(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
転動体案内面を有する案内レールと、前記案内レールに対して相対移動可能に配設されて、前記転動体案内面に対向して前記転動体案内面とともに転動体軌道路を形成する負荷転動体案内面、前記転動体軌道路の両端にそれぞれ連なる一対の方向転換路、および前記一対の方向転換路に連通する転動体戻し通路を有するスライダと、前記転動体軌道路、前記一対の方向転換路、および前記転動体戻し通路から構成される無限循環路内を転動しつつ循環する複数の転動体と、前記無限循環路に沿ってその内側に形成された案内溝と、を備える直動案内装置に用いられ、隣合う前記転動体の間に介装される複数の間座部、および前記間座部を相互に連結するとともに、前記間座部の端面から外側に張り出して前記案内溝に案内される連結腕部を有し、前記間座部と連結腕部とによって画成される転動体収容部に前記転動体を個別に収容して前記無限循環路内での並び方向で整列させる転動体収容ベルトにおいて、
前記転動体収容部は、その表裏の方向の少なくとも一方で当該転動体収容部に収容された転動体の脱落を許容し、且つ、前記無限循環路内に組み込まれた状態で前記転動体軌道路に同時に位置する複数の間座部が、当該組み込まれた状態より前記無限循環路の内周方向に向けての移動が不可能なように転動体と当接する外方側当接面を有する間座部と、当該組み込まれた状態より前記無限循環路の外周方向に向けての移動が不可能なように転動体と当接する内方側当接面を有する間座部と、をそれぞれ少なくとも一つ含むようになっており、
前記間座部は、その並び方向で交互に配置される二種類を備え、これら二種類の間座部は、その並び方向から見た形状が長方形状であり、さらに正面形状が、薄肉の板状且つ転動体の中心を通り垂直な直線を軸として隣接する間座部相互が対称に形成されるとともに前記外方側当接面または前記内方側当接面のいずれかの当接面となる湾曲面をそれぞれ備え、該湾曲面は、転動体の表面に倣うようにＳ字に湾曲する面で形成されていることを特徴とする直動案内装置用転動体収容ベルト。
【請求項２】
前記転動体収容ベルトは、有端状に形成されてなり、
前記転動体収容部のうち前記有端状をなす両端部に位置する間座部は、前記内方側当接面を有することを特徴とする請求項１に記載の直動案内装置用転動体収容ベルト。
【請求項３】
前記間座部は、前記内方側当接面よりさらに前記無限循環路の内周側の端部での前記転動体と対向する部分に逃げ部を有することを特徴とする請求項１または２に記載の直動案内装置用転動体収容ベルト。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の直動案内装置用転動体収容ベルトを備えていることを特徴とする直動案内装置。
【請求項５】
前記案内溝は、前記連結腕部を、前記無限循環路の少なくとも方向転換路において前記転動体の中心軌跡よりも前記無限循環路の内周寄りで循環させるように形成されていることを特徴とする請求項４に記載の直動案内装置。
【請求項６】
前記スライダは、その内側面を前記負荷転動体案内面となる部分を除いて覆う転動体列案内部材を備え、該転動体列案内部材には前記案内溝が形成されてなり、
当該転動体列案内部材に形成される案内溝は、当該案内溝の側壁面を、前記連結腕部の少なくとも一方に対し片側にのみ設けていることを特徴とする請求項４または５に記載の直動案内装置。
【請求項７】
前記案内溝は、前記転動体軌道路以外に形成されていることを特徴とする請求項４または５に記載の直動案内装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、直動案内装置用転動体収容ベルトおよびその転動体収容ベルトを備える直動案内装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の直動案内装置は、転動体案内面を有する案内レールと、その案内レールに対して相対移動可能に配設されるスライダとを備えている。スライダは、案内レールの転動体案内面に対向して、その転動体案内面とともに転動体軌道路を形成する負荷転動体案内面を有している。さらに、スライダは、転動体軌道路の両端にそれぞれ連なる一対の方向転換路と、その一対の方向転換路に連通する転動体戻し通路とを内部に有している。そして、これら転動体軌道路、一対の方向転換路、および転動体戻し通路から無限循環路が構成され、その無限循環路内を複数の転動体が転動しつつ循環するようになっている。なお、無限循環路内には、無限循環路に沿ってその内側に案内溝が形成されている。
【０００３】
さらに、無限循環路内には、転動体収容ベルトが備えられる。転動体収容ベルトは、無限循環路内で隣合う転動体の間に介装される複数の間座部と、その間座部を相互に連結するとともに、間座部の端面から外側に張り出して前記案内溝に案内される連結腕部とを有している。そして、これら間座部と連結腕部とによって転動体収容部が画成され、その転動体収容部に転動体を所定の距離を隔てて個別に収容して無限循環路内での並び方向で整列させるようになっている（例えば特許文献１〜４参照）。
【０００４】
ここで、特許文献１には、転動体収容ベルトから転動体（ボール）を脱落不能に保持するために、例えば図１９に示すように、各転動体収容部１５５で対向する間座部１５１間の開口の大きさＷを、転動体１４６の外径より小さく設けた転動体収容ベルト１５０を備える直動案内装置が開示されている。
また、特許文献２には、転動体（ボール）を中子とし、射出成形によって転動体収容ベルトを成形後、給油または吸水等の特別な処理によって、転動体と転動体収容部との間に逃げ部を形成した転動体収容ベルトを備える直動案内装置が開示されている。
【０００５】
また、特許文献３には、転動体を保持しないで脱落自在に収容する転動体収容部が設けられた転動体収容ベルトを備える直動案内装置が開示されている。
また、特許文献４には、無限循環路の内外周側に向けて間座部を移動可能とするために、間座部の所定範囲の肉厚を規制した転動体収容ベルトを備える直動案内装置が開示されている。
【特許文献１】特許第２６０７９９３号公報
【特許文献２】特許第３４４７８４９号公報
【特許文献３】特許第３２９９４５０号公報
【特許文献４】特開２００２−１３０２７２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献１に記載の技術では、転動体収容部の開口の大きさが転動体より小さいため、転動体を転動体収容部に組み込む際は、転動体と転動体収容部との位置合わせを正確に行なってから、適度な押圧力で転動体を転動体収容部に押付ける必要がある。そのため、組付け作業が面倒であり、自動化も困難である。
特に、図１９に示すように、両隣の転動体収容部に転動体１４６Ａが組み込まれた後に、中央の転動体収容部に転動体１４６Ｂを組み込む場合には、両隣の転動体１４６Ａが間座部１５１の弾性変形を妨げるため、かなり大きな押圧力Ｆで転動体１４６Ｂを転動体収容部１５５に押し込まなければならない。そのため、このような大きな押圧力Ｆによって、間座部１５１が形が元に戻らないような変形をしたり、破損してしまうおそれがある。なお、転動体収容ベルトの一端から他端に向けて順々に転動体を組み込めば、転動体が組み込まれていない側の間座部が変形し易いため、比較的軽い力で組み込むことができる。しかし、このような組み込み作業は、面倒かつ熟練を要するため、容易な製造を阻害する要因となる。
【０００７】
また、特許文献２に記載の技術では、射出成形の際に金型内に転動体を整列させておく必要がある上、射出成形後に特別な処理が必要であり、やはり製造が容易とはいえない。
一方、特許文献３に記載の技術では、転動体収容部はその表裏の方向で転動体を保持しないで脱落自在に収容する構成であるため、転動体収容部への転動体の組付け作業が容易である。
【０００８】
しかし、この特許文献３に記載の転動体収容ベルトは、転動体収容部の表裏の方向では、転動体収容ベルトと転動体との相対位置が定まらない。そのため、直動案内装置への外部からの振動や、重力の影響等によって、転動体収容ベルトに振れが生じ易い。また、上述のように、この種の直動案内装置では、転動体収容ベルトの連結腕部は、無限循環路に沿って設けられた案内溝に案内されている。そのため、連結腕部と案内溝との摩擦が生じることにもなる。このような振れや摩擦は、転動体収容ベルトの円滑な循環を妨げるので、直動案内装置の円滑な作動を阻害する要因となる。
