(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
横断面が長辺と短辺から成る長方形の導電体で樹脂被覆された第１の平角線と、横断面が長辺と短辺から成る長方形の導電体で樹脂被覆された第２の平角線とから構成され、前記第２の平角線が前記第１の平角線の前記長辺に対して前記短辺を対向するように３つ配置され、前記第１の平角線の前記短辺及び前記第２の平角線の前記短辺の寸法は同一で且つ前記第２の平角線の前記短辺は前記第１の平角線の前記長辺の三分の一の寸法に設定されると共に、前記第２の平角線の前記長辺は前記第１の平角線の前記長辺の三分の二の寸法に設定されて１つの電線に形成されたことを特徴とするコイル用電線。
【請求項２】
前記１つの電線はさらに樹脂被覆されていることを特徴とする請求項１記載のコイル用電線。
【請求項３】
前記１つの電線にさらに樹脂被覆された樹脂被覆層は前記第１の平角線及び前記第２の平角線の各樹脂被覆層より層厚さを厚くしたことを特徴とする請求項２記載のコイル用電線。
【請求項４】
前記第１の平角線および前記第２の平角線の各樹脂被覆層は、ポリウレタン、ポリビニールホルマール、ポリエステル、ポリエステルイミド、ポリアミドイミド、ポリイミド、絶縁性ワニスからなる群から選択した何れか一つの要素である請求項１乃至請求項３のうち何れか１項記載のコイル用電線。
【請求項５】
前記第１の平角線および前記第２の平角線の各樹脂被覆層は絶縁性ワニスが被覆され、前記１つの電線にさらに樹脂被覆された前記樹脂被覆層はポリウレタン、ポリビニールホルマール、ポリエステル、ポリエステルイミド、ポリアミドイミド、ポリイミド、絶縁性ワニスからなる群から選択した何れか一つの要素であることを特徴とする請求項２または請求項３記載のコイル用電線。
【請求項６】
前記絶縁性ワニスは接着ワニスであることを特徴とする請求項４または請求項５記載のコイル用電線。
【請求項７】
前記絶縁性ワニスは無溶剤ワニスであることを特徴とする請求項４または請求項５記載のコイル用電線。
【請求項８】
前記第１の平角線及び前記第２の平角線の各樹脂被覆層は絶縁層で、前記１つの電線に被覆された樹脂被覆層は半電導層であることを特徴とする請求項２乃至請求項７のうち何れか１項記載のコイル用電線。
【請求項９】
前記第１の平角線及び前記第２の平角線の各樹脂被覆層は半電導層で、前記１つの電線に被覆された樹脂被覆層は絶縁層であることを特徴とする請求項２乃至請求項７のうち何れか１項記載のコイル用電線。
【請求項１０】
前記第１の平角線及び前記第２の平角線の各樹脂被覆層はカーボン、銀からなる群から選択した少なくとも何れか一つの要素が添加されて前記半電導層となることを特徴とする請求項４乃至請求項９のうち何れか１項記載のコイル用電線。
【請求項１１】
前記カーボン、銀は粉末であることを特徴とする請求項１０記載のコイル用電線。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コイル用電線に係り、特に、コアに平角線を巻回してコイルを形成するためのコイル用電線に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、インダクタとして巻線型のコイルが、自動車の電源回路やコンピュータ回路、発電機のモータ及びデジタル家庭用電気器具や産業用電気器具のコンピュータ回路や電源回路に使用されている。
【０００３】
この巻線型のコイルは、コアである鉄心に丸線が巻回されたもので、図４に示すように、コアである鉄心５１に丸線５２が巻回されたコア５０はモータに使用され、図５に示すように、コアである鉄心６１に丸線６２が巻回されたコア６０はインバータ電源に使用されるトランス及びパワーインダクタンスに使用されている。
【０００４】
