(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
給気孔と排気孔とが厚み方向に貫通して形成され、両面に突き当て面が設けられたほぼ四辺形板状の電磁弁組立体と、
前記電磁弁組立体の側面に開口して形成された出力ポートに着脱自在に嵌合されるポート接続管、および前記出力ポートに連通するチューブが装着される管継手が設けられた継手ブロックと、
前記継手ブロックに前記ポート接続管に平行となって突出して設けられ、前記電磁弁組立体の側面に前記出力ポートに隣接して形成された凹部に係合される係合突起と、
前記電磁弁組立体に移動自在に装着され、前記係合突起の両面にそれぞれ形成された係合溝に係合する脚部および脚部を相互にそれぞれの基端部で連結する操作部を備え、前記継手ブロックを前記係合突起の部分で固定するクリップとを有することを特徴とするマニホールド電磁弁。
【請求項２】
請求項１記載のマニホールド電磁弁において、それぞれの前記係合溝の全体が前記クリップに係合することを特徴とするマニホールド電磁弁。
【請求項３】
請求項１または２記載のマニホールド電磁弁において、前記クリップが前記係合溝から離れる方向に前記クリップを移動させたときに、前記電磁弁組立体に設けられた移動規制部に当接するストッパを前記クリップに設けることを特徴とするマニホールド電磁弁。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のマニホールド電磁弁において、前記電磁弁組立体の表面に、前記クリップの前記操作部を覆う位置と前記操作部を外部に露出させる位置とに移動自在にスライドプレートを装着することを特徴とするマニホールド電磁弁。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のマニホールド電磁弁において、前記電磁弁組立体の側面に開口して形成された第１の出力ポートに嵌合される第１のポート接続管と、前記第１の出力ポートに並列に形成された第２の出力ポートに嵌合される第２のポート接続管とを前記継手ブロックに設け、前記係合突起を前記第１のポート接続管と前記第２のポート接続管との間に設けることを特徴とするマニホールド電磁弁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は複数の電磁弁組立体を有するマニホールド電磁弁に関し、例えば複数の電磁弁組立体を支持レールに集合して取り付けるようにしたスタッキングタイプに適用して有用なマニホールド電磁弁に関する。
【背景技術】
【０００２】
空気圧シリンダなどの空気圧機器に対する圧縮空気の供給および供給停止を制御したり、空気圧回路の選択や切換など空気圧回路を制御するために、電磁弁が使用されている。電磁弁には間接作動型があり、この間接作動型は、空気圧機器に連通される出力ポートを、空気圧源に連通される供給ポートに連通させる位置と、圧縮空気を外部に排出させる排気ポートに連通させる位置とに切り換えるための主弁軸、および主弁軸に対してこれを軸方向に駆動するためのパイロット圧を供給するパイロット電磁弁を備えており、これらによって電磁弁組立体が構成される。
【０００３】
複数の電磁弁組立体を支持部材に集合させて取り付けるようにしたマニホールド電磁弁には一体形とスタッキング形とがあり、一体形は共通の給気通路と共通の排気通路とが形成されたマニホールドブロックに、これを支持部材として複数の電磁弁組立体が取り付けられるようになっている。スタッキング形は分割形とも言われ、積層された複数の電磁弁組立体をレール状の支持部材つまりDINレールにより固定するようにしたタイプと、積層された複数の電磁弁組立体をタイロッドにより固定するようにしたタイプとがある。このスタッキング形においては、積層状態の電磁弁組立体によってそれぞれの電磁弁組立体に形成された給気孔が連なって共通の給気通路が形成され、排気孔が連なって共通の排気通路が形成される。特許文献１には一体形のマニホールド電磁弁が記載され、特許文献２にはスタッキング形のマニホールド電磁弁が記載されている。また、特許文献３の図１には積層された複数の電磁弁が記載されている。