【０００９】
また、特許文献４に記載の技術では、間座部の所定範囲の肉厚を規制した転動体収容ベルトとしているが、この構成においても、無限循環路内に組み込まれた状態で、当該組み込まれた状態で転動体収容部の表裏の方向に間座部が上記所定範囲で移動可能である。そのため、特許文献３に記載の技術同様、転動体収容ベルトの振れや、案内溝との摩擦が生じ、直動案内装置の円滑な作動を阻害する要因となるという問題がある。
そこで、本発明は、このような問題点に着目してなされたものであって、転動体収容ベルトへの転動体の組み込み作業を容易にするとともに、転動体収容ベルトの振れや、案内溝との摩擦を抑制し得る直動案内装置用転動体収容ベルトおよびその転動体収容ベルトを備えた直動案内装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、転動体案内面を有する案内レールと、前記案内レールに対して相対移動可能に配設されて、前記転動体案内面に対向して前記転動体案内面とともに転動体軌道路を形成する負荷転動体案内面、前記転動体軌道路の両端にそれぞれ連なる一対の方向転換路、および前記一対の方向転換路に連通する転動体戻し通路を有するスライダと、前記転動体軌道路、前記一対の方向転換路、および前記転動体戻し通路から構成される無限循環路内を転動しつつ循環する複数の転動体と、前記無限循環路に沿ってその内側に形成された案内溝と、を備える直動案内装置に用いられ、隣合う前記転動体の間に介装される複数の間座部、および前記間座部を相互に連結するとともに、前記間座部の端面から外側に張り出して前記案内溝に案内される連結腕部を有し、前記間座部と連結腕部とによって画成される転動体収容部に前記転動体を個別に収容して前記無限循環路内での並び方向で整列させる転動体収容ベルトにおいて、前記転動体収容部は、その表裏の方向の少なくとも一方で当該転動体収容部に収容された転動体の脱落を許容し、且つ、前記無限循環路内に組み込まれた状態で前記転動体軌道路に同時に位置する複数の間座部が、当該組み込まれた状態より前記無限循環路の内周方向に向けての移動が不可能なように転動体と当接する外方側当接面を有する間座部と、当該組み込まれた状態より前記無限循環路の外周方向に向けての移動が不可能なように転動体と当接する内方側当接面を有する間座部と、をそれぞれ少なくとも一つ含むようになっていることを特徴としている。
【００１１】
請求項１に記載の発明によれば、転動体収容部は、当該転動体収容部に収容された転動体の脱落を、転動体収容部の表裏の方向の少なくとも一方に許容する構成である。これにより、この転動体収容ベルトの転動体収容部への転動体の組み込み作業の際は、転動体の脱落を許容する側から転動体収容部上に転動体を置くだけで収容することができる。そのため、転動体収容部内に転動体を押付けて組み込む等の面倒な作業の必要がない。したがって、転動体収容ベルトへの転動体の組み込み作業が容易である。
【００１２】
また、請求項１に記載の発明によれば、無限循環路内に組み込まれた状態で転動体軌道路に位置する間座部のうち少なくとも一つの間座部は、当該組み込まれた状態より前記無限循環路の内周方向に向けての移動が不可能なように転動体と当接する外方側当接面を有しており、さらに、転動体軌道路に位置する間座部のうち少なくとも一つの間座部は、当該組み込まれた状態より前記無限循環路の外周方向に向けての移動が不可能なように転動体と当接する内方側当接面を有している。そのため、転動体収容ベルトは、転動体軌道路において、外方側当接面および内方側当接面が、それぞれ少なくとも一つ以上転動体に当接することによって、無限循環路の内周側および外周側のいずれの側にも転動体収容ベルトと転動体との相対位置の移動が制限される。したがって、直動案内装置への外部からの振動や、重力の影響等があっても、転動体収容ベルトの振れや、案内溝の側壁面との摩擦を抑制することができる。
【００１３】
また、請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の直動案内装置用転動体収容ベルトであって、前記転動体収容ベルトは、有端状に形成されてなり、前記転動体収容部のうち前記有端状をなす両端部に位置する間座部は、前記内方側当接面を有することを特徴としている。
請求項２に記載の発明によれば、転動体収容ベルトの最も先端側に位置する間座部において、その間座部の有する内方側当接面が転動体と当接することによって無限循環路の外周方向に当該間座部の移動が制限される。これにより、転動体収容ベルトが有端のままで使用される場合であっても、スライダを案内レールから外した際に、転動体収容ベルトの先端部が無限循環路の開口部分から飛び出すことがない。そのため、直動案内装置の取り扱いをより容易にする転動体収容ベルトを提供することができる。
【００１４】
また、請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載の直動案内装置用転動体収容ベルトであって、前記間座部は、前記内方側当接面よりさらに前記無限循環路の内周側の端部での前記転動体と対向する部分に逃げ部を有することを特徴としている。
請求項３に記載の発明によれば、方向転換路において転動体収容ベルトが曲がることによって、隣接する間座部同士の距離が方向転換路の内周側で狭くなっても、間座部と転動体とが内周側で対向する部分に形成されている逃げ部によって相互の干渉を抑制することができる。そのため、転動体収容ベルトをより円滑に循環させることができる。
【００１５】
また、請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか一項に記載の直動案内装置用転動体収容ベルトであって、前記間座部は、少なくとも連結腕部よりも内周側に位置する部分が、薄肉の板状であることを特徴としている。
請求項４に記載の発明によれば、方向転換路の内周側で隣接する間座部同士の距離が狭くなった際に、間座部と転動体とが相互に干渉した場合でも、間座部がより容易に曲がることができる。そのため、転動体収容ベルトをより円滑に循環させることができる。
【００１６】
また、請求項５に記載の発明は、直動案内装置であって、請求項１〜４のいずれか一項に記載の直動案内装置用転動体収容ベルトを備えていることを特徴としている。
請求項５に記載の発明によれば、請求項１〜４のいずれか一項に記載の直動案内装置用転動体収容ベルトによる効果を奏する直動案内装置を提供することができる。
【００１７】
また、請求項６に記載の発明は、請求項５に記載の直動案内装置であって、前記案内溝は、前記連結腕部を、前記無限循環路の少なくとも方向転換路において前記転動体の中心軌跡よりも前記無限循環路の内周寄りで循環させるように形成されていることを特徴としている。
請求項６に記載の発明によれば、連結腕部を転動体の中心軌跡上で循環させる場合と比べて、方向転換路において転動体収容ベルトが曲がる際に、隣接する間座部同士を互いに大きく開かせることができる。これにより、隣接する間座部同士の距離が広がるため、方向転換路での間座部と転動体との干渉を、より好適に抑制することができる。そのため、本発明の直動案内装置の転動体収容ベルトをより円滑に循環させることができる。
【００１８】
また、請求項７に記載の発明は、請求項５または６に記載の直動案内装置であって、前記スライダは、その内側面を前記負荷転動体案内面となる部分を除いて覆う転動体列案内部材を備え、該転動体列案内部材には前記案内溝が形成されてなり、当該転動体列案内部材に形成される案内溝は、当該案内溝の側壁面を、前記連結腕部の少なくとも一方に対し片側にのみ設けていることを特徴としている。
【００１９】
また、請求項８に記載の発明は、請求項５または６に記載の直動案内装置であって、前記案内溝は、前記転動体軌道路以外に形成されていることを特徴としている。