また、このコイルは、図６に示すように、平角線７１を鉄心７２に対していわゆる縦巻きしたコイル７０があり、例えばノートブック型パーソナルコンピュータのＣＰＵ回路の平滑フィルタ及びノイズフィルタとして機能させるパワーインダクタンスに使用されている（例えば、特許文献１、特許文献２参照。）。この縦巻きは、平角線の横断面において形成された長方形の短辺を巻きの内側にして鉄心７２に巻き上げる方法で、通称、エッジワイズ巻と呼ばれている。このように平角線７１を鉄心７２に対して縦巻きすることで、巻線の占積率を向上させコイルの小型化を図っている。
【０００５】
また、このようなエレクトロニクス機器類は、近年、インバータ制御で高周波動作させることが主流になってきている。特に、自動車分野においては、駆動源のハイブリッド化に伴ない、インバータ電源が主流となってきた。
【０００６】
【特許文献１】特開平９−３０６７５７号公報
【特許文献２】特開２００５−３２７８３４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、背景技術において示したコイル５０では、巻線として丸線５２が使用されているので、占積率が悪くパワーアップの妨げになっていた。また、背景技術において示したコイル６０においても、巻線として丸線６２が使用されているので、占積率が悪くコイルを小型化できない難点があった。また、これらコイルを高周波動作に対応させるために巻線にリッツ線を用いているが、やはり素線が丸線なので占積率が悪くなっていた。
【０００８】
これらコイルに対して背景技術において示したコイル７０は巻線として平角線７１を使用しているので、巻線の占積率を向上させることはできるが、コア軸方向に生じる磁束に発生するうず電流損が大きくなる難点があった。平角線７１を使用することでコア軸方向に生じる磁束に発生するうず電流損が大きくなるのは図７に示すように、平角線７１の横断面において形成された長方形の短辺がａ、長辺がｂとした場合に、磁束Ｆ１０が短辺ａに対して直交する場合にはうず電流損は小さくなるが、磁束Ｆ１０が長辺ｂに対して直交する場合にはうず電流損が大きくなるからである。即ち、図６に示したコイル７０は平角線７１が鉄心７２に対して縦巻きで、磁束がコア軸方向に生じるので、うず電流損が大きくなる。また、電流が高周波になるほどうず電流損が増加する。したがって、インバータ制御で高周波動作させ而も巻線の占積率を向上させても、うず電流損を小さくできるコイルが望まれている。
【０００９】
本発明は、このような従来の難点を解決するためになされたもので、インバータ制御で高周波動作させ而も巻線の占積率を向上させても、うず電流損を小さくできるコイル用電線を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の原理は、平角線をコアに巻き上げて巻線としたコイルにおいて、コイルの軸方向磁束と分散方向磁束の両方に発生するうず電流損を小さくする点にある。コイルの分散方向磁束は、コイルの軸方向において当該コイルの両側部で生じる磁束である。また、横断面が長辺と短辺から成る長方形の導電体で樹脂被覆された平角線は、長方形の短辺に対して磁束が直交する場合にはうず電流損は小さくなるが、長方形の長辺に対して磁束が直交する場合にはうず電流損は大きくなる。したがって、コイルの軸方向磁束によって発生するうず電流損に対しては平角線の短辺に対してコイルの軸方向磁束を直交させ、コイルの分散方向磁束によって発生するうず電流損に対しては平角線の長方形の短辺に対してコイルの分散方向磁束を交差好ましくは直交させるとよい。
【００１１】
そこで、本発明の第１の態様は、横断面が長辺と短辺から成る長方形の導電体で樹脂被覆された第１の平角線と、横断面が長辺と短辺から成る長方形の導電体で樹脂被覆された第２の平角線とから構成され、第２の平角線が第１の平角線の長辺に対して短辺を対向するように３つ配置され、第１の平角線の短辺及び第２の平角線の短辺の寸法は同一で且つ第２の平角線の短辺は第１の平角線の長辺の三分の一の寸法に設定されると共に、第２の平角線の長辺は第１の平角線の長辺の三分の二の寸法に設定されて１つの電線に形成されたコイル用電線を提供する。
【００１２】
