(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の周波数帯域内に複数設けられた第１無線チャンネルの１つが使用されると共に、第１の周期でその使用される第１無線チャンネルが変更される第１無線通信方式によってデータを受信する第１無線通信手段と、
その第１無線通信手段によって受信されるデータを用いて所定の処理を行うデータ処理手段と、
前記複数の第１無線チャンネルの一部または全部について、その第１無線チャンネル毎
に通信状況が良好であるか否かを判断する第１通信状況判断手段と、
前記第１無線通信方式により使用される前記第１無線チャンネルとして、前記第１通信状況判断手段により通信状況が良好であると判断された良好チャンネルが設定される比率と、通信状況が良好でないと判断された否良好チャンネルが設定される比率とを、前記第１無線通信手段によるデータの受信状況および前記データ処理手段における前記所定の処理の処理状況に応じて変更する比率変更手段と、
その比率変更手段によって変更された比率に従って、前記第１無線通信方式によって使用される前記第１無線チャンネルとして、前記良好チャンネルおよび前記否良好チャンネルのいずれかを設定する設定手段とを備えることを特徴とする無線通信装置。
【請求項２】
前記第１無線通信手段によるデータの受信速度を算出する受信速度算出手段と、
前記データ処理手段による前記所定の処理の処理速度を算出する処理速度算出手段とを備え、
前記比率変更手段は、前記受信速度算出手段により算出されるデータの受信速度と前記処理速度算出手段により算出される前記所定の処理の処理速度とに応じて、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルが設定される比率および前記否良好チャンネルが設定される比率を増減させることを特徴とする請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項３】
前記比率変更手段は、前記受信速度算出手段により算出されるデータの受信速度が前記処理速度算出手段により算出される前記所定の処理の処理速度に応じて定まる第１閾値以上である場合には、前記第１無線チャンネルとして前記否良好チャンネルが設定される比率を増加させることを特徴とする請求項２に記載の無線通信装置。
【請求項４】
前記比率変更手段は、前記受信速度算出手段により算出されるデータの受信速度が前記処理速度算出手段により算出される前記所定の処理の処理速度に応じて定まる第１閾値未満である場合には、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルが設定される比率を増加させることを特徴とする請求項２又は３に記載の無線通信装置。
【請求項５】
前記データ処理手段による前記所定の処理に用いられるデータは、複数に分割された上で、その分割されたデータ毎に前記第1無線通信手段によって受信され、
前記分割された一のデータを用いて前記所定の処理が行われる間に、前記分割された他の一のデータが前記第1無線通信手段によって受信可能な回数を算出する受信回数算出手段を備え、
前記比率変更手段は、前記受信回数算出手段により算出された回数に応じて、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルが設定される比率および前記否良好チャンネルが設定される比率を増減させることを特徴とする請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項６】
前記第１無線通信手段によって未受信のデータが、前記データ処理手段により行われる前記所定の処理で必要となる時間を算出する時間算出手段を備え、
前記比率変更手段は、前記時間算出手段により算出される時間に応じて、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルが設定される比率および前記否良好チャンネルが設定される比率を増減させることを特徴とする請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項７】
前記比率変更手段は、前記時間算出手段により算出される時間が第２閾値以上である場合には、前記第１無線チャンネルとして前記否良好チャンネルが設定される比率を増加させることを特徴とする請求項６に記載の無線通信装置。
【請求項８】
前記比率変更手段は、前記時間算出手段により算出される時間が第２閾値未満である場合には、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルが設定される比率を増加させることを特徴とする請求項６又は７に記載の無線通信装置。
【請求項９】
前記第１無線通信手段により受信されたデータを記憶するデータ記憶手段と、
そのデータ記憶手段に、前記データ処理手段によって行われる前記所定の処理で用いられるデータが存在するか否かを判断するデータ存否判断手段とを備え、
前記設定手段は、前記データ存否判断手段により、前記データ記憶手段に前記所定の処理で用いられるデータが存在しないと判断される場合には、前記比率変更手段による比率の変更に関わらず、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルを設定することを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載の無線通信装置。
【請求項１０】
前記第１無線通信手段で使用する周波数帯域と少なくとも一部が同じ周波数帯域内に複数設けられた第２無線チャンネルの１つが使用されると共に、第２の周期でその使用される第２無線チャンネルが変更される第２無線通信方式によって無線通信する第２無線通信手段と、
その第２無線通信手段により無線通信が行われているか否かを判断する第２無線通信実行判断手段とを備え、
前記設定手段は、前記第２無線通信手段により無線通信が行われていないと前記第２無線通信実行判断手段によって判断される場合には、前記比率変更手段による比率の変更に関わらず、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルを設定することを特徴とする請求項１〜９のいずれかに記載の無線通信装置。
【請求項１１】
前記複数の第２無線チャンネルの一部または全部について、その第２無線チャンネル毎
に通信状況が良好であるか否かを判断する第２通信状況判断手段と、
その第２通信状況判断手段により通信状況が良好であると判断された第２無線チャンネルを優先的に選択しつつ、前記第２無線通信方式で使用される所定数の第２無線チャンネルを予め選択して記憶する第２無線チャンネル記憶手段と、
その第２無線チャンネル記憶手段に記憶された前記第２無線チャンネルのうち、前記第２通信状況判断手段により通信状況が良好であると判断された第２無線チャンネルの数が第３閾値以上であるか否かを判断する良好チャンネル数判断手段とを備え、
前記設定手段は、前記第２無線通信手段により無線通信が行われていると前記第２無線通信実行判断手段によって判断され、且つ、通信状況が良好であると判断された第２無線チャンネルの数が前記良好チャンネル数判断手段によって第３閾値以上であると判断される場合には、前記比率変更手段による比率の変更に関わらず、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルを設定することを特徴とする請求項１０に記載の無線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、無線通信を介してデータ通信や通話を行う通信装置が知られている。この種の通信装置では、データ通信や通話に使用される無線通信の通信方式が異なっていても、無線通信で使用される周波数帯域が重複している場合がある。例えば、データ通信等を目的とした無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）やＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）（以下、「ＢＴ」と称する）、通話を目的としたデジタルコードレス電話（以下、「ＤＣＬ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｏｒｄｌｅｓｓ）」と称する）は、いずれも２．４ＧＨｚ帯という同一の周波数帯域を使用する。
【０００３】
ここで、図９を参照して、無線ＬＡＮ、ＢＴおよびＤＣＬで使用される周波数帯域及び周波数チャンネルについて説明する。図９は、無線ＬＡＮ、ＢＴおよびＤＣＬで使用される周波数帯域及び周波数チャンネルを示した概略図である。
【０００４】
図９に示すように、無線ＬＡＮ、ＢＴ、ＤＣＬの各通信方式は、いずれも２．４ＧＨｚから２．５ＧＨｚまでの周波数帯域（２．４ＧＨｚ帯）を使用している。そして、各々の通信方式において、周波数帯域内を複数分割したチャンネルが設定されている。なお、各々の通信方式におけるチャンネルを区別するために、以下、無線ＬＡＮで使用されるチャンネルを無線ＬＡＮチャンネルと称し、ＢＴで使用されるチャンネルをＢＴチャンネルと称し、また、ＤＣＬで使用されるチャンネルをＤＣＬチャンネルと称する。
【０００５】
無線ＬＡＮでは、２．４ＧＨｚから２．５ＧＨｚまでの周波数帯域が１４の無線ＬＡＮチャンネル（ｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４）に分けられている。そして、無線ＬＡＮでは、１４の無線ＬＡＮチャンネルのうち、１つの無線ＬＡＮチャンネルが継続して使用される。
【０００６】
一方、ＢＴでは、２．４ＧＨｚから２．５ＧＨｚまでの周波数帯域が７９のＢＴチャンネル（ｂｃｈ１〜ｂｃｈ７９）に分けられている。そして、ホッピング周期と称される所定の周期（例えば、１／１６００秒）毎に、７９あるＢＴチャンネルの間で、使用されるＢＴチャンネルが変更（ホッピング）される。
【０００７】
また、ＤＣＬでは、２．４ＧＨｚから２．５ＧＨｚまでの周波数帯域が８９のＤＣＬチャンネル（ｄｃｈ１〜ｄｃｈ８９）に分けられている。そして、ＤＣＬでは、ＢＴと異なるホッピング周期（例えば、１／１００秒）毎に、８９あるＤＣＬチャンネルのうち予め選択された４５のＤＣＬチャンネルの間で、使用されるＤＣＬチャンネルが変更（ホッピング）される。
【０００８】
ここで、上述したような通信方式が２以上混在するような状況下では、同一の周波数帯域が各々の通信方式によって使用されるので、各々の通信方式の間で電波干渉が生ずる恐れがある。これに対し、特許文献１には、ＢＴによって無線通信を行うＢｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１側で、無線ＬＡＮモジュール２１のキャリア（信号を搬送する電波）の存在を検出し、そのキャリアの存在が検出された無線チャンネルがＢｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１で使用されるのを回避することで、電波干渉が生ずるのを防止する技術が記載されている。
【特許文献１】特開２００２−１９８８６８号公報（段落第「００１４」等）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上述した特許文献１に記載されている技術では、無線ＬＡＮモジュール２１のキャリアの存在が検出された通信チャンネルは、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１で使用するのが中止されるので、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１で使用可能な通信チャンネル数が制限されることになる。よって、多くのキャリアの存在が検出される環境下では、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１で使用するのに必要な通信チャンネル数を確保することができないという問題点があった。
【００１０】
本発明は上述した問題点を解決するためになされたものであり、電波干渉の生ずるチャンネルが存在する環境下であっても、電波干渉の影響を抑制できる無線通信システムを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
この目的を達成するために、請求項１に記載の無線通信装置は、所定の周波数帯域内に複数設けられた第１無線チャンネルの１つが使用されると共に、第１の周期でその使用される第１無線チャンネルが変更される第１無線通信方式によってデータを受信する第１無線通信手段と、その第１無線通信手段によって受信されるデータを用いて所定の処理を行うデータ処理手段と、前記複数の第１無線チャンネルの一部または全部について、その第１無線チャンネル毎に通信状況が良好であるか否かを判断する第１通信状況判断手段と、前記第１無線通信方式により使用される前記第１無線チャンネルとして、前記第１通信状況判断手段により通信状況が良好であると判断された良好チャンネルが設定される比率と、通信状況が良好でないと判断された否良好チャンネルが設定される比率とを、前記第１無線通信手段によるデータの受信状況および前記データ処理手段における前記所定の処理の処理状況に応じて変更する比率変更手段と、その比率変更手段によって変更された比率に従って、前記第１無線通信方式によって使用される前記第１無線チャンネルとして、前記良好チャンネルおよび前記否良好チャンネルのいずれかを設定する設定手段とを備える。
【００１２】
請求項２に記載の無線通信装置は、請求項１に記載の無線通信装置において、前記第１無線通信手段によるデータの受信速度を算出する受信速度算出手段と、前記データ処理手段による前記所定の処理の処理速度を算出する処理速度算出手段とを備え、前記比率変更手段は、前記受信速度算出手段により算出されるデータの受信速度と前記処理速度算出手段により算出される前記所定の処理の処理速度とに応じて、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルが設定される比率および前記否良好チャンネルが設定される比率を増減させる。