【特許文献１】特開２００３−３０１９８６号公報
【特許文献２】特開平１１−６３３４８号公報
【特許文献３】特開平２−１６３５７９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
スタッキング形のマニホールド電磁弁は、電磁弁組立体に形成された出力ポートに継手ブロックが取り付けられるようになっている。継手ブロックには出力ポートに連通する管継手が設けられ、この管継手には空気圧機器に接続されるチューブが装着される。複動型の空気圧シリンダに対する圧縮空気の供給および供給停止を制御する電磁弁には、空気圧シリンダ内の一方の圧力室に連通する第１の出力ポートと、他方の圧力室に連通する第２の出力ポートとが形成されているので、継手ブロックには２つの出力ポートに対応させて２つの管継手が設けられることになる。
【０００５】
電磁弁組立体が故障した場合には新品と交換することになる。その場合にはホースを管継手から取り外すことなく、チューブが装着されたままで継手ブロックを故障した電磁弁組立体から取り外すようにすると、管継手に対するチューブの着脱作業が不要となるとともに、新品の電磁弁組立体に予め継手ブロックを装着しておくことが不要となる。したがって、電磁弁組立体を交換するときには、継手ブロックを電磁弁組立体から取り外すようにすると交換作業が容易となる。
【０００６】
通常の継手ブロックは電磁弁組立体に対して複数本のねじを用いて取り付けられている。したがって、電磁弁組立体を交換する場合には、継手ブロックを電磁弁組立体から取り外すために、ねじを緩める必要がある。このため、ねじを緩めるための工具が必要となり、その作業性が悪いだけでなく、取り外されたねじが紛失する可能性がある。
【０００７】
一方、上記特許文献に記載されるように、継手ブロックに設けられたポート接続管にクリップを係合させてポート接続管を電磁弁組立体に取り付ける場合には、工具は不要となるが、クリップを電磁弁組立体から取り外す必要があり、クリップが紛失する可能性がある。また、クリップは円筒形状の接続管の外周面に形成された環状の係合溝に係合されるので、係合溝とクリップの接触面積が小さくなり、継手ブロックの取付強度を大きくすることができない。このため、継手ブロックに２つのポート接続管が設けられる５ポート電磁弁においては、２つのポート接続管のそれぞれに環状の係合溝を形成し、クリップを両方のポート接続管に係合させて固定強度を高めるようにしている。このように、２つのポート接続管にクリップを係合させるようにすると、クリップとポート接続管との係合時および取り外し時におけるクリップの移動距離が長くなるので、電磁弁の表面側にクリップ取り外し時におけるクリップ待避用の大きなスペースを確保する必要がある。このため、電磁弁の表面に他の機器を接近させて設置することができなくなる。
【０００８】
本発明の目的は、管継手が設けられた継手ブロックの電磁弁組立体に対する着脱作業性を向上することにある。
【０００９】
本発明の他の目的は、継手ブロックを電磁弁組立体に対して固定するクリップが紛失することを防止することにある。
【００１０】
本発明の他の目的は、継手ブロックの電磁弁組立体に対する着脱時におけるクリップの移動距離を短くすることにある。
【００１１】
