(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
多環縮環型π共役有機材料は、下記の式（１）
【化１】
0004408416.tif 000020
［式（１）中、Ｒ1、およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，シリル基，シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、Ｒ3は、水素原子，アルキル基，アルキルチオ基，アリールアルキル基，アリールチオ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基や，アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，アルコキシアルキル基，スルフォ基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基であるオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｍは１〜５０の値をとり、ｎは０〜４の値をとる］にて表される化合物を有するものである。
【請求項２】
請求の範囲第１項に記載の多環縮環型π共役有機材料は、前記化合物が、下記の式（２）
【化２】
0004408416.tif 000021
にて表されるものである。
【請求項３】
多環縮環型π共役有機材料は、下記の式（３）
【化３】
0004408416.tif 000022
［式（３）中、Ｒ1、およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，シリル基，シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、また、Ｒ3は、アルキル基，アルキルチオ基，アリールアルキル基，アリールチオ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基や，アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，スルフォ基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基であるオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｎは１〜４の値をとる］にて表されるものである。
【請求項４】
多環縮環型π共役有機材料は、下記式（４）
【化４】
0004408416.tif 000023
［式（４）中、Ｒ1、およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，シリル基，シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、また、Ｒ4は、アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，アルコキシアルキル基，スルフォ基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基であるオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｍは０〜５０の値をとる］にて表される化合物を繰り返し単位として含み、ポリスチレン換算の数平均分子量が１０3〜１０8の重合体である。
【請求項５】
請求の範囲第４項に記載の多環縮環型π共役有機材料は、前記化合物が、下記の式（５）
【化５】
0004408416.tif 000024
にて表されるものである。
【請求項６】
請求の範囲第４項に記載の多環縮環型π共役有機材料は、前記化合物が、下記の式（６）
【化６】
0004408416.tif 000025
にて表されるものである。
【請求項７】
請求の範囲第４項に記載の多環縮環型π共役有機材料は、前記重合体が、さらに、下記の式（７）、（８）、（９）、（１０）、（１１）、および（１２）
【化７】
0004408416.tif 000026
［式（７）〜（１２）中、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3、Ａｒ4、Ａｒ5、およびＡｒ6は、それぞれ独立に、アリーレン基，２価の複素環基，または金属錯体構造を有する２価の基を示し、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3、Ｘ4、およびＸ5は、それぞれ独立に、−ＣＲ4＝ＣＲ5−,−Ｃ≡Ｃ−,−Ｎ（Ｒ6）−,−Ｂ（Ｒ7）−,または−（ＳｉＲ8Ｒ9）ｑ−を示し、Ｒ4およびＲ5は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アリール基，１価の複素環基，カルボキシル基，またはシアノ基を示し、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、およびＲ9は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アリール基，１価の複素環基，またはアリールアルキル基を示し、ｏ、ｐ、およびｑは、それぞれ独立に、１〜１２の整数を示す］からなる群から選択される少なくとも一つの繰り返し単位を含むものである。
【請求項８】
多環縮環型π共役有機材料の合成中間体は、下記式（１３）
【化８】
0004408416.tif 000027
［式（１３）中、Ｒ1、およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，シリル基，シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、また、Ｒ4は、アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，アルコキシアルキル基，スルフォ基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基であるオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｍは０〜５０の値をとり、Ｙ3、およびＹ4は、それぞれ独立に、リチウム，カリウム，ナトリウム，ハロゲン化マグネシウム，マグネシウムアミド，またはジアルキル亜鉛を示す］にて表される化合物である。
【請求項９】
多環縮環型π共役有機材料の合成中間体は、下記式（１４）
【化９】
0004408416.tif 000028
［式（１４）中、Ｒ1、およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，シリル基，シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、また、Ｒ4は、アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，アルコキシアルキル基，スルフォ基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基であるオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｍは０〜５０の値をとり、Ｙ5、およびＹ6は、それぞれ独立に、ハロゲン原子，ハロゲン化マグネシウム，アルキルマグネシウム，ジアルキル亜鉛，ハロゲン化亜鉛，シリル基，スタンニル基，ボロン酸，またはボロン酸エステルを示す］にて表される化合物である。
【請求項１０】
多環縮環型π共役有機材料の合成中間体は、下記式（１５）
【化１０】
0004408416.tif 000029
