(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両に搭載され、歩行者等に自車両の接近を知らせる車両用警報装置であって、
自車両の存在を自車両周囲へ警報するタイミングを判断する判断手段と、
前記判断手段により自車両の存在を自車両周囲へ警報するタイミングであると判断されたときに、確率共振現象が生じるように所定の雑音が重畳された所定の音響信号を車両外へ放射する出力手段と、を有することを特徴とする車両用警報装置。
【請求項２】
請求項１記載の車両用警報装置であって、
前記判断手段は、
自車両と自車両周辺の他移動体との時間間隔を検出する接近検出手段を備え、
前記接近検出手段によって検出された前記時間間隔が所定レベル未満のとき、自車両の存在を自車両周囲へ警報するタイミングであると判断する、ことを特徴とする車両用警報装置。
【請求項３】
請求項１又は２記載の車両用警報装置であって、
前記判断手段は、
自車両の車速を検出する車速検出手段を備え、
前記車速検出手段によって検出された前記車速が所定レベル未満のとき、自車両の存在を自車両周囲へ警報するタイミングであると判断する、ことを特徴とする車両用警報装置。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか一項記載の車両用警報装置であって、
前記判断手段は、
所定のユーザ操作の入力を受け付けるユーザ操作手段を備え、
前記ユーザ操作手段によって前記所定のユーザ操作の実行が検知されたとき、その検知されたタイミングから所定期間を自車両の存在を自車両周囲へ警報するタイミングであると判断する、ことを特徴とする車両用警報装置。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか一項記載の車両用警報装置であって、
前記判断手段は、
自車両が走行のための動力源として電動機と内燃機関とを備えているとき、作動中の動力源を判別する動力源判別手段を備え、
前記動力源判別手段によって自車両が電動機のみで走行していると判別されている間を自車両の存在を自車両周囲へ警報するタイミングであると判断する、ことを特徴とする車両用警報装置。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか一項記載の車両用警報装置であって、
前記判断手段は、
自車両が動力源として内燃機関を備えているとき、該内燃機関から車両外へ発せられる作動音の音圧レベルを測定する測定手段を備え、
前記測定手段によって測定された前記作動音の音圧レベルが所定レベル未満のとき、自車両の存在を自車両周囲へ警報するタイミングであると判断する、ことを特徴とする車両用警報装置。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか一項記載の車両用警報装置であって、
前記判断手段は、
自車両の位置を検出し、検出された自車両位置が所定の要注意エリア内に含まれるか否かを判定する判定手段を備え、
前記判定手段によって自車両が前記要注意エリア内に位置すると判定されている間を自車両の存在を自車両周囲へ警報するタイミングであると判断する、ことを特徴とする車両用警報装置。
【請求項８】
請求項７記載の車両用警報装置であって、
前記要注意エリアは、スクールゾーン又は細街路住宅街である、ことを特徴とする車両用警報装置。
【請求項９】
請求項１乃至８のいずれか一項記載の車両用警報装置であって、
自車両周囲の環境音を収集する集音手段を更に有し、
前記出力手段は、前記集音手段によって収集された前記環境音の音圧レベルに応じて、出力する前記雑音又は前記所定の音響信号の音圧レベルを調整する、ことを特徴とする車両用警報装置。
【請求項１０】
車両に搭載され、ホーン装置と共に用いられるホーン補助装置であって、
ホーン吹鳴時に、吹鳴されたホーン音と重畳されたときに確率共振現象を生じさせる所定の雑音を車両外へ放射する出力手段を有する、ことを特徴とするホーン補助装置。
【請求項１１】
請求項１０記載のホーン補助装置であって、
