(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
人が着座する座部と、この座部を具備する運動装置本体と、少なくとも二方向（Ｘ、Ｙ、Ｚ、θＸ、θＹ、θＺのうち二方向以上）に座部を周期的に揺動させる座部揺動装置とを備えた揺動型運動装置であって、前記座部揺動装置は、座部をθＸ方向に揺動可能に支持する前後軸と、座部をθＹ方向に揺動可能に支持する左右軸と、モータとを備えると共に、モータの回転力を左右軸回りの回転往復移動、前後軸回りの回転往復移動にそれぞれ変換してこれらの動作を組合わせて座部を駆動可能とする駆動部と、モータを反転させることで座部の周期的な揺動を反転させるための揺動反転機能とを備えていることを特徴とする揺動型運動装置。
【請求項２】
前記揺動反転機能は、反転のタイミングを決定する反転タイミング規定手段を有することを特徴とする請求項１記載の揺動型運動装置。
【請求項３】
前記揺動反転機能は、反転の速度変化を決定する手段を有することを特徴とする請求項１記載の揺動型運動装置。
【請求項４】
前記揺動反転機能を外部信号で制御するための外部入出力手段を有することを特徴とする請求項１記載の揺動型運動装置。
【請求項５】
前記座部揺動装置が、前後軸と左右軸とを一定の位相関係を保つように、同時に反転させることを特徴とする請求項１記載の揺動型運動装置。
【請求項６】
前記座部揺動装置が、前後軸と左右軸のうち少なくとも一軸が、他の軸との位相関係を変えながら、互いに連動しないように反転させることを特徴とする請求項１記載の揺動型運動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、座部を揺動させて使用者に運動効果をもたらす揺動型運動装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来よりこの種の揺動型運動装置として、６軸のパラレルメカニズム等を用いて、揺動する座部に被訓練者が跨がった状態で座部の一連の滑らかな揺動パターンを実現することができる腰痛予防訓練装置やバランス訓練装置が知られている（例えば、特許文献１、特許文献２参照）。
また、円盤状の椅子を前後左右に往復運動させる運動器具としての電動椅子（例えば、特許文献３参照）が知られている。
また、１つのモータとリンクとで前後回転往復、左右回転動作を実現するバランス訓練装置が知られている（例えば、特許文献４参照）。
【０００３】
従来の揺動型運動装置では、揺動を作り出す機構や揺動による運動状態を検出する技術については開示されていたが、座部の動きはモータにより発生する縦揺れ及び横揺れの単なる組み合わせであることから変化に乏しく、一定時間使用すると、単調な揺動に対して体が慣れを生じ、また単純な動きによって刺激を与えることのできる体の部位は限定的されるため運動効果に限界があるという問題がある。しかも効果を得るためには一定期間継続して運動することが必要であるが、単純な動きに対しては、使用者に飽きが生まれるため、この運動を続けるには相当の忍耐が求められ、従って途中で中断するケースが多くなりがちであった。
特に、周期的な揺動を対象とした場合において、その周期揺動の向きは運動効果を高める上で効果的なパラメータになる可能性があるが、従来では、周期揺動の向きについての具体的な提案はなされていなかった。特に、生体への効果を考慮して検討された発明品は存在しなかった。
【特許文献１】特許第３３９４８９０号
【特許文献２】特許第３３９４８８９号
【特許文献３】特開２００５−２４５６３８号公報
【特許文献４】特開２００１−２８６５７８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は前記の従来の問題点に鑑みて発明したものであって、座部の周期揺動を反転させることにより生体効果を変えることができ、運動訓練の大きな効果が期待できる安価な揺動型運動装置を提供することを課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するために本発明は、人が着座する座部２と、この座部２を具備する運動装置本体１Ａと、少なくとも二方向（Ｘ、Ｙ、Ｚ、θＸ、θＹ、θＺのうち二方向以上）に座部２を周期的に揺動させる座部揺動装置３とを備えた揺動型運動装置であって、前記座部揺動装置３は、座部２をθＸ方向に揺動可能に支持する前後軸９と、座部２をθＹ方向に揺動可能に支持する左右軸７と、モータとを備えると共に、モータの回転力を左右軸７回りの回転往復移動、前後軸９回りの回転往復移動にそれぞれ変換してこれらの動作を組合わせて座部２を駆動可能とする駆動部１３ａ、１３ｂと、モータを反転させることで座部２の周期的な揺動を反転させるための揺動反転機能とを備えていることを特徴としている。