請求項７または８に記載の発明によれば、転動体軌道路での案内溝は、少なくともその側壁面が片側では形成されない。これにより、案内溝の側壁面を両側に設けた構成に対し、案内溝を形成するために必要なスペースを少なくすることができる。そのため、その分だけ案内レールの転動体案内面の溝をより深くすることができる。したがって、転動体と転動体案内面との接触長をより大きく保てるため、直動案内装置の負荷容量を大きくすることができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、転動体収容ベルトへの転動体の組み込み作業を容易にするとともに、転動体収容ベルトの振れや、連結腕部と案内溝との摩擦を抑制し得る直動案内装置用転動体収容ベルトおよび直動案内装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明に係る直動案内装置用転動体収容ベルトおよび直動案内装置の実施形態について説明する。
図１は、本発明に係る直動案内装置用転動体収容ベルトを備える直動案内装置の第一の実施形態に係るリニアガイドを示す斜視図である。また、図２は、図１のリニアガイドのスライダを横断面で示す説明図、図３は、図２のリニアガイドでのＸ−Ｘ線部分における断面図である。
【００２２】
図１および図２に示すように、このリニアガイド１０は、転動体案内面１４を有する案内レール１２と、その案内レール１２に対して相対移動可能に案内レール１２上に跨設されるスライダ１６とを備えている。
案内レール１２は、ほぼ角形の断面形状を有し、その両側面にそれぞれ２条づつ計４条の転動体案内面１４が、その長手方向に沿って直線状に形成されている。
【００２３】
スライダ１６は、図１に示すように、スライダ本体１７と、スライダ本体１７の軸方向両端にそれぞれ装着されたエンドキャップ２２とを備えて構成されている。スライダ本体１７およびエンドキャップ２２の軸方向に連続した形状は、ともに略コ字形の断面形状である。
スライダ本体１７には、図２に示すように、その略コ字形をした両袖部の内側に、案内レール１２の各転動体案内面１４にそれぞれ対向する断面ほぼ半円形の負荷転動体案内面１８が計４条形成されている。また、エンドキャップ２２には、図３に示すように、その負荷転動体案内面１８の両端にそれぞれ連なる一対の方向転換路２４が内部に形成されている。さらに、図２および図３に示すように、スライダ本体１７には、その一対の方向転換路２４に連通して、負荷転動体案内面１８に平行で断面円形の貫通孔からなる転動体戻し通路２０が袖部の内部に形成されている。
【００２４】
そして、図３に示すように、案内レール１２の転動体案内面１４と、これに対向するスライダ本体１７の負荷転動体案内面１８との間に挟まれた空間が転動体軌道路２６をなしている。そして、一対の方向転換路２４、転動体戻し通路２０、および、転動体軌道路２６によって環状に連続する無限循環路２８が計４本構成されている。
さらに、同図に示すように、各無限循環路２８内には、転動体としてのボール４６が複数装填されている。そして、各無限循環路２８内の複数のボール４６は、転動体収容ベルト５０によって転動体収容ベルト５０とともに転動体列６２を構成している。なお、転動体収容ベルト５０は、図２に示すように、無限循環路２８内で幅方向に張り出す連結腕部６１が、スライダ１６の無限循環路２８内に形成された案内溝６０、３８ｂ、２４ｂ（図３参照）に幅方向の両側で案内されている。
【００２５】
次に、上記転動体収容ベルト５０について詳しく説明する。
図４は、転動体収容ベルトを説明する図であり、同図（ａ）は、転動体収容ベルトを展開した状態でその一部を拡大して示す斜視図、同図（ｂ）は展開した転動体収容ベルトの正面図、同図（ｃ）は、同図（ｂ）に示す転動体収容部の一部を拡大して断面にて示す説明図である。
【００２６】
この転動体収容ベルト５０は、有端状に形成されており、図３および図４（ａ）に示すように、無限循環路２８内で隣り合うボール４６同士の間に介装される三種類の間座部５１、５２、５３を備えている。これら三種類の間座部５１、５２、５３は、無限循環路２８の幅方向の両側で一対の連結腕部６１によって連結されている。そして、これら間座部５１、５２、５３および連結腕部６１が、可撓性の樹脂材料から一体に成形されており、間座部５１、５２、５３および連結腕部６１で画成された空間で三種類の転動体収容部Ａ、Ｂ、Ｃ（後述する）が構成される。これにより、転動体収容ベルト５０は、これら三種類の転動体収容部Ａ、Ｂ、Ｃに、ボール４６を所定の距離（本実施形態では、隣接するボールの中心間距離は５．２ｍｍ）を隔てて個別に収容して無限循環路２８内での並び方向で転動体列６２として整列可能になっている。そして、この転動体収容ベルト５０は、図４での下側を、図３に示すように、無限循環路２８の外周側に向けて組み込まれる。なお、展開状態においてボール４６の並び方向は、転動体収容ベルト５０の長手方向と一致している。
【００２７】
より詳しくは、連結腕部６１は、薄肉で長尺のベルト形状の部材であり、連結腕部６１の表裏の方向（厚さ方向）で略円形に開口するボール収容孔６１ａ（図４（ａ）参照）が、各転動体収容部Ａ、Ｂ、Ｃとも同様に長手方向に並んで形成されている。ボール収容孔６１ａの内径は、ボール４６が連結部５２の表裏の方向に自由に係合離脱可能なように、収容されるボール４６の直径よりも僅かに大きい。なお、本実施形態では、ボール４６の直径は、４．７６２５ｍｍである。
【００２８】
三種類の間座部５１、５２、５３は、ボール４６の並び方向から見た形状が、図２に示すように、いずれも略長方形をなし、その略長方形の短辺が、ベルト状の連結腕部６１の幅方向に対しほぼ平行にそれぞれ設けられている。そして、各間座部５１、５２、５３は、その幅方向の両側である略長方形の長辺のほぼ中央を、上記連結腕部６１によってそれぞれ連結されている。また、各間座部５１、５２、５３は、図４（ｃ）に示すように、その高さ（上記長辺の長さ）Ｖは、いずれもボール４６の直径Ａよりも低い。また、ボール４６の並び方向で隣り合う間座部同士が相対向する所定の間隔Ｔは、ボール４６の直径より僅かに広くしており、この所定の間隔Ｔをもって、連結腕部６１が各間座部５１、５２、５３同士をそれぞれ連結している。なお、連結腕部６１の厚さＵ（図４（ｃ）参照）は、必要十分な強度を維持可能な範囲で薄く形成されており（本実施形態では０．４４ｍｍ）、後述する案内溝６０および案内溝３８ｂの溝幅より僅かに小さい。そのため、転動体収容ベルト５０の連結腕部６１を案内溝６０および案内溝３８ｂ内に摺動可能に係合させることができる構成となっている。
【００２９】
ここで、各間座部５１、５２、５３は、図４に示すように、その正面形状がそれぞれ異なっている。
詳しくは、間座部５１の正面形状は、図４（ｃ）に拡大図示するように、薄肉の板状であり、そのほぼ中央から連結腕部６１の表裏の方向にそれぞれ同じ幅で延びた略長方形状をなしている。そして、その略長方形状の長辺がつくる二つの平面が、無限循環路２８内でのボール４６の並び方向にそれぞれ向けてボール４６の転動面である球面Ｓに対応する一対の転動体接触面５１ｆとなっている。すなわち、これら転動体接触面５１ｆは、一方の転動体接触面５１ｆが、隣り合う一方のボール４６側に向いて形成され、他方の転動体接触面５１ｆが、隣り合う他方のボール４６側に、前記一方の転動体接触面５１ｆとは反対側を向いて形成されている。
【００３０】
一方、間座部５２、および間座部５３は、同図（ｃ）に拡大図示するように、ボール４６の中心Ｏを通り垂直な直線ＶＬを軸として相互に対称な正面形状を有している。これら間座部５２、５３は、同図に示すように、ボール４６の並び方向にそれぞれ向けた平面を、上記間座部５１と同様に形成された転動体接触面５２ｆ、５３ｆとしてそれぞれ有し、さらに、隣接するボール４６に対し、連結腕部６１で連結されている略中央部分をほぼ起点として、連結腕部６１の表裏の方向の一方側のみに対し、当該一方側の端部に向かってその幅（肉厚）を次第に拡幅した形状になっている。そして、ボール４６に向けてこの拡幅した部分の稜線がつくる平面が、前記並び方向に対し所定の角度α（例えば１５°）の位置でそれぞれボール４６に当接する当接面として形成されている。すなわち、この当接面は、ボール４６の並び方向の一方の側では、連結腕部６１の表裏の方向の一方側（同図での上側）にのみ形成されており、また、ボール４６の並び方向の他方の側（同図での左側）では、連結腕部６１の表裏の方向の他方側（同図での下側）にのみ形成されている。
