(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに平行に配置した複数の溝型鋼にそれぞれ装着され、前記複数の溝型鋼の間に配置した平板形状の建材を保持する建材保持部材であって、
前記溝型鋼の一方のフランジ部を覆いながらウェブ部の外周に沿って装着した第１保持部材と、前記溝型鋼の他方のフランジ部を覆いながら前記ウェブ部の外周に沿って延在し、前記第１保持部材の前記ウェブ部の外周に沿う部分の内側に重なり合いながら一体に係合した第２保持部材とを有し、
前記第１及び第２保持部材の少なくとも一方は、前記溝型鋼の開口部に挿入した第１建材の端部側の厚さ方向の面を挟持する第１挟持部と、前記溝型鋼のウェブ部に向けて配置した第２建材の一方の端部を他方の端部に向けて面方向に押圧する押圧部と、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の面を挟持する第２挟持部と、を備えていることを特徴とする建材保持部材。
【請求項２】
前記第１保持部材は、前記ウェブ部の外周に沿う部位の端部に前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の一方の面に当接する第１突出部を形成し、この第１突出部から離間した位置に、前記第２建材の厚さ方向の他方の面に当接する第２突出部を形成しており、これら第１及び第２突出部を前記第２挟持部としたことを特徴とする請求項１記載の建材保持部材。
【請求項３】
前記第１保持部材は、前記ウェブ部の外周に沿う部位の端部に前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の一方の面に当接する第１突出部を形成し、前記第２保持部材と重なり合う部分にスリットを形成しており、
前記第２保持部材は、前記ウェブの外周に沿う部位に、前記スリットを通過して前記第２建材の厚さ方向の他方の面に当接する第２突出部を形成し、これら第１及び第２突出部を前記第２挟持部としたことを特徴とする請求項１記載の建材保持部材。
【請求項４】
互いに平行に配置した複数の溝型鋼にそれぞれ装着され、前記複数の溝型鋼の間に配置した平板形状の建材を保持する建材保持部材であって、
前記溝型鋼の一方のフランジ部を覆いながらウェブ部の外周に沿って装着した第１保持部材と、前記溝型鋼の他方のフランジ部を覆いながら前記ウェブ部の外周に沿って延在し、前記第１保持部材の前記ウェブ部の外周に沿う部分の内側に重なり合いながら一体に係合した第２保持部材と、前記第１保持部材を覆って装着した第３保持部材とを有し、
前記第１及び第２保持部材の少なくとも一方は、前記溝型鋼の開口部に挿入した第１建材の端部側の厚さ方向の面を挟持する第１挟持部と、前記溝型鋼のウェブ部に向けて配置した第２建材の一方の端部を他方の端部に向けて面方向に押圧する押圧部と、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の一方の面に当接する第１突出部を形成しているとともに、
前記第３保持部材は、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の他方の面に当接する第２突出部を形成しており、
前記第１及び第２突出部を、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向を挟持する第２挟持部としたことを特徴とする建材保持部材。
【請求項５】
前記第１及び第２保持部材は、前記ウェブ部の外周に沿って互いに重なり合う部位が弾性変形し、一方及び他方の前記フランジ部に向けて移動不可能となるように係合していることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の建材保持部材。
【請求項６】
互いに平行に配置した複数の溝型鋼にそれぞれ装着され、前記複数の溝型鋼の間に配置した平板形状の建材を保持する建材保持部材であって、
前記溝型鋼の一方のフランジ部を覆いながらウェブ部の外周に沿って装着した第１保持部材と、前記第１保持部材の一部を覆って装着した第３保持部材とを有し、
前記第１保持部材は、前記溝型鋼の開口部に挿入した第１建材の端部側の厚さ方向の面を挟持する第１挟持部と、前記溝型鋼のウェブ部に向けて配置した第２建材の一方の端部を他方の端部に向けて面方向に押圧する押圧部と、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の一方の面に当接する第１突出部を形成しているとともに、
前記第３保持部材は、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の他方の面に当接する第２突出部を形成しており、
