(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油基油に、（Ａ）下記式（１）で表されるポリサルファイド化合物を組成物全量基準で０．０１〜１０．０質量％、及び（Ｂ）下記式（２）で表されるリン酸エステル、下記式（３）で表される亜リン酸エステル、およびこれらリン系化合物の誘導体の中から選ばれる１種の化合物又は２種以上の化合物の混合物を組成物全量基準でリン元素量として０．００５〜０．５質量％含有してなることを特徴とする手動変速機用又は自動変速機用潤滑油組成物、あるいはトラクター及び建設機械用共通潤滑用潤滑油組成物。
【化１】
0004436533.tif 000017
（式（１）中、Ｒ1およびＲ3は炭素数１２〜３０のアルキル基又はアルケニル基であり、それぞれ同一であっても異なってもよい。またＲ2は炭素数６〜３０のアルキレン基を示す。ｘおよびｙはそれぞれ独立に１〜１５であり、ｎは０〜２である。）
【化２】
0004436533.tif 000018
（式（２）中、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6は、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、かつ、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6のうち少なくとも１つは炭化水素基であり、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3及びＸ4は、酸素原子を示す。）
【化３】
0004436533.tif 000019
（式（３）中、Ｒ7、Ｒ8及びＲ9は、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、かつ、Ｒ7、Ｒ8及びＲ9のうち少なくとも１つは炭化水素基であり、Ｘ5、Ｘ6及びＸ7は、酸素原子を示す。）
【請求項２】
さらに下記式（７）で表されるジチオリン酸亜鉛を組成物全量基準で０．０５〜５．０質量％含有してなることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油組成物。
【化４】
0004436533.tif 000020
（式（７）中、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24及びＲ25は、それぞれ個別に、炭素数１〜１８のアルキル基若しくはアリール基、又は炭素数７〜１８のアルキルアリール基を示す。）
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は潤滑油組成物に関し、詳しくは、優れた摩擦特性とその持続性を有し、特に摩擦により影響をうける部位を持つ機構に使用される潤滑油組成物に関する。具体的には、シンクロナイザリングを使用した手動変速機用または自動変速機用潤滑油や、トラクターや建設機械に使用される変速機とブレーキを同時に潤滑する共通潤滑用潤滑油等の動力伝達機構用の潤滑油としての使用に特に適する潤滑油組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般にギヤ油にはＳＰ系添加剤と呼ばれるイオウ系添加剤とリン系添加剤を主成分とする添加剤が使用される。これはこの添加剤が極圧性と呼ばれる耐摩耗性や耐焼き付き性に優れた性能をもつためである。
ところがシンクロメッシュ機構にシンクロナイザリングを使用した自動車用手動または自動変速機では、変速時にシンクロナイザリングとギヤコーンの間に十分な動摩擦係数がないと、なかなか同期せず変速に時間を要したり、変速操作に過度の力が必要になる。また変速時にシンクロナイザリングとギヤコーンの間の静摩擦係数が高いと引っ掛かりと呼ばれる不具合が生じ易い。これは変速操作時、いったん静止したシンクロナイザリングを若干ギヤコーン上で滑らす必要があり、このときの静摩擦係数が高いと引っかかりが発生するためである。
【０００３】
従来使用されているＳＰ系添加剤はこの摩擦特性を悪化させることが知られている。特にＳＰ系添加剤の主成分の一つである公知のポリサルファイドは銅系シンクロナイザリングの摩耗を促進するため急激な動摩擦係数の低下を招き、また静摩擦係数も非常に高いためにＳＰ系添加剤系の手動または自動変速機用潤滑油組成物では十分な変速操作性が得られていなかった。
一方、トラクターや建設機械では変速機と車輪のブレーキは同じ潤滑油で潤滑する共通潤滑がほとんどである。このため、使用する潤滑油にはギヤ油としての高い極圧性と同時にブレーキ鳴き防止の性能が要求される。ブレーキ鳴きは湿式ブレーキ（湿式摩擦機構を利用したブレーキ）のスティックスリップ又は自励振動によって発生する。これを防ぐには、より低速滑り条件で摩擦係数を下げる特性を持つ摩擦調整剤が添加された潤滑油組成物が使用される。しかしながら従来のトラクター用もしくは建設機械の潤滑油組成物の性能は十分でなく、しばしばブレーキ鳴きを生じ製品のクレームが発生していた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
そこで、本発明は、このような実情に鑑みなされたものであり、その目的は、特に、自動車の手動変速機油または自動変速機油や、トラクターや建設機械の共通潤滑用潤滑油等の動力伝達機構用潤滑油としての使用に適する、優れた極圧性と摩擦特性を有する潤滑油組成物を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
すなわち、本発明は、潤滑油基油に、（Ａ）下記式（１）で表されるポリサルファイド化合物を組成物全量基準で０．０１〜１０．０質量％、及び（Ｂ）下記式（２）で表されるリン酸エステル、下記式（３）で表される亜リン酸エステル、およびこれらリン系化合物の誘導体の中から選ばれる１種の化合物又は２種以上の化合物の混合物を組成物全量基準でリン元素量として０．００５〜０．５質量％含有してなることを特徴とする手動変速機用又は自動変速機用潤滑油組成物、あるいはトラクター及び建設機械用共通潤滑用潤滑油組成物である。
【０００６】
【化５】
0004436533.tif 000002
（式（１）中、Ｒ1およびＲ3は炭素数１２〜３０のアルキル基又はアルケニル基であり、それぞれ同一であっても異なってもよい。またＲ2は炭素数６〜３０のアルキレン基を示す。ｘおよびｙはそれぞれ独立に１〜１５であり、ｎは０〜２である。）
【化６】
0004436533.tif 000003
（式（２）中、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6は、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、かつ、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6のうち少なくとも１つは炭化水素基であり、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3及びＸ4は、酸素原子を示す。）
【化７】
0004436533.tif 000004
（式（３）中、Ｒ7、Ｒ8及びＲ9は、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、かつ、Ｒ7、Ｒ8及びＲ9のうち少なくとも１つは炭化水素基であり、Ｘ5、Ｘ6及びＸ7は、酸素原子を示す。）
【０００７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の内容をさらに詳細に説明する。
本発明の潤滑油組成物は、潤滑油基油に、（Ａ）下記一般式（１）で表されるポリサルファイド化合物を組成物全量基準で０．０１〜１０．０質量％含有する。
【０００８】
【化８】
0004436533.tif 000005
（式（１）中、Ｒ1およびＲ3は炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基であり、それぞれ同一であっても異なってもよい。またＲ2は炭素数６〜３０のアルキレン基を示す。ｘおよびｙはそれぞれ独立に１〜１５であり、ｎは０〜２である。）
【０００９】
式（１）において、Ｒ1およびＲ3はそれぞれ個別に炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基である。Ｒ2は炭素数６〜３０のアルキレン基である。Ｒ1〜Ｒ3の炭素数が６未満や３０を越える場合は、潤滑油の摩擦特性が悪化するため、それぞれ好ましくない。さらに、静摩擦係数の低減効果という点で、Ｒ1〜Ｒ3の炭素数は１０〜３０であることが好ましく、１２〜２４であることが特に好ましい。また、ｘ，ｙはそれぞれ独立に１〜１５の整数であるが、化合物としての安定性や腐食性という面で、それぞれ１０以下であることが好ましい。なお［-(S)x-R2-］nで示される各繰り返し単位の中のｘは、他の繰り返し単位の中のｘとおのおの独立であり、それぞれ異なってもよくまた同じであっても良い。
【００１０】
Ｒ1およびＲ3としては、具体的には例えば、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、トリアコンチル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、テトラコセニル基、ペンタコセニル基、ヘキサコセニル基、ヘプタコセニル基、オクタコセニル基、ノナコセニル基、トリアコンテニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である）；等が挙げられる。またアルキル基又はアルケニル基は、摩擦特性に優れる点から直鎖状が好ましい。さらに酸化安定性の面からアルキル基が好ましい。
【００１１】