自車両周囲の環境音を収集する集音手段を更に有し、
前記出力手段は、前記集音手段によって収集された前記環境音の音圧レベルに応じて、出力する前記雑音の音圧レベルを調整する、ことを特徴とするホーン補助装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概して、歩行者等に自車両の接近を知らせる車両用警報装置及びホーン装置と共に用いられるホーン補助装置に係り、特に、歩行者等が容易且つ確実に自車両の接近を認識できるようにした車両用警報装置及びホーン補助装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、歩行者等に車両の接近を知らせる装置／手法が知られている（例えば、特許文献１〜３参照）。
【０００３】
特許文献１には、歩行者等が車両から発せられた警報音をより確実に認識できるようにすることを狙いとして、第一のクラクション用スピーカーと第二のクラクション用スピーカーとにより不協和音を発生させ、聴者である歩行者等にあえて違和感を与えることを図った車両用警音装置が開示されている。
【０００４】
特許文献２には、動力源としてモータを利用した車両など車両外への騒音が低減された車両の接近を歩行者等に知らせることを狙いとして、予め設定された場所で擬似走行音を出力する車両用装置が開示されている。
【０００５】
特許文献３には、歩行者等が聴力の比較的弱い方であっても車両から発せられた警報音を確実に認識できるようにすることを狙いとして、車両から発せられたクラクション音に感応して振動したり所定の音声やブザー音を出力したりする装身具（ベルト型装置）を歩行者等に身につけてもらう手法が開示されている。
【特許文献１】特開２０００−１６８４３９号公報
【特許文献２】特開２００５−２１９７１６号公報
【特許文献３】特開２００２−０９２７８１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記特許文献１及び２に開示された従来装置は、単に、不協和音であるクラクション又は擬似走行音を車両の接近を知らせる警報音として歩行者等へ出力するようにしたものであって、聴者である歩行者等がそのような警報音を確実に認識できるとは限らない。
【０００７】
例えば、周辺環境音場における背景雑音（暗騒音）のレベルが比較的高い場合（すなわち、平たく言えば周辺が騒々しい場合）や、警報音の聴者である歩行者等が聴力の比較的低い方（例えば、聴覚に障害をお持ちの方や高齢により耳が遠くなった方など音／音声を聞き取る能力が健常者と比較して一般的に低いと考えられる方々）である場合などには、車両から出力された警報音が車両周辺音場において歩行者等にとって相対的に微弱なレベルの音響信号となってしまい、歩行者等が警報音を十分に聞き取れず、結果として車両の接近を正しく認識できない可能性がある。
【０００８】
上記従来装置においてこのような事態を回避するためには、車両から出力される警報音の音圧レベル（音量）を上げることが一案として考えられる。しかし、音圧レベルを上げるという対策には、必要以上に大きな音を出力して歩行者等を驚かせてしまう可能性がある、という問題がある。また、必要以上に高い音圧レベルの警報音を出力することは、車両周囲の環境に対しても望ましくない騒音となり得る。さらに、歩行者等が上記のような聴力の比較的弱い方の場合、出力される警報音の音圧レベルを上げてもそれが歩行者等による警報音の聞き取りやすさの向上につながらない可能性もある。
【０００９】
このような点について、上記特許文献３に開示された手法では、車両から出力される警報音の音圧レベルを上げずに歩行者等が車両の接近を認識できるようにすることを狙いとしているが、当該手法によれば上述のような装身具を歩行者等が移動中常に身につけている必要があり、装着に手間が掛かるだけでなく、快適な移動の妨げにもなる。
【００１０】
以上の考察より、本分野では、理想的には、歩行者等に何ら不便を掛けず、歩行者等を過度に驚かせず、且つ、車両周辺環境に対して望ましくない騒音を出力しないようにしながらも、歩行者等が車両の接近に「そこはかとなく」気が付いてくれるような仕組みが望ましい、ということが分かる。