【００１３】
請求項３に記載の無線通信装置は、請求項２に記載の無線通信装置において、前記比率変更手段は、前記受信速度算出手段により算出されるデータの受信速度が前記処理速度算出手段により算出される前記所定の処理の処理速度に応じて定まる第１閾値以上である場合には、前記第１無線チャンネルとして前記否良好チャンネルが設定される比率を増加させる。
【００１４】
請求項４に記載の無線通信装置は、請求項２又は３に記載の無線通信装置において、前記比率変更手段は、前記受信速度算出手段により算出されるデータの受信速度が前記処理速度算出手段により算出される前記所定の処理の処理速度に応じて定まる第１閾値未満である場合には、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルが設定される比率を増加させる。
【００１５】
請求項５に記載の無線通信装置は、請求項１に記載の無線通信装置において、前記データ処理手段による前記所定の処理に用いられるデータは、複数に分割された上で、その分割されたデータ毎に前記第1無線通信手段によって受信され、前記分割された一のデータを用いて前記所定の処理が行われる間に、前記分割された他の一のデータが前記第1無線通信手段によって受信可能な回数を算出する受信回数算出手段を備え、前記比率変更手段は、前記受信回数算出手段により算出された回数に応じて、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルが設定される比率および前記否良好チャンネルが設定される比率を増減させる。
【００１６】
請求項６に記載の無線通信装置は、請求項１に記載の無線通信装置において、前記第１無線通信手段によって未受信のデータが、前記データ処理手段により行われる前記所定の処理で必要となる時間を算出する時間算出手段を備え、前記比率変更手段は、前記時間算出手段により算出される時間に応じて、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルが設定される比率および前記否良好チャンネルが設定される比率を増減させる。
【００１７】
請求項７に記載の無線通信装置は、請求項６に記載の無線通信装置において、前記比率変更手段は、前記時間算出手段により算出される時間が第２閾値以上である場合には、前記第１無線チャンネルとして前記否良好チャンネルが設定される比率を増加させる。
【００１８】
請求項８に記載の無線通信装置は、請求項６又は７に記載の無線通信装置において、前記比率変更手段は、前記時間算出手段により算出される時間が第２閾値未満である場合には、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルが設定される比率を増加させる。
【００１９】
請求項９に記載の無線通信装置は、請求項１〜８のいずれかに記載の無線通信装置において、前記第１無線通信手段により受信されたデータを記憶するデータ記憶手段と、そのデータ記憶手段に、前記データ処理手段によって行われる前記所定の処理で用いられるデータが存在するか否かを判断するデータ存否判断手段とを備え、前記設定手段は、前記データ存否判断手段により、前記データ記憶手段に前記所定の処理で用いられるデータが存在しないと判断される場合には、前記比率変更手段による比率の変更に関わらず、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルを設定する。
【００２０】
請求項１０に記載の無線通信装置は、請求項１〜９のいずれかに記載の無線通信装置において、前記第１無線通信手段で使用する周波数帯域と少なくとも一部が同じ周波数帯域内に複数設けられた第２無線チャンネルの１つが使用されると共に、第２の周期でその使用される第２無線チャンネルが変更される第２無線通信方式によって無線通信する第２無線通信手段と、その第２無線通信手段により無線通信が行われているか否かを判断する第２無線通信実行判断手段とを備え、前記設定手段は、前記第２無線通信手段により無線通信が行われていないと前記第２無線通信実行判断手段によって判断される場合には、前記比率変更手段による比率の変更に関わらず、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルを設定する。
【００２１】
請求項１１に記載の無線通信装置は、請求項１０に記載の無線通信装置において、前記複数の第２無線チャンネルの一部または全部について、その第２無線チャンネル毎に通信状況が良好であるか否かを判断する第２通信状況判断手段と、その第２通信状況判断手段により通信状況が良好であると判断された第２無線チャンネルを優先的に選択しつつ、前記第２無線通信方式で使用される所定数の第２無線チャンネルを予め選択して記憶する第２無線チャンネル記憶手段と、その第２無線チャンネル記憶手段に記憶された前記第２無線チャンネルのうち、前記第２通信状況判断手段により通信状況が良好であると判断された第２無線チャンネルの数が第３閾値以上であるか否かを判断する良好チャンネル数判断手段とを備え、前記設定手段は、前記第２無線通信手段により無線通信が行われていると前記第２無線通信実行判断手段によって判断され、且つ、通信状況が良好であると判断された第２無線チャンネルの数が前記良好チャンネル数判断手段によって第３閾値以上であると判断される場合には、前記比率変更手段による比率の変更に関わらず、前記第１無線チャンネルとして前記良好チャンネルを設定する。
【発明の効果】
【００２２】
請求項１に記載の無線通信装置によれば、比率変更手段によって、第１無線通信手段によるデータの受信状況およびデータ処理手段における所定の処理の処理状況に応じて、第1無線通信方式により使用される第1無線チャンネルとして良好チャンネルが設定される比率、或いは否良好チャンネルが設定される比率を適応的に増減させることができる。これにより、所定の処理に用いられるデータ量に対して、受信されるデータ量が比較的少ない状況において、第1無線通信方式により使用される第1無線チャンネルとして良好チャンネルが設定される比率を増加させれば、第1無線通信方式の通信品質が上がるので、受信されるデータ量を増やすことができ、受信データの欠如により所定の処理においてエラーやウェイトが発生するのを抑制できる。一方、所定の処理に用いられるデータ量に対して、受信されるデータ量が多い状況において、第1無線通信方式により使用される第1無線チャンネルとして否良好チャンネルが設定される比率を増加させれば、良好チャンネルの数が少ない環境下でも、その少ない良好チャンネルと否良好チャンネルとを使用しながら確実に第1無線通信方式による無線通信を行うことができる。その結果、電波干渉の生ずるチャンネルが存在する環境下であっても、電波干渉の影響を確実に抑制することができるという効果がある。
【００２３】
また、本無線通信装置によれば、第1無線通信方式による無線通信において、データを確実に受信できる範囲で可能な限り否良好チャンネルを使用するように比率を変更すれば、他の無線通信に対して良好チャンネルを使用させることができる。よって、他の無線通信の通信品質を向上させることができるという効果がある。
【００２４】
請求項２に記載の無線通信装置によれば、請求項１に記載の無線通信装置の奏する効果に加えて、次の効果を奏する。即ち、受信速度算出手段により算出されるデータの受信速度と処理速度算出手段により算出される所定の処理の処理速度とに応じて、第１無線チャンネルとして良好チャンネルの設定される比率および否良好チャンネルの設定される比率が比率変更手段により増減する。これにより、データの受信速度と所定の処理の処理速度とから、データの受信状況および所定の処理の処理状況を把握し、第１無線チャンネルとして良好チャンネルの設定される比率および否良好チャンネルの設定される比率を適切に変更することができる。よって、データの受信速度と所定の処理の処理速度とに基づき、電波干渉の生ずるチャンネルが存在する環境下であっても、電波干渉の影響を確実に抑制することができるという効果がある。
【００２５】
請求項３に記載の無線通信装置によれば、請求項２に記載の無線通信装置の奏する効果に加えて、次の効果を奏する。即ち、受信速度算出手段により算出されるデータの受信速度が、処理速度算出手段により算出される所定の処理の処理速度に応じて定まる第１閾値以上である場合には、第１無線チャンネルとして否良好チャンネルの設定される比率が比率変更手段により増加する。この場合、データの受信速度が速いので、否良好チャンネルの設定される比率が増加しても、確実にデータの受信を行うことができる。よって、良好チャンネルの数が少ない環境下であっても、その少ない良好チャンネルと否良好チャンネルとを使用しつつ、確実に第1無線通信方式による無線通信を行うことができるという効果がある。
【００２６】
請求項４に記載の無線通信装置によれば、請求項２又は３に記載の無線通信装置の奏する効果に加えて、次の効果を奏する。即ち、受信速度算出手段により算出されるデータの受信速度が、処理速度算出手段により算出される所定の処理の処理速度に応じて定まる第１閾値未満である場合には、第１無線チャンネルとして良好チャンネルの設定される比率が比率変更手段により増加する。これにより、第1無線通信方式の通信品質が上がるので、受信速度が低い状況の中で、エラーなく受信されるデータ量を増やすことができる。よって、受信データの欠如により所定の処理においてエラーやウェイトが発生するのを抑制できるという効果がある。
【００２７】
請求項５に記載の無線通信装置によれば、請求項１に記載の無線通信装置の奏する効果に加えて、次の効果を奏する。即ち、分割された一のデータを用いて所定の処理が行われる間に、分割された他の一のデータが第1無線通信手段によって受信可能な回数が、受信回数算出手段によって算出され、その回数に応じて、第１無線チャンネルとして良好チャンネルの設定される比率および否良好チャンネルの設定される比率が比率変更手段により増減する。これにより、一のデータが処理される間に、他の一のデータが受信可能な回数が多い場合には、否良好チャンネルの設定される比率を増加させても、確実にデータの受信を行うことができるので、良好チャンネルの数が少ない環境下であっても、その少ない良好チャンネルと否良好チャンネルとを使用しつつ、確実に第1無線通信方式による無線通信を行うことができる。一方、一のデータが処理される間に、他の一のデータが受信可能な回数が少ない場合には、第１無線チャンネルとして良好チャンネルの設定される比率を増加させれば、第1無線通信方式の通信品質が上がるので、エラーなく受信されるデータ量を増やすことができる。よって、受信データの欠如により所定の処理においてエラーやウェイトが発生するのを抑制できる。このように、分割された一のデータが処理される間に、分割された他の一のデータが受信可能な回数に応じて、第1無線通信方式により使用される第１無線チャンネルとして良好チャンネルが設定される比率および否良好チャンネルが設定される比率を変更すれば、電波干渉の生ずるチャンネルが存在する環境下であっても、電波干渉の影響を確実に抑制することができるという効果がある。
【００２８】
請求項６に記載の無線通信装置によれば、請求項１に記載の無線通信装置の奏する効果に加え、次の効果を奏する。即ち、時間算出手段により算出される時間に応じて、第１無線チャンネルとして良好チャンネルの設定される比率および否良好チャンネルの設定される比率が比率変更手段により増減する。これにより、未受信のデータが所定の処理で必要となる時間から、データの受信状況および所定の処理の処理状況を把握し、第１無線チャンネルとして良好チャンネルの設定される比率および否良好チャンネルの設定される比率を適切に変更することができる。よって、未受信のデータが所定の処理で必要となる時間に基づき、電波干渉の生ずるチャンネルが存在する環境下であっても、電波干渉の影響を確実に抑制することができるという効果がある。
【００２９】
請求項７に記載の無線通信装置によれば、請求項６に記載の無線通信装置の奏する効果に加え、次の効果を奏する。即ち、未受信のデータが所定の処理で必要となる時間が第２閾値以上である場合には、第１無線チャンネルとして否良好チャンネルの設定される比率が比率変更手段により増加する。この場合、未受信のデータが所定の処理で必要となるまでに時間があるので、否良好チャンネルの設定される比率が増加しても、そのデータが所定の処理で必要となるまでに受信できる程度の増加であれば、エラーやウェイトが発生することなく、所定の処理を行うことができる。よって、良好チャンネルの数が少ない環境下であっても、その少ない良好チャンネルと否良好チャンネルとを使用しつつ、確実に第1無線通信方式による無線通信を行うことができるという効果がある。
【００３０】
請求項８に記載の無線通信装置によれば、請求項６又は７に記載の無線通信装置の奏する効果に加え、次の効果を奏する。即ち、未受信のデータが所定の処理で必要となる時間が第２閾値未満である場合、第１無線チャンネルとして良好チャンネルの設定される比率が比率変更手段により増加する。これにより、第1無線通信方式の通信品質が上がるので、素早く所定の処理で必要となるデータを受信することができ、よって、受信データの欠如により所定の処理においてエラーやウェイトが発生するのを抑制できるという効果がある。
【００３１】
請求項９に記載の無線通信装置によれば、請求項１〜８のいずれかに記載の無線通信装置の奏する効果に加えて、次の効果を奏する。データ存否判断手段により、データ記憶手段に所定の処理で用いられるデータが存在しないと判断される場合には、比率変更手段による比率の変更に関わらず、第１無線チャンネルとして良好チャンネルが、設定手段により設定される。よって、第1無線通信方式の通信品質が上がるので、素早く所定の処理で必要となるデータを受信することができる。これにより、電波干渉の生ずるチャンネルが存在する環境下であっても、所定の処理がウェイトされる時間を短くできるという効果がある。
【００３２】