本発明の他の目的は、クリップによる継手ブロックの電磁弁組立体に対する固定強度を高めることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明のマニホールド電磁弁は、給気孔と排気孔とが厚み方向に貫通して形成され、両面に突き当て面が設けられたほぼ四辺形板状の電磁弁組立体と、前記電磁弁組立体の側面に開口して形成された出力ポートに着脱自在に嵌合されるポート接続管、および前記出力ポートに連通するチューブが装着される管継手が設けられた継手ブロックと、前記継手ブロックに前記ポート接続管に平行となって突出して設けられ、前記電磁弁組立体の側面に前記出力ポートに隣接して形成された凹部に係合される係合突起と、前記電磁弁組立体に移動自在に装着され、前記係合突起の両面にそれぞれ形成された係合溝に係合する脚部および脚部を相互にそれぞれの基端部で連結する操作部を備え、前記継手ブロックを前記係合突起の部分で固定するクリップとを有することを特徴とする。
【００１３】
本発明のマニホールド電磁弁は、それぞれの前記係合溝の全体が前記クリップに係合することを特徴とする。
【００１４】
本発明のマニホールド電磁弁は、前記クリップの先端部が前記係合溝から離れる方向に前記クリップを移動させたときに、前記電磁弁組立体に設けられた移動規制部に当接するストッパを前記クリップに設けることを特徴とする。
【００１５】
本発明のマニホールド電磁弁は、前記電磁弁組立体の表面に、前記クリップの前記操作部を覆う位置と前記操作部を外部に露出させる位置とに移動自在にスライドプレートを装着することを特徴とする。
【００１６】
本発明のマニホールド電磁弁は、前記電磁弁組立体の側面に開口して形成された第１の出力ポートに嵌合される第１のポート接続管と、前記第１の出力ポートに並列に形成された第２の出力ポートに嵌合される第２のポート接続管とを前記継手ブロックに設け、前記係合突起を前記第１のポート接続管と前記第２のポート接続管との間に設けることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、マニホールド電磁弁を構成する複数の電磁弁組立体のうち何れかを支持部材やタイロッドから取り外す場合には、チューブを継手ブロックから取り外すことなく、チューブが装着されたままの継手ブロックを電磁弁組立体から取り外すことができる。同様に、電磁弁組立体を組み付ける場合にもチューブが装着されたままの継手ブロックを電磁弁組立体に取り付けることができる。この取り外し操作と取付操作はクリップを移動させることにより容易に行うことができる。
【００１８】
継手ブロックを電磁弁組立体に固定するクリップは継手ブロックに設けられた係合突起に係合し、係合突起の係合溝の全体がクリップに係合することになるので、継手ブロックの電磁弁組立体に対する固定強度を高めることができる。
【００１９】
クリップを係合突起に係合させるときおよび係合を解くときのクリップの移動距離は係合溝の長さ寸法となるので、クリップを待避移動させるためにマニホールド電磁弁の表面側に確保するスペースを少なくすることができ、表面側のスペースを有効に活用するこができる。特に２つのポート接続管を有する継手ブロックを電磁弁組立体に装着する場合には、２つのポート接続管にクリップを係合させるようにすると、クリップを長い距離移動させる必要があるが、係合突起にクリップを係合させるようにしたので、クリップを短い距離移動操作することにより容易に継手ブロックを電磁弁組立体に対して着脱することができる。
【００２０】
クリップの引き抜き移動時にはストッパが電磁弁組立体の移動規制部に当接し、電磁弁組立体から取り外されることがなく、クリップは電磁弁組立体に保持されので、クリップの紛失発生を防止できる。また、クリップはスライドプレートにより覆われるようになっているので、マニホールド電磁弁の表面側の外観品質が向上するとともに、不用意にクリップの引き抜き移動操作が行われることが防止される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。図１は本発明の一実施の形態であるマニホールド電磁弁を示す斜視図であり、図２は図１に示された電磁弁組立体を拡大して示す斜視図であり、図３は図２の裏面側を示す斜視図であり、図４は継手ブロックが装着された状態における電磁弁組立体を示す斜視図であり、図５は継手ブロックが取り外された状態における電磁弁組立体を示す斜視図であり、図６は図１に示されたマニホールド電磁弁の空圧回路図である。