前記第１及び第２突出部を、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向を挟持する第２挟持部としたことを特徴とする建材保持部材。
【請求項７】
前記第１挟持部は、前記第１建材の端部側の厚さ方向の面を弾性復元力で押圧することを特徴とする請求項１乃至６の何れか１項に記載の建材保持部材。
【請求項８】
前記押圧部は、前記第２建材の一方の端部から面方向に弾性復元力で押圧することを特徴とする請求項１乃至７の何れか１項に記載の建材保持部材。
【請求項９】
前記第２挟持部は、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の面を弾性復元力で押圧することを特徴とする請求項１乃至８の何れか１項に記載の建材保持部材。
【請求項１０】
請求項１から９の何れか１項の建材保持部材を使用した屋根構造であって、
勾配を付けて互いに平行に配置した複数の垂木と、複数の垂木の上部、或いは下部に、軒棟方向に平行に離間しながら桁行方向に延在するように配置した複数の屋根母屋とを備え、
前記複数の垂木と前記複数の屋根母屋の一方を前記溝型鋼とし、これら溝型鋼に前記建材保持部材を装着し、隣接する一対の溝型鋼の間に配置した屋根下地材の両端部を前記建材保持部材で保持するようにしたことを特徴とする屋根構造。
【請求項１１】
請求項１から９の何れか１項の建材保持部材を使用した壁構造であって、
上下方向に延在しながら互いに水平方向に平行に配置されている複数の間柱と、互いに上下方向に離間しながら前記複数の間柱に固定されている複数の胴縁とを備え、
前記複数の間柱と前記複数の胴縁の一方を前記溝型鋼とし、これら溝型鋼に前記建材保持部材を装着し、隣接する一対の溝型鋼の間に配置した壁下地材の両端部を前記建材保持部材で保持するようにしたことを特徴とする壁構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、骨組として用いられる溝型鋼に装着されて平板形状の建材を保持する建材保持部材と、これを使用した屋根構造及び壁構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
鉄骨造の屋根構造として、勾配を付けて配置したＨ型鋼等の垂木の上に、溝型鋼（Ｃ型鋼：リップ溝型鋼）からなる複数の屋根母屋を軒棟方向に平行に固定し、これら屋根母屋の上部に屋根下地材を敷設して取付ける構造が知られている（例えば、特許文献１）。
また、鉄骨造りの壁構造として、Ｈ鋼からなる間柱に直交するように溝型鋼からなる複数の胴縁を上下方向に平行に固定し、これら胴縁に壁下地材を取り付けた壁構造が知られている（例えば、特許文献２）。
【特許文献１】特開平０６−２３５２４６号公報（図１、図５）
【特許文献２】特開２００６−１５２６６７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、特許文献１の構造は、ビスを使用して屋根母屋に屋根下地材が取付けられているが、例えば強風時に出入口の開閉の際、室内に入り込んだ風の風圧により屋根下地材に吹き上げ荷重が作用する場合には、多数のビスを使用して屋根下地材を屋根母屋に確実に取付けなければならず、屋根下地材の取付け作業に多くの時間と労力が必要となる。
また、特許文献２の壁構造も、壁下地材が胴縁にビスを打ち込むことで取付けられているが、室内に入り込んだ強風により壁下地材が風圧により押される場合には、多数のビスを使用しなければならず、壁下地材の取付け作業に多くの時間と労力が必要となる。
【０００４】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、屋根構造、壁構造に使用することで、室内で発生する風圧にも十分に耐えて建材を保持することができ、建材の取付けも簡単に行なうことができる建材保持部材、これを使用した屋根構造及び壁構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するため、本発明に係る請求項１の建材保持部材は、互いに平行に配置した複数の溝型鋼にそれぞれ装着され、前記複数の溝型鋼の間に配置した平板形状の建材を保持する建材保持部材であって、前記溝型鋼の一方のフランジ部を覆いながらウェブ部の外周に沿って装着した第１保持部材と、前記溝型鋼の他方のフランジ部を覆いながら前記ウェブ部の外周に沿って延在し、前記第１保持部材の前記ウェブ部の外周に沿う部分の内側に重なり合いながら一体に係合した第２保持部材とを有し、前記第１及び第２保持部材の少なくとも一方は、前記溝型鋼の開口部に挿入した第１建材の端部側の厚さ方向の面を挟持する第１挟持部と、前記溝型鋼のウェブ部に向けて配置した第２建材の一方の端部を他方の端部に向けて面方向に押圧する押圧部と、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の面を挟持する第２挟持部と、を備えていることを特徴とする。