【００３１】
より詳しくは、この当接面は、間座部５２では、上記無限循環路２８内に組み込まれた状態で、同図での右側の当接面が、当該組み込まれた状態より無限循環路２８の外周方向に向けて間座部５２の移動が不可能なようにボール４６と当接する内方側当接面５２ｕとなっている。また、同図での左側の当接面が、当該組み込まれた状態より無限循環路２８の内周方向に向けて間座部５２の移動が不可能なようにボール４６と当接する外方側当接面５２ｓとなっている。
【００３２】
他方、間座部５３では、上記無限循環路２８内に組み込まれた状態で、同図での右側の当接面が、当該組み込まれた状態より無限循環路２８の内周方向に向けて間座部５３の移動が不可能なようにボール４６と当接する外方側当接面５３ｓとなっている。また、同図での左側の当接面が、当該組み込まれた状態より無限循環路２８の外周方向に向けて間座部５３の移動が不可能なようにボール４６と当接する内方側当接面５３ｕとなっている。
【００３３】
さらに、これら間座部５１、５２、５３は、ボール４６の並び方向で、所定の関係をもって配列され、連結腕部６１によって連結されている。ここで、この所定の関係は、前記転動体収容部が、その表裏の方向の少なくとも一方で当該転動体収容部に収容されたボール４６の脱落を許容するように配列されている。
具体的には、同図（ｂ）に示すように、ボール４６の脱落を許容する方向としては、転動体収容ベルト５０の一方側、他方側、および両側の三種類がある。なお、同図では、ボール４６の脱落を許容する方向のイメージを白抜きの矢印にて示している（以下、他の例にて同じ）。
【００３４】
すなわち、三種類の転動体収容部において、ボール４６の並び方向で隣合う間座部を、同図で左側から右側の順に、間座部５２、間座部５３の順に配置した場合は、間に形成される転動体収容部は、その内周側に内方側当接面５２ｕ、５３ｕが配置される。これにより、ボール４６は、転動体収容部の表裏の方向での内周側にはその移動が拘束され、無限循環路２８の外周方向に対しては離脱自在であり、外周側にのみボール４６の脱落を許容する転動体収容部Ａとなる。
【００３５】
また、同様に、間座部５３、間座部５１の順に配置した場合、または、間座部５１、間座部５２の順に配置した場合は、間に形成される転動体収容部は、その外周側に外方側当接面５３ｓ、または外方側当接面５２ｓが配置される。これにより、ボール４６は、転動体収容部の表裏の方向での外周側にはその移動が拘束され、無限循環路２８の内周方向に対しては離脱自在であり、内周側にのみボール４６の脱落を許容する転動体収容部Ｂとなる。
【００３６】
また、同様に、共に間座部５１を配置した場合は、間に形成される転動体収容部は、ボール４６を拘束しない。そのため、無限循環路２８の内外周方向いずれに対しても離脱自在であり、その表裏の方向の両側でボール４６の脱落を許容する転動体収容部Ｃとなる。
このように、本実施形態では、各間座部５１、５２、５３のボール４６の並び方向での配列は、上記いずれかの並び順になっており、ボール４６の並び方向で隣合う間座部間に形成される転動体収容部が、これら三種類の転動体収容部Ａ、Ｂ、Ｃのいずれかとして構成されている。
【００３７】
そして、前記各転動体収容部Ａ、Ｂ、Ｃに収容されるボール４６が、その並び方向の両側で、無限循環路２８内でのボール４６の並び方向に向けて形成された一対の転動体接触面５１ｆ、５２ｆ、５３ｆに当接し、さらに、転動体収容部Ａ、Ｂでは、その内方側当接面５２ｕ、５３ｕ、あるいは外方側当接面５２ｓ、５３ｓが、前記並び方向に対し所定の角度αの位置で当接し、これにより二点で接触して、ボール４６を隣り合う間座部５１同士の間に回転自在に支承しつつ保持可能になっている。
【００３８】
また、間座部５２は、ボール４６の並び方向を向く面の一方に外方側当接面５２ｓ、および他方に内方側当接面５２ｕを備えている。一方、間座部５３は、ボール４６の並び方向を向く面の一方に外方側当接面５３ｓ、および他方に内方側当接面５３ｕを備えている。これにより、間座部５２および間座部５３は、図４（ｂ）に示すように、それぞれのもつ当接面がボール４６に当接することにより、無限循環路２８内に組み込まれた状態で、転動体収容ベルト５０の表裏の方向のいずれの側にも移動することがないようになっている。なお、間座部５１については、上記当接面をもたないため、無限循環路２８内に組み込まれた状態で、転動体収容ベルト５０の表裏の方向のいずれの側にもある程度移動することができるが、隣接する間座部５２ないし間座部５３によって、その移動が抑制されるようになっている。なお、図４（ｂ）では、各間座部が表裏の方向に移動するイメージを黒塗り矢印および記号「○」、「×」によって示しており、記号「○」は、移動可能なイメージを、記号「×」は移動不可能なイメージをそれぞれ表している（以下、他の例にて同じ）。
【００３９】
ここで、上述のように、この転動体収容ベルト５０は有端状に形成されており、有端状をなす両端部に位置する間座部は、それぞれ間座部５２および間座部５３になっている。なお、端部の外側にはボール４６が収容されない。そのため、図４（ｂ）に図示するように、両端部の間座部（この例では間座部５２）は、外側を向く面が転動体接触面５２ｆ（または転動体接触面５３ｆ）のみで形成されている（以下、他の実施形態において同じ）。
また、各間座部５１、５２、５３は、図４（ｃ）での上側の端部において、転動体接触面５１ｆ、あるいは内方側当接面５２ｕ、５３ｕとボール４６とが対向する部分に隙間を設けて逃げ部５１ｅ、５２ｅ、５３ｅをそれぞれ備えている。
【００４０】
次に、上述した転動体列６２が組み込まれるリニアガイド１０について、より詳細に説明する。
図２に示すように、スライダ本体１７の内側面は、負荷転動体案内面１８となる部分を除いて、合成樹脂製の転動体列案内部材４０により覆われている。なお、転動体列案内部材４０と、転動体列案内部材４０に対向する案内レール１２の表面との間には、僅かな空間が形成されている。そして、スライダ本体１７の略コ字形の内側には、負荷転動体案内面１８と転動体列案内部材４０とによって、上述した転動体列６２が挿入される溝が構成されている。
【００４１】
詳しくは、図５に示すように、転動体列案内部材４０によって、転動体列６２の案内壁３６ｂが形成されることで溝をなしている。案内壁３６ｂ同士の間隔は、ボール４６の直径よりも僅かに大きい。そして、案内壁３６ｂには、転動体収容ベルト５０の連結腕部６１を係合させる案内溝３８ｂが長手方向に連続して形成されている。案内溝３８ｂの溝幅Ｇは、連結腕部６１の厚さＵより僅かに大きい。そのため、転動体収容ベルト５０の連結腕部６１を案内溝３８ｂ内に摺動可能に係合させることができる。
【００４２】
ここで、この案内溝３８ｂは、転動体列案内部材４０に対し、通常、連結腕部６１を抱え込むようにして係合可能な位置に形成されるが、本実施形態では、図５に示すように、同図下側の転動体列案内部材４０には、連結腕部６１の厚さ方向の一方側にのみ側壁面３８ｃを設けており、案内レール１２側に向けて案内溝３８ｂが開放されている。
【００４３】
また、図２および図６（ａ）に示すように、略コ字形をしたスライダ本体１７袖部の肉厚部には、それぞれの負荷転動体案内面１８に所定の距離を隔ててほぼ平行に延びるボール戻し通路２０が形成されている。このボール戻し通路２０は、円形断面が長手方向に連続する貫通孔３２と、この貫通孔３２内に挿入された循環チューブ３０とから構成されている。この循環チューブ３０は合成樹脂製のチューブであり、循環チューブ３０の内部空間の長手方向に連続する断面形状は、内部をボール４６が通過可能なように、ボール４６の直径より僅かに大きな内径をもつ略円形形状である。この略円形形状の内壁面が転動体列６２の案内壁３６ａとなっている。
【００４４】
そして、案内壁３６ａの幅方向の両側には、循環チューブ３０内を移動する転動体収容ベルト５０のもつ一対の連結腕部６１を係合させつつ、案内可能な幅をもった案内溝６０が長手方向に連続して形成されている。案内溝６０の溝幅Ｊは、連結腕部６１の高さＵより僅かに大きい。そのため、転動体収容ベルト５０の連結腕部６１を案内溝６０内に摺動可能に係合させることができる。そのため、循環チューブ３０内の空間をボール４６および転動体収容ベルト５０は、円滑に移動可能になっている。