請求項１０に記載の無線通信装置によれば、請求項１〜９のいずれかに記載の無線通信装置の奏する効果に加えて、次の効果を奏する。第１無線通信手段で使用する周波数帯域と少なくとも一部が同じ周波数帯域を使用する第２無線通信手段により無線通信が行われていないと第２無線通信実行判断手段により判断される場合には、比率変更手段による比率の変更に関わらず、第１無線チャンネルとして良好チャンネルが設定手段により設定される。これにより、第２無線通信手段により無線通信が行われていない間は、良好チャンネルが第１無線通信方式で使用されることになり、また、その良好チャンネルを使用しても、少なくとも第２無線通信方式との間で電波干渉は生じないので、第１無線通信手段によって確実にデータを受信することができるという効果がある。
【００３３】
請求項１１に記載の無線通信装置によれば、請求項１０に記載の無線通信装置の奏する効果に加えて、次の効果を奏する。第２無線通信手段により無線通信が行われていると第２無線通信実行判断手段によって判断され、且つ、第２無線チャンネル記憶手段に記憶された第２無線チャンネルのうち通信状況が良好であると判断された第２無線チャンネルの数が第３閾値以上であると良好チャンネル数判断手段により判断される場合には、比率変更手段による比率の変更に関わらず、第１無線チャンネルとして良好チャンネルが設定手段により設定される。これにより、第１無線通信手段によって確実にデータを受信できると共に、第２無線通信手段においても通信状況が良好であると判断された多くの第２無線チャンネルを使用して通信できるので、その通信品質を高く保つことができるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
以下、本発明の好ましい実施形態について、添付図面を参照して説明する。図１は、本発明の第１実施形態における多機能周辺装置（以下、「ＭＦＰ（Ｍｕｌｔｉ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎ  Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ）」と称する）１を含む無線通信システムの電気的構成を示したブロック図である。
【００３５】
この無線通信システムにおいて、ＭＦＰ１は、アクセスポイント５１との間で無線通信２００を行い、アクセスポイント５１と接続されたＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）５００にアクセスする無線ＬＡＮ機能、ＭＦＰ１（親機）とデジタルコードレス子機（以下、「子機」と称する）６１との間で無線通信３００を行いながら通話を行うデジタルコードレス電話（ＤＣＬ）機能、ＭＦＰ１とＢｌｕｅｔｏｏｔｈ機器（以下、「ＢＴ機器」と称する）７１との間で無線通信４００を行いながらデータ通信を行うＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（ＢＴ）機能、電話回線網１００を介して外部の電話機３と通話を行う一般電話機能、及び、ＢＴ機能により受信した画像データに対応する画像を印刷するプリント機能を有する多機能周辺装置である。
【００３６】
無線ＬＡＮによる無線通信２００、ＤＣＬによる無線通信３００、ＢＴによる無線通信４００は、いずれも２．４ＧＨｚ帯（２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚ）の周波数帯域を使用して無線通信を行う（図９参照）。そして、無線ＬＡＮによる無線通信２００は、２．４ＧＨｚ帯を１４の無線ＬＡＮチャンネル（ｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４）に分割し、そのうちの一の無線ＬＡＮチャンネルを利用して、直接拡散方式により無線通信を行う。
【００３７】
また、ＤＣＬによる無線通信３００は、２．４ＧＨｚ帯を８９のＤＣＬチャンネル（ｄｃｈ１〜ｄｃｈ８９）に分割し、このうち４５のＤＣＬチャンネルの間を所定の周期（ホッピング周期：１／１００秒）毎にホッピングする、周波数ホッピング方式によって無線通信を行う。
【００３８】
更に、ＢＴによる無線通信４００は、２．４ＧＨｚ帯を７９のＢＴチャンネル（ｂｃｈ１〜ｂｃｈ７９）に分割する。そして、ＢＴによる無線通信４００は、この７９のＢＴチャンネルの間をホッピング周期（１／１６００秒）毎にホッピングする、周波数ホッピング方式によって無線通信を行う。
【００３９】
このように、無線通信２００，３００，４００は同じ周波数帯域を使用するため、こられが同時に使用されると、互いのチャンネルで電波が干渉し合い、正常に無線通信を行うことができなくなる恐れがある。本実施形態におけるＭＦＰ１では、特にＢＴによる無線通信４００において、電波干渉の生ずるＢＴチャンネルが多く存在する環境下であっても、その電波干渉の影響を抑制して、正常に無線通信４００を行うことができるように構成されている。
【００４０】
次に、ＭＦＰ１の電気的構成について説明する。ＭＦＰ１は、図１に示すように、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）１１、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）１２、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）１３、操作ボタン１５、液晶ディスプレイ（以下、「ＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）」と称する）１６、無線ＬＡＮ通信制御回路１７、デジタルコードレス通信制御回路（以下、「ＤＣＬ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｏｒｄｌｅｓｓ）通信制御回路」と称する）１９、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ通信制御装置（以下、「ＢＴ通信制御回路」と称する）２１、送受話器２３、音声処理回路２４、ＮＣＵ（Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）２５、プリンタ２６を備えている。
【００４１】
ＣＰＵ１１、ＲＯＭ１２、及びＲＡＭ１３は、バスライン２８を介して互いに接続されている。また、送受話器２３とＮＣＵ２５とは、音声処理回路２４に接続されている。更に、操作ボタン１５、ＬＣＤ１６、無線ＬＡＮ通信制御回路１７、ＤＣＬ通信制御回路１９、ＢＴ通信制御回路２１、音声処理回路２４、ＮＣＵ２５、プリンタ２６、及びバスライン２８は、入出力ポート２９を介して互いに接続されている。
【００４２】
ＣＰＵ１１は、ＲＯＭ１２やＲＡＭ１３に記憶される固定値やプログラム或いは、無線ＬＡＮ通信制御回路１７、ＤＣＬ通信制御回路１９、ＢＴ通信制御回路２１、またはＮＣＵ２５を介して送受信される各種信号に従って、ＭＦＰ１が有している各機能の制御や、入出力ポート２９と接続された各部を制御する演算装置である。
【００４３】
ＲＯＭ１２は、ＭＦＰ１で実行される制御プログラムなどを格納した書換可能な不揮発性のメモリである。図４のフローチャートに示すＢＴ用ホッピングテーブル生成処理（以下、「ＢＴ用ＨＰ（Ｈｏｐｐｉｎｇ）テーブル生成処理」と称する）、図５のフローチャートに示すＤＣＬ用ホッピングテーブル生成処理（以下、「ＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理」と称する）、および図６のフローチャートに示すＢＴ通信処理を実行する各プログラムは、このＲＯＭ１２に格納されている。
【００４４】
また、ＲＯＭ１２には、無線ＬＡＮチャンネル−ＢＴチャンネル対応メモリ１２ａ（以下、単に「チャンネル対応メモリ１２ａ」と称する）が設けられている。このチャンネル対応メモリ１２ａは、無線ＬＡＮチャンネル−ＢＴチャンネル対応テーブル（以下、単に「チャンネル対応テーブル」と称する）を格納するメモリである。
【００４５】
ここで、図２を参照してチャンネル対応テーブルについて説明する。図２は、チャンネル対応テーブルの内容を模式的に示した模式図である。チャンネル対応テーブルは、無線ＬＡＮチャンネル１２ａ１に対して、対応する無線ＬＡＮチャンネルと周波数帯域の重複するＢＴチャンネル１２ａ２を示したものである。無線ＬＡＮチャンネル１２ａ１は、２．４ＧＨｚ帯に設けられた１４の無線ＬＡＮチャンネル（ｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４）で分けられている。
【００４６】
そして、ＢＴチャンネル１２ａ２には、対応する無線ＬＡＮチャンネルと周波数帯域の重複する全てのＢＴチャンネルが、無線ＬＡＮチャンネル１２ａ１に対応付けられている。例えば、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」に対して、ＢＴチャンネル「ｂｃｈ１，ｂｃｈ２，…，ｂｃｈ２２」が対応付けられ、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ２」に対して、ＢＴチャンネル「ｂｃｈ５，ｂｃｈ６，…，ｂｃｈ２６」が対応付けられている。また、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」には、ＢＴチャンネル「ｂｃｈ５７，ｂｃｈ５８，…，ｃｈ７９」が対応付けられている。
【００４７】
このチャンネル対応テーブルは、後述するＢＴ用ＨＰテーブル生成処理（図４参照）の中で参照される。ＣＰＵ１１は、ＢＴ用ＨＰテーブル生成処理を実行すると、ＭＦＰ１において無線ＬＡＮによる無線通信２００を行っている場合に、チャンネル対応メモリ１２ａに格納されたチャンネル対応テーブルを参照し、その無線ＬＡＮによる無線通信２００で使用している無線ＬＡＮチャンネルに対応したＢＴチャンネルを特定する。ここで特定されたＢＴチャンネルは、無線ＬＡＮによる無線通信２００によって使用されるので、この特定されたＢＴチャンネルは通信状況が良好でないチャンネルとして判断される。
【００４８】
ＲＯＭ１３には、このほか、無線ＬＡＮチャンネルとＤＣＬチャンネルとの対応付けを行うテーブルも格納されている。このテーブルは、１４ある無線ＬＡＮチャンネルそれぞれについて、周波数帯域の重複するＤＣＬチャンネルを示したものであり、後述するＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理（図５参照）の中で参照される。
【００４９】
即ち、ＣＰＵ１１は、ＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理を実行すると、ＭＦＰ１において無線ＬＡＮによる無線通信２００を行っている場合に、このテーブルを参照し、無線通信２００で使用している無線ＬＡＮチャンネルに対応したＤＣＬチャンネルを特定する。そして、ここで特定されたＤＣＬチャンネルは、無線ＬＡＮによる無線通信２００によって使用されるので、通信状況が良好でないチャンネルとして判断される。
【００５０】
図１に戻り、説明を続ける。ＲＡＭ１３は、書き替え可能な揮発性のメモリであり、ＭＦＰ１の各操作の実行時に各種のデータを一時的に記憶するためのメモリである。このＲＡＭ１３には、第１ＢＴチャンネルメモリ１３ａ、第２ＢＴチャンネルメモリ１３ｂ、ＤＣＬチャンネルメモリ１３ｃ、無線ＬＡＮチャンネルメモリ１３ｄ、チャンネル比率カウンタ１３ｅ、受信データメモリ１３ｆ、ＤＣＬ良好フラグ１３ｇが設けられている。
【００５１】
第１ＢＴチャンネルメモリ１３ａは、通信状況が良好であると判断された複数のＢＴチャンネルによって生成されたＢＴ用ホッピングテーブル（以下、「ＢＴ良好チャンネルＨＰテーブル」と称する）を格納するメモリである。また、第２ＢＴチャンネルメモリ１３ｂは、通信状況が良好でないと判断された複数のＢＴチャンネルによって生成されたＢＴ用ホッピングテーブル（以下、「ＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブル」と称する）を格納するメモリである。
【００５２】
ＢＴ用ホッピングテーブル（以下、「ＢＴ用ＨＰテーブル」と称する）とは、ＢＴによる無線通信４００において使用されるＢＴチャンネルのホッピングの順番を定めたテーブルである。本実施形態では、このＢＴ用ＨＰテーブルとして、ＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルとＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルとの２つを用意する。
【００５３】
そして、ＣＰＵ１１により、ＢＴによる無線通信４００を、通信状況が良好であると判断されたＢＴチャンネル（以下、「良好チャンネル」と称する）を使用して行うと設定された場合には、ＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルによって定められた順番にしたがって、ホッピングを行う。また、ＢＴによる無線通信４００を、通信状況が否良好であると判断されたＢＴチャンネル（以下、「否良好チャンネル」と称する）を使用して行うと設定された場合には、ＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルによって定められた順番にしたがって、ホッピングを行う。
【００５４】
尚、ＣＰＵ１１は、無線通信４００の受信速度と、無線通信４００によって受信された画像データがプリンタ２６でプリント処理される処理速度とに応じて、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして良好チャンネルを設定する比率（および否良好チャンネルを設定する比率）を設定する。そして、その比率に応じて、ＣＰＵ１１は、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして、良好チャンネルおよび否良好チャンネルのいずれを使用するかを判断する。
【００５５】