Ｒ2としては、具体的には、ヘキシレン基、ヘプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、オクタデシレン基、ノナデシレン基、イコシレン基、ヘンイコシレン基、ドコシレン基、トリコシレン基、テトラコシレン基、ペンタコシレン基、ヘキサコシレン基、ヘプタコシレン基、オクタコシレン基、ノナコシレン基、トリアコンチレン基等のアルキレン基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）が挙げられる。
【００１２】
本発明のポリサルファイド化合物中の硫黄の含有量としては特に制限はないが、その下限は５質量％、好ましくは１５質量％である。硫黄の含有量が少なすぎると化合物としての反応性が落ちたり、極圧性が低下するおそれがある。また、その上限は７０質量％、好ましくは６０質量％である。硫黄の含有量が多すぎると化合物として不安定になり、貯蔵安定性に問題がでてきたり、反応性が高すぎ腐食性が高くなるというおそれがある。
また、本発明の潤滑油組成物においては、ポリサルファイド化合物として、式（１）で表される構造の異なる２種以上のポリサルファイド化合物の混合物も用いることができる。
【００１３】
本発明の潤滑油組成物においては、式（１）で表されるポリサルファイド化合物（以下（Ａ）成分ともいう。）を含有することにより、潤滑油組成物が手動または自動変速機や、トラクターあるいは建設機械に用いられた場合、手動または自動変速機で使用されるシンクロナイザリングや、トラクターもしくは建設機械で使用される湿式ブレーキの材質である銅合金での動摩擦係数（μd）を高く保持するとともに、静摩擦係数（μs）を低下させることができる。
本発明の潤滑油組成物における（Ａ）成分の含有量の下限値は、組成物全量基準で０．０１質量％、好ましくは０．０５質量％であり、一方、その上限値は、組成物全量基準で１０．０質量％、好ましくは５．０質量％である。本発明のポリサルファイド化合物の含有量が組成物全量基準で０．０１質量％に満たない場合は、ポリサルファイド化合物配合による極圧性ならびに摩擦特性の改善効果に乏しく、一方、含有量が組成物全量基準で１０．０質量％を越える場合は、ポリサルファイドの腐食性が大きくなり過ぎるため、それぞれ好ましくない。
【００１４】
また、本発明の潤滑油組成物における基油としては、通常の潤滑油の基油として用いられる任意の鉱油及び／又は合成油が使用できる。
鉱油としては、例えば、原油を常圧蒸留して得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の各種精製処理等を適宜組み合わせて精製したパラフィン系、ナフテン系等の油やノルマルパラフィン等が使用できる。
【００１５】
また合成油としては、特に制限はないが、ポリ−α−オレフィン（１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンオリゴマー等）及びその水素化物、イソブテンオリゴマー及びその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ２−エチルヘキシルセバケート等）、ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、並びにポリフェニルエーテル等が使用できる。
なお、これら潤滑油基油の動粘度は、特に限定されず任意であるが、通常、１００℃における動粘度が１〜５０ｍｍ2／ｓ、好ましくは２〜２０ｍｍ2／ｓであるものを用いるのが望ましい。
【００１６】
また、本発明の潤滑油組成物は、さらに（Ｂ）リン系化合物を含有することができる。
リン系化合物（以下（Ｂ）成分ともいう。）を併用することにより、潤滑油組成物の極圧性能をさらに改善し、初期から優れた摩擦特性を発揮することが可能となる。
（Ｂ）成分のリン系化合物としては、具体的には、下記の一般式（２）で表されるリン酸エステル、下記の一般式（３）で表される亜リン酸エステル、およびこれらリン系化合物の誘導体の中から選ばれる１種の化合物又は２種以上の化合物の混合物等が挙げられる。
【００１７】
【化９】
0004436533.tif 000006
式（２）中、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6は、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、かつ、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6のうち少なくとも１つは炭化水素基であり、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3及びＸ4は、それぞれ個別に、酸素原子又は硫黄原子を示す。
【００１８】
【化１０】
0004436533.tif 000007
式（３）中、Ｒ7、Ｒ8及びＲ9は、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、かつ、Ｒ7、Ｒ8及びＲ9のうち少なくとも１つは炭化水素基であり、Ｘ5、Ｘ6及びＸ7は、それぞれ個別に、酸素原子又は硫黄原子を示す。
【００１９】
上述したとおり、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8及びＲ9は、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基であり、好ましくは水素原子又は炭素数３〜３０の炭化水素基、より好ましくは水素原子又は炭素数４〜２４の炭化水素基を示す。ここで、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6のうち少なくとも１つは炭化水素基であり、Ｒ7、Ｒ8及びＲ9のうち少なくとも１つは炭化水素基である。Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9の炭化水素基の炭素数が３０を超える場合は、潤滑油組成物の摩擦特性が悪化するため好ましくない。
【００２０】
このような炭素数１〜３０の炭化水素基としては、具体的には例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、トリアコンチル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、テトラコセニル基、ペンタコセニル基、ヘキサコセニル基、ヘプタコセニル基、オクタコセニル基、ノナコセニル基、トリアコンテニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である）；シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基；メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（アルキル基の置換位置は任意である）；フェニル基、ナフチル基等のアリール基：トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等の炭素数７〜１８の各アルキルアリール基（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である）；ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２の各アリールアルキル基（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く，またアリール基の置換位置も任意である）等が挙げられるが、これらの中でもアルキル基、アルケニル基、アリール基又はアルキルアリール基であるのが好ましい。
【００２１】
また、リン系化合物の誘導体としては、具体的には例えば、リン酸、亜リン酸、前記式（２）においてＲ4、Ｒ5及びＲ6のうち１つ又は２つが水素である酸性リン酸エステル若しくは前記式（３）においてＲ7、Ｒ8及びＲ9のうち１つ又は２つが水素である酸性亜リン酸エステル等のリン系化合物に、アンモニアや炭素数１〜８の炭化水素基又は水酸基含有炭化水素基のみを分子中に含有するアミン化合物等の含窒素化合物を作用させて、残存する酸性水素の一部又は全部を中和した塩等が挙げられる。
【００２２】
この含窒素化合物としては、具体的には例えば、アンモニア；モノメチルアミン、モノエチルアミン、モノプロピルアミン、モノブチルアミン、モノペンチルアミン、モノヘキシルアミン、モノヘプチルアミン、モノオクチルアミン、ジメチルアミン、メチルエチルアミン、ジエチルアミン、メチルプロピルアミン、エチルプロピルアミン、ジプロピルアミン、メチルブチルアミン、エチルブチルアミン、プロピルブチルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン等のアルキルアミン（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；モノメタノールアミン、モノエタノールアミン、モノプロパノールアミン、モノブタノールアミン、モノペンタノールアミン、モノヘキサノールアミン、モノヘプタノールアミン、モノオクタノールアミン、モノノナノールアミン、ジメタノールアミン、メタノールエタノールアミン、ジエタノールアミン、メタノールプロパノールアミン、エタノールプロパノールアミン、ジプロパノールアミン、メタノールブタノールアミン、エタノールブタノールアミン、プロパノールブタノールアミン、ジブタノールアミン、ジペンタノールアミン、ジヘキサノールアミン、ジヘプタノールアミン、ジオクタノールアミン等のアルカノールアミン（アルカノール基は直鎖状でも分枝状でも良い）；及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００２３】
（Ｂ）成分のリン系化合物としては、摩擦特性により優れる点から、前記式（２）においてＲ4、Ｒ5及びＲ6のうち１つ又は２つが水素である酸性リン酸エステル若しくは前記式（３）においてＲ7、Ｒ8及びＲ9のうち１つ又は２つが水素である酸性亜リン酸エステル、又は上述したようなこれらリン系化合物のアミン塩、アルカノールアミン塩等がより好ましく用いられる。