【００２２】
図１に示すマニホールド電磁弁１０はスタッキング形つまり分割形であり、レール状の支持部材としてのDINレール１１に、相互に積層された状態となって支持される８つの電磁弁組立体１２を有している。８つの電磁弁組立体１２によって形成される組立体ユニット１３の一端面には給電ブロック１４が突き当てられ、他端面には給排ブロック１５が突き当てられている。給電ブロック１４にはエンドブロック１６が突き当てられ、給排ブロック１５にはエンドブロック１７が突き当てられており、それぞれのエンドブロック１６，１７はねじ部材１８によりDINレール１１に固定され、それぞれの電磁弁組立体１２、給電ブロック１４、給排ブロック１５はエンドブロック１６，１７によりDINレール１１に締結される。図１は８つの電磁弁組立体１２を有するマニホールド電磁弁を示すが、電磁弁組立体１２の数は任意の数とすることができる。
【００２３】
図２に示すように、それぞれの電磁弁組立体１２は、縦寸法Ｈ、横寸法Ｗおよび厚み寸法Ｄを有し、図において上下方向が水平方向よりも長く、全体的にほぼ長方形の板状となっている。電磁弁組立体１２の表裏両面はそれぞれ突き当て面２１，２２となっており、各々の電磁弁組立体１２の突き当て面２１は隣り合う他の電磁弁組立体１２の突き当て面２２に突き当てられて複数の電磁弁組立体１２が積層状態となる。電磁弁組立体１２の図２における下端部には、DINレール１１が入り込む凹部２３が形成されるとともにDINレール１１のフランジ１１ａに係合する係合部２４が設けられている。給電ブロック１４，給排ブロック１５およびエンドブロック１６，１７にも同様に係合部が設けられており、これらはDINレール１１に固定される。
【００２４】
電磁弁組立体１２はパイロット操作型の５ポート電磁弁であり、図２に示すように、下端部には給気孔２５が厚み方向に貫通して形成され、この給気孔２５は給気ポートＰとなっている。給気孔２５の横方向両側にはそれぞれ排気孔２６ａ，２６ｂがそれぞれ厚み方向に貫通して形成され、それぞれの排気孔２６ａ，２６ｂは排気ポートＲ１，Ｒ２となっている。電磁弁組立体１２の下端部には、給気孔２５を有する中空突起２７が突き当て面２１よりも電磁弁組立体１２の厚み方向に突出して設けられ、排気孔２６ａ，２６ｂを有する中空突起２８ａ，２８ｂも厚み方向に突出して設けられている。図３に示すように、給気孔２５，排気孔２６ａ，２６ｂの突き当て面２２側の部分は嵌合孔３０，３１ａ，３１ｂとなっている。これにより、１つの電磁弁組立体１２のそれぞれの中空突起２７，２８ａ，２８ｂは、隣り合う他の電磁弁組立体１２の嵌合孔３０，３１ａ，３１ｂに嵌合することになり、全ての電磁弁組立体１２の給気孔２５、排気孔２６ａ，２６ｂは連なった状態となる。
【００２５】
図５に示すように、電磁弁組立体１２にはその側面に開口する２つの嵌合孔３２，３３が形成されており、それぞれの嵌合孔３２，３３は出力ポートＡ，Ｂとなっている。一方の出力ポートＡは電磁弁組立体１２の内部に組み込まれた図示しない主弁軸により給気ポートＰに連通する状態と、排気ポートＲ１に連通する状態とに切り換えられ、他方の出力ポートＢは給気ポートＰに連通する状態と、排気ポートＲ２に連通する状態とに切り換えられる。主弁軸を切換作動するために、電磁弁組立体１２の内部にはパイロット電磁弁が組み込まれており、主弁軸を図２において水平方向に向けて配置すると、パイロット電磁弁は主弁軸よりも上側となって組み込まれることになる。ただし、主弁軸を図２において上下方向となるように電磁弁組立体１２の右側部分内に設けるようにすると、パイロット電磁弁は主弁軸の左側に配置されることになる。
【００２６】