ここで、図３（ａ）及び（ｂ）を参照して、ＢＴ良好チャンネルＨＰテーブル及びＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルの内容について説明する。図３（ａ）は、第１ＢＴチャンネルメモリ１３ａに格納されたＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルの内容の一例を模式的に示した模式図であり、図３（ｂ）は、第２ＢＴチャンネルメモリ１３ｂに格納されたＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルの内容の一例を模式的に示した模式図である。
【００５６】
まず、ＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルは、図３（ａ）に示すように、ホッピング順番（以下、「ＨＰ順番」と称する）１３ａ１に対して、ホッピングチャンネル（以下、「ＨＰチャンネル」と称する）１３ａ２が対応付けられたものである。そして、ＨＰチャンネル１３ａ１には、良好チャンネルがランダムに割り当てられている。
【００５７】
ＨＰ順番１３ａ１は、ホッピングを行うＢＴチャンネルの順番を示すもので、その順番を表す数値で分けられている。即ち、ＨＰ順番１３ａ１には、「１」から順に、通信状況が良好であると判断されたＢＴチャンネル数（図３（ａ）の例では「３０」）までの数値が割り当てられている。
【００５８】
そして、ＨＰチャンネル１３ａ２には、良好チャンネルが、ＨＰ順番１３ａ１に対応付けられている。即ち、図３（ａ）に示す例では、ＨＰ順番１３ａ１「１」に対して、ＨＰチャンネル１３ａ２「ｂｃｈ１」が対応付けられ、ＨＰ順番１３ａ１「２」に対して、ＨＰチャンネル１３ａ２「ｂｃｈ３」が対応づけられ、ＨＰ順番１３ａ１「３」に対して、ＨＰチャンネル１３ａ２「ｂｃｈ４」が対応付けられている。また、ＨＰ順番１３ａ１「３０」に対して、ＨＰチャンネル１３ａ２「ｂｃｈ２０」が対応付けられている。
【００５９】
ＣＰＵ１１は、後述するＢＴ通信処理（図６参照）を実行中に、次のホッピング周期において、良好チャンネルを用いて無線通信４００を行うと判断した場合には、そのホッピング周期において使用するＢＴチャンネルとして、ＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルから、ＨＰ順番１３ａ１で示される順番に従って、ＨＰチャンネル１３ａ２に示されるＢＴチャンネルを選択する。即ち、図３（ａ）のＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルに従って、「ｂｃｈ１」→「ｂｃｈ３」→「ｂｃｈ４」→・・・→「ｂｃｈ２０」→「ｂｃｈ１」→「ｂｃｈ３」→・・・の順番でホッピングされる。
【００６０】
一方、ＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルは、図３（ｂ）に示すように、ＨＰ順番１３ｂ１に対して、ＨＰチャンネル１３ｂ２以下が対応付けられたものである。そして、ＨＰチャンネル１３ｂ２には、否良好チャンネルがランダムに割り当てられている。
【００６１】
ＨＰ順番１３ｂ１は、ＨＰ順番１３ａ１と同様に、ホッピングを行うＢＴチャンネルの順番を表す数値で分けられている。即ち、ＨＰ順番１２ｂ１には、「１」から順に、通信状況が良好でないと判断されたＢＴチャンネル数（図３（ｂ）の例では「５９」）までの数値が割り当てられている。
【００６２】
そして、ＨＰチャンネル１３ｂ２には、否良好チャンネルが、ＨＰ順番１３ｂ１に対応付けられている。即ち、図３（ｂ）に示す例では、ＨＰ順番１３ｂ１「１」に対して、ＨＰチャンネル１３ｂ２「ｂｃｈ２１」が対応付けられ、ＨＰ順番１３ｂ１「２」に対して、ＨＰチャンネル１３ｂ２「ｂｃｈ２４」が対応づけられ、ＨＰ順番１３ｂ１「３」に対して、ＨＰチャンネル１３ｂ２「ｂｃｈ２５」が対応付けられている。また、ＨＰ順番１３ｂ１「５９」に対して、ＨＰチャンネル１３ｂ２「ｂｃｈ４０」が対応付けられている。
【００６３】
ＣＰＵ１１は、後述するＢＴ通信処理（図６参照）を実行中に、次のホッピング周期において、否良好チャンネルを用いて無線通信４００を行うと判断した場合には、そのホッピング周期において使用するＢＴチャンネルとして、ＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルから、ＨＰ順番１３ｂ１で示される順番に従って、ＨＰチャンネル１３ｂ２に示されるＢＴチャンネルを選択する。即ち、図３（ｂ）の否ＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルに従って、「ｂｃｈ２１」→「ｂｃｈ２４」→「ｂｃｈ２５」→・・・→「ｂｃｈ４０」→「ｂｃｈ２１」→「ｂｃｈ２４」→・・・の順番でホッピングされる。
【００６４】
尚、本実施形態において、一のホッピング周期でＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルが選択された後、次のホッピング周期でＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルが選択され、更に続くホッピング周期で再度ＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルが選択された場合には、前回ＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルから選択されたＨＰ順番１３ａ１の続きからＨＰチャンネル１３ａ２が選択されるように制御される。
【００６５】
また、一のホッピング周期でＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルが選択された後、次のホッピング周期でＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルが選択され、更に続くホッピング周期で再度ＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルが選択された場合には、前回ＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルから選択されたＨＰ順番１３ｂ１の続きからＨＰチャンネル１３ｂ２が選択されるように制御される。
【００６６】
ＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルおよびＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルは、ＣＰＵ１１により、後述するＢＴ用ＨＰテーブル生成処理（図４参照）が所定の間隔（本実施形態では、１０分間隔）で実行されることによって生成され、更新される。また、更新されたＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルおよびＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルは、それぞれ無線通信４００を介して、ＢＴ機器７１にも送信される。
【００６７】
図１に戻り、説明を続ける。ＤＣＬチャンネルメモリ１３ｃは、８９あるＤＣＬチャンネルのうち４５チャンネル分のＤＣＬチャンネルを用いて生成したＤＣＬ用ホッピングテーブル（以下、「ＤＣＬ用ＨＰテーブル」と称する）を格納するメモリである。
【００６８】
ＤＣＬ用ＨＰテーブルとは、ＤＣＬによる無線通信３００において使用されるＤＣＬチャンネルのホッピングの順番を定めたテーブルであり、無線通信３００は、このＤＣＬ用ＨＰテーブルによって定められた順番に従って、ホッピングを行う。
【００６９】
このＤＣＬ用ＨＰテーブルは、ＣＰＵ１１により、後述するＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理（図５参照）が所定の間隔（本実施形態では、１０分間隔）で実行されることによって生成され、更新される。そして、生成されたＤＣＬ用ＨＰテーブルは、無線通信３００を介して、子機６１にも送信される。
【００７０】
このとき、ＣＰＵ１１では、８９あるＤＣＬチャンネルのうち、通信状況が良好であると判断されたＤＣＬチャンネルを優先的に使用して、ＤＣＬ用ＨＰテーブルを生成する。これにより、通信状況が良好であると判断されたＤＣＬチャンネルを可能な限り利用して、ＤＣＬによる無線通信３００を行うことができる。
【００７１】
無線ＬＡＮチャンネルメモリ１３ｄは、無線ＬＡＮによる無線通信２００を行う場合に、使用する無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル番号（ｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４）を記憶するためのメモリである。後述する無線ＬＡＮ通信制御回路１７は、この無線ＬＡＮチャンネルメモリ１３ｄに記憶されている無線ＬＡＮチャンネルを使用して、アクセスポイント５１との間で無線ＬＡＮによる無線通信２００を行うことができる。
【００７２】
この無線ＬＡＮチャンネルメモリ１３ｄの内容は、操作ボタン１５の操作により、設定される。また、アクセスポイント５１から無線ＬＡＮ通信制御回路１７に対して使用する無線ＬＡＮチャンネルが指示された場合には、無線ＬＡＮチャンネルメモリ１３ｄの内容は、無線ＬＡＮ通信制御回路１７によって、その指示された無線ＬＡＮチャンネルに書き換えられる。
【００７３】
また、無線ＬＡＮチャンネルメモリ１３ｄは、ＣＰＵ１１において後述するＢＴ用ＨＰテーブル生成処理（図５参照）およびＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理（図６参照）を実行中に参照される。そして、ＣＰＵ１１は、無線ＬＡＮチャンネルメモリ１３ｄの内容とチャンネル対応メモリ１２ａに格納されたチャンネル対応テーブルとに基づいて、無線ＬＡＮによる無線通信２００で使用される無線ＬＡＮチャンネルと周波数帯域の重複するＢＴチャンネル或いはＤＣＬチャンネルを特定する。
【００７４】
チャンネル比率カウンタ１３ｅは、ＢＴによる無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして良好チャンネルを設定する比率（および否良好チャンネルを設定する比率）を決めるカウンタである。即ち、チャンネル比率カウンタ１３ｅに値Ｘが設定された場合、１／（Ｘ＋１）の比率で、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして良好チャンネルが設定され、Ｘ／（Ｘ＋１）の比率で否良好チャンネルが設定される。
【００７５】
このチャンネル比率カウンタ１３ｅは、ＣＰＵ１１によって実行される後述のＢＴ通信処理（図６参照）の中で、ＢＴによる無線通信４００の受信速度と、無線通信４００によって受信された画像データがＭＦＰ１のプリント機能でプリント処理される処理速度とに応じて、設定される。
【００７６】
即ち、無線通信４００の受信速度が、その処理速度に応じて設定された第１閾値以上である場合には、チャンネル比率カウンタ１３ｅは「３」に設定される。従って、１／４の比率で、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして良好チャンネルが設定され、３／４の比率で否良好チャンネルが設定される。
【００７７】
また、無線通信４００の受信速度が、その処理速度に応じて設定された第１閾値未満である場合には、チャンネル比率カウンタ１３ｅは「１」に設定される。従って、１／２の比率で、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして良好チャンネルが設定され、１／２の比率で否良好チャンネルが設定される。即ち、良好チャンネルと否良好チャンネルとが同じ比率で設定される。
【００７８】
このチャンネル比率カウンタ１３ｅに、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして良好チャンネルを設定する比率が設定されると、その比率は、無線通信４００を介してＢＴ機器７１にも通知され、ＢＴ機器７１に設けられたカウンタ（図示せず）にその比率が設定される。
【００７９】
そして、ＭＦＰ１とＢＴ機器７１との間でホッピングが行われるたびに、それぞれのカウンタの値が独自にカウントダウンされ、ＭＦＰ１およびＢＴ機器７１それぞれにおいて、カウンタの値に基づいて、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして、良好チャンネルおよび否良好チャンネルのいずれかが設定される。これにより、ＭＦＰ１とＢＴ１との間の間で、無線通信４００においてホッピングされるＢＴチャンネルの同期をとることができる。
【００８０】
受信データメモリ１３ｆは、ＢＴ機器７１からＭＦＰ１に対して画像の印刷要求があった場合に、無線通信４００によって受信された画像データを一時的に格納するメモリである。プリンタ２６は、この受信データメモリ１３ｆに格納された画像データを読み出して、その画像データに対応する画像を印刷する。
【００８１】
ＤＣＬ良好フラグ１３ｇは、ＤＣＬチャンネルメモリ１３ｃに格納されるＤＣＬ用ＨＰテーブルに使用された４５のＤＣＬチャンネルが、全て通信状況が良好であると判定された良好チャンネルであるか否かを設定するフラグであり、全て良好チャンネルである場合には「１」が設定され、否良好チャンネルを含む場合には「０」が設定される。
【００８２】
このＤＣＬ良好フラグ１３ｇは、ＭＦＰ１の電源（図示せず）がオンされた場合に、初期値として「０」が設定され、後述するＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理（図５参照）がＣＰＵ１１により実行されることによって、ＤＣＬ用ＨＰテーブルが生成される度に、そのＤＣＬ用ＨＰテーブルの生成で使用した良好チャンネルの数に応じて設定、更新される。
【００８３】
また、このＤＣＬ良好フラグ１３ｇは、ＣＰＵ１１により実行されるＢＴ通信処理（図６参照）の中で参照され、このフラグの値に応じて、ＢＴによる無線通信４００で使用されるチャンネルが制御される。