【００１１】
本発明はこのような課題を解決するためのものであり、歩行者等が容易且つ確実に自車両の接近を認識できるようにした車両用警報装置及びホーン補助装置を提供することを主たる目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するための本発明の第一の態様は、車両に搭載され、歩行者等に自車両の接近を知らせる車両用警報装置であって、自車両の存在を自車両周囲へ警報するタイミングを判断する判断手段と、この判断手段により自車両の存在を自車両周囲へ警報するタイミングであると判断されたときに、確率共振現象（Ｓｔｏｃｈａｓｔｉｃ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  ｐｈｅｎｏｍｅｎｏｎ）が生じるように所定の雑音（ノイズ）が重畳された所定の音響信号（車両の接近を知らせるための車両接近お知らせ音；以下、「接近音」と称す）を車両外（特に自車両前方）へ放射する出力手段とを有する車両用警報装置である。
【００１３】
この第一の態様において、上記判断手段は、例えば、１）自車両と自車両周辺の他移動体（例えば、歩行者、自転車に乗っている人、電動車椅子に乗っている人、など）との時間間隔を検出する接近検出手段を備え、この接近検出手段によって検出された当該時間間隔が所定レベル未満のとき、或いは、２）自車両の車速を検出する車速検出手段を備え、この車速検出手段によって検出された当該車速が所定レベル未満のとき、或いは、３）所定のユーザ操作の入力を受け付けるユーザ操作手段を備え、このユーザ操作手段によって当該所定のユーザ操作の実行が検知されたとき、その検知されたタイミングから所定期間、或いは、４）自車両が走行のための動力源として電動機（モータ）と内燃機関（エンジン）とを備えているいわゆるハイブリッド車であるとき、作動中の動力源を判別する動力源判別手段を備え、この動力源判別手段によって自車両が電動機のみで走行していると判別されている間、或いは、５）自車両が動力源として内燃機関を備えているとき、当該内燃機関から車両外へ発せられる作動音の音圧レベルを測定する測定手段を備え、この測定手段によって測定された当該作動音の音圧レベルが所定レベル未満のとき、或いは、６）自車両の位置を（例えばＧＰＳなどを利用して）検出し、検出された自車両位置が所定の要注意エリア（例えば、スクールゾーンや、細街路住宅街など）内に含まれるか否かを判定する判定手段を備え、この判定手段によって自車両が当該要注意エリア内に位置すると判定されている間、などを自車両の存在を自車両周囲へ警報するタイミングであると判断する。
【００１４】
また、この一態様において、上記所定の雑音は、ランダムな広帯域ノイズ（すなわち、特定の周波数帯域において他の帯域よりも極端に高い強度を示すことのないノイズ）であり、ノイズ強度の周波数分布が一様又は略一様であるノイズであれば任意の種類のノイズを採用することが可能である。具体的には、例えば、ホワイトノイズ（白色雑音）、ピンクノイズ、１／ｆノイズなどが挙げられる。また、上記所定の雑音は、装置構成を簡易なものとするために、装置内に備えられたノイズ発振回路において生成されるものとする。
【００１５】
この第一の態様によれば、例えば、周辺環境音場における暗騒音のレベルが比較的高い場合や、接近音の聴者である歩行者等が聴力の比較的低い方である場合など、自車両の存在を自車両周囲の歩行者等へ警報するために車両外へ放射された接近音が自車両周囲の歩行者等にとって相対的に微弱なレベルの音響信号となってしまう場合であっても、確率共振現象の効果によって歩行者等の聴覚感度が活性化されるため、歩行者等が接近音を聞き取りやすくすることができる。
【００１６】
したがって、この第一の態様によれば、自車両周囲の歩行者等に接近音を認識してもらいために接近音を大音量で出力したり、或いは、歩行者等に接近音検知のための何らかの装置を身に付けもらったりする必要がないため、歩行者等が車両の接近を認識する際の容易性及び確実性を向上させることができる。