このような第１の態様では、コイル用電線は、横断面が長辺と短辺から成る長方形の導電体で樹脂被覆された第１の平角線と、横断面が長辺と短辺から成る長方形の導電体で樹脂被覆された第２の平角線とから構成され、第２の平角線が第１の平角線の長辺に対して短辺を対向するように３つ配置され、第１の平角線の短辺及び第２の平角線の短辺の寸法は同一で且つ第２の平角線の短辺は第１の平角線の長辺の三分の一の寸法に設定されると共に、第２の平角線の長辺は第１の平角線の長辺の三分の二の寸法に設定されて１つの電線に形成されているので、このコイル用電線をコアの軸方向に単純に巻き上げた際、例えば第２の平角線の長辺がコアに沿って配置されていれば、第２の平角線の短辺に対してコイルの軸方向磁束を直交させ、第１の平角線の短辺に対してコイルの分散方向磁束を交差もしくは直交させることができる。したがって、このコイル用電線は、電流が高周波でも、コイルの軸方向磁束によって発生するうず電流損とコイルの分散方向磁束によって発生するうず電流損の何れも小さくすることができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明により、インバータ制御で高周波動作させ而も巻線の占積率を向上させても、うず電流損を小さくすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明のコイル用電線における好ましい実施の形態例について、図面を参照して説明する。なお、発明を実施するための最良の形態の全体を通じて同一要素には同一参照番号を付す。図１は、コイルの構成を示す図で、（Ａ）はコイル用電線がコアに巻き上げられたコイルの断面図、（Ｂ）は（Ａ）のコアに巻き上げられる本発明のコイル用電線の断面図、（Ｃ）は（Ａ）のコアに巻き上げられる従来のコイル用電線の断面図である。
【００１５】
本発明の好ましい実施の一形態としてのコイル１は図１（Ａ）に示すように、コアである鉄心２にコイル用電線３がコア軸方向に巻き上げられている。なお、図１（Ａ）においてはコイル用電線３が２巻きずつ離れ、鉄心２から離れているが、説明の便宜上、離しているだけで実際は密着した状態で巻き上げている。また、鉄心２は両端にフランジが形成された円柱状に形成されている。
【００１６】
コイル用電線３は図１（Ｂ）に示すように、横断面が長辺３１と短辺３２から成る長方形の導電体で樹脂被覆された第１の平角線３０Ａと、横断面が長辺３３と短辺３４から成る長方形の導電体で樹脂被覆された第２の平角線３０Ｂとから構成され、第２の平角線３０Ｂが第１の平角線３０Ａの長辺３１に対して短辺３４を対向するように例えば３つ配置されて１つの電線３’に形成されている。なお、第２の平角線３０Ｂの短辺３４の長さは第１の平角線３０Ａの長辺３１の長さの三分の一に設定されている。このようにして１つの第１の平角線３０Ａと３つの第２の平角線３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂとを組み合わせると、コイルの軸方向磁束によって発生するうず電流損とコイルの分散方向磁束によって発生するうず電流損の何れも小さくすることができる。また、第２の平角線３０Ｂの長辺３３が第１の平角線３０Ａの長辺３１より短く形成させてもよい。このように構成することで、第２の平角線３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂの軸方向のうず電流損を低下させ且つ複数本の並列構成により該当本数分のうず電流損を低下させることができる。
【００１７】