図１に示すように、給排ブロック１５には連なった状態の給気孔２５に連通する共通の給気ポート３４が設けられ、連なった状態の両方の排気孔２６ａ，２６ｂに連通する共通の排気ポート３５が設けられている。図６は図１に示したマニホールド電磁弁１０の空気圧回路図を概略的に示しており、電磁弁組立体１２は給気ポートＰを出力ポートＢに連通させるとともに出力ポートＡを排気ポートＲ１に連通させる第１の位置と、給気ポートＰを出力ポートＡに連通させるとともに出力ポートＢを排気ポートＲ２に連通させる第２の位置とに作動する主弁軸３６を有している。なお、図６はそれぞれの電磁弁組立体１２が第１の位置となった状態を示す。電磁弁組立体１２内には２つのパイロット電磁弁が組み込まれており、一方のパイロット電磁弁のソレノイド３７ａに通電すると、パイロット圧により主弁軸３６は第２の位置に駆動され、ソレノイド３７ｂに通電すると、パイロット圧により主弁軸３６は第１の位置に駆動される。なお、図６においては８つの電磁弁組立体１２のうち４つのみが示されている。
【００２７】
それぞれ２つのパイロット電磁弁を有する８つの電磁弁組立体１２により１つのマニホールド電磁弁１０を構成すると、１つのマニホールド電磁弁１０は合計１６個のソレノイドを有することになり、それぞれのソレノイドに対して信号を供給するために、図１に示すように給電ブロック１４には外部から信号ケーブルが接続されるコネクタ３８が設けられている。コネクタ３８の給電ピンに対応させて、図２に示すように、電磁弁組立体１２の一方面には突き当て面２１よりも突出させて雄側の導通電極端子３９が設けられており、図３に示すように他方面には雌側の導通電極端子４０が設けられている。したがって、それぞれの電磁弁組立体１２を積層すると、それぞれのソレノイドはコネクタ３８の対応する給電ピンに電気的に接続されることになる。ただし、図２および図３に示す導通電極端子３９，４０の部分に貫通孔を形成し、その中に信号ケーブルを這い回すようにしても良い。
【００２８】
電磁弁組立体１２には継手ブロック４１が着脱自在に装着されるようになっており、図１においては８つのうち１つの電磁弁組立体１２の継手ブロック４１が電磁弁組立体１２から取り外された状態で示されている。
【００２９】
図７は継手ブロック４１の断面図であり、継手ブロック４１には出力ポートＡとしての嵌合孔３２嵌合するポート接続管４２と、出力ポートＢとしての嵌合孔３３に嵌合するポート接続管４３とが一体に設けられている。それぞれのポート接続管４２，４３の外側端部は管継手４４，４５となっており、それぞれの管継手４４，４５には出力ポートＡ，Ｂに連通して空気を案内するホースつまりチューブ４６が装着されるようになっている。
【００３０】
それぞれの管継手４４，４５内には、図７に示すように、ロック爪４７が設けられた支持リング４８が嵌合され、支持リング４８内には先端部がロック爪４７に当接するように開放リング４９が軸方向に往復動自在に嵌合されている。開放リング４９を押し込むと、開放リング４９によりロック爪４７は径方向外方に弾性変形する。
【００３１】
したがって、チューブ４６をそれぞれの管継手４４，４５の開放リング４９内に挿入すると、ロック爪４７は径方向外方に広がるように弾性変形してチューブ４６の挿入操作が許容される。この状態のもとでチューブ４６を管継手から外すように引っ張ると、ロック爪４７がチューブ４６に押し付けられてロック爪４７の自緊作用によりチューブ４６の抜けが防止される。一方、チューブ４６を管継手４４，４５から取り外す際には、開放リング４９を押し込むとロック爪４７が径方向外方に弾性変形してロック爪４７はチューブ４６から離れた状態となり、この状態のもとでチューブ４６を引っ張るとチューブ４６を管継手４４，４５から取り外すことができる。このように、管継手４４，４５はクイック継手構造となっている。図１に示すように、給排ブロック１５の共通の給気ポート３４と共通の排気ポート３５にも同様のクイック継手が設けられている。