【００２４】
（Ｂ）成分として特に好ましい化合物としては、具体的には、モノブチルホスフェート、モノペンチルホスフェート、モノヘキシルホスフェート、モノペプチルホスフェート、モノオクチルホスフェート、モノノニルホスフェート、モノデシルホスフェート、モノウンデシルホスフェート、モノドデシルホスフェート、モノトリデシルホスフェート、モノテトラデシルホスフェート、モノペンタデシルホスフェート、モノヘキサデシルホスフェート、モノヘプタデシルホスフェート、モノオクタデシルホスフェート、モノノナデシルホスフェート、モノイコシルホスフェート、モノヘンイコシルホスフェート、モノドコシルホスフェート、モノトリコシルホスフェート、モノテトラコシルホスフェート等のモノアルキルホスフェート（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、またチオホスフェートであっても良い）；モノオクタデセニルホスフェート等のモノアルケニルホスフェート（アルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、二重結合の位置も任意であり、またチオホスフェートであっても良い）；モノフェニルホスフェート、モノクレジルホスフェート等のモノ（アルキル）アリールホスフェート（アルキル基の置換位置は任意であり、またチオホスフェートであっても良い）；ジブチルホスフェート、ジペンチルホスフェート、ジヘキシルホスフェート、ジペプチルホスフェート、ジオクチルホスフェート、ジノニルホスフェート、ジデシルホスフェート、ジンウンデシルホスフェート、ジドデシルホスフェート、ジトリデシルホスフェート、ジテトラデシルホスフェート、ジペンタデシルホスフェート、ジヘキサデシルホスフェート、ジヘプタデシルホスフェート、ジオクタデシルホスフェート、ジノナデシルホスフェート、ジイコシルホスフェート、ジヘンイコシルホスフェート、ジドコシルホスフェート、ジトリコシルホスフェート、ジテトラコシルホスフェート等のジアルキルホスフェート（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、またチオホスフェートであっても良い）；ジオクタデセニルホスフェート等のジアルケニルホスフェート（アルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、二重結合の位置も任意であり、またチオホスフェートであっても良い）；ジフェニルホスフェート、ジクレジルホスフェート等のジ（アルキル）アリールホスフェート（アルキル基の置換位置は任意であり、またチオホスフェートであっても良い）；モノブチルホスファイト、モノペンチルホスファイト、モノヘキシルホスファイト、モノペプチルホスファイト、モノオクチルホスファイト、モノノニルホスファイト、モノデシルホスファイト、モノウンデシルホスファイト、モノドデシルホスファイト、モノトリデシルホスファイト、モノテトラデシルホスファイト、モノペンタデシルホスファイト、モノヘキサデシルホスファイト、モノヘプタデシルホスファイト、モノオクタデシルホスファイト、モノノナデシルホスファイト、モノイコシルホスファイト、モノヘンイコシルホスファイト、モノドコシルホスファイト、モノトリコシルホスファイト、モノテトラコシルホスファイト等のモノアルキルホスファイト（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い、またチオホスファイトであっても良い）；モノオクタデセニルホスファイト等のモノアルケニルホスファイト（アルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、二重結合の位置も任意であり、またチオホスファイトであっても良い）；モノフェニルホスファイト、モノクレジルホスファイト等のモノ（アルキル）アリールホスファイト（アルキル基の置換位置は任意であり、またチオホスファイトであっても良い）；ジブチルホスファイト、ジペンチルホスファイト、ジヘキシルホスファイト、ジペプチルホスファイト、ジオクチルホスファイト、ジノニルホスファイト、ジデシルホスファイト、ジンウンデシルホスファイト、ジドデシルホスファイト、ジトリデシルホスファイト、ジテトラデシルホスファイト、ジペンタデシルホスファイト、ジヘキサデシルホスファイト、ジヘプタデシルホスファイト、ジオクタデシルホスファイト、ジノナデシルホスファイト、ジイコシルホスファイト、ジヘンイコシルホスファイト、ジドコシルホスファイト、ジトリコシルホスファイト、ジテトラコシルホスファイト等のジアルキルホスファイト（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、またチオホスファイトであっても良い）；ジオクタデセニルホスファイト等のジアルケニルホスファイト（アルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、二重結合の位置も任意であり、またチオホスファイトであっても良い）；ジフェニルホスファイト、ジクレジルホスファイト等のジ（アルキル）アリールホスファイト（アルキル基の置換位置は任意であり、またチオホスファイトであっても良い）；これらリン系化合物と上述したようなアミン、アルカノールアミンとの塩；又はこれらの混合物等が挙げられる。
【００２５】
なお、（Ｂ）成分が、式（２）のＲ4、Ｒ5若しくはＲ6のうち１つ若しくは２つ、又は、式（３）のＲ7、Ｒ8若しくはＲ9のうち１つ若しくは２つが、炭素数６以上、好ましくは炭素数９以上のアルキル基又はアルケニル基、より好ましくは、ラウリル基、ミリスチル基、パルミチル基、ステアリル基、オレイル基等の直鎖アルキル基又は直鎖アルケニル基であり、他が水素原子であるリン酸エステル（チオリン酸エステルでも良い）や亜リン酸エステル（チオ亜リン酸エステルでも良い）である場合は、特に潤滑油組成物の初期なじみ性の改善効果が大きいため好ましい。
【００２６】
本発明の潤滑油組成物において任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の（Ｂ）成分を併用する場合、その含有量の下限値は、組成物全量基準でリン元素量として０．００５質量％、好ましくは０．０１質量％であり、一方、その上限値は、組成物全量基準でリン元素量として０．５質量％、好ましくは０．３質量％である。（Ｂ）成分の含有量が組成物全量基準でリン元素量として０．００５質量％に満たない場合は、（Ｂ）成分併用による潤滑油組成物の極圧性の向上効果や初期なじみ性の改善効果に乏しく、一方、含有量が組成物全量基準でリン元素量として０．５質量％を越える場合は、潤滑油組成物の腐食性が増加したり、またシール材や樹脂材等の耐久性に悪影響を及ぼすおそれがあるため、それぞれ好ましくない。
【００２７】
また、本発明の潤滑油組成物は、さらに（Ｃ）リンを含有しない摩擦調整剤を含有することができる。
本発明に係る（Ａ）ポリサルファイド化合物を含有する潤滑油組成物は優れた摩擦特性とその耐久性を有するものであるが、シクロナイザリング、湿式ブレーキ等の摩擦特性により高い効果を必要とする場合がある。この場合、リンを含有しない摩擦調整剤（以下（Ｃ）成分ともいう。）を併用することにより、より優れた摩擦特性を発揮することが可能となる。
（Ｃ）成分としては、潤滑油用の摩擦調整剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、特に炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するものが好ましい。アルキル基又はアルケニル基としては、直鎖状でも分枝状でも良く、炭素数は６〜３０、好ましくは９〜２４の化合物が望ましい。アルキル基又はアルケニル基の炭素数が６未満や３０を越える場合は、潤滑油組成物の摩擦特性が悪化するため、それぞれ好ましくない。
【００２８】
このアルキル基又はアルケニル基としては、具体的には例えば、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、トリアコンチル基等のアルキル基（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、テトラコセニル基、ペンタコセニル基、ヘキサコセニル基、ヘプタコセニル基、オクタコセニル基、ノナコセニル基、トリアコンテニル基等のアルケニル基（これらのアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である）；等が挙げられる。
【００２９】
（Ｃ）成分の摩擦調整剤としては、具体的には例えば、
（Ｃ−１）炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するアミン化合物、又はその誘導体、
（Ｃ−２）炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する脂肪酸のエステル、アミド、イミド又は金属塩、ならびに不飽和脂肪酸エステルの硫化物の中から選ばれる１種又は２種以上の化合物、
等が好ましい化合物として挙げられる。
ここでいう（Ｃ−１）のアミン化合物としては、より具体的には例えば、下記の一般式（４）で表される脂肪族モノアミン又はそのアルキレンオキシド付加物、下記の一般式（５）で表される脂肪族ポリアミン、一般式（６）で表されるイミダゾリン化合物等が挙げられる。
【００３０】
【化１１】
0004436533.tif 000008
式（４）中、Ｒ10は炭素数６〜３０、好ましくは９〜２４のアルキル基又はアルケニル基を示し、Ｒ11及びＲ12はそれぞれ個別にエチレン基又はプロピレン基を示し、Ｒ13及びＲ14はそれぞれ個別に水素又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、ａ及びｂは、それぞれ個別に０〜１０、好ましくは０〜６の整数を示し、かつａ＋ｂ＝０〜１０、好ましくは０〜６である。