【００４５】
そして、図３に示すように、エンドキャップ２２内には、転動体軌道路２６両端にそれぞれ連なる湾曲した一対の方向転換路２４が形成されている。この方向転換路２４は、ボール戻し通路２０に連通し、長手方向に連続した円形断面からなる湾曲した貫通孔である。そして、上記案内壁３６ａ、３６ｂは、この方向転換路２４をはさんで連続して形成されている。方向転換路２４の内部では、転動体列６２は連結腕部６１が弾性変形し、転動体列６２全体が回動しつつ移動する。そのため、この連結腕部６１の変形範囲に合わせた曲率を考慮して方向転換路２４内では、連結腕部６１を案内する案内溝２４ｂの幅を拡幅させている。
【００４６】
ここで、この方向転換路２４内の案内溝２４ｂは、図７に図３の一部を拡大図示するように、連結腕部６１の幅方向の中心が描く軌跡ＲＬが、ボール４６の中心が描く軌跡ＣＬに対して、無限循環路２８の内周寄りに形成されている。より具体的には、本実施形態では、ボール４６の中心が描く中心軌跡ＣＬが半径４ｍｍの円弧であるのに対し、連結腕部６１の幅方向の中心が描く軌跡ＲＬは、方向転換路２４内の案内溝２４ｂ中央付近で半径３．３ｍｍの円弧になっている。なお、無限循環路２８内で方向転換路２４以外の場所では、連結腕部６１の幅方向の中心が描く軌跡ＲＬとボール４６の中心軌跡ＣＬとはほぼ一致するように案内溝が形成されている。
【００４７】
次に、このリニアガイド１０の作用・効果について説明する。
このリニアガイド１０は、スライダ１６を案内レール１２の軸方向に相対移動させると、無限循環路２８内をボール４６が回転しつつ移動し、ボール４６とともに転動体収容ベルト５０も無限循環路２８内を移動する。このとき、無限循環路２８内で転動体収容ベルト５０の各間座部５１、５２、５３は、自分の移動方向の前方にあるボール４６を押し、さらに、ボール４６は自分の移動方向の前方にある各間座部５１、５２、５３を押す。そして、転動体列６２は、転動体軌道路２６においてスライダ１６とは反対方向に移動し、転動体軌道路２６の一方の端部から連続する一方の方向転換路２４に入って移動方向を変え、方向転換路２４からボール戻し通路２０に入ってスライダ１６と同じ方向に移動し、他方の方向転換路２４に入って再び移動方向を変えて転動体軌道路２６へ戻るという循環を繰り返す。すなわち、転動体列６２全体が無限循環路２８内を循環移動することができる。
【００４８】
そして、このリニアガイド１０によれば、転動体収容ベルト５０は、ボール４６を三種類の転動体収容部Ａ、Ｂ、Ｃに収容することによって、転動体列６２を構成することができる。
そして、このリニアガイド１０によれば、無限循環路２８内には、ボール４６同士の間に各間座部５１、５２、５３が介在しているので、ボール４６同士が互いに直接接触することはなく、ボール４６同士の擦れ合いにより騒音や摩耗が発生することは防止される。そして、各間座部５１、５２、５３同士を連結腕部６１によって連結して転動体収容ベルト５０としているので、転動体収容ベルト５０によって各ボール４６は相互の所定の距離を維持しながら無限循環路２８内を転動体列６２として安定した回転を維持しつつ移動することができる。
【００４９】
そして、このリニアガイド１０によれば、転動体収容ベルト５０は、各間座部５１、５２、５３間（一対の転動体接触面同士）の所定の間隔Ｔを、ボール４６の直径より僅かに広くしている。さらに、各転動体収容部Ａ、Ｂ、Ｃは、各転動体収容部Ａ、Ｂ、Ｃに収容されたボール４６の脱落を無限循環路２８の表裏の方向の少なくとも一方で許容する構成である。これにより、この転動体収容ベルト５０の各転動体収容部Ａ、Ｂ、Ｃへのボール４６の組み込み作業の際は、展開状態において、ボール４６の脱落を許容する側から転動体収容部５５内にボール４６を置くだけで収容することができる。そのため、ボール４６を間座部同士の間に収容する効率が向上し、各転動体収容部Ａ、Ｂ、Ｃ内にボール４６を押付けて組み込む等の面倒な作業の必要もない。したがって、転動体収容ベルト５０へのボール４６の組み込み作業が容易である。
【００５０】
さらに、このリニアガイド１０によれば、転動体収容ベルト５０の連結腕部６１は、案内溝６０、３８ｂ、２４ｂに沿って無限循環路２８内を案内されるので、転動体収容ベルト５０が移動する際の振れは規制され、転動体列６２全体が無限循環路２８内を正確かつ円滑に移動可能となる。そして、各転動体収容部Ａ、Ｂ、Ｃを画成する間座部のうち間座部５２、５３は、その間座部５２、５３の有する当接面である内方側当接面５２ｕ、５３ｕ、あるいは外方側当接面５２ｓ、５３ｓがボール４６と当接することによって無限循環路２８の内外周方向のいずれにも間座部５２、５３の移動が不可能なように構成されている。これにより、転動体収容ベルト５０は、転動体軌道路２６において、無限循環路２８の内周側および外周側のいずれの側にも転動体収容ベルト５０とボール４６との相対位置の移動が制限される。したがって、リニアガイド１０への外部からの振動や、重力の影響等があっても、転動体収容ベルト５０の振れや、連結腕部６１と案内溝との摩擦を抑制することができる。
【００５１】
そして、このリニアガイド１０によれば、ボール４６は、転動体軌道路２６内で抵抗を受けるが、各ボール４６は後方から間座部５１、５２、５３によって押されるため、転動体軌道路２６内を円滑に移動できる。また、転動体軌道路２６内で、転動体列６２の案内壁３６ｂ同士の間隔はボール４６の直径よりも僅かに大きいだけであり、さらに、転動体収容ベルト５０の連結腕部６１は案内壁３６ｂの案内溝３８ｂに案内されている。このため、転動体軌道路２６内で各間座部５１、５２、５３が倒れたりすることは防止されており、転動体列６２の配列が乱れてその円滑な移動が妨げられることも防止される。
【００５２】
また、このリニアガイド１０によれば、案内溝３８ｂは、連結腕部６１に対し、案内溝３８ｂの側壁面を片側の側壁面３８ｃのみ設けている。これにより、図８（ａ）に示すように、案内溝３８ｂを形成するために必要なスペースを少なくして、その分だけ案内レール１２の転動体案内面１４の溝深さＤ１をより深く形成することができる。
【００５３】
すなわち、図８（ｂ）に比較例として示すように、案内溝３８ｂの側壁面を両側に形成した場合には、同図の左右の方向に、側壁面を形成するためのスペースＳ１が必要になる。そのため、転動体案内面１４の溝深さＤ２は、図８（ａ）に示す溝深さＤ１よりスペースＳ１の分だけ浅く形成せざるを得ない。また、図８（ｃ）に比較例として示すように、連結腕部６１を、オフセット量Ｓ２だけボール４６の中心Ｏから無限循環路の内周寄りで連結する構成も考えられるが、この場合には、負荷転動体案内面１８の溝深さＷ２は、図８（ａ）に示す溝深さＷ１よりオフセット量Ｓ２に対応する分だけ浅く形成せざるを得ない。このように、上記本実施形態の構成によれば、案内溝の両側に側壁面を設けた構成に対し、負荷転動体案内面１８の溝深さを浅くすることなく、案内レール１２の転動体案内面１４の溝をより深く形成可能である。そのため、ボール４６と転動体案内面１４との接触長をより大きく保ち、もってリニアガイド１０の負荷容量を大きくすることができる。
【００５４】
また、このリニアガイド１０によれば、転動体収容ベルト５０は、有端状に形成されており、有端状をなす両端部に位置する間座部は、ボール４６に当接する内方側当接面５２ｕ、内方側当接面５３ｕをそれぞれ備える間座部５２、５３で構成している。これにより、図９（ａ）に示すように、両端部の間座部５２、５３は、その内方側当接面５２ｕ、５３ｕがボール４６と当接し、無限循環路２８の外周方向（同図での下向きの矢印Ｚ方向）に両端部の間座部５２、５３の移動が不可能なように係合する。これに対し、例えば図９（ｂ）に比較例として示すように、ボール４６と転動体収容ベルトの表裏の方向で当接する面をもたない間座部５１のみを有する転動体収容ベルトを備えた構成では、無限循環路２８の外周方向（同図での下向きの矢印Ｚ方向）に端部の間座部５１が移動してしまう。このように、上記本実施形態の構成によれば、スライダ１６を案内レール１２から抜き出したときでも、両端部の間座部５２、５３は、スライダ１６から転動体列６２が脱落することを防止するので、転動体収容ベルト５０の先端部が無限循環路２８の開口部分から飛び出すこともない。そのため、リニアガイド１０の取り扱いをより容易にすることができる。