【００１７】
さらに、この第一の態様によれば、上記のような接近音出力により歩行者等の車両接近を認識する能力が高まるため、歩行者等は例えば道路の端に寄るなどといった何らかの対応が必要な状況の発生を早期に且つ確実に認識できるようになり、歩行者等の安全性と車両交通流の円滑さとの双方を適切に向上させることができる。
【００１８】
なお、この第一の態様において、確率共振現象が適切に発生するように、上記車両用警報装置が自車両周囲の環境音を収集する集音手段（例えばマイクロフォン）を更に有し、上記出力手段が、上記集音手段によって収集された上記環境音の音圧レベルに応じて、出力する上記雑音又は上記所定の音響信号の音圧レベルを調整することが好ましい。
【００１９】
上記目的を達成するための本発明の第二の態様は、車両に搭載され、既存のホーン装置と共に用いられるホーン補助装置であって、ホーン吹鳴時に、吹鳴されたホーン音と重畳されたときに確率共振現象を生じさせる所定の雑音（ノイズ）を車両外（特に自車両前方）へ放射する出力手段を有するホーン補助装置である。
【００２０】
この第二の態様において、上記所定の雑音は、ランダムな広帯域ノイズ（すなわち、特定の周波数帯域において他の帯域よりも極端に高い強度を示すことのないノイズ）であり、ノイズ強度の周波数分布が一様又は略一様であるノイズであれば任意の種類のノイズを採用することが可能である。具体的には、例えば、ホワイトノイズ（白色雑音）、ピンクノイズ、１／ｆノイズなどが挙げられる。また、上記所定の雑音は、装置構成を簡易なものとするために、装置内に備えられたノイズ発振回路において生成されるものとする。
【００２１】
この第二の態様によれば、例えば、周辺環境音場における暗騒音のレベルが比較的高い場合や、ホーン音の聴者である歩行者等が聴力の比較的低い方である場合など、自車両運転者が歩行者等への注意喚起のために吹鳴させたホーン音が自車両周囲の歩行者等にとって相対的に微弱なレベルの音響信号となってしまう場合であっても、確率共振現象の効果によって歩行者等の聴覚感度が活性化されるため、歩行者等がホーン音を聞き取りやすくすることができる。
【００２２】
したがって、この第二の態様によれば、自車両周囲の歩行者等にホーン音を認識してもらいためにホーン音を大音量で吹鳴させたり、或いは、歩行者等にホーン音検知のための何らかの装置を身に付けもらったりする必要がないため、歩行者等が車両の接近を認識する際の容易性及び確実性を向上させることができる。
【００２３】
さらに、この第二の態様によれば、上記のようなノイズ出力により歩行者等の車両接近を認識する能力が高まるため、歩行者等は例えば道路の端に寄るなどといった何らかの対応が必要な状況の発生を早期に且つ確実に認識できるようになり、歩行者等の安全性と車両交通流の円滑さとの双方を適切に向上させることができる。
【００２４】
なお、この第二の態様において、上記ホーン補助装置が自車両周囲の環境音を収集する集音手段（例えばマイクロフォン）を更に有し、上記出力手段が、上記集音手段によって収集された上記環境音の音圧レベルに応じて、出力する上記雑音の音圧レベルを調整することが好ましい。
【発明の効果】
【００２５】
本発明によれば、歩行者等が容易且つ確実に自車両の接近を認識できるようにした車両用警報装置及びホーン補助装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
以下、本発明を実施するための最良の形態について、添付図面を参照しながら実施例を挙げて説明する。
【実施例】
【００２７】
以下、図１を用いて、本発明の一実施例に係る車両用警報装置１００について説明する。図１は、車両Ｖに搭載された状態での本実施例に係る警報装置１００の概略構成図である。
【００２８】
本実施例に係る警報装置１００は、概して、自車両周囲（特に前方）に位置する歩行者Ｐや、自転車に乗った人Ｂや、電動車椅子に乗っている人（図示せず）など（本明細書では総称的に「歩行者等」と呼ぶ）に自車両が接近していることを伝達するための接近音Ｓを車両外へ出力するものであって、その接近音出力の際に、確率共振現象を利用して、出力された接近音に対する歩行者等の聴力を活性化させるものである。