このような構成とすることで、座部２の周期的な揺動を対象とした揺動型運動装置１において、モータを反転させる揺動反転機能によって座部２の周期的な揺動の向きを変えることができ、これにより生体への効果を変化させることができる。しかも、周期的な揺動を反転させるという非常に安価な現実的な方法で、運動効果を高める効果、特に、全身の筋肉の鍛錬、及び平衡感覚、敏捷性のトレーニングを行なうことができる。
また、前記揺動反転機能は、反転のタイミングを決定する反転タイミング規定手段を有するのが好ましい。また、前記揺動反転機能は、反転の速度変化を決定する手段を有するのが好ましい。このように反転のタイミング（時間制御）を変えたり、或いは反転の速度を変えることにより、バランスを複雑にし、動員される筋神経を増やすことができる。また結果として利用者の慣れを遅らせ、運動効果やモチベーションの持続に役立つものである。
また、前記揺動反転機能を外部信号で制御するための外部入出力手段を有するのが好ましく、この場合、反転のタイミングを音楽や画像と連動させることができ、体感性が向上すると共に、センサによるフィードバック制御も可能となる。
また、前記座部揺動装置３が、前後軸９と左右軸７とを一定の位相関係を保つように、同時に反転させるのが好ましく、この場合、単一のモータを用いて複雑な反転揺動を簡単に実現できるものであり、しかもモータの数を少なくすることで制御が容易になると共に、モータの反転動作のみで生体効果の異なる揺動運動装置を容易に作製できるものである。
また、前記座部揺動装置３が、前後軸９と左右軸７のうち少なくとも一軸が、他の軸との位相関係を変えながら、互いに連動しないように反転させるのが好ましく、この場合、正転時と反転時とで生体効果が一層大きく変化するようになり、これにより、筋活動が生じる身体部位が変わり、さらにバランスを複雑にし、動員される筋神経を増やすことができる。この結果、利用者の慣れを遅らせることができ、運動効果やモチベーションの持続にも役立つものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明は、座部の周期的な揺動を対象とした揺動型運動装置において、座部を少なくとも二方向（Ｘ、Ｙ、Ｚ、θＸ、θＹ、θＺのうち二方向以上）に往復駆動させる座部揺動装置の周期的な揺動を揺動反転機能によって反転させる座部揺動装置が、座部をθＸ方向に揺動可能に支持する前後軸と、座部をθＹ方向に揺動可能に支持する左右軸と、モータとを備えると共に、モータの回転力を左右軸回りの回転往復移動、前後軸回りの回転往復移動にそれぞれ変換してこれらの動作を組合わせて座部を駆動可能とする駆動部と、モータを反転させることで座部の周期的な揺動を反転させるための揺動反転機能とを備えているので、モータの反転動作のみで生体効果を変化させて運動効果を高めることができる安価な揺動型運動装置を提供できるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明を添付図面に示す実施形態に基いて説明する。
図１は、本発明の実施の第１の形態に係る揺動型運動装置１の全体構成を示す側面図であり、図２は前記座部揺動装置３を拡大して示す側面図であり、図３はその平面図であり、図４はその背面図である。
この揺動型運動装置１は、大略的に、馬の背や鞍を模した形状で使用者が着座する座部２と、前記座部２内に設けられ、座部２を少なくとも一方向（Ｘ、Ｙ、Ｚ、θＸ、θＹ、θＺのうち一方向以上）に座部を周期的に揺動させる座部揺動装置３と、前記座部２及び座部揺動装置３を支える脚部５０とを備えて構成される。
なお図６、図７は、脚台に伸収縮自在の脚柱を備えて成る脚部５０Ａと、座部２の両側部から垂下して取付けられる左右の鐙２６と、前記座部２の前方側に設けられる手綱２７とを備えた揺動型運動装置１の例を示している。