【００５５】
また、このリニアガイド１０によれば、無限循環路２８の方向転換路２４内での案内溝２４ｂは、ボール４６の中心軌跡ＣＬよりも無限循環路２８の内周寄りで連結腕部６１を循環させるように形成されている。ここで、図１０に比較例を示すように、連結腕部をボール４６の中心軌跡ＣＬ上で循環させる場合（すなわち、ＣＬ＝ＲＬ）、各部に変形が無いと仮定すると、同図に符号Ｙ１で示す円内の黒塗り部分で、間座部５１とボール４６との干渉が生じる。これに対し、上記図７に示したように、本実施形態の構成によれば、方向転換路２４において転動体収容ベルト５０が曲がる際に、方向転換路２４内で隣接する間座部同士を互いに大きく開かせることができる。これにより、隣接する間座部同士の距離が広がるため、ボール４６が径方向外側に逃げる余裕が生じ、方向転換路２４での間座部とボール４６との干渉を、より好適に抑制することができる。そのため、リニアガイド１０の転動体収容ベルト５０をより円滑に循環させることができる。
【００５６】
また、このリニアガイド１０によれば、各間座部５１、５２、５３は、無限循環路２８の内周側の端部での転動体収容部Ａ、Ｂ、Ｃに収容されたボール４６と対向する部分に逃げ部５１ｅ、５２ｅ、５３ｅをそれぞれ備えている。
ここで、図１１（ａ）に比較例を示すように、間座部がその端部に上記逃げ部を備えていない場合、同図（ｂ）に示すように、方向転換路２４において転動体収容ベルト５０が曲がることによって、隣接する間座部５１同士の距離が方向転換路２４の内周側で狭くなり、このとき各部に変形が無いと仮定すると、間座部５１とボール４６とが内周側で対向する部分（同図に符号Ｙ２で示す円内の黒塗り部分）では、間座部５１とボール４６との干渉が僅かに生じる。これに対し、上記図７に示したように、本実施形態の構成によれば、方向転換路２４において転動体収容ベルト５０が曲がる際に、隣接する間座部５１同士の距離が方向転換路２４の内周側で狭くなっても、間座部５１とボール４６とが内周側で対向する部分に形成されているそれぞれの逃げ部５１ｅ、５２ｅ、５３ｅによって相互の干渉を抑制することができる。そのため、リニアガイド１０の転動体収容ベルト５０をより円滑に循環させることができる。
【００５７】
また、このリニアガイド１０によれば、間座部５１は、その正面形状において、薄肉で板状の略長方形をなす一定の幅を有している。これにより、方向転換路２４の内周側で、隣接する間座部５１同士の距離が狭くなった際に、間座部５１とボール４６とが相互に干渉した場合でも、薄肉で板状の略長方形部分では、間座部５１が、容易に曲がることができる。そのため、リニアガイド１０の転動体収容ベルト５０を円滑に循環させることができる。
【００５８】
さらに、間座部５２、５３についても、当接面が形成されていない転動体接触面５２ｆ、５３ｆ側では、間座部５２、５３とボール４６との間に間隙を有しているため、例えば間座部の両側で表裏の方向それぞれの側に当接面を有するような間座部と比較して、間座部５２、５３とボール４６とが相互に干渉する程度を軽減することができる。
【００５９】
なお、転動体戻し通路は、上記例示した構成に限定されず、例えば、図６（ｂ）に示すような構成としてもよい。すなわち、スライダ本体１７に設けた貫通穴３２に、循環チューブ３０に替えて、横断面が略三日月形状の部材３０Ａを挿入してボール戻し通路２０を構成する。これにより、案内溝６０は、貫通穴３２と略三日月形状の部材３０Ａとで構成される。このような構成にすることで、上述のような循環チューブを用いるものに比べて、貫通穴の直径を小さくすることが容易になる。そのため、スライダ本体をその分肉厚にできるので、スライダ本体の剛性を高めることができる。したがって、剛性の高いリニアガイドを提供することができる。
【００６０】
次に、本発明に係る直動案内装置の第二の実施形態について説明する。なお、この第二の実施形態では、上記説明した第一の実施形態に対し、転動体収容ベルトの構成が一部異なっている点を除き、他の構成は同様であるため、転動体収容ベルトの相違点について説明し、その他の説明は省略する。
図１２に示すように、この転動体収容ベルト７２では、間座部として、間座部５４および間座部５５の二種類を備えており、これらが並び方向で交互に配置されることにより、転動体収容部Ａおよび転動体収容部Ｂの二種類の転動体収容部をボール４６の並び方向で交互に構成している。これらの間座部５４、５５は、その並び方向から見た形状が円形であり、また、各間座部５４、５５の上記転動体接触面および当接面となる面が、それぞれ曲面で構成されている点が、上記第一の実施形態の転動体収容ベルト５０と異なっている。
【００６１】
詳しくは、間座部５４、５５は、同図（ｃ）に示すように、ボール４６の中心Ｏを通り垂直な直線ＶＬを軸として相互に対称な正面形状を有している。そして、上記当接面となる面は、同図の例では、直線ＶＬを軸として、ボール４６に角度αの点で当接するそれぞれの円錐面５４ｕ、５４ｓ、５５ｕ、５５ｓで形成している。ここで、上記内方側当接面には、円錐面５４ｕおよび円錐面５５ｕが対応し、上記外方側当接面には、円錐面５４ｓおよび円錐面５５ｓが対応している。また、上記転動体接触面に相当する面は、直線ＶＬを軸として、収容するボール４６の直径より僅かに大きな直径をもつそれぞれの円筒面５４ｆ、５５ｆで形成している。なお、転動体収容ベルト７２の両端部については、上記第一の実施形態同様に、間座部５４、５５を、それぞれの内方側当接面である円錐面５４ｕおよび円錐面５５ｕをボール４６の側に向けて配置している。そして、この転動体収容ベルト７２が上記第一の実施形態同様に、同図の上側を無限循環路２８の内周側にしてリニアガイドに組み込まれる。
【００６２】
このような構成であっても、各転動体収容部Ａ、Ｂに収容されたボール４６は、無限循環路２８の外周および内周方向のいずれかに対して離脱自在であり、その脱落が許容される。そのため、転動体収容ベルト７２へのボール４６の組み込み作業が容易である。また、各間座部５４、５５は、端部に配置された間座部を除き、その湾曲した当接面がボール４６と当接して、無限循環路２８の外周および内周方向のいずれの側にも移動しない。また、端部の間座部は、近傍の間座部５４、５５によって、無限循環路２８の内外周方向への移動が抑えられる。そのため、転動体収容ベルト７２の振れや、連結腕部６１と案内溝との摩擦を抑制することができる。したがって、上記第一の実施形態同様の作用・効果を奏するリニアガイドを提供することができる。特に、この第二の実施形態によれば、全ての間座部がボール４６との当接面を備えているから、無限循環路２８内で転動体収容ベルト７２の振れを抑制する効果が高い。
【００６３】
また、この第二の実施形態によれば、転動体収容ベルト７２の間座部５４、５５は、上記転動体接触面および当接面に対応する面が、いずれも凹曲面になっているため、各間座部５４、５５の横方向（転動体収容ベルト７２の幅方向、同図（ｂ）での紙面の垂直方向）への移動についてもボール４６によって拘束される。そのため、転動体収容ベルト７２の循環に伴う自身の振れをより小さくして、より円滑な循環を得ることができる。
【００６４】
さらに、この第二の実施形態によれば、二種類の転動体収容部Ａ、Ｂを並び方向で交互に配置した構成である。そのため、同図（ｃ）に拡大図示するように、一の転動体収容部（同図の例では転動体収容部Ａ）の左右に位置する間座部５４、５５は、それぞれと外側で隣接するボール４６と対向する面には上記当接面をもたない。そして、この当接面をもたない側は、表裏の方向で同じ側に揃って配置される。
【００６５】