【００２９】
確率共振現象とは、非線形な系において、信号に適切なノイズを重畳することによって微弱な信号を検出する能力が上昇する現象である。ここで、確率共振現象を引き起こすために信号に重畳されるノイズは、ランダムな広帯域ノイズ（すなわち、特定の周波数帯域において他の帯域よりも極端に高い強度を示すことのないノイズ）である必要であることが判っている。
【００３０】
確率共振現象の現象そのものについては、例えば、特開２００２−２２１５４６号公報や、米国特許第６，２８５，２４９号明細書などにおいても紹介されている。
【００３１】
警報装置１００は、車両外へ出力される接近音Ｓの音源である接近音音源１０１を有する。本実施例において、接近音音源１０１は、例えば、接近音Ｓとして用いられる音色データを記憶保持した記憶媒体である。本実施例において、接近音Ｓとして用いられる音色データは任意の音色でよいが、歩行者等Ｐ、Ｂが、接近音Ｓに過度に驚くことなく、車両の接近について「そこはかとなく」認識できるようにするために、感覚的に述べれば、比較的刺激の強い音色よりもむしろ心地よく爽やかな音色であることが好ましい。
【００３２】
警報装置１００は、更に、所定の雑音（ノイズ）を生成するノイズ発振回路１０２を有する。上述のように、本実施例において用いられるノイズは、ノイズ強度の周波数分布が一様又は略一様であるノイズであれば任意の種類のノイズでよい。具体的には、ノイズ発振回路１０２は、例えば、ホワイトノイズ（白色雑音）、ピンクノイズ、又は、１／ｆノイズ、などを生成する。なお、ノイズ発振回路１０２により生成されるノイズ種類は１種類でよい。
【００３３】
警報装置１００は、更に、自車両Ｖ周囲の環境音を収集する集音マイク１０３を有する。ここで、環境音とは、自車両Ｖの周囲に存在するあらゆる音響信号であり、接近音Ｓを所望信号とみれば背景雑音（暗騒音）ＢＮにあたると言える。
【００３４】
本実施例において、集音マイク１０３の設置場所は、車両外表面上の任意の場所でよい。図１では集音マイク１０３がルーフの中央付近に設置されるように図示されているが、これは一例に過ぎない。また、集音マイク１０３の形状及びその設置位置は、車両走行時の空気抵抗ができる限り小さくなるように決定されることが好ましい。
【００３５】
また、本実施例において、集音マイク１０３は、特定の方向（例えば、接近音Ｓの出力方向）からの環境音（暗騒音ＢＮ）を特に収集することを狙いとして指向性を持たせることも構成上は可能であるが、自車両Ｖ周囲のあらゆる方向の環境音（暗騒音ＢＮ）を幅広く収集する観点からは無指向性であることが好ましい。
【００３６】
警報装置１００は、更に、車両外へ接近音Ｓを出力するタイミングを判断する出力タイミング判断部１０４を有する。出力タイミング判断部１０４の構成・機能については、後に詳述する。
【００３７】
警報装置１００は、更に、接近音音源１０１から出力された接近音音色信号にノイズ発振回路１０２によって生成されたノイズを重畳する重畳回路１０５を有する。より具体的には、重畳回路１０５は、ノイズ重畳後の接近音Ｓが接近音Ｓの聴者である歩行者等Ｐ、Ｂに対して確率共振現象を生じさせるように、接近音音色信号とノイズとの信号対雑音比が確率共振現象を生じさせるのに適当な値で略一定となるように、接近音音源１０１からの接近音音色信号の音圧レベルとノイズ発信回路１０２によって生成されたノイズの音圧レベルとをそれぞれ適宜調整した上でノイズ重畳処理を行う。ここで、確率共振現象を生じさせるのに適当な信号対雑音比の値は、予め実験等により経験的に求めておき、重畳回路１０３に記憶させておくものとする。
【００３８】
加えて、重畳回路１０５は、歩行者等Ｐ、Ｂが接近音Ｓを聞き取りやすくなるように、及び／又は、確率共振現象がより確実に発生するように、ノイズ重畳処理の前に、集音マイク１０３によって収集された暗騒音ＢＮの音圧レベルに基づいて、接近音音色信号の音圧レベル及び／又はノイズの音圧レベルを適宜調整するものとする。
【００３９】