このコイル用電線３を形成する第１の平角線３０Ａの樹脂被覆層である分割被覆層３５及び第２の平角線３０Ｂの樹脂被覆層である分割被覆層３６は、何れもポリウレタン、ポリビニールホルマール、ポリエステル、ポリエステルイミド、ポリアミドイミド、ポリイミドからなる群から選択した何れか一つの要素で形成されている。これらの要素は何れも絶縁体で、４つの平角線３０Ａ、３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂをそれぞれ絶縁することで、４つの平角線３０Ａ、３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂ間で微小電流が流れこの４つの平角線３０Ａ、３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂが１本の平角線としてうず電流が流れてしまうことを防ぐことができる。また、これら分割被覆層３５、３６に接着剤を塗布することで４つの平角線３０Ａ、３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂを一体化させやすくなる。
【００１８】
また、１つの電線３’はさらに樹脂被覆するとよい。このように１つの電線３’を樹脂被覆するのは、１つの電線３’を保護してコイル用電線３の機械的強度を高めるためである。この樹脂被覆層である共通被覆層３７（図１（Ａ）参照）は、ポリウレタン、ポリビニールホルマール、ポリエステル、ポリエステルイミド、ポリアミドイミド、ポリイミドからなる群から選択した何れか一つの要素で形成されている。なお、この共通被覆層３７も絶縁目的なので、１つの電線３’の各平角線３０Ａ、３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂの分割被覆層３５、３６と同一種類の要素が選択される。この共通被覆層３７の層厚さは分割被覆層３５、３６の層厚さより厚くするとよい。なお、分割被覆層３５、３６は同一の層厚さとする。このように共通被覆層３７の層厚さを分割被覆層３５、３６の層厚さより厚くするのは、第１の平角線３０Ａの導電体３８と第２の平角線３０Ｂの導電体３９の占積率を高くすると共にコイル用電線３の横断面の断面積を小さくして可撓性を高めるためである。また、共通被覆層３７の層厚さと分割被覆層３５、３６の層厚さとは同等でもよい。これは、共通被覆層３７が機械的に強靭な場合は、共通被覆層３７の層厚さを分割被覆層３５、３６の層厚さまで薄くすることが可能であるからである。
【００１９】
また、分割被覆層３５、３６として絶縁性ワニスを使用してもよい。例えば、導電体３８、３９に絶縁性ワニスを電着等することで分割被覆層３５、３６とすることができる。
この絶縁性ワニスは、ポリビニールホルマールが好適である。ポリビニールホルマールはエナメル線用ワニスとして一般的に使用され、機械的強度に優れ、硬化皮膜の再現性の容易さ、耐水性などの化学的耐性を有している。このように分割被覆層３５、３６として絶縁性ワニスを使用しても、４つの平角線３０Ａ、３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂ間で微小電流が流れこの４つの平角線３０Ａ、３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂが１本の平角線としてうず電流が流れてしまうことを防ぐことができ、また、分割被覆層３５、３６の厚さを共通被覆層３７の層厚さより薄くすることが容易になる。なお、絶縁性ワニスは接着ワニスとすることで、４つの平角線３０Ａ、３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂを一体化させやすくなる。また、絶縁性ワニスは無溶剤ワニスとすることで、分割被覆層３５、３６に共通被覆層３７とする材料を塗布する際に、分割被覆層３５、３６からの溶剤ガスの発生を極小にできる。なお、共通被覆層３７は、ポリウレタン、ポリエステル、ポリエステルイミド、ポリアミドイミド、ポリイミドからなる群から選択した何れか一つの要素で形成させることで、１つの電線３’を保護してコイル用電線３の機械的強度を高めることができる。このような絶縁性ワニスは、共通被覆層３７にも使用することができる。
【００２０】
また、分割被覆層３５、３６を半電導層とし、共通被覆層３７を絶縁層とするとよい。