【００３１】
【化１２】
0004436533.tif 000009
式（５）中、Ｒ15は炭素数６〜３０、好ましくは９〜２４のアルキル基又はアルケニル基を示し、Ｒ16はエチレン基又はプロピレン基を示し、Ｒ17及びＲ18はそれぞれ個別に水素又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、ｃは１〜５、好ましくは１〜４の整数を示している。
【００３２】
【化１３】
0004436533.tif 000010
式（６）中、Ｒ19は炭素数６〜３０、好ましくは９〜２４のアルキル基又はアルケニル基を示し、Ｒ20はエチレン基又はプロピレン基を示し、Ｒ21は水素又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、ｄは、０〜１０、好ましくは０〜６の整数を示している。
【００３３】
なお、Ｒ10、Ｒ15及びＲ19を示すアルキル基又はアルケニル基としては、直鎖状でも分枝状でも良いが、その炭素数は６〜３０、好ましくは９〜２４が望ましい。アルキル基又はアルケニル基の炭素数が６未満の場合や３０を超える場合は潤滑油組成物の摩擦特性が悪化するため、それぞれ好ましくない。
Ｒ10、Ｒ15及びＲ19を示すアルキル基又はアルケニル基としては、具体的には前述したような各種のアルキル基やアルケニル基等が挙げられるが、摩擦特性がより優れる点から、ラウリル基、ミリスチル基、パルミチル基、ステアリル基、オレイル基等の炭素数１２〜１８の直鎖アルキル基又はアルケニル基が特に好ましい。
【００３４】
また、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ17、Ｒ18及びＲ21を示す基としては、具体的には、水素；メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、トリアコンチル基等のアルキル基（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、テトラコセニル基、ペンタコセニル基、ヘキサコセニル基、ヘプタコセニル基、オクタコセニル基、ノナコセニル基、トリアコンテニル基等のアルケニル基（これらのアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である）；シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基；メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基；フェニル基、ナフチル基等のアリール基：トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等の炭素数７〜１８の各アルキルアリール基（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また置換位置も任意である）；ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２の各アリールアルキル基（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また置換位置も任意である）；等が挙げられる。
【００３５】
前記式（４）で表される脂肪族モノアミン又はそのアルキレンオキシド付加物としては、摩擦特性により優れる点から、式（４）において、Ｒ13及びＲ14が、別個に水素又は炭素数１〜６のアルキル基であり、かつａ＝ｂ＝０である脂肪族モノアミンや、Ｒ13及びＲ14が水素であり、かつａ及びｂが別個に０〜６でありａ＋ｂ＝１〜６となる数である脂肪族モノアミンのアルキレンオキシド付加物がより好ましく用いられる。
また、前記式（５）で表される脂肪族ポリアミンとしては、摩擦特性により優れる点から、式（５）において、Ｒ17及びＲ18が、別個に水素又は炭素数１〜６のアルキル基である脂肪族ポリアミンがより好ましく用いられる。
また、前記式（６）で表されるイミダゾリン化合物としては、摩擦特性により優れる点から、式（６）においてＲ21が、水素又は炭素数１〜６のアルキル基であるイミダゾリン化合物がより好ましく用いられる。
【００３６】
一方、（Ｃ−１）でいうアミン化合物の誘導体としては、例えば、前記式（４）〜（６）のようなアミン化合物に炭素数２〜３０のモノカルボン酸（脂肪酸等）や、シュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆる酸変性化合物；式（４）〜（６）のようなアミン化合物にホウ酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和した、いわゆるホウ酸変性化合物；式（４）又は（６）のようなアミン化合物に、エチレンオキシドやプロピレンオキシド等のアルキレンオキシドを反応させた、いわゆるアミン化合物のアルキレンオキシド付加物；これらの中から選ばれる２種以上の変性を組み合わせて得られるアミン化合物の変性物；等が挙げられる。
【００３７】
（Ｃ−１）のアミン化合物又はその誘導体としては、具体的には、摩擦特性に優れる点から、ラウリルアミン、ラウリルジエチルアミン、ラウリルジエタノールアミン、ドデシルジプロパノールアミン、パルミチルアミン、ステアリルアミン、ステアリルテトラエチレンペンタミン、オレイルアミン、オレイルプロピレンジアミン、オレイルジエタノールアミン、Ｎ−ヒドロキシエチルオレイルイミダゾリン等のアミン化合物；これらアミン化合物のアルキレンオキシド付加物；これらアミン化合物のアルキレンオキシド付加物；又はこれらの混合物等が特に好ましく用いられる。
【００３８】
前記（Ｃ−２）の脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸イミド又は脂肪酸金属塩における脂肪酸としては、直鎖脂肪酸でも分枝脂肪酸でもよく、飽和脂肪酸でも不飽和脂肪酸でも良いが、そのアルキル基又はアルケニル基の炭素数は、６〜３０、好ましくは９〜２４が望ましい。および不飽和脂肪酸エステルの硫化物の炭化水素基も同様である。脂肪酸のアルキル基又はアルケニル基の炭素数が６未満の場合や３０を超える場合は、湿式クラッチの摩擦特性が悪化するため、それぞれ好ましくない。
【００３９】
この脂肪酸としては、具体的には、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸、デカン酸、ウンデカン酸、ドデカン酸、トリデカン酸、テトラデカン酸、ペンタデカン酸、ヘキサデカン酸、ヘプタデカン酸、オクタデカン酸、ノナデカン酸、イコサン酸、ヘンイコサン酸、ドコサン酸、トリコサン酸、テトラコサン酸、ペンタコサン酸、ヘキサコサン酸、ヘプタコサン酸、オクタコサン酸、ノナコサン酸、トリアコンタン酸等の飽和脂肪酸（飽和脂肪酸は直鎖状でも分枝状でも良い）；ヘプテン酸、オクテン酸、ノネン酸、デセン酸、ウンデセン酸、ドデセン酸、トリデセン酸、テトラデセン酸、ペンタデセン酸、ヘキサデセン酸、ヘプタデセン酸、オクタデセン酸、ノナデセン酸、イコセン酸、ヘンイコセン酸、ドコセン酸、トリコセン酸、テトラコセン酸、ペンタコセン酸、ヘキサコセン酸、ヘプタコセン酸、オクタコセン酸、ノナコセン酸、トリアコンテン酸等の不飽和脂肪酸（不飽和脂肪酸は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である）、さらには同様のアルケニル基を持つアルケニルコハク酸；等が挙げられるが、特に摩擦特性により優れる点から、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、各種油脂から誘導される直鎖脂肪酸（ヤシ油脂肪酸等）の直鎖脂肪酸やオキソ法等で合成される直鎖脂肪酸と分枝脂肪酸の混合物が好ましく用いられる。
【００４０】
（Ｃ−２）でいう脂肪酸エステルとしては、具体的には、前記脂肪酸の多価アルコールエステル等が挙げられる。
この多価アルコールとしては、炭素数３〜６の多価アルコール又はその２量体、３量体が挙げられ、具体的には、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビタン等の多価アルコール、及びその２〜３量体であるジグリセリン、ジトリメチロールエタン、ジトリメチロールプロパン、ジペンタエリスリトール、トリグリセリン、トリトリメチロールエタン、トリトリメチロールプロパン、トリペンタエリスリトール等が挙げられる。
なおここでいうエステルとしては、多価アルコール中の水酸基のすべてがエステル化された、いわゆるフルエステルでも良く、また、多価アルコール中の水酸基の少なくとも１個以上がエステル化されない水酸基の形のままで残っている、いわゆる部分エステルでも良いが、本発明においては、摩擦特性により優れる点から部分エステルを用いるのが好ましい
【００４１】