警報装置１００は、更に、重畳回路１０５において確率共振現象が生じるようにノイズが重畳された接近音Ｓを車両外へ出力するように構成・配置されたスピーカー１０６を有する。車両内におけるスピーカー１０６の具体的な設置位置や向きは接近音Ｓを車両外へ出力できる限り任意でよいが、自車両Ｖの接近を警報すべき相手は主として自車両Ｖの進行方向に位置する歩行者等Ｐ、Ｂであることに鑑みると、スピーカー１０６は、自車両Ｖのできるだけ前方の位置に、前方を向けて設置されることが好ましいと言える。
【００４０】
本実施例において、警報装置１００は、車両Ｖのイグニッションスイッチ（ＩＧ）オンに連動して自動的に作動を開始してスタンバイ状態となり、ＩＧオフに連動して自動的に作動を停止するものとする。
【００４１】
以上のような構成により、警報装置１００においては、スピーカー１０６から出力される接近音Ｓには確率共振現象を生じさせるのに適当なノイズが重畳されているため、例えば、周辺環境音場における暗騒音ＢＮのレベルが比較的高い場合や、接近音Ｓの聴者である歩行者等Ｐ、Ｂが聴力の比較的低い方である場合など、自車両Ｖの存在を自車両Ｖ周囲の歩行者等Ｐ、Ｂへ警報するために車両外へ放射された接近音Ｓが自車両Ｖ周囲の歩行者等Ｐ、Ｂにとって相対的に微弱なレベルの音響信号となってしまう場合であっても、確率共振現象の効果によって歩行者等Ｐ、Ｂの聴覚感度が活性化されるため、歩行者等Ｐ、Ｂが接近音Ｓを聞き取りやすくすることができる。
【００４２】
次いで、このような接近音Ｓがスピーカー１０６から出力されるタイミングについて詳述する。上述のように、重畳回路１０５は、出力タイミング判断部１０４によって接近音Ｓを出力すべきタイミングであると判断されたときのみ、スピーカー１０６へノイズが重畳された接近音Ｓを出力するように構成される。
【００４３】
本実施例における出力タイミング判断部１０４の第一の構成例は、接近音Ｓにより自車両Ｖの存在を知らせた方がよいと考えられる歩行者等Ｐ、Ｂが実際に存在するか否かにより出力タイミングを判断することを狙いとするものであって、出力タイミング判断部１０４が自車両Ｖと歩行者等Ｐ、Ｂとの時間間隔を検出するための装置（例えば、クリアランスソナーや、レーダーや、カメラなど）を含むように構成され、検出した自車両Ｖと歩行者等Ｐ、Ｂとの時間間隔が所定レベル未満まで接近したときに接近音Ｓを出力すべきタイミングであると判断する構成である。ここで、クリアランスソナー、レーダー、又は、カメラを用いて自車両と他の移動体（ここでは歩行者等Ｐ、Ｂ）との時間間隔を検出する具体的手法は当業者には既知であり、詳しい説明を省略する。
【００４４】
この第一の構成例によれば、自車両Ｖと歩行者等Ｐ、Ｂの実測された時間間隔に応じて、自車両Ｖから所定の範囲内に歩行者等Ｐ、Ｂが存在する場合のみ、自動的に接近音Ｓが出力されるようになると共に、実測された時間間隔が増加し始めたときには自車両Ｖが歩行者等Ｐ、Ｂから離れていっていると判断して接近音Ｓの出力が自動的に停止される。
【００４５】
本実施例における出力タイミング判断部１０４の第二の構成例は、自車両Ｖが徐行しているときは運転者が例えば歩行者等の飛び出しなどに注意しながら運転していると考えられるため、接近音Ｓを出力すべきであるとの洞察に基づき、自車両Ｖが徐行しているか否かによって出力タイミングを判断することを狙いとするものであって、出力タイミング判断部１０４が自車両Ｖの車速を検出するための装置（例えば、車輪速センサ）を含むように構成され、検出された車速が所定レベル未満であって自車両Ｖが徐行していると判断されるときに接近音Ｓを出力すべきタイミングであると判断する構成である。
【００４６】
この第二の構成例によれば、自車両Ｖの車速に基づいて、自車両Ｖが徐行していると判断された場合のみ、自動的に接近音Ｓが出力されるようになると共に、車速が上がって徐行でなくなったと判断された場合には接近音Ｓの出力が自動的に停止される。
【００４７】
なお、この第二の構成例において、自車両Ｖがナビゲーションシステムを搭載している場合、出力タイミング判断部１０４は、ナビゲーションシステムから自車両現在位置情報を取得し、この自車両現在位置の時間変化から自車両Ｖの車速を求めるように構成されてもよい。