［式（１５）中、Ｙ1、およびＹ2は、それぞれ独立に、水素原子，ハロゲン原子，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリールオキシ基，アリールチオ基，シリル基，またはスタンニル基を示し、また、Ｒ1、およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，シリル基，シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、Ｒ3は、水素原子，アルキル基，アルキルチオ基，アリールアルキル基，アリールチオ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基や，アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，アルコキシアルキル基，スルフォ基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基であるオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｍは０〜５０の値をとり、ｎは０〜４の値をとる］にて表される化合物である。
【請求項１１】
多環縮環型π共役有機材料の製造方法は、有機ケイ素基を有するアリールアセチレン系化合物に対して、金属還元剤を反応させ、分子内還元的環化反応を進行させて、下記の式（１）
【化１１】
0004408416.tif 000030
［式（１）中、Ｒ1、およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，シリル基，シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、Ｒ3は、水素原子，アルキル基，アルキルチオ基，アリールアルキル基，アリールチオ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基や，アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，アルコキシアルキル基，スルフォ基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基であるオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｍは０〜５０の値をとり、ｎは０〜４の値をとる］にて表される化合物を得るものである。
【請求項１２】
請求の範囲第１１項に記載の多環縮環型π共役有機材料の製造方法は、アリールアセチレン系化合物が、フェニルアセチレン系化合物である。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機電界発光（ＥＬ）素子等の発光材料や、電荷輸送材料に適用可能な多環縮環型π共役有機材料、その合成中間体、および多環縮環型π共役有機材料の製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、電界発光（ＥＬ）する発光素子を用いた表示装置は、小電力化や薄型化が可能なことから、種々研究され、さらに、有機材料から成るＥＬ発光素子は、軽量化や大型化が容易なことから活発に検討されてきた。
【０００３】
特に、光の三原色の一つである青色をはじめとする発光特性を有する有機材料の開発、および正孔、電子などの電荷輸送能（半導体や超電導体となる可能性を有する）を備えた有機材料の開発は、高分子化合物、低分子化合物を問わずこれまで活発に研究されてきた。
【０００４】
しかし、色純度、発光効率の点、あるいは電荷（キャリヤー）移動度およびキャリヤー注入の点で、本当に優れた特性を備えた有機材料は依然限られており、現在、この分野における最大の課題の一つとなっている。
【０００５】
高発光効率および高電荷輸送能を備えた有機材料の設計においては、高い平面性をもつπ共役系骨格を有する分子を構築することが有効な方法の一つとして挙げられている。その端的な例として、下記のtrans−スチルベンは、室温、溶液状態で0.05以下の蛍光量子収率しか発揮できないのに対し、その骨格をメチレン鎖で架橋した、下記の5,10−ジヒドロインデノ[2,1−a]インデンは、室温でも１に近い蛍光量子収率を発揮できることが知られている（J. Saltiel, A. Marinari, D. W. L. Chang, J. C. Mitchener, and E. D. Megarity, J. Am. Chem. Soc., Vol.101, pp2982 (1979)、J. Saltiel, O. C. Zafiriou, E. D. Megarity, and A. A. Lamola, J. Am. Chem. Soc., Vol.90, pp4759 (1968)）。
【０００６】
【化１】
0004408416.tif 000002
【０００７】
本発明者らは、上記のメチレン鎖をケイ素置換基に置き換えることを考えた。ケイ素で置き換えた場合も、メチレン鎖の場合と同様に高い発光効率を発揮できる。それに加え、ケイ素を導入した場合、ケイ素の置換基効果により高い電荷輸送能も併せ持たせることが可能となる。
【０００８】
これは、シクロペンタジエンのケイ素類縁体であるシラシクロペンタジエン（シロール）環（上記化学式を参照）を含むπ共役化合物が高い電子移動度をもち、電子輸送材料として極めて高い特性を有することが知られているからである（M. Uchida, T. Izumizawa, T. Nakano, S. Yamaguchi, K. Tamao, K. Furukawa, Chem. Mater., Vol.13, pp268 (2001)）。
【０００９】
このような化合物としては、5,5,10,10−テトラメチル−5,10−ジシラ−5,10−ジヒドロインデノ[2,1−a]インデンが、下記の反応式（Ｉ）に示す方法により得られることが知られている（M. Serby, S. Ijadi−Maghsoodi, and T. J. Barton, XXXIIIth Symposium on Organosilicon Chemistry, Abstract No. PA−35, April 6−8, 2000, Saginaw, Michigan, USA）。
反応式（Ｉ）
【００１０】
【化２】
0004408416.tif 000003
【００１１】
しかし、その合成法は、下記の反応式に示すように、特殊な高温熱分解反応によるものであり、(1) 大量合成に向かない、(2) 高分子合成に必要な官能基をもつ誘導体の合成に向かない、および(3) 多環縮環型の化合物の合成に応用できないといった合成上の致命的な制約があった。
【００１２】
本発明者らは、これらの各制約を克服すべく、概念的に新しい合成法の開発に取り組み、本発明に至った。
【発明の開示】
【００１３】
本発明者は、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、下記式（１）で示される構造を備えた化合物、およびその製造方法を新たに見出し、また、これを繰り返し単位に含み、ポリスチレン換算の数平均分子量が１０3〜１０8であることを特徴とする高分子化合物およびその製造方法を新たに見出した。さらに、それらが高い発光特性や電荷輸送能をもつことを見出し、本発明を完成した。
【００１４】
本発明の多環縮環型π共役材料は、上記課題を解決するために、下記の式（１）
【００１５】
【化３】
0004408416.tif 000004
【００１６】