このような構成であれば、両隣の転動体収容部にボール４６が組み込まれた後で、一の転動体収容部にボールが脱落しない側からボール４６を組み込む場合であっても、両側の間座部５４、５５が当接面をもたない側ではボール４６との間に隙間があるので、両側の間座部５４、５５は、容易に広がるように弾性変形することができる。したがって、上記図１９で示したような大きな押圧力Ｆが不要であり、一の転動体収容部内に軽い力で容易にボール４６を挿入することができる。そして、間座部５４、５５の形が元に戻らないような変形をしたり、破損してしまうおそれもない。さらに、ボール４６を各転動体収容部内に挿入する順序も規制されない。したがって、この第二の実施形態によれば、ボール４６を表裏の方向のいずれか一方の側から組み込むことができる。すなわち、転動体収容ベルト７２を裏返すことなく、全ての転動体収容部に同じ側から容易にボール４６を収容可能であるため、組み込み作業を一層容易にすることができる。なおまた、スライダ１６に転動体収容ベルト７２のみを組み込んだ後に、各転動体収容部内にその開口部からボール４６を押し込むようにして組み込むことも可能である。
【００６６】
次に、本発明に係る直動案内装置の第三の実施形態について説明する。なお、この第三の実施形態では、上記説明した各実施形態に対し、転動体収容ベルトの構成が一部異なっている点を除き、他の構成は同様であるため、転動体収容ベルトの相違点について説明し、その他の説明は省略する。
図１３に示すように、この転動体収容ベルト７３では、間座部として、間座部５６および間座部５７の二種類を備えており、これらが並び方向で交互に配置されることにより、転動体収容部Ａおよび転動体収容部Ｂの二種類の転動体収容部を構成している点が、上記第一の実施形態の転動体収容ベルト５０と異なっている。
【００６７】
各間座部５６、５７は、その並び方向から見た形状は上記第一の実施形態同様に略長方形状であるが、その正面形状は薄肉の板状であり、本実施形態での各間座部の肉厚は０．４４ｍｍになっている。さらに、これら間座部５６、５７の正面形状は、同図（ｃ）に示すように、ボール４６の中心Ｏを通り垂直な直線ＶＬを軸として相互に対称に形成されている。そして、各間座部５６、５７は、上記転動体接触面および当接面を兼ねる面が、ボール４６の表面に倣うように略Ｓ字に湾曲する湾曲面５６ｕ、５６ｓ、５７ｕ、５７ｓでそれぞれ構成されている。ここで、上記内方側当接面には、湾曲面５６ｕ、および湾曲面５７ｕが対応し、上記外方側当接面には、湾曲面５６ｓおよび湾曲面５７ｓが対応している。なお、転動体収容ベルト７３の両端部については、上記転動体収容部Ａがそれぞれ画成されており、間座部５６、５７が、それぞれの湾曲面５６ｕおよび湾曲面５７ｕをボール４６の側に向けて配置されている。そして、この転動体収容ベルト７３が上記第一の実施形態同様に、同図の上側を無限循環路２８の内周側にしてリニアガイドに組み込まれる。
【００６８】
このような構成であっても、各転動体収容部Ａ、Ｂに収容されたボール４６は、同図（ｂ）に示すように、無限循環路２８の外周および内周方向のいずれかに対して離脱自在であり、その脱落が許容される。そのため、転動体収容ベルト７３へのボール４６の組み込み作業が容易である。また、各間座部５６、５７は、端部に配置された間座部を除き、その湾曲面がボール４６と当接して、無限循環路２８の外周および内周方向のいずれの側にも移動しない。また、端部に配置された間座部は、無限循環路２８の内外周方向の一方の側へ移動可能であるが、近傍にある他方の側へは移動しない間座部によってその移動が抑えられている。そのため、転動体収容ベルト７３の振れや、連結腕部６１と案内溝との摩擦を抑制することができる。したがって、上記第一の実施形態同様の作用・効果を奏するリニアガイドを提供することができる。特に、この第三の実施形態によれば、全ての間座部がボール４６との当接面となる湾曲面を備えているから、無限循環路２８内で転動体収容ベルト７２の振れを抑制する効果が高い。
【００６９】
さらに、この第三の実施形態によれば、各間座部５６、５７は、その正面形状において、薄肉の板状に形成されている。これにより、図１４に示すように、方向転換路２４の内周側で、隣接する間座部同士の距離が狭くなった際に、間座部とボール４６とが内周側で対向する部分（同図に符号Ｙ３で示す部分）で、間座部とボール４６とが相互に干渉した場合でも、間座部が薄肉の板状なため、より容易に曲がることができる。そのため、間座部５６、５７とボール４６との間に干渉によって生じる力は僅かであり、リニアガイドの転動体収容ベルト７３をより円滑に循環させることができる。なお、同図の符号Ｙ３で示す部分では、間座部が変形して、干渉を抑制しているイメージを二点鎖線で示している。
【００７０】
なお、上記のような干渉は、方向転換路２４において連結腕部６１を更に内側寄りにずらすことによって回避できる。しかし、連結腕部６１を内側に寄せすぎると、連結腕部６１の曲げ半径が小さくなり、連結腕部６１に大きな曲げ応力が発生する。このような大きな応力が加わると、連結腕部６１の破損につながる。そのため、本実施形態では、連結腕部６１にこのような大きな曲げ応力が作用しないようにするために、方向転換路２４内での連結腕部６１の曲げ半径を比較的大きくとっている。これにより、間座部とボール４６とが相互に干渉した場合でも、円滑な循環を損うことがない。
【００７１】
次に、本発明に係る直動案内装置の第四の実施形態について説明する。なお、この第四の実施形態では、上記説明した各実施形態に対し、転動体収容ベルトの構成が一部異なっている点を除き、他の構成は同様であるため、転動体収容ベルトの相違点について説明し、その他の説明は省略する。
図１５に示すように、この転動体収容ベルト７４は、上記第一の実施形態の間座部５１に替えて間座部５８を備えている点が、上記第一の実施形態の転動体収容ベルト５０と異なっている。
この間座部５８は、上記第一の実施形態の間座部５１とは、その正面形状が異なっている。
【００７２】
各間座部５８の正面形状は、無限循環路２８の外周側（同図での下側）では、その中央部から端部に向けて拡幅する形状を有し、他方の側（同図での上側）では、一定の幅を有している。すなわち、同図下側では、略台形形状になっており、連結腕部６１によって連結されている部分を上底とし、下底側を端部として、その端部に向かってその幅（肉厚）を次第に広くして形成されている。一方、同図上側では、略台形形状の上底と同じ幅で上方側に延びる薄肉で板状の略長方形になっている。この正面形状において、略台形形状の両側の斜面が、上記外方側当接面と同様の構成になっており、つまり無限循環路２８内に組み込まれた状態で、当該組み込まれた状態よりその外周方向にボール４６の移動が不可能なようにボール４６と当接するように形成されている。
【００７３】
そして、この間座部５８が適宜の個数配置されて上記転動体収容部Ｂが画成され、また、上記間座部５２、５３が同図の左から右に配置されて上記転動体収容部Ａが画成される。なお、転動体収容ベルト７４の両端部については、上記転動体収容部Ａがそれぞれ画成されており、上記第一の実施形態同様に、間座部５２、５３が、それぞれの内方側当接面５２ｕおよび内方側当接面５３ｕをボール４６の側に向けて配置されている。そして、この転動体収容ベルト７４が上記各実施形態同様に、同図の上側を無限循環路２８の内周側にしてリニアガイドに組み込まれる。
【００７４】
このような構成であっても、各転動体収容部Ａ、Ｂに収容されたボール４６は、無限循環路２８の外周および内周方向のいずれかに対して離脱自在であり、その脱落が許容される。そのため、転動体収容ベルト７４へのボール４６の組み込み作業が容易である。また、間座部５２、５３は、端部に配置された間座部を除き、その当接面がボール４６と当接して、無限循環路２８の外周および内周方向のいずれの側にも移動しない。また、端部に配置された間座部５２、５３および各間座部５８は、無限循環路２８の内外周方向の一方の側へ移動可能であるが、隣接する間座部５２または間座部５３によってその移動が抑えられているため、転動体収容ベルト７２の振れや、連結腕部６１と案内溝との摩擦を抑制することができる。したがって、上記第一の実施形態同様の作用・効果を奏するリニアガイドを提供することができる。
【００７５】
次に、本発明に係る直動案内装置の第五の実施形態について説明する。なお、この第五の実施形態では、上記説明した各実施形態に対し、転動体収容ベルトの構成が一部異なっている点を除き、他の構成は同様であるため、転動体収容ベルトの相違点について説明し、その他の説明は省略する。