先ず、座部揺動装置３の機構を説明する。図１、図２及び図４において、該座部揺動装置３が揺動した状態を仮想線で示す。座部２が取付けられる台座４は、左右を一対とする連結リンク５を介して可動架台６に前後に揺動可能に支持され、可動架台６はベース８に左右に揺動可能に支持されていると共に、台座４と可動架台６との間には駆動部１３が収納されている。前記連結リンク５は、前リンク５ａと、後リンク５ｂとから成る。前リンク５ａの上端部は、台座４の前端部に設けた上軸ピン２ａに軸着され、前リンク５ａの下端部は可動架台６の側板１６の前端部に設けた下軸ピン７ａに軸着されている。また、後リンク５ｂの上端部は台座４の後端部に設けた上軸ピン２ｂに軸着され、後リンク５ｂの下端部は可動架台６の側板１６の後端部に設けた下軸ピン７ｂに軸着されている。前後の各下軸ピン７ａ、７ｂは、連結リンク５を左右方向Ｙの軸線回りに回動可能に支持する左右軸７を構成しており、これによって、台座４は左右軸７回りに図２の矢印θＹで示す前後方向に往復回転移動可能となっている。
前記ベース８の前後方向Ｘの両端部には、図２及び図４に示すように、軸支板２４がそれぞれ立設され、可動架台６の前後方向Ｘの両端部には前記軸支板２４と対向する連結板２５がそれぞれ垂設され、軸支板２４に対して連結板２５が前後軸９によって回動可能に連結されている。前後軸９はベース８の中央部の前後２箇所に配置されて可動架台６を前後軸９回りに回動可能に支持するものであり、これによって台座４は前後軸９回りに図４の矢印θＸで示す左右方向に回転往復移動可能となっている。
一方、駆動部１３は、単体のモータ１０と、モータ１０の出力回転軸１２の回転力を台座４の前後方向Ｘの往復直進移動、左右軸７回りの回転往復移動、前後軸９回りの回転往復移動にそれぞれ変換して、これら３動作を組合わせて座部２を駆動可能とする２つの駆動部１３ａ、１３ｂとを備えている。本例のモータ１０は可動架台６上に縦据え置きされ、出力回転軸１２の突出方向は上向きとされる。
前記第１駆動部１３ａは、前後方向Ｘの往復直進移動及び左右軸７回りの回転往復移動用であり、前記第２駆動部１３ｂは、前後軸９回りの回転往復移動用である。第１駆動部１３ａは、図２及び図３で示すように、前記出力回転軸１２にモータギア１１及び第１ギア１４を介して連結される第１シャフト１７と、第１シャフト１７の一端部に偏心して連結される偏心クランク１９と、一端部が偏心クランク１９に連結され、他端部が前リンク５ａに設けた軸ピン５ｃに軸着されるアームリンク２０とから成る。第１シャフト１７の両端部は可動架台６側にそれぞれ回動可能に支持されており、偏心クランク１９が第１シャフト１７に対して偏心円運動を行なうことによって、アームリンク２０を介して前リンク５ａが前後方向Ｘに往復移動し、これにより連結リンク５に連結されている台座４、すなわち座部２が図１及び図２の矢印θＹで示す方向に揺動可能となっている。
また、第２駆動部１３ｂは、図３及び図４で示すように、前記第１シャフト１７の連動ギア２２と第２ギア１５を介して連結された第２シャフト１８と、一端部が第２シャフト１８の一端部に偏心して連結され、他端部がベース８に回動可能に連結される偏心ロッド２１とを備えて構成される。第２シャフト１８の両端部は可動架台６側に回動可能に支持されている。偏心ロッド２１は、台座４の左側或いは右側のいずれか一方に配置され（図３及び図４では右側）、偏心ロッド２１の上端部２１ａが図４に示す軸ピン６２により第２シャフト１８の一端部に対して偏心して連結され、偏心ロッド２１の下端部２１ｂはベース８に固定したＬ形連結金具２７に対して軸ピン６１により回動可能に連結されている。したがって、第２シャフト１８の回転により、偏心ロッド２１の上端部が偏心円運動を行なうことによって、台座４、すなわち座部２が図４の矢印θＸで示すように、前後軸９回りの回転往復移動可能となっている。
ここで、モータ１０の一方向に突出する出力回転軸１２が回転すると、モータギア１１と第１ギア１４との噛み合いによって第１シャフト１７が回転すると同時に、第１シャフト１７の連動ギア２２と第２ギア１５との噛み合いによって第２シャフト１８が回転する。第１シャフト１７が回転すると該第１シャフト１７の一端部に連結された偏心クランク１９が偏心円運動を行ない、アームリンク２０を介して前リンク５ａが前側の左右軸７を中心に前後方向Ｘに回動する。このとき後リンク５ｂが協働して後側の左右軸７回りに回動することから、台座４、すなわち座部２は前後方向Ｘに往復移動及び揺動する。一方、第２シャフト１８の回転によって、偏心ロッド２１の上端部が偏心円運動を行ない、台座４、すなわち座部２は前後軸９回りに回転往復移動する。