［式（１）中、Ｒ1、およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，シリル基，シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、Ｒ3は、水素原子，アルキル基，アルキルチオ基，アリールアルキル基，アリールチオ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基や，アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，アルコキシアルキル基，スルフォ基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基であるオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｍは１〜５０の値をとり、ｎは０〜４の値をとる］にて表される化合物を有することを特徴としている。
【００１７】
上記構成によれば、ベンゼン環とシロール環とを縮合させた、平面型の多環縮環型π共役有機材料であるので、高い発光特性や電荷輸送能を発揮でき、ＥＬ用等の発光有機材料や、電荷輸送有機材料などに有効に使用できる。
【００１８】
なお、「ｍは１〜５０の値をとり」は、ｍが１から５０までの整数の何れかに設定されることを意味し、「ｎは０〜４の値をとる」は、ｎが０から４までの整数の何れかに設定され、かつｎが０〜３のときは４との差の数だけ、ベンゼン環の置換基が水素原子であることを意味している。
【００１９】
本発明のさらに他の目的、特徴、および優れた点は、以下に示す記載によって十分わかるであろう。また、本発明の利益は、添付図面を参照した次の説明で明白になるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
本発明の実施の形態について説明すれば、以下の通りである。
【００２１】
反応式（II）
【００２２】
【化４】
0004408416.tif 000005
【００２３】
まず、本発明に係る、シロール環を有する、前記の式（１）にて示される環化生成物（多環縮環型π共役有機材料）は、例えば上記の式（１５）により示される、有機ケイ素を置換基に有するベンゼン環を炭化水素として、三重結合を備えた直鎖式炭化水素（アリールアセチレン系化合物、フェニルアセチレン系化合物）に対して、金属還元剤を反応させることにより、ケイ素と三重結合炭素との間にて分子内還元的環化反応を進行させて得られる。上記直鎖式炭化水素では、三重結合を２以上有するポリイン類（polyynes）であってもよい。
【００２４】
次に、上記の式（１５）で示される化合物に関する合成例について説明する。上記の反応式（II）にて示すように、式（１６）で示される原料を、有機金属塩基を用いたハロゲン−メタル交換反応によりポリメタル化した後、Ｒ1Ｒ2ＳｉＹ8Ｙ9の一般式で表される有機ケイ素試薬で捕捉することにより、式（１５）で示される化合物を合成することができる。
【００２５】
この際、用いる有機金属塩基としては、n−ＢｕＬｉ、s−ＢｕＬｉ、t−ＢｕＬｉなどの有機リチウム試薬、あるいはアルキルグリニャール試薬、アルキルマグネシウムアミドなどの有機マグネシウム試薬が使用できる。このうち、tert−ＢｕＬｉ（t−ＢｕＬｉ）を用いて、溶媒としてのＴＨＦ中でメタル化を行うとき、最も収率がよい。
【００２６】
また、有機ケイ素試薬Ｒ1Ｒ2ＳｉＹ8Ｙ9において、Ｙ8Ｙ9は、それぞれ独立に、水素原子，ハロゲン原子，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリールオキシ基，アリールチオ基，シリル基，置換シリル基，スタンニル基，または置換スタンニル基である。
【００２７】
式（１５）において、Ｙ1、Ｙ2としては，水素原子またはアルコキシ基が特に有用である。Ｙ1、Ｙ2の少なくとも一方が水素原子である場合、合成に用いる有機ケイ素試薬Ｒ1Ｒ2ＳｉＹ8Ｙ9としては、Ｒ1Ｒ2ＳｉＨ2、Ｒ1Ｒ2ＳｉＨＣｌなどが使用できる。Ｙ1、Ｙ2がアルコキシ基である場合、合成に用いる有機ケイ素試薬Ｒ1Ｒ2ＳｉＹ8Ｙ9としては、Ｒ1Ｒ2Ｓｉ（ＯＲ）2、またはＲ1Ｒ2ＳｉＣｌ（ＮＲ2）が使用できる。後者の場合には、Ｒ1Ｒ2ＳｉＣｌ（ＮＲ2）と一旦反応させた後、単離せずに、そのまま塩化アンモニウムなどの酸触媒存在下、アルコールと反応させることにより目的生成物を得ることができる。
【００２８】
続いて、前記の分子内還元的環化反応について、下記の反応式（III）に基づき説明する。式（１５）で示される化合物を金属還元剤と反応させることにより，分子内還元的環化反応が進行し、式（１）で示される環化生成物が得られる。
【００２９】
反応式（III）
【００３０】
【化５】
0004408416.tif 000006
【００３１】
この際、金属還元剤としては、リチウム，リチウムナフタレニド，リチウムビフェニリド，リチウム(4,4'−ジ−tert−ブチルビフェニリド)，リチウム[8−(N,N−ジメチルアミノ)ナフタレニド]，リチウム／液化アンモニア，ナトリウム，ナトリウムナフタレニド，ナトリウムビフェニリド，ナトリウム(4,4'−ジ−tert−ブチルビフェニリド)，ナトリウム[8−(N,N−ジメチルアミノ)ナフタレニド]，ナトリウム／液化アンモニア，カリウム，カリウムグラファイトなどが挙げられる。
【００３２】
溶媒としては、ＴＨＦの他，ジエチルエーテルやジメチルエーテル，1,2−ジメトキシエタンなどのエーテル系溶媒が使える。反応温度としては、−７８度から＋５０度、好ましくは、−２０度から＋３０度で行うことができる。
【００３３】
反応式（ＩＶ）
【００３４】
【化６】
0004408416.tif 000007
【００３５】
次に、式（１４）で示される合成中間体の合成について、上記の反応式（ＩＶ）に基づき説明する。まず、上記の反応式（ＩＶ）に示すように、式（１）で示される化合物のうち、式（１７）の構造をもつ化合物を原料に用い、これを有機金属塩基と処理しオルトメタル化を行い、式（１３）で示されるジメタル化物に変換した後、求電子性ハロゲン化剤あるいは求電子性メタル化剤と処理することにより、式（１４）に示される化合物を合成することができる。
【００３６】
この際、有機金属塩基試薬としては，n−ＢｕＬｉ，s−ＢｕＬｉ，t−ＢｕＬｉなどの有機リチウム試薬，アルキルマグネシウムアミドなどの有機マグネシウム試薬，Ｌｉ［ｔ−Ｂｕ2ＺｎＴＭＰ］（ＴＭＰ：2,2,6,6−テトラメチルピペリジン）などの亜鉛アート錯体あるいはn−ＢｕＬｉ/tert−ＢｕＯＫ混合試薬が使用できる。このうち、sec−ＢｕＬｉを用いてＴＨＦ中でメタル化を行うとき、最も収率がよい。
【００３７】
また、求電子性ハロゲン化剤としては、ＩＣＨ2ＣＨ2Ｉ，Ｉ2,Ｂｒ2,ＩＣｌ,ＮＩＳ,ＮＢＳ,ＢｒＣＨ2ＣＨ2Ｂｒ,ＢｒＣｌ2ＣＣＣｌ2Ｂｒ,またはＢｒＦ2ＣＣＦ2Ｂｒなどを使用できる。
【００３８】
また、求電子性メタル化剤としてはＭｅ3ＳｎＣｌ,Ｂｕ3ＳｎＣｌ,Ｐｈ3ＳｎＣｌ,Ｒ3ＳｉＣｌ,Ｒ2Ｓｉ(ＯＲ)Ｃｌ,ＲＳｉ(ＯＲ)2Ｃｌ,Ｓｉ(ＯＲ)3Ｃｌ,Ｒ2ＳｉＦ2,ＲＳｉＦ3,Ｂ(ＯＲ)3,(ｉＰｒＯ)Ｂ(−ＯＣＨ2ＣＭｅ2ＣＭｅ2ＣＨ2Ｏ−),ＣｌＢ(ＮＲ2)2,ＭｇＣｌ2,ＭｇＢｒ2,ＭｇＩ2,ＺｎＣｌ2,ＺｎＢｒ2,ＺｎＩ2,またはＺｎＣｌ2(tmen)などが使用できる（但し、上述のＲはアルキル基を示す）。
【００３９】
続いて、式（４）で示される繰り返し単位を含む高分子化合物（重合体）の合成について説明する。
【００４０】
式（１３）あるいは式（１４）で示される官能基をもつ誘導体を原料に用いたニッケル触媒ホモカップリングによりそれ自身のホモポリマーを合成することができる。また、熊田−玉尾カップリング反応、根岸反応、小杉−右田−Stille反応、鈴木−宮浦反応、園頭−萩原反応、溝呂木−Heck反応などの一連の遷移金属触媒クロスカップリング反応を行うことにより、前述した式（７）−（１２）で示されるモノマーとの共重合体を合成することができる。