このように分割被覆層３５、３６を半電導層とすることで、４つの平角線３０Ａ、３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂ間で微小電流が流れこの４つの平角線３０Ａ、３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂが１本の平角線としてうず電流が流れてしまうことを防ぐことができると共に、各平角線４つの平角線３０Ａ、３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂ間の電位を抵抗分圧することで絶縁性を高めてコロナ放電を防ぐことも可能になる。分割被覆層３５、３６を半電導層にするには、カーボン、銀からなる群から選択した何れか１つの要素を添加するとよい。例えば、ポリウレタン、ポリエステル、ポリエステルイミド、ポリアミドイミド、ポリイミドからなる群から選択した何れか一つの要素に、カーボン、銀からなる群から選択した何れか１つの要素を添加する。また、接着ワニスや無溶剤ワニス等である無溶剤ワニスに、カーボン、銀からなる群から選択した何れか１つの要素を添加する。なお、カーボン、銀は粉末とすることで、このカーボン、銀を均質で均一に樹脂に混合させることができる。
【００２１】
また、コイル用電線３は図２に示すように、分割被覆層３５、３６を絶縁層とし、共通被覆層３７を半電導層としてもよい。このように分割被覆層３５、３６を絶縁層とすることで、コイルターン間におけるコロナ放電の発生を防ぐことができる。この際、コイル用電線３は、少なくとも高電圧側の端末において半電導層が剥離されているとよい。高電圧側及び低電圧側の剥離長さは、半電導層のコイル抵抗分圧の程度によって定めることができる。このように加工することで、沿面放電破壊に耐えることが可能になる。
【００２２】
このようなコイル用電線３の第１の平角線３０Ａ及び第２の平角線３０Ｂの各導電体３８、３９の大きさは、長辺が０．０７〜１４、００ｍｍ、短辺が０．０２〜３．００ｍｍの場合には、分割被覆層３５、３６の層厚さは１〜５μｍ、共通被覆層３７の層厚さは２０〜５０μｍに設定される。例えば、第１の平角線３０Ａの導電体３８の長辺が０．０９ｍｍ、短辺が０．０５ｍｍで、第２の平角線３０Ｂの導電体３９の長辺が０．０７ｍｍ、短辺が０．０３ｍｍであるときに、分割被覆層３５、３６の層厚さが１μｍ、共通被覆層３７の層厚さが２０μｍとなる。即ち、平角線を用いてコイル用電線３の横断面を四角形状に形成させて小型化を図ると共に機械的強度を高めうず電流損を小さくするコイル用電線３を構成させる。
【００２３】
このように構成されたコイル用電線３を鉄心２に巻き上げたコイル１における磁束とうず電流について、以下説明する。コイル用電線３は図１（Ａ）に示すように、第１の平角線３０Ａの長辺３１が鉄心２に沿って配置されて巻き上げられている。なお、説明の便宜上、コイル用電線３は鉄心２に６巻きされており、両側のＭ区間にそれぞれ２巻き、中心となるＮ区間に２巻きされている。
【００２４】
図１（Ａ）に示すコイル１のコイル用電線３に電流を流すと、鉄心２のコイル用電線の巻回部２Ａに磁束Ｆ１、鉄心２の図中右側のフランジ部２Ｂに磁束Ｆ２、鉄心２の図中左側のフランジ部２Ｃに磁束Ｆ３が生じて鉄心内を一定方向に流れる。また、コイル１のＮ区間となるコイル用電線３には鉄心２のＮ区間を通過する磁束Ｆ１に平行な軸方向磁束ＡＦ１が流れる。さらに、コイル１のフランジ部２Ｂ側となるＭ区間にはフランジ部２Ｂに流れる磁束Ｆ２に平行な分散方向磁束ＤＦ１、フランジ部２Ｃ側となるＭ区間にはフランジ部２Ｃに流れる磁束Ｆ３に平行な分散方向磁束ＤＦ２がそれぞれ生じる。
【００２５】
このような、軸方向磁束ＡＦ１及び分散方向磁束ＤＦ１、ＤＦ２は、コイル用電線３が第１の平角線３０Ａと３つの第２の平角線３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂとに分かれているので、第２の平角線３０Ｂの長辺３３に対してコイル１の軸方向磁束ＡＦ１を直交させ、第１の平角線３０Ａの長辺３１に対してコイル１の分散方向磁束ＤＦ１、ＤＦ２を交差もしくは直交させることができる。したがって、このコイル用電線３は、電流が高周波でも、コイル１の軸方向磁束によって発生するうず電流損とコイルの分散方向磁束ＤＦ１、ＤＦ２によって発生するうず電流損の何れも小さくすることができる。