従って、使用者が図６、図７に示す座部２に着座してモータ１０を駆動させると、座部２は図５（ａ）（ｂ）に示す前後方向Ｘ、左右方向Ｙ、上下方向Ｚへの運動、及びθＸ方向、θＹ方向の揺動を行なうこととなり、身体のバランス機能や運動機能を訓練することができる。また単一のモータ１０で済むのでモータ１０の数が減り、制御が簡単になると共に、低コスト化及びコンパクト化を図ることができる。しかもモータ１０の出力回転軸１２は一方向に突出していればよく、２方向に突出させる場合には横置きとなるのに対して、本例では縦置きが可能となり、これによって該モータ１０を含む座部揺動装置３全体の設置スペースを狭めてコンパクト化を図ることができ、座部揺動装置３を座部２内部に格納して、乗馬を模した狙い通りの動作を忠実に再現することが可能になる。
ここで、図５（ｃ）は、座部中央点の周期的な揺動を軌跡として表示したものであり、このような周期的な揺動を対象とした揺動型運動装置１において、周期揺動の向きは運動効果を高める上で効果的なパラメータになる可能性がある。
そこで本発明においては、図８に示す揺動反転機能を用いて周期揺動の向きを変化させている。図８は、座部揺動装置３を駆動させるための電気的構成を示すブロック図である。電源プラグ２８から入力された商用交流は、電源回路２９において、１４０Ｖ、１５Ｖ等の直流に変換されて、回路基板４５内の各回路へ供給される。この回路基板４５では、駆動動作を制御するマイクロコンピュータ４６及び駆動動作のパターンを記録しているメモリ４７を備える制御回路４８が設けられる。制御回路４８は、操作器４９の操作器駆動回路５１からの入力を受け付けるか、或いは、外部信号で制御するための信号入力手段である外部入出力Ｉ／Ｆ回路５２からの入力を受け付ける。後者の場合、揺動反転機能を外部信号で制御できるので、例えば、反転のタイミングを音楽や画像とを連動させることが可能となり、これにより体感性が向上すると共に、センサによるフィードバック制御も可能となる。
また、前記入力やセンサ信号処理回路５３を介して入力されるモータ１０の回転速度と回転方向の検知結果に対応して、前記制御回路４８は、駆動回路５４を介してモータ１０を駆動する。前記メモリ４７は、記憶手段を構成し、例えば、モータ１０の速度変化や反転タイミングを決定する手段となる。
ここで揺動反転機能の速度変化を決定する手段、或いは、動作タイミング（時間制御）を決定する反転タイミング規定手段としては、次の２通りの方法がある。モータ１０の反転を行わせるために、制御回路４８内にモータ反転設定値を書き込み、ソフトウエアによって、モータ１０の回転方向を制御する第１の方法と、制御回路４８の外部にモータ反転回路５５及び操作器５６を設け、駆動回路５４の出力を変えることで、マイクロコンピュータ４６の設定とは無関係にモータ１０の回転方向を制御する第２の方法とがあり、いずれを採用するかは適宜設計変更自在である。
ここで前記図１〜図４の座部揺動装置３は単一のモータ１０を駆動源とし、モータ１０の回転を反転させることで、２つの揺動軸（前後軸９、左右軸７）を中心にして一定の位相関係を保ちながら同時に反転させることができる。これにより単一のモータ１０を用いて複雑な反転揺動を簡単に実現できると共に、モータ１０が１個で済むので制御が容易になると共に、モータ１０の反転動作のみで生体効果の異なる揺動運動装置を容易に作製できるものである。
なお、単一のモータ１０ではなく、図９に示すように２方向の揺動軸５８，５９を複数のモータ１０ａ，１０ｂを用いて個別に駆動させるようにしてもよい。図９の例では、ベース８と可動架台６とを一方の揺動軸５８を介してＸ軸回りに回転自在に連結すると共に、モータ１０ａにより座部２を揺動軸５８を中心に図９（ａ）のθＸ軸方向に回転揺動させるようにしている。また、Ｙ軸方向に向けた他方の揺動軸５９の両端部を偏心クランク１９及びアームリンク２０を介して前リンク５ａに連結し、別のモータ１０ｂによって前リンク５ａを前後に往復駆動させることにより、座部２をθＹ軸方向に回転揺動させるようにしている。このように２つの揺動軸５８，５９を２つのモータ１０ａ，１０ｂで別々に駆動することで、周期揺動を反転させる場合は、両軸５８，５９の位相関係を変えながら反転させることが可能となる。つまり、互いに連動させないようにしながら反転させることにより、正転時と反転時とで生体効果が大きく変化することとなり、特に筋活動が生じる身体部位が変わるので、バランスを複雑にし、動員される筋神経を増やすことができる。さらに結果として利用者の慣れを遅らせ、運動効果やモチベーションの持続にも役立つ効果がある。