【００４１】
以下、各実施例により、本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらにより何ら限定されるものではない。
【実施例１】
【００４２】
本実施例１の各合成スキームを、以下の反応式（Ｖ）に基づき以下に示す。
【００４３】
最初に、式（１５）にて示される原料化合物の一例としての、ビス[2−(エトキシジメチルシリル)−5−(メトキシ)フェニル]アセチレン(２ｂａ)の合成方法について下記の反応式（Ｖ）に基づいて説明する。
【００４４】
化合物１ｂ (5.50 g, 13.9 mmol)のジエチルエーテル溶液(280 mL)にn−ブチルリチウム／ヘキサン溶液(1.6M, 18.6 mL, 29.8 mmol)を，−３５度で滴下して加えた。−30 °Cから−25 °Cに温度を保ちながら４時間撹拌した後、反応溶液に(N,N−ジエチルアミノ)ジメチルクロロシラン(5.0 g, 30.2 mmol)を−25 °Cで５分間かけて滴下した。
【００４５】
滴下終了後、反応混合物をゆっくりと室温まで昇温しながら１２時間撹拌した。その後、エチルアルコール(3.7 mL, 63.4 mmol)および塩化アンモニウム(0.40 g, 7.5 mmol)を加え、さらに２３時間室温で撹拌した。反応液を濾過し、不溶物をのぞいた後、濾液を減圧下で濃縮した。
【００４６】
得られた混合物をフロリジルカラムクロマトグラフィー(100〜200 mesh, 5/1 hexane/AcOEt)により精製することにより、目的物２ｂａ (5.85 g, 13.2 mmol)を白色固体として収率９５％で得ることができた。反応式（Ｖ）
【００４７】
【化７】
0004408416.tif 000008
【００４８】
得られた目的物２ｂａの物性値を1Ｈ ＮＭＲ 、13Ｃ ＮＭＲ 、29Ｓｉ ＮＭＲにてそれぞれ測定し、それらの結果を以下に示した。
【００４９】
1Ｈ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 0.48 (s, 12H), 1.20−1.24 (m, 6H), 3.72〜3.79 (m, 4H), 3.82 (s, 6H), 6.90 (dd, J = 2.4 and 6.0 Hz, 2H), 7.12 (d, J = 2.4Hz, 2H), 7.56 (d, J = 8.4Hz, 2H)。
【００５０】
13Ｃ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 0.72, 18.67, 55.15, 58.75, 92.73, 113,66, 117.38, 129.26, 131.60, 135.88, 160.21。
【００５１】
29Ｓｉ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 6.46。
【００５２】
Anal. Calcd for Ｃ24Ｈ34Ｏ4Ｓｉ2: C, 65.11; H, 7.74.  Found: C, 65.37; H, 7.79.
次に、上記反応式（Ｖ）に示す他の合成例としての、ビス[2−(エトキシジメチルシリル)フェニル]アセチレン(２ａａ)について説明する。
【００５３】
化合物２ａａは、化合物２ｂａの合成と同様の手法の合成により得られた。その収率は、４３％であった。
【００５４】
得られた目的物２ａａの物性値を1Ｈ ＮＭＲ 、13Ｃ ＮＭＲ 、29Ｓｉ ＮＭＲにてそれぞれ測定し、それらの結果を以下に示した。
【００５５】
1Ｈ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 0.52 (s, 12H), 1.21−1.25 (m, 6H), 3.75−3.82 (m, 4H), 7.33−7.40 (m, 4H), 7.53−7.58 (m, 2H), 7.65−7.68 (m, 2H)。
【００５６】
13Ｃ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −0.88, 18.62, 58.87, 93.19, 127.37, 127.98, 129.28, 131.90, 134.26, 140.42。
【００５７】
29Ｓｉ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 6.59。
【００５８】
次に、上記反応式（Ｖ）に示すさらに他の例としての、ビス[2−(ジメチルシリル)−5−(メトキシ)フェニル]アセチレン(２ｂｂ)について説明する。
【００５９】
化合物１ｂ (2.87 g, 7.25 mmol)のジエチルエーテル溶液(145 mL)にn−ブチルリチウム／ヘキサン溶液(1.6 M, 9.7 mL, 15.52 mmol)を、−３５度で滴下した。反応溶液を−３０度から−２５度に温度を保ちながら４時間撹拌した後、ジメチルクロロシラン(2.5 mL, 22.5 mmol)を−７８度で加えた。そして、反応混合物をゆっくりと室温まで昇温しながら３時間撹拌した。
【００６０】
濾過により不溶物を除去した後、濾液を減圧下で濃縮することにより、目的物２ｂｂ (2.38 g, 6.71 mmol)を白色固体として収率９３％で得ることができた。得られた目的物２ｂｂの物性値を1Ｈ ＮＭＲ 、13Ｃ ＮＭＲ 、29Ｓｉ ＮＭＲにてそれぞれ測定し、それらの結果を以下に示した。
【００６１】
1Ｈ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 0.42 (d, J = 3.9 Hz, 12H), 3.82 (s, 6H), 4.59 (m, 2H), 6.89 (dd, J = 2.4 and 8.1 Hz, 2H), 7.08 (d, J = 2.7 Hz, 2H), 7.46 (d, J = 8.1 Hz, 2H)。
【００６２】
13Ｃ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −3.42, 55.18, 92.45, 113.79, 117.22, 129.90, 130.91, 136.11, 160.18。
【００６３】
29Ｓｉ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −17.38。
【００６４】
Anal. Calcd for Ｃ20Ｈ26Ｏ2Ｓｉ2: C, 67.74; H, 7.39.  Found: C, 67.47; H, 7.25。
【００６５】
次に、上記反応式（Ｖ）に示すさらに他の例としての、ビス[2−(ジメチルシリル)フェニル]アセチレン(２ａｂ)について説明する。化合物２ａｂは、上述した化合物２ｂｂの合成と同様の手法により収率６６％で合成した。
【００６６】
1Ｈ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 0.46 (d, J = 3.9 Hz, 12H), 4.59 (m, 2H), 7.30−7.40 (m, 4H), 7.53−7.58 (m, 4H)。
【００６７】
13Ｃ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −3.65, 92.88, 127.50, 128.75, 129.15, 131.62, 134.63, 139.78。
【００６８】
29Ｓｉ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −16.58。
【００６９】
Anal. Calcd for Ｃ18Ｈ22Ｓｉ2: C, 73.40; H, 7.53.  Found: C, 73.40; H, 7.53.