図１６に示すように、この転動体収容ベルト７５は、三種類の間座部５１、５８、５９を備えており、三種類の間座部のうち、間座部５１、５８は、上述したものと同様であり、間座部５９は、間座部５８を転動体収容ベルト７５の表裏の方向で反転した形状である点が上記各実施形態の転動体収容ベルトと異なっている。そして、これらの間座部を同図のように適宜配列して転動体収容部Ａ、Ｂを画成している。なお、転動体収容ベルト７５の両端部については、間座部５９をそれぞれ配置しており、それぞれの内方側当接面をボール４６の側に向けた構成となっている。そして、この転動体収容ベルト７５が上記各実施形態同様に、同図の上側を無限循環路２８の内周側にしてリニアガイドに組み込まれる。
【００７６】
このような構成であっても、各転動体収容部Ａ、Ｂに収容されたボール４６は、無限循環路２８の外周および内周方向のいずれかに対して離脱自在であり、その脱落が許容される。そのため、転動体収容ベルト７４へのボール４６の組み込み作業が容易である。また、各間座部５１、５８、５９は、その当接面がボール４６と当接して、無限循環路２８の外周および内周方向のいずれか一方の側に移動しない。また、端部に配置された間座部を含む各間座部５１、５８、５９は、無限循環路２８の内外周方向の一方の側へ移動可能であるが、近傍にある他方の側へは移動しない間座部によってその移動が抑えられているため、転動体収容ベルト７２の振れや、連結腕部６１と案内溝との摩擦を抑制することができる。したがって、上記第一の実施形態同様の作用・効果を奏するリニアガイドを提供することができる。
【００７７】
以上説明したように、上記各実施形態によれば、転動体収容ベルトへのボール４６の組み込み作業を容易にするとともに、転動体収容ベルトの振れや、連結腕部と案内溝との摩擦を抑制し得る転動体収容ベルトおよびリニアガイドを提供することができる。
なお、本発明に係る直動案内装置は、上記各実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しなければ種々の変形が可能である。
【００７８】
例えば、上記実施形態では、下側の転動体列案内部材４０には、連結腕部６１の厚さ方向の一方側にのみ側壁面３８ｃを設けており、案内レール１２側に向けて案内溝３８ｂが開放されている例で説明したが、これに限定されない。例えば図１７に示すように、転動体軌道路２６での案内溝を連結腕部６１の両側で設けない構成とすることができる。このような構成であっても、上記各実施形態の転動体収容ベルトによれば、間座部が無限循環路２８の外周側へ移動しないため、転動体収容ベルトの飛び出しを防止する効果が得られる。そして、案内溝を形成するために必要なスペースを少なくすることができるため、その分だけ案内レールの転動体案内面の溝をより深くすることができる。
【００７９】
また、上記実施形態では、連結腕部６１の幅方向の中心が描く軌跡ＲＬとボール４６の中心軌跡ＣＬとはほぼ一致している例で説明したが、これに限定されず、連結腕部６１の連結位置は、図１８に示すように、無限循環路２８の内周側にオフセット量Ｓ２ずれた位置に構成し、これに合わせて無限循環路２８の直線部でも内周寄りに案内溝を設けてもよい。しかし、この場合には、図８（ｃ）に示したように、連結腕部６１を、オフセット量Ｓ２だけボール４６の中心Ｏから無限循環路の内周寄りで連結するため、負荷転動体案内面１８の溝深さＷ２は、上記各実施形態での溝深さＷ１よりオフセット量Ｓ２に対応する分だけ浅く形成される。したがって、ボールと転動体案内面との接触長をより大きく保ち、リニアガイドの負荷容量を大きくする上では、上記各実施形態での構成が好ましい。
【００８０】
また、上記各実施形態では、転動体収容ベルトの端部で外側を向く面を、転動体接触面のみ、つまり平面のみとしているが、これに限定されず、端部で外側を向く面を、他の間座部同様にそのまま当接面を残した構成としてもよい。
また、上記各実施形態では、転動体としてボール４６を有するリニアガイド１０を例に説明したが、これに限定されず、直動案内装置は、転動体としてローラを有するローラガイドでも適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００８１】
【図１】本発明に係る直動案内装置用転動体収容ベルトを備える直動案内装置の第一の実施形態に係るリニアガイドを示す斜視図である。
【図２】図１のリニアガイドのスライダを横断面で示す説明図である。
【図３】図２のリニアガイドでのＸ−Ｘ線部分における断面図である。
【図４】転動体収容ベルトを説明する図であり、同図（ａ）は、転動体収容ベルトを展開して延ばした状態で一部を拡大して示す斜視図、同図（ｂ）は転動体収容ベルトの正面図、同図（ｃ）は、同図（ｂ）に示す転動体収容部の一部を拡大して断面にて示す説明図である。
【図５】図２に示すリニアガイドの転動体軌道路での長手方向に垂直な断面図である。
【図６】同図（ａ）は、図２に示すリニアガイドの転動体戻し通路での長手方向に垂直な断面図である。また、同図（ｂ）は、その変形例を説明する図である。
【図７】図３に示すリニアガイドの方向転換路の部分を拡大して示す説明図である。
【図８】第一の実施形態に係るリニアガイドの作用を説明する図である。
【図９】第一の実施形態に係るリニアガイドの作用を説明する図である。
【図１０】第一の実施形態に係るリニアガイドの作用を説明する図である。
【図１１】第一の実施形態に係るリニアガイドの作用を説明する図である。
【図１２】本発明に係る直動案内装置の第二の実施形態の説明図である。
【図１３】本発明に係る直動案内装置の第三の実施形態の説明図である。
【図１４】第三の実施形態のリニアガイドの作用を説明する図である。
【図１５】本発明に係る直動案内装置の第四の実施形態の説明図である。
【図１６】本発明に係る直動案内装置の第五の実施形態の説明図である。
【図１７】本発明に係る直動案内装置の変形例の説明図である。
【図１８】本発明に係る直動案内装置の変形例の説明図である。
【図１９】従来の技術に係る転動体収容ベルトの一例を説明する図である。
【符号の説明】
【００８２】
１０    リニアガイド
１２    案内レール
１４    転動体案内面
１６    スライダ
１７    スライダ本体
１８    負荷転動体案内面
２０    転動体戻し通路
２２    エンドキャップ
２４    方向転換路
２６    転動体軌道路
２８    無限循環路
３８ｃ    側壁面
２４ｂ、３８ｂ、６０    案内溝
４０    転動体列案内部材
４６    ボール（転動体）
５０    転動体収容ベルト
５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９    間座部
５２ｓ、５３ｓ    外方側当接面
５２ｕ、５３ｕ    内方側当接面
５１ｅ、５２ｅ、５３ｅ    逃げ部
５４ｕ、５４ｓ、５５ｕ、５５ｓ    円錐面（当接面）
６１    連結腕部
６２    転動体列
７２、７３、７４、７５    転動体収容ベルト
Ａ、Ｂ、Ｃ    転動体収容部
【図１】
0004561568.tif 000002
【図２】
0004561568.tif 000003
【図３】
0004561568.tif 000004
【図４】
0004561568.tif 000005
【図５】
0004561568.tif 000006
【図６】
0004561568.tif 000007
【図７】
0004561568.tif 000008
【図８】
0004561568.tif 000009
【図９】
0004561568.tif 000010
【図１０】
0004561568.tif 000011
【図１１】
0004561568.tif 000012
【図１２】
0004561568.tif 000013
【図１３】
0004561568.tif 000014
【図１４】
0004561568.tif 000015
【図１５】
0004561568.tif 000016
【図１６】
0004561568.tif 000017
【図１７】
0004561568.tif 000018
【図１８】
0004561568.tif 000019
【図１９】
0004561568.tif 000020