【０００６】
また、請求項２記載の発明は、請求項１記載の建材保持部材において、前記第１保持部材は、前記ウェブ部の外周に沿う部位の端部に前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の一方の面に当接する第１突出部を形成し、この第１突出部から離間した位置に、前記第２建材の厚さ方向の他方の面に当接する第２突出部を形成しており、これら第１及び第２突出部を前記第２挟持部とした。
【０００７】
また、請求項３記載の発明は、請求項１記載の建材保持部材において、前記第１保持部材は、前記ウェブ部の外周に沿う部位の端部に前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の一方の面に当接する第１突出部を形成し、前記第２保持部材と重なり合う部分にスリットを形成しており、前記第２保持部材は、前記ウェブの外周に沿う部位に、前記スリットを通過して前記第２建材の厚さ方向の他方の面に当接する第２突出部を形成し、これら第１及び第２突出部を前記第２挟持部とした。
【０００８】
また、請求項４記載の発明は、互いに平行に配置した複数の溝型鋼にそれぞれ装着され、前記複数の溝型鋼の間に配置した平板形状の建材を保持する建材保持部材であって、前記溝型鋼の一方のフランジ部を覆いながらウェブ部の外周に沿って装着した第１保持部材と、前記溝型鋼の他方のフランジ部を覆いながら前記ウェブ部の外周に沿って延在し、前記第１保持部材の前記ウェブ部の外周に沿う部分の内側に重なり合いながら一体に係合した第２保持部材と、前記第１保持部材を覆って装着した第３保持部材とを有し、前記第１及び第２保持部材の少なくとも一方は、前記溝型鋼の開口部に挿入した第１建材の端部側の厚さ方向の面を挟持する第１挟持部と、前記溝型鋼のウェブ部に向けて配置した第２建材の一方の端部を他方の端部に向けて面方向に押圧する押圧部と、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の一方の面に当接する第１突出部を形成しているとともに、前記第３保持部材は、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の他方の面に当接する第２突出部を形成しており、前記第１及び第２突出部を、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向を挟持する第２挟持部とした。
【０００９】
また、請求項５記載の発明は、請求項１乃至４のいずれか１項に記載の建材保持部材において、前記第１及び第２保持部材は、前記ウェブ部の外周に沿って互いに重なり合う部位が弾性変形し、一方及び他方の前記フランジ部に向けて移動不可能となるように係合している。
また、請求項６記載の発明は、互いに平行に配置した複数の溝型鋼にそれぞれ装着され、前記複数の溝型鋼の間に配置した平板形状の建材を保持する建材保持部材であって、前記溝型鋼の一方のフランジ部を覆いながらウェブ部の外周に沿って装着した第１保持部材と、前記第１保持部材の一部を覆って装着した第３保持部材とを有し、前記第１保持部材は、前記溝型鋼の開口部に挿入した第１建材の端部側の厚さ方向の面を挟持する第１挟持部と、前記溝型鋼のウェブ部に向けて配置した第２建材の一方の端部を他方の端部に向けて面方向に押圧する押圧部と、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の一方の面に当接する第１突出部を形成しているとともに、前記第３保持部材は、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の他方の面に当接する第２突出部を形成しており、前記第１及び第２突出部を、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向を挟持する第２挟持部とした。
【００１０】
また、請求項７記載の発明は、請求項１乃至６の何れか１項に記載の建材保持部材において、前記第１挟持部が、前記第１建材の端部側の厚さ方向の面を弾性復元力で押圧するようにした。
また、請求項８記載の発明は、請求項１乃至７の何れか１項に記載の建材保持部材において、前記押圧部が、前記第２建材の一方の端部から面方向に弾性復元力で押圧するようにした。
【００１１】
また、請求項９記載の発明は、請求項１乃至８の何れか１項に記載の建材保持部材において、前記第２挟持部が、前記第２建材の一方の端部側の厚さ方向の面を弾性復元力で押圧するようにした。