【００２６】
また、コイル用電線３は、第１の平角線３０Ａと３つの第２の平角線３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂは何れも平角線なので横断面を四角形状に形成させることができる。したがって、コイル巻線時に巻き崩れることを防ぐと共に、巻線の占積率を向上させることができる。
【００２７】
次に、図１（Ｂ）に示す本発明のコイル用電線３と図１（Ｃ）に示す従来のコイル用電線３００が、図１（Ａ）に示すコア２に同じ巻き上げ状態でコア軸方向に巻き上げられた場合における各コイルに発生するうず電流損を比較計算した。なお、図１（Ａ）には本発明のコイル用電線３がコア２のコア軸方向に巻き上げられた図が示されている。また、従来のコイル用電線３００は、横断面が本発明のコイル用電線３の横断面と同じ大きさで形成されている。また、本発明のコイル用電線３は第２の平角線３０Ｂが３つ配置されている。
【００２８】
従来のコイル用電線３００は図１（Ｃ）に示すように、縦と横の寸法はＷ、被覆層３０１の厚さはｔ、導電体３０２の縦と横の寸法はＷ−２ｔとする。
【００２９】
本発明のコイル用電線３は図１（Ｂ）に示すように、縦と横の寸法は従来のコイル用電線３００の縦と横の寸法と同一のＷとする。このコイル用電線３の第１の平角線３０Ａは、縦の寸法はＷ／３、横の寸法はＷ、分割被覆層３５の厚さはｔ、導電体３８の縦の寸法は（Ｗ／３）−２ｔ、横の寸法はＷ−２ｔとする。また、このコイル用電線３の第２の平角線３０Ｂは、縦の寸法は２Ｗ／３、横の寸法はＷ／３、分割被覆層３６の厚さはｔ、導電体３９の縦の寸法は２Ｗ／３−２ｔ、横の寸法は（Ｗ／３）−２ｔとする。
【００３０】
また、Ｍ区間におけるコア２に巻き上げられた電線長をＬ１、Ｎ区間におけるコア２に巻き上げられた電線長をＬ２とする。また、従来のコイル用電線３００におけるＭ区間における渦電流損抵抗ｒ１、Ｎ区間における渦電流損抵抗ｒ２とし、本発明のコイル用電線３におけるＭ区間における渦電流損抵抗Ｒ１、Ｎ区間における渦電流損抵抗Ｒ２とする。
【００３１】
まず、渦電流損Ｑは、周波数ｆ、電線導体の透磁率μ、抵抗率σとし、電流Ｉが流れると、数式（１）に示すように、
【００３２】
【数１】
0004537342.tif 000002
となる。なお、Ａは導体厚さ、Ｂは導体幅、Ｋは係数とする。
【００３３】
したがって、単位長さ当たりの渦電流損抵抗ｒは、
【００３４】
【数２】
0004537342.tif 000003
となる。
【００３５】
また、図１（Ａ）に示すように、Ｍ区間、Ｎ区間、Ｍ区間におけるコイル用電線の渦電流損全抵抗Ｒは、
【００３６】
【数３】
0004537342.tif 000004
となる。
【００３７】
従来のコイル用電線３００は縦横の寸法が何れもＷなので、Ｍ区間における渦電流損抵抗ｒ１、Ｎ区間における渦電流損抵抗ｒ２は、
【００３８】
【数４】
0004537342.tif 000005
となる。即ち、Ｍ区間における渦電流損抵抗ｒ１と、Ｎ区間における渦電流損抵抗ｒ２とは等しくなる。
【００３９】
これに対して本発明のコイル用電線３は、Ｎ区間では第１の平角線３０Ａの単位長さ当たりの渦電流損抵抗をｒ２１とし、第２の平角線３０Ｂの単位長さ当たりの渦電流損抵抗をｒ２２とすると、数式（５）に示すように、
【００４０】
【数５】
0004537342.tif 000006
となる。したがって、
【００４１】
【数６】
0004537342.tif 000007
【００４２】
【数７】
0004537342.tif 000008
となる。数式（５）に数式（６）と数式（７）を代入すると、第２の平角線３０Ｂの本数ｎが３本なので、数式（８）に示すように、
【００４３】
【数８】