【００８４】
次いで、操作ボタン１５は、無線ＬＡＮ、ＤＣＬ、ＢＴによる各種無線通信機能およびプリント機能などの各機能の設定や、各種動作の指示を行うための入力ボタンである。また、この操作ボタン１５を操作することにより、無線ＬＡＮチャンネルメモリ１３ｄの内容を変更することができる。
【００８５】
ＬＣＤ１６は、操作ボタン１５の操作に応じてメニューや動作状態などを表示するための表示デバイスである。ユーザは操作ボタン１５を操作することにより、その操作に対応する情報がＬＣＤ１６に表示される。
【００８６】
無線ＬＡＮ通信制御回路１７は、無線ＬＡＮ用アンテナ１８を有しており、無線ＬＡＮ用アンテナ５１ａを有するアクセスポイント５１との間で、直接拡散方式による無線通信２００を行いながら、各種のデータを構成するデジタル信号を送受信する回路である。無線ＬＡＮ通信制御回路１７は、無線ＬＡＮチャンネルメモリ１３ｄに記憶されている無線ＬＡＮチャンネルを使用して、アクセスポイント５１と無線通信２００を行う。また、アクセスポイント５１から無線ＬＡＮチャンネルが指示された場合は、その無線ＬＡＮチャンネルを無線ＬＡＮチャンネルメモリ１３ｄに記憶すると共に、その無線ＬＡＮチャンネルを使用して、アクセスポイント５１と無線通信２００を行う。
【００８７】
なお、無線ＬＡＮ通信制御回路１７は、無線ＬＡＮによる無線通信２００を行っているか否かをＣＰＵ１１に対して通知する機能も備えている。ＣＰＵ１１から無線ＬＡＮ通信制御回路１７に対し、その動作状態の問い合わせがあると、無線ＬＡＮ通信制御回路１７は、無線ＬＡＮによる無線通信２００を行っているか否かをＣＰＵ１１に通知する。
【００８８】
ＤＣＬ通信制御回路１９は、ＤＣＬ用アンテナ２０を有しており、子機６１のＤＣＬ通信制御回路６１ａとの間で周波数ホッピング方式による無線通信３００を行いながら、通話の音声を構成するデジタル信号（音声データ）を送受信する回路である。ＤＣＬ通信制御回路１９は、ホッピング周期（１／１００秒）毎にＤＣＬチャンネルメモリ１３ｃに格納されたＤＣＬ用ＨＰテーブルに従って、ＤＣＬチャンネルをホッピングしながら子機６１との間で無線通信２００を行う。
【００８９】
また、ＤＣＬ通信制御回路１９には、受信電界強度測定回路１９ａが設けられている。この受信電解強度測定回路１９ａは、子機６１と無線通信２００を行っていないときに、ＣＰＵ１１から指定されたＤＣＬチャンネル（判定チャンネル）に対してＤＣＬ用アンテナ２０から受信される外来電波の受信電界強度を測定する回路である。
【００９０】
ＣＰＵ１１は、後述するＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理（図５参照）を実行中に、ＤＣＬ通信制御回路１９に対してＤＣＬチャンネル（判定チャンネル）を指定すると、ＤＣＬ通信制御回路１９は、ＤＣＬ用アンテナ２０から外来電波を受信する。そして、受信電界強度測定回路１９ａは、受信した外来電波の受信電界強度を測定し、測定した受信電界強度をＣＰＵ１１へ通知する。
【００９１】
ＣＰＵ１１は、測定された外来電波の受信電界強度が所定値未満である場合に、そのＤＣＬチャンネル（判定チャンネル）の通信状況は良好であると判断し、測定された外来電波の受信電界強度が所定値以上である場合に、そのＤＣＬチャンネル（判定チャンネル）の通信状況が良好でないと判断する。尚、この所定値は、ＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理を実行するプログラムに、予め格納された値である。
【００９２】
ＢＴ通信制御回路２１は、ＢＴ用アンテナ２２を有しており、ＢＴ機器７１のＢＴ通信制御回路７１ａとの間で周波数ホッピング方式による無線通信４００を行いながら、各種のデータを構成するデジタル信号の送受信を行う回路である。ＢＴ通信制御回路２１は、ホッピング周期（１／１６００秒）毎にＣＰＵ１１で実行される後述のＢＴ通信処理（図６参照）で設定される良好チャンネルまたは否良好チャンネルを使用しながらＢＴ機器７１と無線通信４００を行う。
【００９３】
また、ＢＴ通信制御回路２１には、受信電界強度測定回路２１ａが設けられている。この受信電解強度測定回路２１ａは、ＣＰＵ１１から指定されたＢＴチャンネル（判定チャンネル）に対してＢＴ用アンテナ２２から受信される外来電波の受信電界強度を測定する回路である。
【００９４】
ＣＰＵ１１は、後述するＢＴ用ＨＰテーブル生成処理（図４参照）を実行中に、ＢＴ通信制御回路２１に対してＢＴチャンネル（判定チャンネル）を指定すると、ＢＴ通信制御回路２１は、ＢＴ用アンテナ２２から外来電波を受信する。そして、受信電界強度測定回路２１ａは、受信した外来電波の受信電界強度を測定し、測定した受信電界強度をＣＰＵ１１へ通知する。
【００９５】
そして、ＣＰＵ１１は、測定された外来電波の受信電界強度が所定値未満である場合に、そのＢＴチャンネル（判定チャンネル）の通信状況は良好であると判断し、測定された外来電波の受信電界強度が所定値以上である場合に、そのＢＴチャンネル（判定チャンネル）の通信状況が良好でないと判断する。尚、この所定値は、ＢＴ用ＨＰテーブル生成処理を実行するプログラムに、予め格納された値である。
【００９６】
送受話器２３は、通話を行うための装置であり、マイクロフォンとスピーカとを有している。音声処理回路２４は、アナログ音声信号をデジタル信号へ、デジタル信号をアナログ音声信号へ変換する回路であり、ＤＣＬ子機６１から送信されＤＣＬ通信制御回路１９により受信されたデジタル信号をアナログ音声信号に変換して、送受話器２３やＮＣＵ２５へ出力する。また、送受話器２３に音声が入力された時に出力されるアナログ音声信号、及び、外部の電話機３から電話回線網１００を介してＮＣＵ２５によって受信されるアナログ音声信号をデジタル信号（音声データ）に変換して、ＤＣＬ通信制御回路１９へ出力する。尚、ＤＣＬ通信制御回路１９に入力されたデジタル信号（音声データ）は、無線通信３００を介してＤＣＬ子機６１へ送信される。
【００９７】
ＮＣＵ２５は、電話回線網１００と接続されており、電話回線網１００へのダイヤル信号の送出や、電話回線網１００からの呼出信号の応答などを行って、外部の電話機３との通話を制御するものである。
【００９８】
プリンタ２６は、ＢＴによる無線通信４００によって受信され、受信データメモリ１３ｆに格納された画像データを用いて、プリンタ２６に設けられた給紙カセット（図示せず）内の記録用紙へ印刷するプリント処理を行うものである。
【００９９】
次に、アクセスポイント５１の電気的構成について説明する。アクセスポイント５１は、ＬＡＮ５００と接続されており、無線通信２００を介して接続される端末装置（アクセスポイント５１に接続される各通信装置のこと）を、ＬＡＮ５００へ接続するための既知の回路を有した中継器である。
【０１００】
アクセスポイント５１は、無線ＬＡＮ用アンテナ５１ａを有しており、ＭＦＰ１の無線ＬＡＮ通信制御回路１７と無線通信２００を可能に構成されている。アクセスポイント５１には、ＭＦＰ１を始め、複数の端末装置が同時に接続可能であり、アクセスポイント５１と接続された各端末装置は、それぞれＬＡＮ５００へと接続される。
【０１０１】
次に、子機６１の電気的構成について説明する。子機６１は、ＭＦＰ１との間で行われる無線通信３００を介して、ＭＦＰ１や電話回線網１００を介して接続される外部装置との間で通話を行うための装置である。子機３１は、ＤＣＬ通信制御回路６１ａと、ＤＣＬ用アンテナ６１ｂとを有している。
【０１０２】
ＤＣＬ通信制御回路６１ａは、ＤＣＬ用アンテナ６１ｂを用いて、親機であるＭＦＰ１のＤＣＬ通信制御回路１９との間で無線通信３００を行いながら、通話の音声を構成するデジタル信号を送受信する回路である。ＤＣＬ通信制御回路６１ａは、ＭＦＰ１から送信されるＤＣＬ用ＨＰテーブルに従って、ホッピングを行いながらＭＦＰ１と無線通信３００を行う。
【０１０３】
次に、ＢＴ機器７１の電気的構成について説明する。ＢＴ機器７１は、ＭＦＰ１との間で行われる無線通信４００を介して、データ通信を行うための装置である。このＢＴ機器７１は、ＭＦＰ１に対して画像の印刷要求を行い、その画像に対応する画像データを送信する機能を有している。また、画像データをＭＦＰ１に送信する場合、ＢＴ機器７１は、送信すべき画像データを複数のパケットに分割し、１パケットずつ送信する。
【０１０４】
ＢＴ機器７１は、ＢＴ通信制御回路７１ａと、ＢＴ用アンテナ７１ｂとを有している。ＢＴ通信制御回路７１ａは、ＢＴ用アンテナ７１ｂを用いて、ＭＦＰ１のＢＴ通信制御回路２１との間で無線通信４００を行いながら、各種のデータを構成するデジタル信号を送受信する回路である。ＢＴ通信制御回路７１ａは、ＭＦＰ１から送信されるＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルおよびＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルと、チャンネル比率カウンタ１３ｅに記憶される比率に従って、ホッピングを行いながらＭＦＰ１と無線通信４００を行う。
【０１０５】
次いで、図４を参照して、ＭＦＰ１で実行されるＢＴ用ＨＰテーブル生成処理の処理フローについて説明する。図４は、ＢＴ用ＨＰテーブル生成処理を示すフローチャートである。この処理は、ＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルとＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルを生成し、更新する処理で、１０分間隔でＣＰＵ１１により実行される。
【０１０６】
この処理では、まず、２．４ＧＨｚ帯に設けられた７９あるＢＴチャンネルの中から、ＢＴチャンネル「ｂｃｈ１」を、通信状況が良好であるか否かを判定する判定チャンネルとして選択する（Ｓ１１）。
【０１０７】
次いで、無線ＬＡＮ通信制御回路１７に対して動作状態の問い合わせを行い、無線ＬＡＮ通線制御回路１７から無線ＬＡＮによる無線通信２００を行っているか否かの通知を受け取って、ＭＦＰ１において無線ＬＡＮによる無線通信２００を行っているか否かを判断する（Ｓ１２）。
【０１０８】
そして、ＭＦＰ１において無線ＬＡＮによる無線通信２００を行っていると判断される場合（Ｓ１２：Ｙｅｓ）、無線ＬＡＮチャンネルメモリ１３ｄから、無線ＬＡＮで使用している無線ＬＡＮチャンネルを読み出し、その無線ＬＡＮチャンネルと周波数帯域の重複するＢＴチャンネルを、チャンネル対応メモリ１２ａに格納されているチャンネル対応テーブル（図２参照）から特定して、判定チャンネルが無線ＬＡＮで使用している無線ＬＡＮチャンネルの周波数帯域と重複するか否かを判断する（Ｓ１３）。
【０１０９】
その結果、判定チャンネルが無線ＬＡＮで使用している無線ＬＡＮチャンネルの周波数帯域と重複すると判断される場合は（Ｓ１３：Ｙｅｓ）、その判定チャンネルの周波数帯域は無線ＬＡＮによって使用されるので、通信状況が良好でないと判断し、Ｓ１６の処理へ移行する。
【０１１０】
このように、自装置（ＭＦＰ１）が有する無線ＬＡＮによる無線通信２００で使用される無線ＬＡＮチャンネルの周波数帯域と重複する判定チャンネルを、そのまま通信状況が良好でないチャンネルと判断するので、通信状況が良好か否かの判断を簡単に行うことができる。加えて、無線ＬＡＮによる無線通信２００で使用される無線ＬＡＮチャンネルと重複する判定チャンネルについては、その判定チャンネルの通信状況を実際に測定する必要がないので、通信状況の判断にかかる負担を抑制できる。
【０１１１】
一方、Ｓ１２の処理の結果、ＭＦＰ１において無線ＬＡＮによる無線通信２００を行っていないと判断される場合（Ｓ１２：Ｎｏ）、および、Ｓ１３の処理の結果、判定チャンネルが無線ＬＡＮで使用している無線ＬＡＮチャンネルの周波数帯域と重複しないと判断される場合は（Ｓ１３：Ｎｏ）、ＢＴ通信制御回路２１に対して判定チャンネルを指定する。これにより、受信電界強度測定回路２１ａにより判定チャンネルの外来電波の受信電界強度が測定されるので、次いで、その測定された受信電界強度が所定値未満であるか否かを判断する（Ｓ１４）。
【０１１２】
ここで、判定チャンネルの外来電波の受信電界強度が所定値未満であると判断される場合（Ｓ１４：Ｙｅｓ）、外来電波による影響を受けないので、その判定チャンネルの通信状況は良好であると判断し、Ｓ１５の処理へ移行する。これに対し、判定チャンネルにおいて測定された外来電波の受信電界強度が所定値以上であると判断される場合（Ｓ１４：Ｎｏ）、外来電波により干渉を受けるので、その判定チャンネルの通信状況は良好でないと判断し、Ｓ１６の処理へ移行する。このように、外来電波の電界強度の大きさに応じて、判定チャンネルの通信状況が良好か否かを判断するので、その判断を精度よく行うことができる。
【０１１３】
続いて、Ｓ１５の処理では、Ｓ１４の処理で通信状況が良好であると判断された判定チャンネルのチャンネル番号を第１ＢＴチャンネルメモリ１３ａに記憶して、Ｓ１７の処理へ移行する。一方、Ｓ１６の処理では、Ｓ１３及びＳ１４の処理で通信状況が良好でないと判断された判定チャンネルを第２ＢＴチャンネルメモリ１３ｂに記憶して、Ｓ１７の処理へ移行する。これにより、通信状況が良好であると判断されたＢＴチャンネルと、通信状況が良好でないと判断されたＢＴチャンネルとを、それぞれ第１および第２ＢＴチャンネルメモリ１３ａ，１３ｂに分類することができる。
【０１１４】
Ｓ１７の処理では、７９ある全てのＢＴチャンネルにおいて、通信状況が良好であるか否かの判定を行ったか否かを判断する。そして、全てのＢＴチャンネルにおいて、通信状況が良好であるか否かの判定を行っていないと判断される場合（Ｓ１７：Ｎｏ）、直近で通信状況の判定を行ったＢＴチャンネルの次のＢＴチャンネルを判定チャンネルとして選択する（Ｓ１８）。
【０１１５】
例えば、直近の判定チャンネルがＢＴチャンネル「ｂｃｈ１」である場合には、新たにＢＴチャンネル「ｂｃｈ２」を判定チャンネルとして選択し、直近の判定チャンネルがＢＴチャンネル「ｂｃｈ３９」である場合には、新たにＢＴチャンネル「ｂｃｈ４０」を判定チャンネルとして選択する。そして、Ｓ１８の処理で、新たに判定チャンネルを選択したのち、Ｓ１２の処理に戻り、その新たに選択された判定チャンネルに対して、通信状況が良好であるかの判定が行われる。