【０００９】
図１０は、座部中央点の周期的な揺動を軌跡として表示したものであり、複数の揺動軸が一定の位相関係を保った状態で正転する場合（図１０（ａ））と反転する場合（図１０（ｂ））の違いを示している。図１０（ａ）と（ｂ）において、反転しても軌跡の形そのものは変化しないが、軌跡の方向を考慮すると正転と反転とは全く異なる。図１０（ａ）の正転の場合は、座部２が最も高くなる中央頂点位置を通るときに、座部２は前方に移動（加速或いは減速）している。一方、図１０（ｂ）の反転の場合、座部２が最も高くなる中央頂点位置を通るときに、座部２は後方に移動（加速或いは減速）している。
ちなみに、人体は身体の前面と後面で非対象の構造であるため、前方移動の加速度を受けた場合と後方移動の加速度を受けた場合に、身体の反応が異なる。人体の左右方向は比較的対象性があるが、左右で対に筋や骨格があり、右方向の加速度に反応する筋と左後方の加速度に反応する筋は異なる。一軸の往復運動は、非対称な身体前後の筋を繰り返し交互に刺激する効果がある。また一対の左右の筋を繰り返し交互に刺激する効果がある。周期揺動が一定角速度であれば、反転によって生体への効果は原理上変化しないが、周期的揺動の角速度が一定でなければ、反転によって生体への効果が変化する。例えば前進位相で角速度が速いと、腹筋が効果的に鍛えられ、反転させて後進位相での角速度を速くすると、背筋を効果的に鍛えることができる。また反転前後の加速度だけでなく左右方向の加速度が加わって前方移動時の軌跡と後方移動時の軌跡が異なるケースでは、周期的揺動の角速度が一定であっても、生体への効果を変えることができる。このように反転の速度或いは加速度を変えることで、バランスを複雑にし、動員される筋神経を増やすことができ、また結果として利用者の慣れを遅らせ、運動効果やモチベーションの持続に役立つものである。
図１１、図１２は、生体への効果が変わる現象を示す。図１１は正転時の身体反応を示し、（ａ）の正転の前進位相では、身体は直立状態で前方移動の加速度を受けるので、腰椎を中心に体幹関節が伸展され、腹筋や内転筋に筋活動が生じる。（ａ）中の矢印αは座部２の動き方向を示し、矢印βは身体の反動の方向を示している。これに対し、（ｂ）の正転の後進位相では、座部２が側方へ傾斜（θＹ）しながら後方移動の加速度を受けるので、バランスをとるため左右どちらか片方の背筋やハムストリング（股関節を伸ばす動きや膝を曲げる動きに必要な筋肉群）が優位に活動する。
図１２は反転時の身体反応を示し、（ａ）の反転の前進位相では座部２が側方へ傾斜（θＹ）しているため、身体は傾斜状態で前方移動の加速度を受け、左右どちらか片方の腹筋や大腿筋、中殿筋が優位に活動する。体幹部には回旋または側屈動作が生じ、側面の筋活動を刺激する。（ｂ）の反転の後進位相では、直立状態で後方移動の加速度を受けるので、腰椎を中心に体幹関節が屈曲され、背筋に筋活動が生じやすい。
図１３は揺動反転機能による動作が、使用者の筋活動の積分量を変化させる揺動パターンを有する場合の一例を示している。図１３では、実際に作成した揺動型運動装置１に被験者を騎乗させ、揺動中の筋活動を、正転と反転とで比較したものである。正転の値（積分筋電図）を「１」としたときの反転の値を比で表している。ひとつの筋に着目すると、筋放電量を上下させることで筋力アップの効果を変えることができる。複数の筋に着目すると、筋放電量の部位別パターンを変えることで、筋力アップを行う部位を変えることができる。図１３によれば、反転によって大腿腹側、中殿筋（股関節外転筋）、腹筋の一部（腹直筋左）の活動量が３０％以上増加している。これらは、歩行に重要な役割をする筋群であり、本例ではこれら筋群を重点的に刺激していることがわかる。このように、反転動作によって、生体効果を変化させて運動効果を向上させることができる。