0004537342.tif 000009
となる。
【００４４】
即ち、コア２のＮ区間における本発明のコイル用電線３は従来のコイル用電線３００と比較すると、渦電流損抵抗が約１５分の１になることがわかった。
【００４５】
また、Ｍ区間では、第１の平角線３０Ａの単位長さ当たりの渦電流損抵抗をｒ１１とし、第２の平角線３０Ｂの単位長さ当たりの渦電流損抵抗をｒ１２とすると、数式（９）に示すように、
【００４６】
【数９】
0004537342.tif 000010
となる。したがって、
【００４７】
【数１０】
0004537342.tif 000011
【００４８】
【数１１】
0004537342.tif 000012
となる。数式（９）に数式（１０）と数式（１１）を代入すると、第２の平角線３０Ｂの本数ｎが３本なので、数式（１２）に示すように、
【００４９】
【数１２】
0004537342.tif 000013
となる。
【００５０】
即ち、コア２のＭ区間における本発明のコイル用電線３は従来のコイル用電線３００と比較すると、渦電流損抵抗が約１２０分の１になることがわかった。
【００５１】
このように、厚さ、幅および本数を適切に変えてパラレル抵抗にすることで、バランスのよい渦電流損抵抗の最適値を得ることができることがわかった。
【００５２】
なお、上述した実施例においては、コイル用電線は第１の平角線の長辺がコアに沿って配置されていたが、これに限らず、図３に示すように、第１の平角線３０Ａの短辺３２をコア２に沿って配置してもコイル用電線３が第１の平角線３０Ａと３つの第２の平角線３０Ｂ、３０Ｂ、３０Ｂとに分かれているので、コイルの軸方向磁束によって発生するうず電流損とコイルの分散方向磁束によって発生するうず電流損の何れも小さくすることができる。
【００５３】
また、上述した実施例においては、コイル用電線は第２の平角線の数を３つで配置していたが、これに限らず、２〜８つで配置されていればよい。第２の平角線の数が８つ以上になると幅が広くなるので、接着工程等の製造性が低下する。
【００５４】
このように構成された本発明のコイル用電線及びそれを利用したコイルは、インバータ制御を行う電子制御系のトランスや、高周波化が要求されているモータ等に好適である。
【００５５】
これまで本発明について図面に示した特定の実施の形態をもって説明してきたが、本発明は図面に示した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の効果を奏する限り、これまで知られたいかなる構成であっても採用することができることはいうまでもないことである。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明のコイル用電線を利用したコイルにおける好ましい実施の形態例を示す図で、（Ａ）はコイル用電線がコアに巻き上げられたコイルの断面図、（Ｂ）は本発明のコイル用電線の断面図、（Ｃ）は従来のコイル用電線の断面図である。
【図２】本発明のコイル用電線の端末を剥離した状態を示す斜視図である。
【図３】本発明のコイル用電線がコアに巻き上げられたコイルの他の好ましい実施の形態例を示す断面図である。
【図４】モータに適用された従来のコイルを示す断面図である。
【図５】トランスに適用された従来のコイルを示す断面図である。
【図６】トランスに適用された従来のコイルを示す断面図である。
【図７】平角線に生じる磁束を示す説明図である。
【符号の説明】
【００５７】
１……コイル
２……コア
３……コイル用電線
３’ ……１つの電線
３０Ａ……第１の平角線
３１……長辺
３２……短辺
３５……分割被覆層（樹脂被覆層）
３０Ｂ……第２の平角線
３３……長辺
３４……短辺
３６……分割被覆層（樹脂被覆層）
３７……共通被覆層（樹脂被覆層）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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