本発明の有機材料としての2,7−ジメトキシ−5,5,10,10−テトラメチル−5,10−ジシラ−5,10−ジヒドロインデノ[2,1−a]インデン(３ｂ)を得た例について、上記反応式（Ｖ）に基づき以下に説明する。
【００７０】
まず、化合物２ｂａ (0.92 g, 2.07 mmol) およびリチウム(0.06 g, 8.7 mmol)の混合物にＴＨＦ (85 mL)を加え、５時間室温で撹拌した。反応混合物に水を加えた後、ジエチルエーテルを用いて抽出した。得られた有機層であるエーテル層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、濾過により乾燥剤を除いた後に、濾液を減圧下で濃縮した。
【００７１】
その後、上記濃縮物を、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、その精製物をさらにヘキサンから再結晶を行うことにより、0.53 g (1.50 mmol)の目的物３ｂを無色結晶として収率７２％で得ることができた。
【００７２】
1Ｈ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 0.43 (s, 12H), 3.84 (s, 6H), 6.74 (dd, J = 2.4 and 7.8 Hz, 2H), 6.85(d, J = 2.4 Hz, 2H), 7.47 (d, J = 7.8 Hz, 2H)。
【００７３】
13Ｃ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −3.14, 55.25, 110.21, 112.28, 131.19, 132.98, 151.30, 161.46, 164.79。
【００７４】
29Ｓｉ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −1.78。
【００７５】
Anal. Calcd for Ｃ20Ｈ24Ｏ2Ｓｉ2: C, 68.13; H, 6.86.  Found: C, 67.97; H, 6.86.
次に、ビス(シリルフェニル)アセチレン誘導体に対する、リチウムナフタレニドを還元剤とする分子内還元的環化反応により本発明の有機材料としての5,5,10,10−テトラメチル−5,10−ジシラ−5,10−ジヒドロインデノ[2,1−a]インデン(３ａ)を得た例について、上記反応式（Ｖ）に基づき以下に説明する。
【００７６】
まず、リチウム(132 mg, 19.03 mmol)およびナフタレン(2.44 g, 19.04 mmol)のＴＨＦ溶液(15 mL)を室温で４時間撹拌することにより，リチウムナフタレニドを調製した。この溶液に対して、前述の化合物２ａｂ (1.40 g, 4.75 mmol)のＴＨＦ溶液(10 mL)を室温で加え、その後、１０時間撹拌を続けた。
【００７７】
溶媒を減圧下で留去した後、得られた混合物にクロロホルムを加え、不溶物を濾過により除去した。濾液を減圧下で濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン）で精製することにより、0.87 gの粗生成物を得た。さらに、ヘキサンより再結晶することにより0.73 g (2.51 mmol)の目的生成物３ａを収率５３％で無色結晶として得た。
【００７８】
また、この化合物３ａは、前述の化合物２ａａを用い，上記化合物３ｂの合成で記した手法を用いることによっても合成できる。その場合の収率は６１％であった。
【００７９】
1Ｈ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 0.45 (s, 12H), 7.17−7.39 (m, 6H), 7.54−7.57 (m, 2H)。
【００８０】
13Ｃ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −3.42, 124.65, 126.23, 129.94, 132.06, 140.48, 149.42, 163.67。
【００８１】
29Ｓｉ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −0.75。
【００８２】
Anal. Calcd for Ｃ18Ｈ20Ｓｉ2: C, 73.91; H, 6.89.  Found: C, 73.72; H, 6.86.
続いて、本発明の有機材料としての2,7−ジヨード−3,8−ジメトキシ−5,5,10,10−テトラメチル−5,10−ジシラ−ジシラ−5,10−ジヒドロインデノ[2,1−a]インデン(４)を得た例について、上記反応式（Ｖ）に基づき以下に説明する。
【００８３】
最初に、化合物３ｂ (0.20 g, 0.57 mmol)のＴＨＦ溶液(7 mL)にsec−ブチルリチウム／シクロヘキサン／ヘキサン溶液(0.98 M, 2.4 mL, 2.35 mmol)を−７８度で滴下した。
【００８４】
上記溶液を−７８度から−２５度まで徐々に昇温しながら８時間撹拌した後、反応溶液に1,2−ジヨードエタン(0.67 g, 2.4 mmol)のＴＨＦ（5 mL）溶液を５分間かけて滴下して加え、さらに３０分撹拌した。
【００８５】
反応混合物に飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液を加えた後、クロロホルムを用いて抽出した。得られた有機層を飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。
【００８６】
濾過により乾燥剤を除去した後、濾液を減圧下で濃縮し、得られた混合物を熱ヘキサンにより洗浄した。不溶物として得られた固体をベンゼンから再結晶することにより、47.2 mg (0.78 mmol)の目的物４を淡黄色粉末として収率１７％で得ることができた。
【００８７】
1Ｈ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 0.44 (s, 12H), 3.92 (s, 6H), 6.72(s, 2H), 7.89(s, 2H,)。
【００８８】
13Ｃ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −3.24, 56.18, 84.39, 108.30, 133.70, 142.39, 151.31, 159.59, 164.34。
【００８９】
29Ｓｉ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −0.80。
【００９０】
続いて、5,10−ジシラ−ジシラ−5,10−ジヒドロインデノ[2,1−a]インデンを構成単位とする、本発明に係る有機材料としての共重合体である、ポリ[(3,8−ジメトキシ−5,5,10,10−テトラメチル−5,10−ジシラ−5,10−ジヒドロインデノ[2,1−a]インデン−3,7−ジイル)−co−[2,5−ビス(2−エチルヘキシロキシ)ベンゼン−1,4−ジエチニル]] (５) の合成の例を、上記反応式（Ｖ）を参照して以下に説明する。
【００９１】
まず、前述の化合物４ (50 mg, 0.084 mmol)、1,4−ビス(2−エチルヘキシロキシ)−2,5−ジエチニルベンゼン(32 mg, 0.084 mmol)、テトラキス(トリフェニルホスフィン)パラジウム(0) (9.7 mg, 8.4 mmol)、およびヨウ化銅(3.3 mg, 17.22 mmol)の3/1 トルエン／ジイソプロピルアミン(3.5 mL)溶液の混合溶液を、６０度で４８時間加熱撹拌した。
【００９２】
その後、反応混合物に水を加えクロロホルムにより抽出した。得られた有機層を、さらに５％ ＮＨ4ＯＨ水溶液および飽和食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムにより乾燥した。
【００９３】
濾過により乾燥剤を除去した後、濾液を減圧下濃縮し、再び少量のクロロホルムに溶解させ、メタノールより再沈殿させることにより、50 mgの目的物５を黄色粉末として収率８２％で得ることができた。
【００９４】