【００４８】
本実施例における出力タイミング判断部１０４の第三の構成例は、自車両Ｖの運転者の意思に応じて、すなわち運転者が接近音Ｓの出力が必要だと考えたときに、接近音Ｓが出力されるようにすることを狙いとするものであって、出力タイミング判断部１０４が所定のユーザ操作の入力を受け付けるユーザ操作装置（例えば、自車両Ｖの運転者が押下可能な押しボタン式スイッチ）を含むように構成され、この所定のユーザ操作が検出されてから所定期間、接近音Ｓを出力すべきタイミングであると判断する構成である。
【００４９】
この第三の構成例によれば、自車両Ｖの運転者によって所定の操作が行われたときに、所定期間、接近音Ｓが自動的に出力されるようになると共に、所定時間が経過すれば接近音Ｓの出力が自動的に停止される。
【００５０】
本実施例における出力タイミング判断部１０４の第四の構成例は、自車両Ｖが走行のための動力源としてモータとエンジンの双方を備えたいわゆるハイブリッド車である場合に特に適用されるものであり、通常、モータの作動音はエンジンの作動音より大幅に静かであるため、特にモータのみで走行中は自車両Ｖの動力源からの作動音によって歩行者等Ｐ、Ｂが自車両Ｖの存在に気が付いてくれる可能性が低くなるとの洞察に基づき、エンジンが作動しておらず、自車両Ｖがモータのみで走行している場合に接近音Ｓが出力されるようにすることを狙いとするものであって、出力タイミング判断部１０４が作動中の動力源がモータであるかエンジンであるかを判別するための装置を含むように構成され、自車両Ｖがモータのみで走行していると判断されたときに接近音Ｓを出力すべきタイミングであると判断する構成である。
【００５１】
この第四の構成例によれば、自車両Ｖがモータのみで走行している間、接近音Ｓが自動的に出力されるようになると共に、例えば車速が上がるなどしてエンジンが作動を開始すれば接近音Ｓの出力が自動的に停止される。
【００５２】
本実施例における出力タイミング判断部１０４の第五の構成例は、自車両Ｖがエンジンの作動音の車両外（エンジンルーム外）への漏出（音漏れ）が大幅に低減されるように遮音（静音）設計された車両である場合に特に適用されるものであり、このような車両において特にエンジン回転数が低いときなどにはエンジン作動音によって歩行者等Ｐ、Ｂが自車両Ｖの存在に気が付いてくれる可能性が低くなるとの洞察に基づき、車両外へ発せられたエンジン作動音の音圧レベルに応じて接近音Ｓが出力されるようにすることを狙いとするものであって、出力タイミング判断部１０４がエンジンから車両外へ発せられる作動音の音圧レベルを測定するための装置を含むように構成され、この作動音の音圧レベルが所定レベル未満のときに接近音Ｓを出力すべきタイミングであると判断する構成である。
【００５３】
この第五の構成例によれば、例えば自車両Ｖが徐行中である場合など自車両Ｖのエンジン作動音が車両外からほとんど聞こえないようなときに、接近音Ｓが自動的に出力されることになり、例えば車速が上がるなどして車両外から聞こえるエンジン作動音が大きくなれば接近音Ｓの出力が自動的に停止される。
【００５４】
本実施例における出力タイミング判断部１０４の第六の構成例は、自車両Ｖが子供の飛び出しなどに特に注意を払って運転することが好ましいと考えられるエリア（例えば、スクールゾーンや、細街路住宅街など）を走行中には接近音Ｓを出力すべきであるとの洞察に基づき、自車両Ｖがそのようなエリア（以下、「要注意エリア」と称す）を走行中であるか否かによって接近音Ｓを出力するようにすることを狙いとするものであって、出力タイミング判断部１０４が自車両Ｖの現在位置を検出する装置（例えばＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ；全地球測位システム）など）を含むように構成され、自車両現在位置が予め設定された所定の要注意エリア内に含まれるか否かを判定し、自車両Ｖがこの要注意エリア内に位置すると判定されている間、接近音Ｓを出力すべきタイミングであると判断する構成である。