【００３２】
図５に示すように、電磁弁組立体１２の側面には２つの出力ポートＡ，Ｂの間に位置させて凹部５１が形成されている。一方、継手ブロック４１には凹部５１に係合される係合突起５２が２つのポート接続管４２，４３の間に設けられており、係合突起５２は断面が四辺形となって、継手ブロック４１の背面からそれぞれのポート接続管４２，４３に平行となって突出している。したがって、それぞれのポート接続管４２，４３を出力ポートＡ，Ｂとしての嵌合孔３２，３３に嵌合させると、係合突起５２は凹部５１に入り込んでこれに係合される。
【００３３】
継手ブロック４１を係合突起５２の部分で電磁弁組立体１２に着脱自在に取り付けるためのクリップ５３が電磁弁組立体１２に装着されている。このクリップ５３は電磁弁組立体１２の両面２１，２２に形成されたガイド溝５４に組み込まれてこれに沿って図において上下方向つまりDINレール１１に垂直な方向に摺動する２つの脚部５５と、両方の脚部の基端部を相互に連結する操作部５６とを有している。係合突起５２の両面にはそれぞれ係合溝５７が形成されており、それぞれの脚部５５は係合溝５７に係合するようになっている。係合溝５７は係合突起５２の平坦な外面に沿って形成されており、真っ直ぐとなっているので、係合溝５７の全体がクリップ５３に係合状態となり、クリップ５３と係合突起５２は強固に締結される。
【００３４】
図５に示すように、クリップ５３をその先端面が凹部５１よりも引っ込む位置よりも上方に移動させた状態のもとで、継手ブロック４１を電磁弁組立体１２に装着した後に、クリップ５３を下方に移動させると、図４に示すように、クリップ５３のそれぞれの脚部５５がそれぞれ係合溝５７に係合する。これにより、継手ブロック４１は係合突起５２の部分で電磁弁組立体１２に固定されることになる。このときには、脚部５５の先端はガイド溝５４の終端部である先端受け部５４ａに入り込み、クリップ先端は先端受け部５４ａにより保持される。
【００３５】
このように、クリップ５３の脚部５５が係合溝５７に係合した状態のもとでは、クリップ先端がガイド溝５４の先端受け部５４ａに保持されるとともに、係合溝５７が上下寸法における全体でクリップ５３に係合するので、継手ブロック４１は電磁弁組立体１２に強固に締結され、締結強度が高められる。しかも、クリップ５３の脚部５５を係合突起５２に係合させる位置と係合を解く位置との間のクリップ５３の移動距離は、凹部５１の上下寸法と先端受け部５４ａの寸法との合計寸法になり、２つのポート接続管４２，４３にクリップ５３を係合させる従来技術に比して、クリップ５３の移動距離は短くなり、継手ブロック４１の電磁弁組立体１２に対する着脱作業性が向上する。クリップ５３の移動距離が短くなると、図５に示すように、クリップ５３を少ない距離上方にずらすことにより継手ブロック４１の電磁弁組立体１２に対する締結を解除することができるので、マニホールド電磁弁１０の組立体ユニット１３の上方にクリップ待避用の大きなスペースを確保することが不要となり、組立体ユニット１３の表面に接近させて他の機器を配置することができる。
【００３６】
クリップ５３の脚部５５にはストッパ５８が設けられており、クリップ５３をその脚部５５が係合溝５７に係合する位置と、係合が解かれる位置との間で上下方向に移動させる際に、ストッパ５８を案内する切り欠き部５９が電磁弁組立体１２に設けられている。クリップ５３を上方に移動させたときに、ストッパ５８と当接してクリップ５３が電磁弁組立体１２から外れるのを防止するために、移動規制部５８ａが設けられている。したがって、クリップ５３はストッパ５８と移動規制部５８ａとの当接により電磁弁組立体１２から取り外されることがなく、継手ブロック４１を外した状態のもとでクリップ５３が紛失することを防止できる。
【００３７】
クリップ５３は鋼製の線材を折り曲げることにより形成されている。クリップ５３の操作部５６は脚部５５に対して直角に折り曲げられており、操作部５６は図４に示すように、クリップ５３を係合位置まで押し下げると電磁弁組立体１２の表面外周縁に沿うことになる。
