油相のΣＩ．Ｏ．Ｂ．値を指標にして検討した例である。
これらの結果から、油相のΣＩ．Ｏ．Ｂ．値が高い、すなわち油相の無機性が高く、極性が大きいほど、ビタミンＡ脂肪酸エステルの経時的安定性が向上することが明らかになった。
【００６１】
【表３】
0004562213.tif 000004
【００６２】
第３表において、実施例１５〜実施例１７及び比較例５〜比較例８は、上記の実施例と比較例と同様のことが、配合するビタミンＡ脂肪酸エステルを、パルミチン酸レチノールに変更した場合にもいえるか否かを検討した例である。
これらの結果から、配合するビタミンＡ脂肪酸エステルを変更しても、本発明乳化組成物においては、このビタミンＡ脂肪酸エステルの経時的安定性が向上することが明らかになった。
【００６３】
【発明の効果】
本発明により、ビタミンＡ脂肪酸エステルが製剤中で安定化されている、特に皮膚外用剤として有用な乳化組成物が提供される。