脂肪酸エステルとして好ましい化合物としては、具体的には、グリセリンモノラウレート、グリセリンモノイソラウレート、グリセリンジラウレート、グリセリンジイソラウレート、グリセリンモノミリステート、グリセリンモノイソミリステート、グリセリンジミリステート、グリセリンジイソミリステート、グリセリンモノパルミテート、グリセリンモノイソパルミテート、グリセリンジパルミテート、グリセリンジイソパルミテート、グリセリンモノステアレート、グリセリンモノイソステアレート、グリセリンジステアレート、グリセリンジイソステアレート、グリセリンモノオレエート、グリセリンモノイソオレエート、グリセリンジオレエート、グリセリンジイソオレエート等のグリセリン部分エステル；トリメチロールエタンモノラウレート、トリメチロールエタンモノイソラウレート、トリメチロールエタンジラウレート、トリメチロールエタンジイソラウレート、トリメチロールエタンモノミリステート、トリメチロールエタンモノイソミリステート、トリメチロールエタンジミリステート、トリメチロールエタンジイソミリステート、トリメチロールエタンモノパルミテート、トリメチロールエタンモノイソパルミテート、トリメチロールエタンジパルミテート、トリメチロールエタンジイソパルミテート、トリメチロールエタンモノステアレート、トリメチロールエタンモノイソステアレート、トリメチロールエタンジステアレート、トリメチロールエタンジイソステアレート、トリメチロールエタンモノオレエート、トリメチロールエタンモノイソオレエート、トリメチロールエタンジオレエート、トリメチロールエタンジイソオレエート等のトリメチロールエタン部分エステル；トリメチロールプロパンモノラウレート、トリメチロールプロパンモノイソラウレート、トリメチロールプロパンジラウレート、トリメチロールプロパンジイソラウレート、トリメチロールプロパンモノミリステート、トリメチロールプロパンモノイソミリステート、トリメチロールプロパンジミリステート、トリメチロールプロパンジイソミリステート、トリメチロールプロパンモノパルミテート、トリメチロールプロパンモノイソパルミテート、トリメチロールプロパンジパルミテート、トリメチロールプロパンジイソパルミテート、トリメチロールプロパンモノステアレート、トリメチロールプロパンモノイソステアレート、トリメチロールプロパンジステアレート、トリメチロールプロパンジイソステアレート、トリメチロールプロパンモノオレエート、トリメチロールプロパンモノイソオレエート、トリメチロールプロパンジオレエート、トリメチロールプロパンジイソオレエート等のトリメチロールプロパン部分エステル；ペンタエリスリトールモノラウレート、ペンタエリスリトールモノイソラウレート、ペンタエリスリトールジラウレート、ペンタエリスリトールジイソラウレート、ペンタエリスリトールトリラウレート、ペンタエリスリトールトリイソラウレート、ペンタエリスリトールモノミリステート、ペンタエリスリトールモノイソミリステート、ペンタエリスリトールジミリステート、ペンタエリスリトールジイソミリステート、ペンタエリスリトールトリミリステート、ペンタエリスリトールトリイソミリステート、ペンタエリスリトールモノパルミテート、ペンタエリスリトールモノイソパルミテート、ペンタエリスリトールジパルミテート、ペンタエリスリトールジイソパルミテート、ペンタエリスリトールトリパルミテート、ペンタエリスリトールトリイソパルミテート、ペンタエリスリトールモノステアレート、ペンタエリスリトールモノイソステアレート、ペンタエリスリトールジステアレート、ペンタエリスリトールジイソステアレート、ペンタエリスリトールトリステアレート、ペンタエリスリトールトリイソステアレート、ペンタエリスリトールモノオレエート、ペンタエリスリトールモノイソオレエート、ペンタエリスリトールジオレエート、ペンタエリスリトールジイソオレエート、ペンタエリスリトールトリオレエート、ペンタエリスリトールトリイソオレエート等のペンタエリスリトール部分エステル；ソルビタンモノラウレート、ソルビタンモノイソラウレート、ソルビタンジラウレート、ソルビタンジイソラウレート、ソルビタントリラウレート、ソルビタントリイソラウレート、ソルビタンモノミリステート、ソルビタンモノイソミリステート、ソルビタンジミリステート、ソルビタンジイソミリステート、ソルビタントリミリステート、ソルビタントリイソミリステート、ソルビタンモノパルミテート、ソルビタンモノイソパルミテート、ソルビタンジパルミテート、ソルビタンジイソパルミテート、ソルビタントリパルミテート、ソルビタントリイソパルミテート、ソルビタンモノステアレート、ソルビタンモノイソステアレート、ソルビタンジステアレート、ソルビタンジイソステアレート、ソルビタントリステアレート、ソルビタントリイソステアレート、ソルビタンモノオレエート、ソルビタンモノイソオレエート、ソルビタンジオレエート、ソルビタンジイソオレエート、ソルビタントリオレエート、ソルビタントリイソオレエート等のソルビタン部分エステル；およびこれらの混合物等が例示できる。
【００４２】
さらに、特に摩擦特性に優れる点から、グリセリンモノオレエート、グリセリンジオレエート、トリメチロールエタンモノオレエート、トリメチロールエタンジオレエート、トリメチロールプロパンモノオレエート、トリメチロールプロパンジオレエート、ペンタエリスリトールモノオレエート、ペンタエリスリトールジオレエート、ペンタエリスリトールトリオレエート、ソルビタンモノオレエート、ソルビタンジオレエート、ソルビタントリオレエート及びこれらの混合物等がより好ましく用いられ、さらにモノオレエートであるグリセリンモノオレエート、トリメチロールエタンモノオレエート、トリメチロールプロパンモノオレエート、ペンタエリスリトールモノオレエート、ソルビタンモノオレエート及びこれらの混合物等が最も好ましく用いられる。
また、（Ｃ−２）でいう脂肪酸アミドとしては、具体的には、前記脂肪酸やアルケニルコハク酸無水物あるいはその酸塩化物をアンモニアや炭素数１〜８の炭化水素基又は水酸基含有炭化水素基のみを分子中に含有するアミン化合物等の含窒素化合物を反応させて得られるアミドあるいはイミド等が挙げられる。
【００４３】
この含窒素化合物としては、具体的には、アンモニア；モノメチルアミン、モノエチルアミン、モノプロピルアミン、モノブチルアミン、モノペンチルアミン、モノヘキシルアミン、モノヘプチルアミン、モノオクチルアミン、ジメチルアミン、メチルエチルアミン、ジエチルアミン、メチルプロピルアミン、エチルプロピルアミン、ジプロピルアミン、メチルブチルアミン、エチルブチルアミン、プロピルブチルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン等のアルキルアミン（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；モノメタノールアミン、モノエタノールアミン、モノプロパノールアミン、モノブタノールアミン、モノペンタノールアミン、モノヘキサノールアミン、モノヘプタノールアミン、モノオクタノールアミン、モノノナノールアミン、ジメタノールアミン、メタノールエタノールアミン、ジエタノールアミン、メタノールプロパノールアミン、エタノールプロパノールアミン、ジプロパノールアミン、メタノールブタノールアミン、エタノールブタノールアミン、プロパノールブタノールアミン、ジブタノールアミン、ジペンタノールアミン、ジヘキサノールアミン、ジヘプタノールアミン、ジオクタノールアミン等のアルカノールアミン（アルカノール基は直鎖状でも分枝状でも良い）；及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００４４】
（Ｃ−２）の脂肪酸アミドとしては、具体的には、摩擦特性により優れる点から、ラウリン酸アミド、ラウリン酸ジエタノールアミド、ラウリン酸モノプロパノールアミド、ミリスチン酸アミド、ミリスチン酸ジエタノールアミド、ミリスチン酸モノプロパノールアミド、パルミチン酸アミド、パルミチン酸ジエタノールアミド、パルミチン酸モノプロパノールアミド、ステアリン酸アミド、ステアリン酸ジエタノールアミド、ステアリン酸モノプロパノールアミド、オレイン酸アミド、オレイン酸ジエタノールアミド、オレイン酸モノプロパノールアミド、ヤシ油脂肪酸アミド、ヤシ油脂肪酸ジエタノールアミド、ヤシ油脂肪酸モノプロパノールアミド、炭素数１２〜１３の合成混合脂肪酸アミド、炭素数１２〜１３の合成混合脂肪酸ジエタノールアミド、炭素数１２〜１３の合成混合脂肪酸モノプロパノールアミド、及びこれらの混合物等が特に好ましく用いられる。
【００４５】
一方、（Ｃ−２）でいう脂肪酸金属塩としては、具体的には例えば、前記脂肪酸のアルカリ土類金属塩（マグネシウム塩、カルシウム塩等）や亜鉛塩等が挙げられる。
（Ｃ−２）の脂肪酸金属塩としては、具体的には、湿式クラッチの摩擦特性により優れる点から、ラウリン酸カルシウム、ミリスチン酸カルシウム、パルミチン酸カルシウム、ステアリン酸カルシウム、オレイン酸カルシウム、ヤシ油脂肪酸カルシウム、炭素数１２〜１３の合成混合脂肪酸カルシウム、ラウリン酸亜鉛、ミリスチン酸亜鉛、パルミチン酸亜鉛、ステアリン酸亜鉛、オレイン酸亜鉛、ヤシ油脂肪酸亜鉛、炭素数１２〜１３の合成混合脂肪酸亜鉛、及びこれらの混合物等が特に好ましく用いられる。
さらに（Ｃ−２）でいう不飽和脂肪酸エステルの硫化物としては、例えば、前記不飽和脂肪酸エステルと硫黄の反応物が挙げられる。
（Ｃ−２）の不飽和脂肪酸エステルの硫化物としては、シンクロ特性やブレーキの摩擦特性により優れる点から、オレイン酸メチルエステルの硫化物が特に好ましく用いられる。
また、言うまでもなく、（Ｃ）成分としては、（Ｃ−１）及び（Ｃ−２）で代表されるような摩擦調整剤の中から選ばれる２種以上の異なる構造の化合物の任意の混合割合からなる混合物も用いることができる。
【００４６】
本発明の潤滑油組成物において任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の（Ｃ）成分を併用する場合、その含有量の下限値は、組成物全量基準で０．０１質量％、好ましくは０．０３質量％であり、一方、その上限値は、組成物全量基準で５．０質量％、好ましくは３．０質量％である。（Ｃ）成分の含有量が組成物全量基準で０．０１質量％に満たない場合は、（Ｃ）成分併用による摩擦特性に対する改善効果に乏しく、一方、含有量が組成物全量基準で５．０質量％を越える場合は、静摩擦係数（μs）が下がりすぎ、湿式ブレーキの効きが低下するため、それぞれ好ましくない。
【００４７】
ここで、本発明において（Ｃ）成分として（Ｃ−１）のアミン化合物を使用する場合は、前述した（Ｂ）成分として、式（２）のＲ4、Ｒ5若しくはＲ6のうち１つ若しくは２つ、又は、式（３）のＲ7、Ｒ8若しくはＲ9のうち１つ若しくは２つが、炭素数１〜３０の炭化水素基であり、他が水素原子であるリン酸エステル（チオリン酸エステルでも良い）や亜リン酸エステル（チオ亜リン酸エステルでも良い）、特に亜リン酸エステルを併用すると、潤滑油組成物の初期なじみ性の改善効果が特に大きい。この場合、（Ｃ−１）成分のアミン化合物と（Ｂ）成分の上記リン酸エステル又は亜リン酸エステルは、それぞれ単独で潤滑油基油に加えても良く、また予め両者を反応させたアミン化合物とリン化合物の塩の形で潤滑油基油に加えても良い。