【００３８】
電磁弁組立体１２の表面には長方形のスライドプレート６０が図２に示すようにクリップ５３の操作部５６を覆う位置と、図４に示すように操作部５６を外部に露出させる位置との間を移動自在に装着されている。したがって、マニホールド電磁弁１０が使用されているときにはスライドプレート６０によりクリップ５３が遮蔽されて外部からは観察されないので、不用意にクリップ５３が操作されることが防止されるとともに、スライドプレート６０によりクリップ５３の操作部５６が覆われてマニホールド電磁弁の外観品質が向上する。
【００３９】
図１に示すマニホールド電磁弁１０により、給排ブロック１５の給気ポート３４に装着されるチューブ４６を介して空気圧源からの圧縮空気を、それぞれの継手ブロック４１に接続されるチューブ４６を介して空気圧シリンダなどの空気圧機器に供給することができる。ただし、図１はチューブ４６が給気ポート３４と排気ポート３５と１つの継手ブロック４１の管継手４４，４５のみに装着された状態となって示されている。
【００４０】
いずれか１つの電磁弁組立体１２が故障した場合には、その電磁弁組立体１２を新品と交換することになる。その時には、チューブ４６を継手ブロック４１から外すことなく、エンドブロック１６，１７のねじ部材１８を緩めて故障した電磁弁組立体１２の両側に隙間を発生させた状態のもとで、まず、図４に示すようにスライドプレート６０を移動させてクリップ５３の操作部５６を外部に露出させる。次いで、図５に示すようにクリップ５３を電磁弁組立体１２の表面上方に向けて移動させることにより脚部５５と係合溝５７との係合を解く。この状態のもとで、図５に示すように、チューブ４６を装着したまま継手ブロック４１を引っ張ると、継手ブロック４１は電磁弁組立体１２から容易に取り外すことができる。継手ブロック４１が取り外された後に、故障した電磁弁組立体１２をDINレール１１から取り外し、新品と交換する。新品の電磁弁組立体１２に対して継手ブロック４１を装着する際には、上述とは逆の手順により継手ブロック４１を電磁弁組立体１２に取り付けることになる。この取付作業は、継手ブロック４１にはチューブ４６が取り付けられた状態のままで行うことができるので、チューブ４６のマニホールド電磁弁に対する装着作業は不要となる。
【００４１】
図８および図９はチューブ４６が装着される管継手４５の変形例を示す断面図である。図８に示す管継手４５はフレアレス管継手の構造となっており、ポート接続管４３が一体となった継手ブロック４１には管継手４５が雄ねじ部４５ａによりねじ結合されるようになっている。管継手４５の内側には径方向に弾性変形自在の締結スリーブ６１が組み込まれ、締結スリーブ６１の先端にはテーパ面６２が形成されている。管継手４５に形成された雄ねじ６３にはユニオンナット６４がねじ結合されるようになっており、チューブ４６を管継手４５に形成された突き当て面に突き当てられるまで挿入した状態のもとでユニオンナット６４を回転させて管継手４５に締め付けると、締結スリーブ６１が径方向内方に弾性変形してチューブ４６は管継手４５に締結される。一方、ユニオンナット６４を緩めると締結スリーブ６１とチューブ４６との密着が解除されてチューブ４６を管継手４５から容易に取り外すことができる。このようにユニオンナット６４を回転させてチューブ４６を管継手４５に締結する場合には、係合突起５２が凹部５１に係合しているので、ユニオンナット６４の回転時に継手ブロック４１が回転することを防止できる。
【００４２】