【０１１６】
そして、Ｓ１７の処理において、全てのＢＴチャンネルにおいて、通信状況が良好であるか否かの判定を行ったと判断されるまで（Ｓ１７：Ｙｅｓ）、Ｓ１２〜Ｓ１８の処理を繰り返し実行する。これにより、全てのＢＴチャンネルについて、通信状況が良好であるか否かの判定が行われ、通信状況が良好であると判断されたＢＴチャンネルは全て第１ＢＴチャンネルメモリ１３ａに記憶される。また、通信状況が良好でないと判断されたＢＴチャンネルは全て第２ＢＴチャンネルメモリ１３ｂに記憶される。
【０１１７】
そして、Ｓ１７の処理の結果、全てのＢＴチャンネルにおいて、通信状況が良好であるか否かの判定を行ったと判断される場合（Ｓ１７：Ｙｅｓ）、Ｓ１２〜Ｓ１８の処理のループを抜け、Ｓ１９の処理へ移行する。Ｓ１９の処理では、第１ＢＴチャンネルメモリ１３ａに記憶されたＢＴチャンネル、即ち通信状況が良好であると判断されたＢＴチャンネルをランダムに並び替えて、ホッピングの順番（ＨＰ順番）を決定する。これにより、第１ＤＣＬチャンネルメモリ１３ａの中に、図３（ａ）に示すようなＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルが生成され、格納される。
【０１１８】
次いで、第２ＢＴチャンネルメモリ１３ｂに記憶されたＢＴチャンネル、即ち通信状況が良好でないと判定されたＢＴチャンネルをランダムに並び替えて、ホッピングの順番（ＨＰ順番）を決定する（Ｓ２０）。これにより、第２ＤＣＬチャンネルメモリ１３ｂの中に、図３（ｂ）に示すようなＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルが生成され、格納される。
【０１１９】
そして、第１および第２ＢＴチャンネルメモリ１３ａ，１３ｂに格納されたＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルおよびＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルを子機６１に送信して（Ｓ２１）、このＢＴ用ＨＰテーブル生成処理を終了する。これにより、子機６１に、共通のＨＰテーブルを持たせることができる。
【０１２０】
次いで、図５を参照して、ＭＦＰ１で実行されるＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理の処理フローについて説明する。図５は、ＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理を示すフローチャートである。この処理は、ＤＣＬ用ＨＰテーブルを生成し、更新する処理で、１０分間隔でＣＰＵ１１により実行される。
【０１２１】
この処理では、まず、ＤＣＬによる無線通信３００を行っているか否かを判断する（Ｓ３１）。ＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理では、ＤＣＬ通信制御回路１９を使用して外来電波を受信して外来電波の受信電界強度を測定するので、ＤＣＬによる無線通信３００を行っている場合に外来電波の受信電界強度を測定すると、その間、リアルタイム性の求められる無線通信３００が中断されてしまい、ＭＦＰ１と子機６１との間の通話が途切れる原因となってしまう。
【０１２２】
Ｓ３１の処理は、そのような問題が生じるのを防止するために、ＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理を中止することを目的とした処理で、このＳ３１の処理でＤＣＬによる無線通信３００を行っていると判断される場合（Ｓ３１：Ｙｅｓ）、ＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理を終了する。
【０１２３】
一方、Ｓ３１の処理の結果、ＤＣＬによる無線通信３００が行われていないと判断される場合には（Ｓ３１：Ｎｏ）、次いで、２．４ＧＨｚ帯に設けられた８９あるＤＣＬチャンネルの中から、ＤＣＬチャンネル「ｄｃｈ１」を、通信状況が良好であるか否かを判定する判定チャンネルとして選択する（Ｓ３２）。
【０１２４】
Ｓ３２の処理に続くＳ３３,Ｓ３４の処理では、図４に示すＢＴ用ＨＰテーブル生成処理のＳ１２,Ｓ１３と同様の処理を実行する。但し、Ｓ３４では、チャンネル対応メモリ１２ａに格納されたチャンネル対応テーブルの代わりに、ＲＯＭ１３に格納された無線ＬＡＮチャンネルとＤＣＬチャンネルとの対応付けを行ったテーブルを参照する。これにより、ＭＦＰ１において無線ＬＡＮによる無線通信２００を行っており、且つ、判定チャンネルが無線ＬＡＮで使用している無線ＬＡＮチャンネルの周波数帯域と重複する場合には、その判定チャンネルの周波数帯域は無線ＬＡＮによって使用されるので、通信状況が良好でないと判断し、Ｓ３７の処理へ移行する。一方、ＭＦＰ１において無線ＬＡＮによる無線通信２００を行っていない場合、および、判定チャンネルが無線ＬＡＮで使用している無線ＬＡＮチャンネルの周波数帯域と重複しない場合は、Ｓ３５の処理へ移行する。
【０１２５】
Ｓ３５の処理では、ＤＣＬ通信制御回路１９に対して判定チャンネルを指定することにより、受信電界強度測定回路１９ａにより判定チャンネルの外来電波の受信電界強度が測定されるので、その測定された受信電界強度が所定値未満であるか否かを判断する。
【０１２６】
その結果、判定チャンネルの外来電波の受信電界強度が所定値未満であると判断される場合（Ｓ３５：Ｙｅｓ）、外来電波による影響を受けないので、その判定チャンネルの通信状況は良好であると判断し、Ｓ３６の処理へ移行する。これに対し、判定チャンネルにおいて測定された外来電波の受信電界強度が所定値以上であると判断される場合（Ｓ３５：Ｎｏ）、外来電波により干渉を受けるので、その判定チャンネルの通信状況は良好でないと判断し、Ｓ３７の処理へ移行する。このように、外来電波の電界強度の大きさに応じて、判定チャンネルの通信状況が良好か否かを判断するので、その判断を精度よく行うことができる。
【０１２７】
続いて、Ｓ３６の処理では、Ｓ３５の処理で通信状況が良好であると判断された判定チャンネルのチャンネル番号を良好チャンネルとしてＲＡＭ１３に記憶して、Ｓ３８の処理へ移行する。一方、Ｓ３７の処理では、Ｓ３４及びＳ３５の処理で通信状況が良好でないと判断された判定チャンネルを否良好チャンネルとしてＲＡＭ１３に記憶して、Ｓ３８の処理へ移行する。これにより、通信状況が良好であると判断されたＤＣＬチャンネルと、通信状況が良好でないと判断されたＤＣＬチャンネルとを、それぞれ良好チャンネルおよび否良好チャンネルに分類することができる。
【０１２８】
Ｓ３８の処理では、８９ある全てのＤＣＬチャンネルにおいて、通信状況が良好であるか否かの判定を行ったか否かを判断する。そして、全てのＤＣＬチャンネルにおいて、通信状況が良好であるか否かの判定を行っていないと判断される場合（Ｓ３８：Ｎｏ）、直近で通信状況の判定を行ったＤＣＬチャンネルの次のＤＣＬチャンネルを判定チャンネルとして選択する（Ｓ３９）。
【０１２９】
例えば、直近の判定チャンネルがＤＣＬチャンネル「ｄｃｈ１」である場合には、新たにＤＣＬチャンネル「ｄｃｈ２」を判定チャンネルとして選択し、直近の判定チャンネルがＤＣＬチャンネル「ｄｃｈ３９」である場合には、新たにＤＣＬチャンネル「ｄｃｈ４０」を判定チャンネルとして選択する。そして、Ｓ３９の処理で、新たに判定チャンネルを選択したのち、Ｓ３３の処理に戻り、その新たに選択された判定チャンネルに対して、通信状況が良好であるかの判定が行われる。
【０１３０】
そして、Ｓ３８の処理において、全てのＤＣＬチャンネルにおいて、通信状況が良好であるか否かの判定を行ったと判断されるまで（Ｓ３８：Ｙｅｓ）、Ｓ３３〜Ｓ３９の処理を繰り返し実行する。これにより、全てのＤＣＬチャンネルについて、通信状況が良好であるか否かの判定が行われ、通信状況が良好であると判断されたＤＣＬチャンネルは良好チャンネルとして、通信状況が良好でないと判断されたＤＣＬチャンネルは否良好チャンネルメモリとしてＲＡＭ１３に記憶される。
【０１３１】
そして、Ｓ３８の処理の結果、全てのＤＣＬチャンネルにおいて、通信状況が良好であるか否かの判定を行ったと判断される場合（Ｓ３８：Ｙｅｓ）、Ｓ３３〜Ｓ３９の処理のループを抜け、Ｓ４０の処理へ移行する。Ｓ４０の処理では、ＲＡＭ１３に良好チャンネルとして記憶されたＤＣＬチャンネルが４５チャンネル以上あるか否かを判断する。
【０１３２】
その結果、良好チャンネルとして記憶されたＤＣＬチャンネルが４５チャンネル未満であると判断される場合には（Ｓ４０：Ｎｏ）、ＲＡＭ１３に記憶された全ての良好チャンネルと否良好チャンネルの一部とを選択して、４５チャンネル分のＤＣＬチャンネルを確保し、その確保したＤＣＬチャンネルをランダムに並び替えて、ＤＣＬ用ＨＰテーブルを生成する（Ｓ４１）。そして、ＤＣＬ良好フラグ１３ｇにＤＣＬ用ＨＰテーブルに否良好チャンネルが含まれることを示す「０」を設定して（Ｓ４２）、Ｓ４５の処理へ移行する。
【０１３３】
一方、良好チャンネルとして記憶されたＤＣＬチャンネルが４５チャンネル以上であると判断される場合には（Ｓ４０：Ｙｅｓ）、ＲＡＭ１３に記憶された良好チャンネルから４５チャンネル分のＤＣＬチャンネルを確保し、その確保したＤＣＬチャンネルをランダムに並び替えて、ＤＣＬ用ＨＰテーブルを生成する（Ｓ４３）。そして、ＤＣＬ良好フラグ１３ｇにＤＣＬ用ＨＰテーブルに含まれるＤＣＬチャンネルが全て良好チャンネルであることを示す「１」を設定して（Ｓ４４）、Ｓ４５の処理へ移行する。
【０１３４】
Ｓ４５の処理では、Ｓ４１またはＳ４３の処理で生成されたＤＣＬ用ＨＰテーブルをＤＣＬチャンネルメモリ１３ｃに格納するとともに、子機６１に送信する。そして、このＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理を終了する。
【０１３５】
これにより、ＭＦＰ１と子機６１との間で、共通のＤＣＬ用ＨＰテーブルを持たせることができ、そのＤＣＬ用ＨＰテーブルに従って、ＤＣＬによる無線通信３００を行うことができる。また、通信状況が良好であると判断されたＤＣＬチャンネルを優先的に使用して、ＤＣＬ用ＨＰテーブルが生成されるので、通信状況が良好であると判断されたＤＣＬチャンネルを可能な限り利用して、ＤＣＬによる無線通信３００を行うことができる。これにより、リアルタイム性が求められるＭＦＰ１と子機６１との間の通話を、高い品質で行うことができる。
【０１３６】
次いで、図６を参照して、ＭＦＰ１で実行されるＢＴ通信処理の処理フローについて説明する。図６は、ＢＴ通信処理を示すフローチャートである。この処理は、ＢＴによる無線通信４００で使用するＢＴチャンネルを設定する処理で、ＢＴ機器７１から、ＭＦＰ１に対して画像の印刷要求があった場合にＣＰＵ１１により実効される。
【０１３７】
この処理では、まず、ＢＴ機器７１からの要求に応じて画像を印刷する場合のプリンタ２６におけるプリント処理の処理速度を算出し、その処理速度に応じて、プリンタ２６がエラーまたはウェイトを発生することなくプリント処理を行うために最低限必要な画像データの受信速度を算出して、その最低限必要な受信速度に所定のマージンを含めた値を第１閾値として設定する（Ｓ５１）。この第１閾値は、ＲＡＭ１３に格納される。
【０１３８】
次いで、ＢＴ通信制御回路２１におけるデータの受信状況から、そのＢＴによる無線通信４００における受信速度を算出する（Ｓ５２）。そして、Ｓ５２の処理で算出した受信速度が、Ｓ５１の処理でＲＡＭ１３に記憶された第１閾値以上であるか否かを判断し（Ｓ５３）、その結果、第１閾値以上であると判断される場合には（Ｓ５３：Ｙｅｓ）、無線通信４００における受信速度が、プリンタ２６がエラーまたはウェイトを発生することなくプリント処理を行うために最低限必要な受信速度よりも十分大きいと判断できるので、チャンネル比率カウンタ１３ｅを「３」に設定すると共に、その値をＢＴ機器７１に通知する（Ｓ５４）。これにより、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして、良好チャンネルが１／４の比率で設定され、否良好チャンネルが３／４の比率で設定される。
【０１３９】
一方、Ｓ５３の処理の結果、Ｓ５２の処理で算出した受信速度が、Ｓ５１の処理でＲＡＭ１３に記憶された第１閾値未満であると判断される場合には（Ｓ５３：Ｎｏ）、無線通信４００における受信速度が、プリンタ２６がエラーまたはウェイトを発生することなくプリント処理を行うために最低限必要な受信速度に近いか、或いは、その最低限必要な受信速度よりも小さいと判断できるので、チャンネル比率カウンタ１３ｅを「１」に設定すると共に、その値をＢＴ機器７１に通知する（Ｓ５５）。これにより、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして、良好チャンネルが１／２の比率で設定され、否良好チャンネルが１／２の比率で設定される。
【０１４０】
このように、Ｓ５１〜Ｓ５５の処理では、無線通信４００における受信速度が、プリント処理をウェイト処理等が発生することなく行うために最低限必要な受信速度よりも十分大きい場合に、否良好チャンネルが設定される比率を増加させ、無線通信４００における受信速度が、プリント処理を行うために最低限必要な受信速度に近いか、或いは、その最低限必要な受信速度よりも小さい場合に、良好チャンネルが設定される比率を増加させる。
【０１４１】
Ｓ５４またはＳ５５の処理の後、当面のプリント処理に必要な画像データが受信データメモリ１３ｆに格納されているか否かを判断する（Ｓ５６）。その結果、当面のプリント処理に必要な画像データが受信データメモリ１３ｆに格納されていないと判断される場合には（Ｓ５６：Ｎｏ）、Ｓ６１の処理へ移行し、一のホッピング周期の間、第１ＢＴチャンネルメモリ１３ａに格納されたＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルのＨＰ順番１３ａ１に従って、良好チャンネルをＢＴによる無線通信４００で使用されるＢＴチャンネルとして設定する。