【００４８】
また、本発明の潤滑油組成物は、（Ｄ）塩基性金属系清浄剤を含有することができる。
この塩基性金属系清浄剤（以下（Ｄ）成分ともいう。）は、手動または自動変速機のシンクロ特性やトラクターや建設機械のブレーキ鳴き防止に必要な高い動摩擦係数（μd）や低い静摩擦係数（μs）を出現させる効果がある。本発明に係る（Ａ）ポリサルファイド化合物は、単独で使用しても動摩擦係数（μd）を維持しかつ静摩擦係数（μs）を低減する効果を持つが、（Ｄ）成分と併用することによりその効果が増大する。
（Ｄ）成分の塩基性金属系清浄剤の全塩基価の下限値は、５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇであり、一方、その上限値は４５０ｍｇＫＯＨ／ｇである。全塩基価が５０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満の場合は潤滑油組成物の酸化安定性が悪化し、一方、全塩基価が４５０ｍｇＫＯＨ／ｇを超える場合は、潤滑油組成物の貯蔵安定性に悪影響を及ぼす恐れがあるため、それぞれ好ましくない。なおここで言う全塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による全塩基価を意味している。
【００４９】
（Ｄ）成分の具体例としては、例えば
（Ｄ−１）全塩基価が５０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇの塩基性アルカリ土類金属スルフォネート、
（Ｄ−２）全塩基価が５０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇの塩基性アルカリ土類金属フェネート、
（Ｄ−３）全塩基価が５０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇの塩基性アルカリ土類金属サリシレート、
の中から選ばれる１種類又は２種類以上の塩基性金属系清浄剤等が挙げられる。
アルカリ土類金属スルフォネートとしては、より具体的には、例えば分子量１００〜１５００、好ましくは２００〜７００のアルキル芳香族化合物をスルフォン化することによって得られるアルキル芳香族スルフォン酸のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩が好ましく用いられ、アルキル芳香族スルフォン酸としては、具体的にはいわゆる石油スルフォン酸や合成スルフォン酸等が挙げられる。
【００５０】
石油スルフォン酸としては、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルフォン化したものやホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸等が用いられる。また合成スルフォン酸としては、例えば洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したり、ポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる、直鎖状や分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンを原料とし、これをスルフォン化したもの、あるいはジノニルナフタレンをスルフォン化したもの等が用いられる。またこれらアルキル芳香族化合物をスルフォン化する際のスルフォン化剤としては特に制限はないが、通常、発煙硫酸や硫酸が用いられる。
また、アルカリ土類金属フェネートとしては、より具体的には例えば、炭素数４〜３０、好ましくは６〜１８の直鎖状又は分枝状のアルキル基を少なくとも１個有するアルキルフェノール、このアルキルフェノールと元素硫黄を反応させて得られるアルキルフェノールサルファイド又はこのアルキルフェノールとホルムアルデヒドを反応させて得られるアルキルフェノールのマンニッヒ反応生成物のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩が好ましく用いられる。
【００５１】
また、アルカリ土類金属サリシレートとしては、より具体的には例えば、炭素数４〜３０、好ましくは６〜１８の直鎖状又は分枝状のアルキル基を少なくとも１個有するアルキルサリチル酸のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩が好ましく用いられる。
（Ｄ−１）塩基性アルカリ土類金属スルフォネート、（Ｄ−２）塩基性アルカリ土類金属フェネート及び（Ｄ−３）塩基性アルカリ土類金属サリシレートには、その全塩基価が５０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇの範囲にある限りにおいて、アルキル芳香族スルフォン酸、アルキルフェノール、アルキルフェノールサルファイド、アルキルフェノールのマンニッヒ反応生成物、アルキルサリチル酸等を、直接、マグネシウム及び／又はカルシウムのアルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等のアルカリ土類金属塩基と反応させたり、又は一度ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としてからアルカリ土類金属塩と置換させること等により得られる中性塩（正塩）を過剰のアルカリ土類金属塩やアルカリ土類金属塩基（アルカリ土類金属の水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩や、炭酸ガスの存在下で中性塩（正塩）をアルカリ土類金属の塩基と反応させることにより得られる過塩基性塩（超塩基性塩）が含まれる。
なお、これらの反応は、通常、溶媒（ヘキサン等の脂肪族炭化水素溶剤、キシレン等の芳香族炭化水素溶剤、軽質潤滑油基油等）中で行われる。また、金属系清浄剤は通常、軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販されており、また、入手可能であるが、一般的に、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
【００５２】
本発明の潤滑油組成物において任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の（Ｄ）成分を併用する場合、その含有量の下限値は、組成物全量基準で０．０５質量％、好ましくは０．１質量％であり、一方、その上限値は、組成物全量基準で５．０質量％、好ましくは３．０質量％である。（Ｄ）成分の含有量が組成物全量基準で０．０５質量％に満たない場合は、（Ｄ）成分併用による潤滑油組成物の摩擦特性の向上効果に乏しく、一方、含有量が組成物全量基準で５．０質量％を越える場合は、潤滑油組成物の酸化安定性が低下したり、また摩擦材の目詰まりを起こすおそれがあるため、それぞれ好ましくない。
【００５３】
また、本発明の潤滑油組成物は、さらに（Ｅ）チオリン酸亜鉛を含有することができる。
このチオリン酸亜鉛（以下（Ｅ）成分ともいう。）は、酸化安定性を向上させると同時に静摩擦係数（μs）を低減させる効果があり、特に（Ｄ）塩基性金属系清浄剤と併用した場合にその効果が大きい。また（Ｅ）成分が静摩擦係数（μs）を低減する効果は、銅合金を使用した手動または自動変速機のシンクロナイザリングやトラクターや、建設機械の湿式ブレーキにおいて顕著であり、手動または自動変速機における引っかかりやトラクターや建設機械におけるブレーキ鳴きをより効果的に防止することができる。
（Ｅ）成分のチオリン酸亜鉛としては、具体的には、下記の一般式（７）で表されるジチオリン酸亜鉛等が挙げられる。
【００５４】
【化１４】
0004436533.tif 000011
式（７）中、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24及びＲ25は、それぞれ個別に、炭素数１〜１８のアルキル基、アリール基又は炭素数７〜１８のアルキルアリール基を示す。
【００５５】
アルキル基としては、具体的にはメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられ、特に炭素数３〜８のアルキル基が好ましい。これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い。これらはまた第１級（プライマリー）アルキル基でも第２級（セカンダリー）アルキル基でも良い。
【００５６】
Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24及びＲ25を導入する際にα−オレフィンの混合物を原料とする場合があるが、この場合、式（７）で表される化合物としては異なる構造のアルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛の混合物となる。
アリール基としては、具体的には、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。
アルキルアリール基としては、具体的には、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また全ての置換異性体を含む）が挙げられる。
【００５７】
Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24及びＲ25としては、このようなアルキル基、アリール基、アルキルアリール基のいずれでも良く、潤滑油組成物に極圧性が要求される場合は（Ｅ）成分として第２級アルキル基を有するジチオリン酸亜鉛を、耐熱性が要求される場合は（Ｅ）成分としてアリール基又はアルキルアリール基を有するジチオリン酸亜鉛を用いるのが好ましいが、摩擦特性の改善効果等を考慮すると、総合的には第１級アルキル基を有するジチオリン酸亜鉛を用いるのが最も好ましい。
またさらに塩基性第１級アルキル基を有するジチオリン酸亜鉛は特に優れた酸化安定性を示し単独または他のジチオリン酸亜鉛との併用が有効である。
【００５８】
本発明の潤滑油組成物において任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の（Ｅ）成分を併用する場合、その含有量の下限値は、組成物全量基準で０．０５質量％、好ましくは０．１質量％であり、一方、その上限値は、組成物全量基準で５．０質量％、好ましくは３．０質量％である。（Ｅ）成分の含有量が組成物全量基準で０．０５質量％に満たない場合は、（Ｅ）成分併用による潤滑油組成物の静摩擦係数（μs）の低減効果に乏しく、一方、含有量が組成物全量基準で５．０質量％を越える場合は、摩擦材の目詰まりを起こす恐れがあり、またシール材や樹脂材等の耐久性に悪影響を及ぼすおそれがあるため、それぞれ好ましくない。
【００５９】
また、本発明の潤滑油組成物は、（Ｆ）コハク酸イミド系無灰分散剤を含有することができる。
コハク酸イミド系無灰分散剤（以下（Ｆ）成分ともいう。）を併用することにより組成物の酸化安定性、熱安定性の向上が期待できる。また変速操作時のシンクロナイザリングとギヤコーン間や湿式ブレーキの系合中の動摩擦係数（μd）を上げる効果を有する。
（Ｆ）成分の具体的としては、例えば、炭素数３０〜３００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミド、あるいはその誘導体が挙げられ、これらの中から任意に選ばれる１種類あるいは２種類以上を配合することができる。
（Ｆ）成分としては、より具体的には、例えば、下記の一般式（８）又は（９）で示される化合物等が挙げられる。
【００６０】
【化１５】
0004436533.tif 000012
式（８）中、Ｒ26は炭素数３０〜３００、好ましくは４０〜１５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｅは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示している。
【００６１】
【化１６】
0004436533.tif 000013
式（９）中、Ｒ27及びＲ28は、それぞれ個別に炭素数３０〜３００、好ましくは４０〜１５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｆは０〜４、好ましくは１〜３の整数を示している。
【００６２】
なお、コハク酸イミドとは、イミド化に際しては、ポリアミンの一端に無水コハク酸が付加した一般式（８）のようないわゆるモノタイプのコハク酸イミドと、ポリアミンの両端に無水コハク酸が付加した一般式（２）のようないわゆるビスタイプのコハク酸イミドがあるが、（Ｆ）成分としては、そのいずれでも、またこれらの混合物でも使用可能である。
このアルキル基又はアルケニル基としては、直鎖状でも分枝状でも良いが、好ましいものとしては、具体的には、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等が挙げられる。
このアルキル基又はアルケニル基の炭素数は３０〜３００、好ましくは４０〜１５０である。アルキル基又はアルケニル基の炭素数が３０未満の場合は化合物の潤滑油基油に対する溶解性が低下し、一方、アルキル基又はアルケニル基の炭素数が３００を越える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が悪化するため、それぞれ好ましくない。
【００６３】
（Ｆ）成分のコハク酸イミド系無灰分散剤の含有量は任意であるが、耐摩耗性、酸化安定性及び摩擦特性等の点から、通常、その窒素含有量が０．０１〜１０質量％、好ましくは０．１〜１０質量％のものが望ましく用いられる。
また、（Ｆ）成分のコハク酸イミド系無灰分散剤の誘導体としては、例えば、前述したようなコハク酸イミドに炭素数２〜３０のモノカルボン酸（脂肪酸等）やシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆる酸変性化合物；前述したような含窒素化合物にホウ酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆるホウ素変性化合物；前述したような含窒素化合物に硫黄化合物を作用させた硫黄変性化合物；及び前述したような含窒素化合物に酸変性、ホウ素変性、硫黄変性から選ばれた２種以上の変性を組み合わせた変性化合物；等が挙げられる。なお、これら誘導体の中ではホウ酸変性品が動擦係数（μd）を向上させる効果に特に優れるため、この効果を強調するためには、ホウ酸変性したコハク酸イミド系無灰分散剤を用いることも効果的である。
【００６４】
本発明の潤滑油組成物において任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の（Ｆ）成分を併用する場合、耐摩耗性、酸化安定性及び摩擦特性等の点から、通常、その窒素含有量が０．０１〜１０質量％、好ましくは０．１〜１０質量％のものが望ましく用いられる。（Ｆ）成分の含有量の下限値は、組成物全量基準で０．１質量％、好ましくは０．５質量％であり、一方、その上限値は、組成物全量基準で１５．０質量％、好ましくは１０．０質量％である。（Ｆ）成分の含有量が組成物全量基準で０．１質量％に満たない場合は、（Ｆ）成分の効果が得られず、一方、含有量が組成物全量基準で１５．０質量％を越える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が悪化し、またシール材等の耐久性に悪影響を及ぼす恐れがあるため、それぞれ好ましくない。
【００６５】
以上のように、本発明の潤滑油組成物においては、潤滑油基油に（Ａ）成分のポリサルファイド化合物を特定量含有させることにより、潤滑油組成物が手動変速機または自動変速機や、トラクターあるいは建設機械に用いられた場合、手動変速機または自動変速機で使用されるシンクロナイザリングやトラクターもしくは建設機械で使用される湿式ブレーキの材質である銅合金での動摩擦係数（μd）を高く保持するとともに、静摩擦係数（μs）を低下させることができる。
【００６６】
また、必要に応じて（Ｂ）〜（Ｆ）成分の中から選ばれる１種又は２種以上の化合物をそれぞれ特定量併用することにより、摩擦特性をさらに一層改善することができる。
すなわち、本発明における潤滑油組成物は、潤滑油基油に（Ａ）成分を配合した組成の他に、潤滑油基油と（Ａ）成分と（Ｂ）〜（Ｆ）成分の各種組み合わせからなる組成の全ての態様を包含する。このうち（Ａ）成分の他に（Ｂ）成分を含む組成が特に好ましく、特に以下の態様が好ましい。
（１）基油＋（Ａ）＋（Ｂ）、
（２）基油＋（Ａ）＋（Ｂ）＋（Ｃ）又は（Ｄ）又は（Ｅ）又は（Ｆ）、
（３）基油＋（Ａ）＋（Ｂ）＋（Ｃ）＋（Ｄ）又は（Ｅ）又は（Ｆ）、
（４）基油＋（Ａ）＋（Ｂ）＋（Ｃ）＋（Ｄ）＋（Ｅ）又は（Ｆ）、
（５）基油＋（Ａ）＋（Ｂ）＋（Ｃ）＋（Ｄ）＋（Ｅ）＋（Ｆ）、
（６）基油＋（Ａ）＋（Ｂ）＋（Ｄ）＋（Ｅ）又は（Ｆ）、
（７）基油＋（Ａ）＋（Ｂ）＋（Ｄ）＋（Ｅ）＋（Ｆ）。
その他の好ましい組成としては、（Ａ）成分の他に（Ｅ）成分を含む組成が好ましく、以下の態様が挙げられる。
（８）基油＋（Ａ）＋（Ｅ）、
（９）基油＋（Ａ）＋（Ｅ）＋（Ｃ）又は（Ｄ）又は（Ｆ）、
（１０）基油＋（Ａ）＋（Ｄ）＋（Ｅ）＋（Ｃ）又は（Ｆ）、
（１１）基油＋（Ａ）＋（Ｃ）＋（Ｄ）＋（Ｅ）＋（Ｆ）。
【００６７】
本発明の潤滑油組成物においては、その性能を更に向上させる目的で、必要に応じて、さらに粘度指数向上剤、流動点降下剤、酸化防止剤、極圧添加剤、腐食防止剤、ゴム膨潤剤、消泡剤、着色剤等に代表される各種添加剤を単独で、又は数種類組み合わせて含有させても良い。
粘度指数向上剤としては、具体的には、各種メタクリル酸エステルから選ばれる１種又は２種以上のモノマーの重合体若しくは共重合体、又はその水添物などのいわゆる非分散型粘度指数向上剤、あるいはさらに窒素化合物を含む各種メタクリル酸エステルを共重合させたいわゆる分散型粘度指数向上剤等が例示できる。他の粘度指数向上剤の具体例としては、非分散型又は分散型エチレン・α−オレフィン共重合体（α−オレフィンとしてはプロピレン、１−ブテン、１−ペンテン等が挙げられる）、又はその水素化物、ポリイソブチレン、又はその水添物、スチレン−ジエン水素化共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体、ポリアルキルスチレン等が例示できる。
【００６８】
これら粘度指数向上剤の分子量は、せん断安定性を考慮して選定することが必要である。具体的には、粘度指数向上剤の数平均分子量は、例えば分散型及び非分散型ポリメタクリレートの場合では、５，０００〜１５０，０００、好ましくは５，０００〜３５，０００のものが、ポリイソブチレン又はその水素化物の場合は８００〜５，０００、好ましくは１，０００〜４，０００のものが、エチレン・α−オレフィン共重合体又はその水素化物の場合は８００〜１５０，０００、好ましくは３，０００〜１２，０００のものが好ましい。
またこれら粘度指数向上剤の中でもエチレン・α−オレフィン共重合体又はその水素化物を用いた場合には、特にせん断安定性に優れた潤滑油組成物を得ることができる。
【００６９】
これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物は、任意の量を含有させることができるが、通常、その含有量は、潤滑油組成物全量基準０．１〜４０．０質量％であるのが望ましい。