1Ｈ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 0.47 (s, 12H), 0.89−0.99 (br m, 12H), 1.34 (br m, 16H), 1.80 (br m, 2H,), 3.98 (br m, 10H), 6.82 (s, 2H), 7.04 (s, 2H), 7.67 (s, 2H)。平均分子量をポリスチレン換算ＧＰＣにより求めた結果、その平均分子量は（Ｍｎ）は、37,500であった。
【実施例２】
【００９５】
以下に、下記の反応式（ＶＩ）に基づく、他の合成例を説明する。
【００９６】
最初に、原料としての、1,4−ビス[(2−ブロモフェニル)エチニル]−2,5−ジブロモベンゼン (６)の合成方法について説明する。
【００９７】
最初に、1,4−ジブロモ−2,5−ジヨードベンゼン(1.15 g, 2.35 mmol)、二塩化ビス(トリフェニルホスフィン)パラジウム(II) (33 mg, 47 mmol)、およびヨウ化銅 (18 mg, 95 mmol)の3/1 トルエン／トリエチルアミン(12 mL)の混合溶液に対して、2−ブロモ−1−エチニルベンゼン(90 mg, 4.98 mmol)の3/1 トルエン／トリエチルアミン(9 mL)溶液を室温で加え、そのまま室温で１２時間撹拌した。
【００９８】
反応式（ＶＩ）
【００９９】
【化８】
0004408416.tif 000009
【０１００】
１Ｎ塩酸水溶液を反応混合物に加えた後、塩化メチレンを用いて抽出した。得られた有機層を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。濾過により乾燥剤を除去した後、濾液を減圧下濃縮した。得られた混合物をベンゼンより再結晶することにより、1.17 g (1.97 mmol)の目的物６を白色固体として収率８４％で得ることができた。
【０１０１】
1Ｈ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 7.20−7.35 (m, 4H), 7.59−7.65(m, 4H), 7.83 (s, 2H)。
【０１０２】
13Ｃ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 90.81, 95.00, 123.57, 124.47, 125.59, 126.40, 127.02, 130.15, 132.54, 133.66, 136.34。
【０１０３】
Anal. Calcd for Ｃ22Ｈ10Ｂｒ4: C, 44.49; H, 1.70.  Found: C, 44.42; H, 1.54。
【０１０４】
続いて、上記化合物６を用いて、合成中間体としての2,5−ビス[[2−(エトキシジメチルシリル)フェニル]エチニル]−1,4−ビス(エトキシジメチルシリル)ベンゼン (７)の合成例について説明する。
【０１０５】
まず、化合物６ (0.50 g, 0.85 mmol)のＴＨＦ溶液(35 mL)に対して、tert−ブチルリチウム／ペンタン溶液(1.6 M, 4.3 mL, 6.88 mmol)を−７８度で滴下した。そのまま−７８度で２時間撹拌した後、反応混合物に(N,N−ジエチルアミノ)ジメチルクロロシラン(1.3 g, 7.84 mmol)を加え、１０時間かけて室温まで昇温しながら撹拌した。
【０１０６】
その後、エチルアルコール(1 mL, 17.13 mmol)および塩化アンモニウム(23 mg, 0.43 mmol) を加え、室温で１４時間撹拌した。反応混合物を減圧下濃縮した後、ジエチルエーテルを加え、不溶物を濾過により除去した。
【０１０７】
濾液を減圧下濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー(5/1 hexane/EtOAc)により精製した。得られた粗生成物をさらに分取ＧＰＣ（クロロホルム）により精製することにより、272 mg (0.40 mmol)の目的化合物７を収率４７％で淡黄色固体として得ることができた。
【０１０８】
1Ｈ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 0.53 (d, J = 1.8 Hz, 24H), 1.22−1.27 (m, 12H), 3.76−3.83 (m, 8H), 7.32−7.41 (m, 4H), 7.56 (m, 2H), 7.68 (m, 2H), 7.85 (s, 2H)。
【０１０９】
13Ｃ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −1.03, −0.85, 18.67, 58.87, 58.95, 93.42, 94.90, 126.76, 127.50, 127.80, 129.28, 131.96, 134.28, 137.65, 140.63, 141.39。
【０１１０】
29Ｓｉ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 6.29, 6.36。
【０１１１】
次に、上記化合物７を用いて、本発明に係る有機材料としての、5,7,12,14−テトラシラ−ジインデノ[3,2−b:3,2−h](1,5−ジヒドロ−s−インダセン) (８)の合成例を説明する。
【０１１２】
リチウム(81.2 mg, 11.70 mmol)およびナフタレン(1.50 g, 11.74 mmol)のＴＨＦ溶液(20 mL)を室温で４時間撹拌することによりリチウムナフレタレニドを調整した。この溶液に対し、化合物７ (1.00 g, 1.46 mmol)のＴＨＦ溶液(６ mL)を室温で加え、５時間撹拌した。
【０１１３】
そして、撹拌後の溶液に対してヨウ素／ＴＨＦ溶液を加え、続いて、飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液を加え、エーテルにより抽出した。得られたエーテル層を、さらに１ＮのＨＣｌ水溶液、続いて飽和食塩水で洗浄し、硫酸ナトリウムにより乾燥した。
【０１１４】
上記エーテル層の反応混合物を減圧下濃縮した後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー(５／１ hexane/EtOAc)により精製することにより、0.68 g (1.33 mmol)の目的生成物８を収率９１％で黄色固体として得ることができた。
【０１１５】
1Ｈ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ 0.49 (d, J = 3.3 Hz, 24H), 7.18−7.39 (m, 4H), 7.47 (s, 2H), 7.57 (m, 2H)。
【０１１６】
13Ｃ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −3.35, −3.30, 124.52, 126.12, 128.39, 129.97, 132.04, 140.48, 142.99, 148.04, 149.62, 163.00, 163.80。
【０１１７】
29Ｓｉ ＮＭＲ (ＣＤＣｌ3): δ −0.90, −0.60。Anal. Calcd for Ｃ30Ｈ34Ｓｉ4: C, 71.08; H, 6.76.  Found: C, 71.31; H, 6.78。
【０１１８】
続いて、化合物３ａおよび化合物８の光特性をそれぞれ調べた。まず、ＴＨＦ中におけるＵＶ−visible吸収スペクトルにおいて、化合物３ａおよび化合物８の吸収極大波長は、それぞれ360 nmおよび424 nmであった。
【０１１９】
一方、蛍光スペクトルにおいては、両者ともに著しく強い蛍光を示した。それぞれの発光色は青色および緑青色であり、それらの蛍光極大波長は426 nmおよび473 nmであり、発光有機材料として用いることが可能なことがわかった。
【０１２０】
化合物３ａの吸収および蛍光極大波長は、類似する骨格を有する5,10−ジヒドロインデノ[2,1−a]インデンよりも、37 nmおよび64 nmもそれぞれ長波長側の値であった。
【０１２１】
本発明の多環縮環型π共役材料は、前記課題を解決するために、下記の式（１）
【０１２２】
【化９】
0004408416.tif 000010
【０１２３】