【００５５】
この第六の構成例によれば、自車両Ｖが子供の飛び出しなどに特に注意を払って走行すべき要注意エリアを走行しているときに、接近音Ｓが自動的に出力されることになると共に、自車両Ｖが要注意エリアを出ると接近音Ｓの出力が自動的に停止される。
【００５６】
なお、この第六の構成例において、自車両Ｖがナビゲーションシステムを搭載している場合、出力タイミング判断部１０４は、ナビゲーションシステムから自車両現在位置情報を取得し、この自車両現在位置が要注意エリアに含まれるか否かを判定するように構成されてもよく、或いは、ナビゲーションシステムの地図情報に予め要注意エリアに関する情報も含ませておき、自車両現在位置が要注意エリア内にあるか否かの判定もナビゲーションシステムに行わせ、出力タイミング判断部１０４はこの判定結果のみを受け取るように構成されてもよい。
【００５７】
以上、本実施例における出力タイミング判断部１０４の構成例を６つ挙げて説明したが、当業者には明らかなように、上記第一〜第六の構成例のうち任意の２つ以上の構成例を適宜組み合わせて出力タイミング判断部１０４を構成することも当然可能である。
【００５８】
このように、本実施例によれば、確率共振現象を利用して歩行者等の聴覚を活性化し得るノイズが重畳された接近音を車両から出力することにより、接近音を大音量で出力したり、或いは、歩行者等に接近音検知のための何らかの装置を身に付けもらったりしなくても、歩行者等が接近音を聞き取りやすくなるため、歩行者等が容易且つ確実に自車両の接近を認識できるようになる。
【００５９】
また、本実施例によれば、歩行者等の車両接近を認識する能力が高まるため、歩行者等は例えば道路の端に寄るなどといった何らかの対応が必要な状況の発生を早期に且つ確実に認識できるようになり、歩行者等の安全性と車両交通流の円滑さとの双方を適切に向上させることができる。
【００６０】
なお、上記一実施例においては、自車両の存在を歩行者等に「そこはかとなく」伝達するために、既存の警報音（ホーン）とは別の接近音を用意し、出力するものとしたが、本発明はこれに限られず、既存のホーン装置に対する補助装置として実現されて、歩行者等が既存のホーン音を聞き取りやすくするように用いることも可能である。
【００６１】
その場合、本発明に係る装置は重畳回路を持たず、歩行者等の聴者の耳に届いたときに既存のホーン（クラクション）と重畳して確率共振現象を生じさせるようなノイズのみが車両外へ出力される。この場合のノイズも、ノイズ強度の周波数分布が一様又は略一様であるノイズであれば任意の種類のノイズでよく、例えば、ホワイトノイズ（白色雑音）、ピンクノイズ、又は、１／ｆノイズ、などである。
【００６２】
また、このように既存のホーン装置と組み合わせて用いられる場合においても、自車両周囲の暗騒音を収集する集音マイクを設け、暗騒音の音圧レベルに基づいて車両外へ出力されるノイズの音圧レベルが適宜調整されることが好ましい。
【産業上の利用可能性】
【００６３】
本発明は、歩行者等に自車両の接近を知らせる車両用警報装置に利用できる。特に、走行中に車両から発生する作動音が比較的小さく、走行中の作動音によってその存在が歩行者等に認識されにくい傾向にある車両（例えば、電気自動車、ハイブリッド車、燃料電池車、特に静粛設計されたエンジン車、など）全般において、自車両の存在を周囲の歩行者等に認識させる用途に有用である。搭載される車両の外観、重量、サイズ、走行性能等は問わない。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】本発明の一実施例に係る車両用警報装置の概略構成図である。
【符号の説明】
【００６５】
１００  車両用警報装置
１０１  接近音音源
１０２  ノイズ発振回路
１０３  集音マイク
１０４  出力タイミング判断部
１０５  重畳回路
１０６  スピーカー
Ｖ  車両
Ｐ  歩行者
Ｂ  自転車（に乗っている人）
Ｓ  接近音
ＢＮ  暗騒音（背景雑音）
【図１】
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