【０１４２】
これにより、良好チャンネルがＢＴによる無線通信４００で使用されるＢＴチャンネルとして設定される間は、無線通信４００の通信品質が上がるので、素早く当面のプリント処理に必要な画像データを受信できる。よって、電波干渉の生ずるチャンネルが存在する環境下であっても、プリント処理がウェイトされる時間を短縮できる。
【０１４３】
一方、Ｓ５６の処理の結果、当面のプリント処理に必要な画像データが受信データメモリ１３ｆに格納されていると判断される場合には（Ｓ５６：Ｙｅｓ）、次いで、ＤＣＬ通信制御回路１９の動作状況を確認し、ＤＣＬによる無線通信３００が行われているか否かを判断する（Ｓ５７）。そして、ＤＣＬによる無線通信３００が行われていないと判断される場合には（Ｓ５７：Ｎｏ）、Ｓ６１の処理へ移行し、上述したように、一のホッピング周期の間、良好チャンネルをＢＴによる無線通信４００で使用されるＢＴチャンネルとして設定する。
【０１４４】
これにより、ＤＣＬによる無線通信３００が行われていない間は、良好チャンネルがＢＴによる無線通信４００で使用されることになり、また、その良好チャンネルを使用しても、少なくとも無線通信３００との間で電波干渉は生じない。よって、ＢＴによる無線通信４００において、確実にプリント処理すべき画像データを受信できる。
【０１４５】
一方、Ｓ５７の処理の結果、ＤＣＬによる無線通信３００が行われていると判断される場合には（Ｓ５７：Ｙｅｓ）、更に、ＤＣＬ良好フラグ１３ｇが「１」であるか否かを判断する（Ｓ５８）。そして、ＤＣＬ良好フラグ１３ｇが「１」であると判断される場合には（Ｓ５８：Ｙｅs）、ＤＣＬチャンネルメモリ１３ｃに格納されたＤＣＬ用ＨＰテーブルで用いられた４５全てのＤＣＬチャンネルが良好チャンネルであると判断できるので、Ｓ６１の処理へ移行し、上述したように、一のホッピング周期の間、良好チャンネルをＢＴによる無線通信４００で使用されるＢＴチャンネルとして設定する。
【０１４６】
これにより、ＢＴによる無線通信４００によって確実にプリントすべき画像データを受信できると共に、ＤＣＬによる無線通信３００においても良好チャンネルを使用してＭＦＰ１と子機６１との間の通話ができるので、その通話品質を高く保つことができるという効果がある。
【０１４７】
一方、Ｓ５８の処理の結果、ＤＣＬ良好フラグ１３ｇが「０」であると判断される場合には（Ｓ５８：Ｎｏ）、次いで、チャンネル比率カウンタ１３ｅの値が「０」であるか否かを判断する（Ｓ５９）。その結果、チャンネル比率カウンタ１３ｅの値が「０」以外の値であると判断される場合には（Ｓ５９：Ｎｏ）、一のホッピング周期の間、第２ＢＴチャンネルメモリ１３ｂに格納されたＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルのＨＰ順番１３ｂ１に従って、否良好チャンネルをＢＴによる無線通信４００で使用されるＢＴチャンネルとして設定する（Ｓ６０）。
【０１４８】
一方、Ｓ５９の処理の結果、チャンネル比率カウンタ１３ｅの値が「０」の値であると判断される場合には（Ｓ５９：Ｙｅｓ）、一のホッピング周期の間、第１ＢＴチャンネルメモリ１３ａに格納されたＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルのＨＰ順番１３ａ１に従って、良好チャンネルをＢＴによる無線通信４００で使用されるＢＴチャンネルとして設定する（Ｓ６１）。
【０１４９】
そして、Ｓ６０或いはＳ６１の処理の後、チャンネル比率カウンタ１３ｅの値を「１」減算して、Ｓ６３の処理へ移行する。ただし、減算前のチャンネル比率カウンタ１３ｅの値が「０」である場合には、減算を行わずに、チャンネル比率カウンタ１３ｅの初期値（Ｓ５４,Ｓ５５の処理で設定された値）を、チャンネル比率カウンタ１３ａに設定する。
【０１５０】
このＳ５９〜Ｓ６２の処理により、Ｓ５４,Ｓ５５の処理により設定されるチャンネル比率カウンタ１３ｅの値に応じた比率に従って、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして良好チャンネルおよび否良好チャンネルを設定することができる。
【０１５１】
Ｓ６３の処理では、一のホッピング周期の間に、ＢＴによる無線通信４００を介して、ＢＴ機器７１から画像データを受信できたか否かを判断する。そして、画像データを受信できなかったと判断される場合には（Ｓ６３：Ｎｏ）、ＢＴ機器７１に対して、画像データの再送を要求し（Ｓ６４）、Ｓ５７の処理へ回帰する。これにより、Ｓ６３の処理で、一のホッピング周期の間に、画像データを受信できたと判断されるまで（Ｓ６３：Ｙｅｓ）、Ｓ５７〜Ｓ６４の処理が繰り返し実行される。
【０１５２】
そして、Ｓ６３の処理の結果、画像データを受信できたと判断されると（Ｓ６３：Ｙｅｓ）、ＢＴ機器７１からプリント処理すべき全ての画像データを受信し、無線通信４００を終了したか否かを判断する（Ｓ６５）。その結果、無線通信４００を終了していないと判断される場合には（Ｓ６５：Ｎｏ）、Ｓ５２の処理へ回帰し、Ｓ６５の処理で、無線通信４００を終了したと判断されるまで（Ｓ６５：Ｙｅｓ）、Ｓ５２〜Ｓ６５の処理を繰り返し実行する。そして、Ｓ６５の処理の結果、無線通信４００を終了したと判断されると（Ｓ６５：Ｙｅｓ）、このＢＴ通信処理を終了する。
【０１５３】
以上のように、ＢＴ通信処理がＭＦＰ１で実行されることによって、ＢＴによる無線通信４００における受信速度が、プリンタ２６においてエラーまたはウェイトが発生することなくプリント処理を行うために最低限必要な受信速度よりも十分大きい場合には、否良好チャンネルが設定される比率が増加する。この場合、受信速度が十分速いので、否良好チャンネルの設定される比率が増加しても、確実にデータの受信を行うことができ、よって、良好チャンネルの数が少ない環境下であっても、その少ない良好チャンネルと否良好チャンネルとを使用しつつ、確実にＢＴによる無線通信４００を行うことができる。
【０１５４】
一方、無線通信４００における受信速度が、プリント処理を行うために最低限必要な受信速度に近いか、或いは、その最低限必要な受信速度よりも小さい場合に、良好チャンネルが設定される比率が増加する。これにより、ＢＴによる無線ＬＡＮ４００の通信品質が上がるので、受信速度が低い状況の中で、エラーなく受信されるデータ量を増やすことができ、よって、受信データの欠如によりプリント処理においてエラーやウェイトが発生するのを抑制できる。
【０１５５】
従って、データの受信速度および処理速度の関係に基づき、ＢＴによる無線通信４００により使用されるＢＴチャンネルとして、良好および否良好チャンネルが設定される比率を変更すれば、電波干渉の生ずるＢＴチャンネルが存在する環境下であっても、電波干渉の影響を確実に抑制することができる。
【０１５６】
また、Ｓ５４，Ｓ５５で設定される比率として、ＢＴによる無線通信４００によって、データが確実に受信できる範囲で可能な限り否良好チャンネルを使用する比率とすることにより、ＤＣＬによる無線通信３００が良好チャンネルを使用する場合に、電波干渉が生じるのを抑制することができる。よって、ＤＣＬによる無線通信３００によって行われるＭＦＰ1と子機６１との間の通話品質を向上させることができる。特に、ＤＣＬによる無線通信３００は、リアルタイムにデータの送受信を行う必要があるため、このような無線通信３００に良好チャンネルを使用させることは、ＭＦＰ１の性能を向上させる上で、非常に有用である。
【０１５７】
次いで、図７を参照して、本発明の第２実施形態におけるＭＦＰ１について説明する。第１実施形態では、データの受信速度および処理速度の関係に基づき、ＢＴによる無線通信４００により使用されるＢＴチャンネルとして、良好および否良好チャンネルが設定される比率を変更する場合について説明した。これに対し、第２実施形態では、ＢＴ機器７１により画像データを分割して生成された一のパケットに含まれる画像データがプリンタ２６によりプリント処理される間に、ＭＦＰ１において他の一のパケットが無線通信４００を介して受信可能な回数に応じて、ＢＴによる無線通信４００により使用されるＢＴチャンネルとして、良好および否良好チャンネルが設定される比率を変更する。
【０１５８】
尚、この第２実施形態におけるＭＦＰ１を含む無線通信システムの電気的構成は、第１実施形態におけるＭＦＰ１を含む無線通信システム（図１参照）と同一であるものとして説明する。また、第２実施形態におけるＭＦＰ１で実行されるＢＴ用ＨＰテーブル生成処理およびＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理は、第１実施形態におけるＭＦＰ１で実行されるＢＴ用ＨＰテーブル生成処理（図４参照）およびＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理（図５参照）と同一であるものとして説明する。以下、第１実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明を省略する。
【０１５９】
図７は、第２実施形態におけるＭＦＰ１で実行されるＢＴ通信処理を示すフローチャートである。この処理において、第１実施形態におけるＢＴ通信処理（図６参照）と異なる点は、第１実施形態におけるＢＴ通信処理のＳ５１〜Ｓ５５の処理が、Ｓ７１およびＳ７２の処理に置き換えられている点である。その他のステップの処理は、第１実施形態におけるＭＦＰ１のＢＴ通信処理と同一である。
【０１６０】
第２実施形態におけるＢＴ通信処理では、まず、ＢＴ機器７１より受信した一のパケットに含まれる画像データがプリンタ２６によりプリント処理される間に、他の一のパケットが無線通信４００を介して受信可能な回数Ｃを算出する（Ｓ７１）。この回数Ｃは、例えば、その一のパケットに含まれる画像データのデータ量から、プリント処理に要する時間を推定し、その時間をＢＴ機器７１によるパケット送信周期で除算することにより算出することができる。
【０１６１】
そして、その回数Ｃをチャンネル比率カウンタ１３ｅに設定すると共に、その値をＢＴ機器７１に通知する（Ｓ７２）。これにより、１／（Ｃ＋1）の比率で、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして良好チャンネルが設定され、Ｃ／（１＋Ｃ）の比率で否良好チャンネルが設定されるので、回数Ｃが多い場合には、否良好チャンネルの比率を増加させ、回数Ｃが少ない場合には、良好チャンネルの比率を増加させる。
【０１６２】
Ｓ７２の処理の後、Ｓ５６〜Ｓ６５の処理が実行され、ＤＣＬによる無線通信３００の状況や、チャンネル比率カウンタ１３ｅの値に応じた比率に従って、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして良好チャンネルおよび否良好チャンネルが設定される。そして、Ｓ６５の処理により、無線通信４００を終了していないと判断される場合には（Ｓ６５：Ｎｏ）、Ｓ７１の処理へ回帰して、再びＳ７１、Ｓ７２、Ｓ５６〜Ｓ６５の処理を実行し、無線通信４００を終了したと判断される場合には（Ｓ６５：Ｙｅｓ）、このＢＴ通信処理を終了する。
【０１６３】
以上のように、このＢＴ通信処理がＭＦＰ１で実行されることによって、ＢＴ機器７１より受信した一のパケットに含まれる画像データがプリンタ２６によりプリント処理される間に、他の一のパケットが無線通信４００を介して受信可能な回数Ｃが多い場合には、否良好チャンネルの設定される比率が増加する。この場合、否良好チャンネルの設定される比率を増加させても、一のパケットに含まれる画像データが処理される間に、繰り返し他の一のパケットの送受信を行うことができるので、確実にデータの受信を行うことができる。よって、良好チャンネルの数が少ない環境下であっても、その少ない良好チャンネルと否良好チャンネルとを使用しつつ、確実にＢＴによる無線通信４００を行うことができる。
【０１６４】
一方、回数Ｃが少ない場合には、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして良好チャンネルの設定される比率を増加させれば、無線通信４００の通信品質が上がるので、エラーなく受信されるデータ量を増やすことができる。よって、受信データの欠如により所定の処理においてエラーやウェイトが発生するのを抑制できる。
【０１６５】
従って、一のパケットに含まれる画像データが処理される間に、他の一のパケットを受信可能な回数Ｃに応じて、ＢＴによる無線通信４００により使用されるＢＴチャンネルとして良好および否良好チャンネルが設定される比率を変更すれば、電波干渉の生ずるチャンネルが存在する環境下であっても、電波干渉の影響を確実に抑制できる。
【０１６６】
次いで、図８を参照して、本発明の第３実施形態におけるＭＦＰ１について説明する。第１実施形態では、データの受信速度および処理速度の関係に基づき、ＢＴによる無線通信４００により使用されるＢＴチャンネルとして、良好および否良好チャンネルが設定される比率を変更する場合について説明した。これに対し、第３実施形態では、ＭＦＰ１において未受信の画像データがプリンタ２６のプリント処理で必要となる時間に基づき、ＢＴによる無線通信４００により使用されるＢＴチャンネルとして、良好および否良好チャンネルが設定される比率を変更する。
【０１６７】
尚、この第３実施形態におけるＭＦＰ１を含む無線通信システムの電気的構成は、第１実施形態におけるＭＦＰ１を含む無線通信システム（図１参照）と同一であるものとして説明する。また、第３実施形態におけるＭＦＰ１で実行されるＢＴ用ＨＰテーブル生成処理およびＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理は、第１実施形態におけるＭＦＰ１で実行されるＢＴ用ＨＰテーブル生成処理（図４参照）およびＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理（図５参照）と同一であるものとして説明する。以下、第３実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明を省略する。