［式（１）中、Ｒ1、およびＲ2、は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，置換アミノ基，シリル基，置換シリル基，シリルオキシ基，置換シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、Ｒ3は、水素原子，アルキル基，アルキルチオ基，アリールアルキル基，アリールチオ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基や，アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，置換アミノ基，置換シリル基，置換シリルオキシ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，置換カルバモイル基，イミノ基，置換イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，アルコキシアルキル基，スルフォ基，置換スルフォ基，置換スルファモイル基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基などのオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｍは１〜５０の値をとり、ｎは０〜４の値をとる］にて表される化合物を有することを特徴としている。
【０１２４】
上記構成によれば、ベンゼン環とシロール環とを縮合させた、平面型の多環縮環型π共役有機材料であるので、高い発光特性や電荷輸送能を発揮でき、ＥＬ用等の発光有機材料や、電荷輸送有機材料などに有効に使用できる。
【０１２５】
なお、「ｍは１〜５０の値をとり」は、ｍが１から５０までの整数の何れかに設定されることを意味し、「ｎは０〜４の値をとる」は、ｎが０から４までの整数の何れかに設定され、かつｎが０〜３のときは４との差の数だけ、ベンゼン環の置換基が水素原子であることを意味している。
【０１２６】
また、上記のｍとｎとについては、以下の各化学式でも同様である。
【０１２７】
上記多環縮環型π共役有機材料では、前記化合物は、下記の式（２）
【０１２８】
【化１０】
0004408416.tif 000011
【０１２９】
にて表されるものであってもよい。
【０１３０】
本発明の他の多環縮環型π共役有機材料は、前記課題を解決するために、下記の式（３）
【０１３１】
【化１１】
0004408416.tif 000012
【０１３２】
［式（３）中、Ｒ1、およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，置換アミノ基，シリル基，置換シリル基，シリルオキシ基，置換シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、また、Ｒ3は、アルキル基，アルキルチオ基，アリールアルキル基，アリールチオ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基や，アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，置換アミノ基，置換シリル基，置換シリルオキシ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，置換カルバモイル基，イミノ基，置換イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，アルコキシアルキル基，スルフォ基，置換スルフォ基，置換スルファモイル基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基などのオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｎは１〜４の値をとる］にて表されるものであることを特徴としている。
【０１３３】
本発明のさらに他の多環縮環型π共役有機材料は、前記課題を解決するために、下記式（４）
【０１３４】
【化１２】
0004408416.tif 000013
【０１３５】
［式（４）中、Ｒ1、およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，置換アミノ基，シリル基，置換シリル基，シリルオキシ基，置換シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、また、Ｒ4は、アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，置換アミノ基，置換シリル基，置換シリルオキシ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，置換カルバモイル基，イミノ基，置換イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，アルコキシアルキル基，スルフォ基，置換スルフォ基，置換スルファモイル基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基などのオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｍは０〜５０の値をとる］にて表される化合物を繰り返し単位として含み、ポリスチレン換算の数平均分子量が、１０3〜１０8の重合体であることを特徴としている。
【０１３６】
上記構成によれば、平面型の多環縮環型π共役有機材料であるので、高い発光特性や電荷輸送能を発揮でき、ＥＬ用等の発光有機材料や、電荷輸送有機材料などに有用なものにできると共に、重合体であるから成形性に優れる。
【０１３７】
上記多環縮環型π共役有機材料では、前記化合物は、下記の式（５）
【０１３８】
【化１３】
0004408416.tif 000014
【０１３９】
にて表されるものであってもよい。
【０１４０】
上記多環縮環型π共役有機材料においては、前記化合物は、下記の式（６）
【０１４１】
【化１４】
0004408416.tif 000015
【０１４２】
にて表されるものであってもよい。
【０１４３】
上記多環縮環型π共役有機材料では、前記重合体は、さらに、下記の式（７）、（８）、（９）、（１０）、（１１）、および（１２）
【０１４４】
【化１５】
0004408416.tif 000016
【０１４５】
［式（７）〜（１２）中、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3、Ａｒ4、Ａｒ5、およびＡｒ6は、それぞれ独立に、アリーレン基，２価の複素環基，または金属錯体構造を有する２価の基を示し、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3、Ｘ4、およびＸ5は、それぞれ独立に、−ＣＲ4＝ＣＲ5−,−Ｃ≡Ｃ−,−Ｎ（Ｒ6）−,−Ｂ（Ｒ7）−,または−（ＳｉＲ8Ｒ9）ｑ−を示し、Ｒ4およびＲ5は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アリール基，１価の複素環基，カルボキシル基，置換カルボキシル基，またはシアノ基を示し、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、およびＲ9は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アリール基，１価の複素環基，またはアリールアルキル基を示し、ｏ、ｐ、およびｑは、それぞれ独立に、１〜１２の整数を示す］からなる群から選択される少なくとも一つの繰り返し単位を含んでいてもよい。
【０１４６】
上記構成によれば、式（４）にて示される化合物を繰り返し単位として含む重合体に、さらに上記群から選択された一つの繰り返し単位を含むことにより、上記重合体の高発光効率を維持したまま、上記重合体の発光波長を変化させることが可能となる。
【０１４７】
本発明に係る、多環縮環型π共役有機材料の合成中間体は、前記の課題を解決するために、下記式（１３）
【０１４８】
【化１６】
0004408416.tif 000017
【０１４９】