酸化防止剤としては、フェノール系化合物やアミン系化合物等、潤滑油に一般的に使用されているものであれば使用可能である。具体的には、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール等のアルキルフェノール類、メチレン−４，４−ビスフェノール（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）等のビスフェノール類、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン類、ジアルキルジフェニルアミン類、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸等の（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）脂肪酸類と１価又は多価アルコール（例えば、メタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサポリサルファイド、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリスリトール等）とのエステル等が挙げられる。
これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物は、任意の量を含有させることができるが、通常、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％であるのが望ましい。
【００７０】
極圧添加剤として、本発明の必須成分である（Ａ）成分のポリサルファイド化合物の他は、例えば、ジスルフィド類、硫化油脂類等の硫黄系化合物等が挙げられる。これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物は、任意の量を含有させることができるが、通常、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％であるのが望ましい。
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、チアジアゾール系、イミダゾール系化合物等が挙げられる。これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物は、任意の量を含有させることができるが、通常、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．０１〜３．０質量％であるのが望ましい。
消泡剤としては、例えば、ジメチルシリコーン、フルオロシリコーン等のシリコーン類が挙げられる。これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物は、任意の量を含有させることができるが、通常、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．００１〜０．０５質量％であるのが望ましい。
着色剤は任意の量を含有させることができるが、通常、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．００１〜１．０質量％であるのが望ましい。
【００７１】
【発明の効果】
以上のように、本発明の潤滑油組成物は優れた極圧性および摩擦特性を有しており、特に、シンクロナイザリングを使用した手動または自動変速機用潤滑油や、トラクターや建設機械に使用される変速機とブレーキを同時に潤滑する共通潤滑用潤滑油等の動力伝達機構用の潤滑油としての使用に適している。
【００７２】
【実施例】
以下、本発明の内容を実施例及び比較例によりさらに具体的に説明するが、本発明はこれらによりなんら限定されるものではない。
【００７３】
[試験１]
手動または自動変速機で使用されるシンクロナイザリングやトラクターで使用される湿式ブレーキの材質である銅合金における摩擦特性を評価するため、表１に示す潤滑油組成物について、以下に示す条件でシンクロ摩擦試験を行い、なじみ運転１０００サイクル経過後の静摩擦係数μs（μsはシンクロナイザリングが静止状態から１ｒｐｍでスリップ開始後の最大摩擦係数を示す。）を測定した。
【００７４】
シンクロ摩擦試験の運転条件
シンクロナイザリング：国産手動変速機用銅合金シンクロナイザリング
ギヤコーン          ：国産手動自動変速機用鋼製ギヤコーン
油    温            ：８０℃
モーター回転数      ：１２００ｒｐｍ
押しつけ荷重        ：４００Ｎ
押しつけサイクル    ：ＯＮ  ０．５  ｓｅｃ／ＯＦＦ  １．０ｓｅｃ
【００７５】
【表１】
0004436533.tif 000014
【００７６】
１）精製鉱油Ａ：動粘度４．１ｍｍ2／ｓ（＠１００℃）、粘度指数１２３のパラフィン系水素化分解鉱油。
２）潤滑油Ａ：精製鉱油Ａに、組成物全量基準でポリメタクリレート２０質量％、ジ−２−エチルヘキシル酸性リン酸エステルアミン塩０．３質量％、チアジアゾール０．２質量％を添加した動粘度１３．６ｍｍ2／ｓ（＠１００℃）の潤滑油。
３）潤滑油Ｂ：精製鉱油Ａに、組成物全量基準でポリメタクリレート２０質量％、ジブチル亜リン酸エステル０．２質量％、塩基性プライマリーＺｎＤＴＰ１．２質量％、ＴＢＮ３００Ｃａスルフォネート２．０質量％、アルケニルコハク酸イミド０．５質量％、ソルビタンモノオレート０．３質量％を添加した動粘度１４．８ｍｍ2／ｓ（＠１００℃）の潤滑油。
４）ポリサルファイド化合物Ａ：式（１）において、Ｒ1〜Ｒ3の炭素数８、ｎ＝０〜１、ｘ，ｙ＝３〜９のポリサルファイド化合物。
５）ポリサルファイド化合物Ｂ：式（１）において、Ｒ1〜Ｒ3の炭素数１６または１８、ｎ＝０〜１、ｘ，ｙ＝１〜９のポリサルファイド化合物。
６）ポリサルファイド化合物Ｃ：式（１）において、Ｒ1〜Ｒ3の炭素数４、ｎ＝０〜１、ｘ，ｙ＝２〜１３のポリサルファイド化合物。
７）μ1200：１００００サイクル後の１２００ｒｐｍの摩擦係数。
８）［０．５］：ポリサルファイド化合物を組成物全量基準で硫黄０．５質量％となるよう添加した。
【００７７】
表1の結果から明らかなとおり、本発明に係る（Ａ）ポリサルファイド化合物を含有する実施例の潤滑油組成物は、手動または自動変速機のシンクロメッシュ機構やトラクターの湿式ブレーキで用いられる銅合金での動摩擦係数μ1200が高く、シンクロメッシュ型手動または自動変速機でのギヤ鳴りの原因となるシンクロ時の摩擦係数の低下を防ぐことができる。
【００７８】
［試験２］
本発明の潤滑油組成物について、摩擦特性への影響を評価するため、表１に示した各組成の静摩擦係数μ1をシンクロ摩擦試験機で測定した。その結果を表２に示した。
【００７９】
シンクロ摩擦試験の運転条件
シンクロナイザリング：国産手動変速機用銅合金シンクロナイザリング
ギヤコーン          ：国産手動自動変速機用鋼製ギヤコーン
油    温            ：８０℃
モーター回転数      ：慣性吸収試験後１ｒｐｍ
押しつけ荷重        ：４００Ｎ
押しつけサイクル    ：ＯＮ  ２．０  ｓｅｃ／ＯＦＦ  ５．０ｓｅｃ
【００８０】
【表２】
0004436533.tif 000015
【００８１】
１）精製鉱油Ａ：表１の精製鉱油Ａと同一。
２）潤滑油Ａ：表１の潤滑油Ａと同一。
３）潤滑油Ｂ：表１の潤滑油Ｂと同一。
４）ポリサルファイド化合物Ａ：表１のポリサルファイド化合物Ａと同一。
５）ポリサルファイド化合物Ｂ：表１のポリサルファイド化合物Ｂと同一。
６）ポリサルファイド化合物Ｃ：表１のポリサルファイド化合物Ｃと同一。
７）μ1：慣性吸収試験後１００サイクル後の１ｒｐｍの最大摩擦係数。
８）［０．５］：ポリサルファイド化合物を組成物全量基準で硫黄０．５質量％となるよう添加した。
【００８２】
表２の結果から明らかなとおり、本発明の潤滑油組成物において、特に式（１）におけるＲ1〜Ｒ3が長鎖のポリサルファイド化合物Ｂを用いた実施例８、１０および１２は対応する比較例５〜８に比較して著しく低いμ1を示す。これは低滑り速度での摩擦係数が低いことを意味し、手動または自動変速機のシンクロメッシュ機構でのひっかかり現象の防止やトラクターの湿式ブレーキでのブレーキ鳴き防止に有効なことを示している。
【００８３】
［試験３］
本発明に係る潤滑油組成物による、トラクターのブレーキ鳴きへの影響を評価するため、表３に示す組成を有する実施例１３び比較例９の潤滑油組成物について、以下に示す条件で、油温が５℃及び油温が外気温と同一の場合のトラクターブレーキ鳴き試験を行い、その結果を表３に示した。
【００８４】
トラクタ−ブレーキ鳴き試験
（１）使用トラクター：１５馬力トラクター
（２）試験方法：まず試験油を充填したトラクターを１２時間以上低温室（０℃）にて冷やす。低温室から出したトラクターを暖気なしで時速３０ｋｍに加速しフルブレーキをかけ音の発生を聞いた後油温を測定する。これを２度繰り返し５℃の試験とする。さらに走行を繰り返し油温が３０℃に達したところでフルブレーキをかけ音の発生を聞く。これを２度繰り返し外気温の試験とする。
【００８５】
【表３】
0004436533.tif 000016
【００８６】
１）潤滑油Ｃ：精製鉱油Ａに、組成物全量基準でポリメタクリレート７．５質量％、塩基性プライマリーＺｎＤＴＰ１．８質量％、ＴＢＮ１００Ｃａスルフォネート２．０質量％、ＴＢＮ３００Ｃａスルフォネート１．５質量％、オレイルアミド０．１質量％を添加した動粘度９．１ｍｍ2／ｓ（＠１００℃）の潤滑油。
２）ポリサルファイド化合物Ｂ：表１のポリサルファイド化合物Ｂと同一。
３）ポリサルファイド化合物Ｃ：表１のポリサルファイド化合物Ｃと同一。
４）［０．５］：ポリサルファイド化合物を組成物全量基準で硫黄０．５質量％となるよう添加した。
【００８７】
表３の結果から明らかなとおり、本発明の潤滑油組成物（実施例１３）は、トラクターのブレーキ鳴きの防止効果に優れることがわかる。