図１４は、前記揺動反転機能による動作が、使用者の筋活動の時間パターンを変化させる揺動パターンを有する場合の一例を示している。図１４では、実際に作成した揺動型運動装置１に被験者を騎乗させ、揺動中の筋活動の時間パターンを、正転と反転とで比較したものである。上図（ａ）の正転時では、筋活動が揺動の全位相に分散しており、筋活動が時間軸上でほぼ一様に発生している。これに対し、下図（ｂ）の反転時では、一定の時間ごとに筋活動が強弱を繰り返している。これは、揺動の位相に一致しており、揺動軌跡の中で筋活動が生じやすい位相と弱くなる位相があることを示している。つまり反転時では筋活動（例えば、図１４中の外腹斜筋、肉脊柱筋）が一定の位相に集中している。このように、揺動を反転させることで、筋活動の集中率を変えることができる。つまり、時間軸上で、筋放電を集中させれば、全体として同じ刺激量でも一時的に強く筋神経を刺激することとなり筋神経系の活性化を促進することができる。一方、筋放電を時間軸上に分散させれば、主観的に楽な感覚を持たせながら他動的に運動を行うことができるものである。
図１５は、前記揺動反転機能による動作が、使用者のエネルギー代謝量を変化させる揺動パターンを有する場合の一例を示している。図１５では、実際に作成した揺動型運動装置１に被験者を騎乗させ、揺動中のエネルギー代謝量を、正転と反転とで比較したものであり、正転のみに比べ、正転と反転を組み合わせることでエネルギー代謝量が変化することが分かる。このように反転動作を利用することで有酸素運動効果を変化させることができ、生体効果を高めることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の一実施形態に係る揺動型運動装置の座部揺動装置を説明する側面図である。
【図２】同上の座席が前後方向の往復直進移動及び左右軸回りの回転往復移動を行なう場合を説明する側面図である。
【図３】同上の座部揺動装置の平面図である。
【図４】同上の座席が前後軸回りの回転往復移動を行なう場合を説明する正面図である。
【図５】（ａ）は同上のバランス訓練装置の使用状態を説明する斜視図、（ｂ）は座席の直進移動方向及び揺動方向の説明図、（ｃ）は座部の周期的な揺動を軌跡として表示した説明図である。
【図６】本発明の他の実施形態の揺動型運動装置の全体構成を示す側面図である。
【図７】図６の揺動型運動装置の背面図である。
【図８】同上の座部揺動装置を正転、又は、反転駆動させるための電気的構成を示すブロック図である。
【図９】（ａ）は複数の揺動軸の位相関係を変えながら、互いに連動しないように反転可能とした場合の一例を示す正面図、（ｂ）は側面図である。
【図１０】（ａ）は同上の座部中央点の周期的な揺動（正転）を軌跡として表示した模式図、（ｂ）は反転を軌跡として表示した模式図である。
【図１１】（ａ）の正転の前進位相を示し、（ｂ）は正転の後進位相を示す模式図である。
【図１２】（ａ）は反転の前進位相を示し、（ｂ）は反転の後進位相を示す模式図である。
【図１３】揺動反転機能による動作が、使用者の筋活動の積分量を変化させる揺動パターンを有する場合の比較図である。
【図１４】（ａ）（ｂ）は正転、反転時において、揺動反転機能による動作が、使用者の筋活動の時間パターンを変化させる揺動パターンを有する場合の比較図である。
【図１５】揺動反転機能による動作が、使用者のエネルギー代謝量を変化させる揺動パターンを有する場合の比較図である。
【符号の説明】
【００１１】
１  揺動型運動装置
２  座部
３  座部揺動装置
【図１】
0004483815.tif 000002
【図２】
0004483815.tif 000003
【図３】
0004483815.tif 000004
【図４】
0004483815.tif 000005
【図５】
0004483815.tif 000006
【図６】
0004483815.tif 000007
【図７】
0004483815.tif 000008
【図８】
0004483815.tif 000009
【図９】
0004483815.tif 000010
【図１０】
0004483815.tif 000011
【図１１】
0004483815.tif 000012
【図１２】
0004483815.tif 000013
【図１３】
0004483815.tif 000014
【図１４】
0004483815.tif 000015
【図１５】
0004483815.tif 000016