［式（１３）中、Ｒ1、およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，置換アミノ基，シリル基，置換シリル基，シリルオキシ基，置換シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、また、Ｒ4は、アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，置換アミノ基，置換シリル基，置換シリルオキシ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，置換カルバモイル基，イミノ基，置換イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，アルコキシアルキル基，スルフォ基，置換スルフォ基，置換スルファモイル基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基などのオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｍは０〜５０の値をとり、Ｙ3、およびＹ4は、それぞれ独立に、リチウム，カリウム，ナトリウム，ハロゲン化マグネシウム，マグネシウムアミド，またはジアルキル亜鉛を示す］にて表される化合物であることを特徴としている。
【０１５０】
上記構成によれば、Ｒ4を備えていることで、Ｙ3、およびＹ4をより簡便に確実に導入することができて、上述の優れた特性を有する重合体をより安定に得ることができる。上記構成では、Ｙ3、およびＹ4は、ケイ素が結合している炭素に対してメタ位に結合していることが、π共役系を直線状に延ばすことができて発光等を安定化できる。この場合では、Ｒ4を、ケイ素が結合している炭素に対してパラ位に位置して有することが望ましい。
【０１５１】
本発明に係る、多環縮環型π共役有機材料の他の合成中間体は、前記の課題を解決するために、下記式（１４）
【０１５２】
【化１７】
0004408416.tif 000018
【０１５３】
［式（１４）中、Ｒ1、およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，置換アミノ基，シリル基，置換シリル基，シリルオキシ基，置換シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、また、Ｒ4は、アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，置換アミノ基，置換シリル基，置換シリルオキシ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，置換カルバモイル基，イミノ基，置換イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，アルコキシアルキル基，スルフォ基，置換スルフォ基，置換スルファモイル基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基などのオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｍは０〜５０の値をとり、Ｙ5、およびＹ6は、それぞれ独立に、ハロゲン原子，ハロゲン化マグネシウム，アルキルマグネシウム，ハロゲン化亜鉛，ジアルキル亜鉛，シリル基，置換シリル基，スタンニル基，置換スタンニル基，ボロン酸，またはボロン酸エステルを示す］にて表される化合物であることを特徴としている。
【０１５４】
上記構成によれば、式（１）中、式（４）で示される構造を有する化合物の場合には、オルトメタル化により式（１３）に示されるジメタル化物へと変換することができる。さらに、これを求電子性ハロゲン化剤あるいは求電子性メタル化剤と処理することにより、式（１４）に示される化合物へと収率よく安定に誘導することが可能となった。
【０１５５】
その上、式（１３）あるいは式（１４）で示される官能基を有する誘導体を原料に用いた、それ自身の、あるいは、式（７）〜（１２）に示すような他のモノマーとのカップリング反応により、式（４）で示される化合物を繰り返し単位に少なくとも含む高分子化合物（重合体）を収率よく安定に得ることができる。
【０１５６】
本発明の多環縮環型π共役有機材料のさらに他の合成中間体は、前記課題を解決するために、下記式（１５）
【０１５７】
【化１８】
0004408416.tif 000019
【０１５８】
［式（１５）中、Ｙ1、およびＹ2は、それぞれ独立に、水素原子，ハロゲン原子，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリールオキシ基，アリールチオ基，シリル基，置換シリル基，スタンニル基，または置換スタンニル基を示し、また、Ｒ1、およびＲ2、は、それぞれ独立に、水素原子，アルキル基，アルコキシ基，アルキルチオ基，アリール基，アリールオキシ基，アリールチオ基，アリールアルキル基，アリールアルコキシ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基，アミノ基，置換アミノ基，シリル基，置換シリル基，シリルオキシ基，置換シリルオキシ基，１価の複素環基，フッ化アルキル基，またはハロゲン原子を示し、Ｒ3は、水素原子，アルキル基，アルキルチオ基，アリールアルキル基，アリールチオ基，アリールアルキルチオ基，アリールアルケニル基，アリールアルキニル基や，アルコキシ基，アリールオキシ基，アリールアルコキシ基，アミノ基，置換アミノ基，置換シリル基，置換シリルオキシ基，ハロゲン原子，トリフルオロメチル基，カルバモイル基，置換カルバモイル基，イミノ基，置換イミノ基，オキサゾリジル基，アミノアルキル基，アルコキシアルキル基，スルフォ基，置換スルフォ基，置換スルファモイル基，リン酸エステル基，シアノ基，アリール基，またはエチニル基などのオルト位活性化効果を有する置換基を示し、ｍは０〜５０の値をとり、ｎは０〜４の値をとる］にて表される化合物であることを特徴としている。
【０１５９】
上記構成によれば、前述した、優れた特性を有する多環縮環型π共役有機材料、およびその重合体を、分子内還元的環化反応により安定に得ることができる。上記合成中間体では、Ｒ3の少なくとも一つは、それが結合しているベンゼン環に結合しているケイ素の結合位置に対してパラ位に結合していることが好ましい。これにより、前記の重合体の合成に好適な合成中間体（前記の式（１３）や式（１４））を効率よく得ることができる。
【０１６０】
また、上記合成中間体においては、ベンゼン環に結合したケイ素は、三重結合炭素との結合位置に対してオルト位置が好ましい。これによって、分子内還元的環化反応の進行を促進できる。
【０１６１】
本発明に係る、多環縮環型π共役有機材料の製造方法は、前記の課題を解決するために、有機ケイ素基を有するアリールアセチレン系化合物に対して、金属還元剤を反応させ、分子内還元的環化反応を進行させて、前記の式（１）にて表される化合物を得ることを特徴としている。
【０１６２】
上記方法によれば、前述した、優れた特性を有する多環縮環型π共役有機材料およびその合成中間体を、分子内還元的環化反応により、効率よく得ることができる。
【０１６３】
上記製造方法では、アリールアセチレン系化合物は、フェニルアセチレン系化合物であることが好ましい。上記方法によれば、アリールアセチレン系化合物は、フェニルアセチレン系化合物とすることで、分子内還元的環化反応をより安定に進行させることが可能となる。
【０１６４】
尚、発明を実施するための最良の形態の項においてなした具体的な実施態様または実施例は、あくまでも、本発明の技術内容を明らかにするものであって、そのような具体例にのみ限定して狭義に解釈されるべきものではなく、本発明の精神と次に記載する特許請求の範囲内で、いろいろと変更して実施することができるものである。
【産業上の利用可能性】
【０１６５】
本発明の多環縮環型π共役有機材料、その合成中間体、および多環縮環型π共役有機材料の製造方法は、以上のように、有機ケイ素を置換基に有するベンゼン環を炭化水素として、三重結合を備えた直鎖式炭化水素（アリールアセチレン系化合物、フェニルアセチレン系化合物）に対して、金属還元剤を反応させることにより、ケイ素と三重結合を有する炭素との間にて、分子内還元的環化反応を進行させて得られるものである。
【０１６６】
本発明の多環縮環型π共役有機材料は、発光材料や電荷輸送材料として使用可能な新規な化合物である。
【０１６７】
また、本発明の多環縮環型π共役有機材料の製造方法は、従来のような特殊な高温熱分解反応を省いて、(1) 大量合成に向き、(2) 高分子合成に必要な官能基をもつ誘導体の合成が可能となり、および(3) 多環縮環型の化合物の合成にも応用できて、上述した有用な多環縮環型π共役有機材料の製造を安定に、確実化できる。