図９に示す管継手４５はバーブ継手構造となっており、図８に示す場合と同様にポート接続管４３が一体となった継手ブロック４１には管継手４５が雄ねじ部４５ａによりねじ結合されるようになっている。管継手４５の外側には外周面がテーパ形状となった複数の環状係合突起６５が設けられている。この管継手４５に対してチューブ４６は環状係合突起６５の外側に嵌合させるようにして取り付けられる。図８および図９は管継手４５を示すが他方の管継手４４についても同様に、フレアレス管継手構造としても良く、バーブ継手構造としても良い。なお、図７に示す継手ブロック４１の場合には、ポート接続管４２，４３の後端部が管継手４４，４５となっているが、継手ブロック４１にそれぞれの管継手４４，４５をねじ結合するようにしても良く、接着するようにしても良い。
【００４３】
図６に示すように、電磁弁組立体１２は２つのソレノイド３７ａ，３７ｂを有する５ポート２位置切換弁であるが、ソレノイドによりパイロット圧を主弁軸に供給する間接作動型であれば、他のタイプの電磁弁とすることができる。
【００４４】
図１０はそれぞれ他のタイプの電磁弁を示す概略図であり、図１０（Ａ）はシングルソレノイドの５ポート２位置切換弁を示し、図１０（Ｂ）はダブルソレノイドの５ポート３位置切換弁を示す。図１０（Ｃ）は３ポート２位置切換弁を示し、図１０（Ｄ）はタンデム３ポート２位置切換弁を示す。このように、電磁弁組立体１２の電磁弁形態としては種々の形態とすることができる。
【００４５】
本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能である。たとえば、複数の電磁弁組立体１２をDINレール１１に固定するようにしているが、タイロッドにより固定するようにしても良い。また、電磁弁組立体１２のうちDINレール１１に係合する端部を下端部とすると、下端部側に主弁軸が組み込まれ、その上側にソレノイドが組み込まれており、上下方向に長い長方形となっているが、主弁軸とソレノイドとを水平方向に隣接して配置することにより、電磁弁組立体１２を水平方向に長い長方形としても良い。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本発明の一実施の形態であるマニホールド電磁弁を示す斜視図である。
【図２】図１に示された電磁弁組立体を拡大して示す斜視図である。
【図３】図２の裏面側を示す斜視図である。
【図４】継手ブロックが装着された状態における電磁弁組立体を示す斜視図である。
【図５】継手ブロックが取り外された状態における電磁弁組立体を示す斜視図である。
【図６】図１に示されたマニホールド電磁弁の空圧回路図である。
【図７】継手ブロックの断面図である。
【図８】チューブが装着される管継手の変形例を示す断面図である。
【図９】チューブが装着される管継手の変形例を示す断面図である。
【図１０】（Ａ）〜（Ｄ）はそれぞれ他のタイプの電磁弁を示す概略図である。
【符号の説明】
【００４７】
１０    マニホールド電磁弁
１１    DINレール（支持レール）
１２    電磁弁組立体
１３    組立体ユニット
１４    給電ブロック
１５    給排ブロック
１６，１７    エンドブロック
２１，２２    突き当て面
２４    係合部
２５    給気孔
２６ａ，２６ｂ    排気孔
３０，３１ａ，３１ｂ    嵌合孔
３２，３３    嵌合孔
３４    給気ポート
３５    排気ポート
３６    主弁軸
３７ａ，３７ｂ    ソレノイド
３８    コネクタ
４４，４５    管継手
５１    凹部
５２    係合突起
５３    クリップ
５４    ガイド溝
５４ａ  先端受け部
５５    脚部
５６    操作部
５７    係合溝
５８    ストッパ
５８ａ  移動規制部
５９    切り欠き部
６０    スライドプレート
Ａ，Ｂ  出力ポート
Ｐ      給気ポート
Ｒ１，Ｒ２    排気ポート
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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