【０１６８】
図８は、第３実施形態におけるＭＦＰ１で実行されるＢＴ通信処理を示すフローチャートである。この処理において、第１実施形態におけるＢＴ通信処理（図６参照）と異なる点は、第１実施形態におけるＢＴ通信処理のＳ５１〜Ｓ５３の処理が、Ｓ８１およびＳ８２の処理に置き換えられている点である。その他のステップの処理は、第１実施形態におけるＭＦＰ１のＢＴ通信処理と同一である。
【０１６９】
第３実施形態におけるＢＴ通信処理では、まず、ＭＦＰ１において未受信の画像データがプリンタ２６のプリント処理で必要となるまでの時間Ｔを算出する（Ｓ８１）。この時間Ｔは、画像データがプリント処理で使用される順にＢＴ機器７１から送信される場合であれば、受信データメモリ１３ｆに格納されている画像データのうち、プリント処理で使用されていない画像データのデータ量を算出した上で、そのデータ量をプリント処理の処理速度で除算することにより、算出することができる。
【０１７０】
次いで、Ｓ８１の処理で算出した時間Ｔが第２閾値以上であるか否かを判断する（Ｓ８２）。尚、第２閾値は、設計段階で予めこの処理を実行するプログラムの中に設定される値である。
【０１７１】
そして、Ｓ８２の処理の結果、第２閾値以上であると判断される場合には（Ｓ８２：Ｙｅｓ）、未受信の画像データがプリント処理で必要となるまでの時間に余裕があると判断できるので、Ｓ５４の処理へ移行し、チャンネル比率カウンタ１３ｅを「３」に設定する。
【０１７２】
一方、Ｓ８２の処理の結果、Ｓ８１の処理で算出した時間Ｔが第２閾値未満であると判断される場合には（Ｓ８２：Ｎｏ）、未受信の画像データがプリント処理で必要となるまでの時間に余裕がないと判断できるので、Ｓ５５の処理へ移行し、チャンネル比率カウンタ１３ｅを「１」に設定する。
【０１７３】
これにより、未受信の画像データがプリント処理で必要となるまでの時間に余裕がある場合に、否良好チャンネルが設定される比率を増加させ、未受信の画像データがプリント処理で必要となるまでの時間に余裕がない場合に、良好チャンネルが設定される比率を増加させる。
【０１７４】
Ｓ５４またはＳ５５の処理の後、Ｓ５６〜Ｓ６５の処理が実行され、ＤＣＬによる無線通信３００の状況や、チャンネル比率カウンタ１３ｅの値に応じた比率に従って、無線通信４００で使用するＢＴチャンネルとして良好チャンネルおよび否良好チャンネルが設定される。そして、Ｓ６５の処理により、無線通信４００を終了していないと判断される場合には（Ｓ６５：Ｎｏ）、Ｓ８１の処理へ回帰して、再びＳ８１、Ｓ８２、Ｓ５６〜Ｓ６５の処理を実行し、無線通信４００を終了したと判断される場合には（Ｓ６５：Ｙｅｓ）、このＢＴ通信処理を終了する。
【０１７５】
以上のように、このＢＴ通信処理がＭＦＰ１で実行されることによって、未受信の画像データがプリント処理で必要となるまでの時間に余裕がある場合には、否良好チャンネルの設定される比率が増加する。このような場合、否良好チャンネルの設定される比率が増加しても、その画像データがプリント処理で必要となるまでに受信できる程度の増加であれば、エラーやウェイトが発生することなく、プリント処理を行うことができる。よって、良好チャンネルの数が少ない環境下であっても、その少ない良好チャンネルと否良好チャンネルとを使用しつつ、確実にＢＴによる無線通信４００を行うことができる。
【０１７６】
一方、未受信の画像データがプリント処理で必要なる時間までに余裕がない場合、無線通信４００に使用されるＢＴチャンネルとして良好チャンネルが設定される比率が増加するので、無線通信４００の通信品質を上げることができる。よって、素早くプリント処理で必要となる画像データを受信することができ、受信データの欠如によりプリント処理においてエラーやウェイトが発生するのを抑制できる。
【０１７７】
従って、未受信の画像データがプリント処理で必要なる時間Ｔに基づき、ＢＴによる無線通信４００により使用されるＢＴチャンネルとして良好および否良好チャンネルが設定される比率を変更すれば、電波干渉の生ずるチャンネルが存在する環境下であっても、電波干渉の影響を確実に抑制できる。
【０１７８】
以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上述した実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変更が可能であることは容易に推察できるものである。例えば、上記各実施の形態で挙げた数値は一例であり、他の数値を採用することは当然可能である。
【０１７９】
また、上記各実施形態において、使用されるチャンネルにおいて、良好チャンネルが設定される比率および否良好チャンネルが設定される比率が変更される無線通信として、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈによる無線通信４００を例に説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、周波数ホッピング方式によって無線通信が行われるものであれば適用可能である。この場合、ＭＦＰ１には、その無線通信に対応した無線通信制御回路を設ければよい。更に、この場合、電波干渉などによってデータが正しく送受信できなかった場合に、そのデータを再送する仕組みを有する無線通信に適用するとよい。これにより、使用されるチャンネルとして否良好チャンネルの設定される比率を上げても、最終的に正しいデータを送受信することができる。
【０１８０】
上記各実施形態では、無線ＬＡＮ機能やＤＣＬ機能を備えたＭＦＰ１について説明したが、必ずしもこれらの一方または両方を備えている必要はない。また、これらの一方または両方に変えて、２．４ＧＨｚ帯の一部または全部を使用する別の無線通信方式による無線通信機能を備えていてもよい。この場合、ＭＦＰ１には、その無線通信方式に対応した無線通信制御回路を設ければよい。
【０１８１】
上記各実施形態では、ＭＦＰ１が、ＢＴによる無線通信４００によって画像データを受信し、その画像データを用いてプリント処理を行う場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、受信されるデータの種類やそのデータを用いた処理の内容は、任意のものであってよい。例えば、動画像データを受信し、それをストリーミング再生処理するようなものであってもよい。
【０１８２】
上記各実施形態では、ＢＴチャンネルおよびＤＣＬチャンネルの通信状況を判断する場合に、そのＢＴチャンネルおよびＤＣＬチャンネルにおいて受信される外部電波の受信電界強度によって、通信状況が良好か否かを判断する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、ビットエラーレイト（ＢＥＲ：Ｂｉｔ  Ｅｒｒｏｒ  Ｒａｔｅ）によって通信状況を判断するようにしてもよい。この場合、ＭＦＰ１のＢＴ通信制御回路２１にＢＥＲ測定回路を設けると共に、ＢＴ機器７１にＢＥＲ測定用電波送信回路を設ければよい。また、ＤＣＬ通信制御回路１９にＢＥＲ測定回路を設けると共に、子機３１のＤＣＬ通信制御回路３９にＢＥＲ測定用電波送信回路を設ければよい。そして、例えば、ＢＴチャンネルの通信状況を判断する場合、判断対象のＢＴチャンネルを用いて、ＢＴ機器７１のＢＥＲ測定用電波送信回路からＢＥＲ測定用の電波を送信し、ＭＦＰ１のＢＴ通信制御回路２１でその電波を受信し、ＢＥＲ測定回路で受信した電波のＢＥＲを測定すればよい。ＤＣＬチャンネルについても、同様に測定すればよい。そして、測定したＢＥＲが所定レベル未満であれば、判断対象のＢＴチャンネルまたはＤＣＬチャンネルは通信状況が良好であると判断し、ＢＥＲが所定レベル以上であれば、そのＢＴチャンネルまたはＤＣＬチャンネルは通信状況が良好でないと判断することができる。
【０１８３】
上記各実施形態では、ＢＴチャンネルおよびＤＣＬチャンネルの通信状況を判断する場合に、ＢＴ通信制御回路２１ａおよびＤＣＬ通信制御回路１９ａを用いてそれぞれ独立してその判断を行ったが、どちらか一方の通信制御回路によって、各チャンネルの通信状況を判断してもよい。この場合、ＢＴ用ＨＰテーブル生成処理のＳ１１〜Ｓ１８の処理と、ＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理のＳ３１〜Ｓ３９とを統合して、これらを１つの処理で行うようにしてもよい。
【０１８４】
上記各実施形態のＢＴ通信処理において、ＤＣＬ用ＨＰテーブルの生成に使用された４５のＤＣＬチャンネルが全て良好チャンネルである場合に、ＢＴによる無線通信４００で使用されるＢＴチャンネルとして、良好チャンネルを設定する場合について説明したが、これに代えて、ＤＣＬ用ＨＰテーブルの生成に使用された４５のＤＣＬチャンネルのうち、良好チャンネルの数が第３閾値以上である場合に、ＢＴによる無線通信４００で使用されるＢＴチャンネルとして、良好チャンネルを設定するようにしてもよい。この第３閾値の値は、ユーザによって設定できるようにしてもよい。
【０１８５】
上記各実施形態では、ＢＴ用ＨＰテーブルおよびＤＣＬ用ＨＰテーブルを生成する場合に、全てのＢＴチャンネルおよびＤＣＬチャンネルの通信状況を判断したが、必ずしもこれに限られるものではなく、一部のＢＴチャンネルおよびＤＣＬチャンネルの通信状況を判断して、ＢＴ用ＨＰテーブルおよびＤＣＬ用ＨＰテーブルを生成してもよい。
【０１８６】
上記第１実施形態において、ＢＴの通信速度が第１閾値以上であるか否かによって、チャンネル比率カウンタ１３ｅの値を設定する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、ＢＴの通信速度を複数の段階に分け、それぞれの段階に対応させて、チャンネル比率カウンタ１３ｅの値を設定するようにしてもよい。
【０１８７】
同様に、上記第３実施形態において、プリント処理で未受信のデータが必要となるまでの時間Ｔが第２閾値以上であるか否かによって、チャンネル比率カウンタ１３ｅの値を設定する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、時間Ｔを複数の段階に分け、それぞれの段階に対応させて、チャンネル比率カウンタ１３ｅの値を設定するようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１８８】
【図１】本発明の第１実施形態におけるＭＦＰを含む無線通信システムの電気的構成を示した図である。
【図２】チャンネル対応テーブルの内容を模式的に示した模式図である。
【図３】（ａ）は、ＢＴ良好チャンネルＨＰテーブルの内容の一例を模式的に示した模式図であり、（ｂ）は、ＢＴ否良好チャンネルＨＰテーブルの内容の一例を模式的に示した模式図である。
【図４】ＭＦＰで実行されるＢＴ用ＨＰテーブル生成処理を示すフローチャートである。
【図５】ＭＦＰで実行されるＤＣＬ用ＨＰテーブル生成処理を示すフローチャートである。
【図６】ＭＦＰで実行されるＢＴ通信処理を示すフローチャートである。
【図７】第２実施形態におけるＭＦＰで実行されるＢＴ通信処理を示すフローチャートである。
【図８】第３実施形態におけるＭＦＰで実行されるＢＴ通信処理を示すフローチャートである。
【図９】無線ＬＡＮ、ＢｌｕｅｔｏｏｔｈおよびＤＣＬで使用される周波数帯域及び周波数チャンネルを示した概略図である。
【符号の説明】
【０１８９】
ｂｃｈ１〜ｂｃｈ７９            ＢＴチャンネル（第１無線チャンネルの一例）      ｄｃｈ１〜ｄｃｈ８９            ＤＣＬチャンネル（第２無線チャンネルの一例）    １３ｃ                          ＤＣＬチャンネルメモリ（第２無線チャンネル記憶手段の一例）                                                                      １３ｆ                          受信データメモリ（データ記憶手段）              １９                            ＤＣＬ通信制御回路（第２無線通信手段の一例）    ２１                            ＢＴ通信制御回路（第１無線通信手段の一例）      ２６                            プリンタ（データ処理手段の一例）                Ｓ１４                          （第１通信状況判断手段の一例）                  Ｓ３５                          （第２通信状況判断手段の一例）                  Ｓ５１                          （処理速度算出手段の一例）                      Ｓ５３〜Ｓ５４，Ｓ７２，Ｓ８２  （受信速度算出手段の一例）                      Ｓ５４，Ｓ５５，Ｓ７２          （比率変更手段の一例）                          Ｓ５６                          （データ在否判断手段の一例）                    Ｓ５７                          （第２無線通信実行判断手段の一例）              Ｓ５８                          （良好チャンネル数判断手段の一例）              Ｓ５９〜Ｓ６２                  （設定手段の一例）                              Ｓ７１                          （受信回数算出手段の一例）                      Ｓ８１                          （時間算出手段の一例）                          
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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