また、請求項１０記載の発明は、請求項１から９の何れか１項の建材保持部材を使用した屋根構造であって、勾配を付けて互いに平行に配置した複数の垂木と、複数の垂木の上部、或いは下部に、軒棟方向に平行に離間しながら桁行方向に延在するように配置した複数の屋根母屋とを備え、前記複数の垂木と前記複数の屋根母屋の一方を前記溝型鋼とし、これら溝型鋼に前記建材保持部材を装着し、隣接する一対の溝型鋼の間に配置した屋根下地材の両端部を前記建材保持部材で保持するようにした。
【００１２】
さらに、請求項１１記載の発明は、請求項１から９の何れか１項の建材保持部材を使用した壁構造であって、上下方向に延在しながら互いに水平方向に平行に配置されている複数の間柱と、互いに上下方向に離間しながら前記複数の間柱に固定されている複数の胴縁とを備え、前記複数の間柱と前記複数の胴縁の一方を前記溝型鋼とし、これら溝型鋼に前記建材保持部材を装着し、隣接する一対の溝型鋼の間に配置した壁下地材の両端部を前記建材保持部材で保持するようにした。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る建材保持部材によると、複数の溝型鋼にそれぞれ装着した建材保持部材は、隣接する溝型鋼の間に配置した建材を確実に保持することができる。
また、本発明に係る屋根構造によると、屋根下地材を簡単、且つ確実に保持し、例えば強風時に出入口を開閉した際に、室内に入り込んだ風の風圧により屋根下地材に吹き上げ荷重が作用しても、確実に屋根下地材の吹き上げを防止することができる。
【００１４】
さらに、本発明に係る壁構造によると、例えば強風時に出入口を開閉した際に、室内に入り込んだ強風により壁下地材に風圧が作用しても、確実に壁下地材の剥がれを防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、この発明に係る建材保持部材を使用した屋根構造及び壁構造について図面を参照しながら説明する。
（第１実施形態：屋根構造）
先ず、本発明に係る第１実施形態の屋根構造について図１及び図２を参照して説明する。
【００１６】
図１は、鉄骨造の屋根構造の一部を斜視図で示したものである。図２は、図１のII−II線矢視図である。
図１において、符号２は、勾配を付けて配置したＨ型鋼からなる垂木である。
この垂木２の上部に、Ｃ型鋼（リップ溝型鋼）からなる複数の屋根母屋４，５が固定されている。屋根母屋４，５は、図示しないが、垂木２上に固定したアングル等の連結部材に連結ボルトを介して軒棟方向に平行となるように固定されており、各屋根母屋４，５の開口部４ａ，５ａは軒棟上方を向いている。
【００１７】
屋根母屋４，５には、それぞれ建材保持部材８Ａ，８Ｂが装着されており、これら建材保持部材８Ａ，８Ｂに保持されて屋根母屋４，５の間の領域を覆うように勾配を付けて複数の屋根下地材１０が配置されている。
すなわち、屋根下地材１０の軒棟下方側の端部が、屋根母屋４の開口部４ａから母屋内部空間４ｅに挿入され、屋根下地材１０の軒棟上方側の端部が、屋根母屋５のウェブ部５ｄに当接しながら、軒棟上方側の屋根母屋５に装着した建材保持部材８Ｂと、軒棟下方側の屋根母屋４に装着した建材保持部材８Ａとで保持されている。なお、屋根母屋５に対して軒棟上方側に配置されている屋根下地材１０は、屋根母屋５に装着した建材保持部材８Ｂと、屋根母屋５より軒棟上方側に位置する屋根母屋に装着した建材保持部材（図示せず）とで保持されている。また、屋根母屋４に対して軒棟下方側に配置されている屋根下地材１０は、屋根母屋４に装着した建材保持部材８Ａと、屋根母屋４より軒棟下方側に位置する屋根母屋に装着した建材保持部材（図示せず）とで保持されている。
【００１８】
そして、屋根母屋４，５上には、屋根下地材１０を外側から覆うように野地材１２が固定されているとともに、野地材１２を外側から覆う屋根仕上げ材１４が敷設されている。野地材１２は、木毛や木片などの木質原料及びセメントペーストを混ぜ合わせた混合体を板状に圧縮成形してなる木質系セメント板などの遮音性に優れた建材である。
次に、屋根母屋４，５に装着した建材保持部材８Ａ，８Ｂの構造について、図２及び図３を参照して説明する。なお、建材保持部材８Ａ，８Ｂは同一形状なので、建材保持部材８Ａについて詳細に説明する。
【００１９】
建材保持部材８Ａは、図２に示すように、屋根母屋４の上部に配置された第１保持部材６と、この第１保持部材６に一部が重なり合いながら屋根母屋４の下部に配置された第２保持部材７とで構成されている。
第１保持部材６は、金属板を折曲して形成した部材であり、屋根母屋（リップ溝型鋼）４の上部の第１フランジ部４ｂ及び第１リップ部４ｃの外側を覆う第１カバー部６ａと、この第１カバー部６ａの第１リップ部４ｃ側から母屋内部空間４ｅに向けて略４５°の角度を付けて折曲されている弾性保持片６ｂと、第１カバー部６ａの第１フランジ部４ｂ側からウェブ部４ｄの外周に沿う方向に延在しつつ、ウェブ部４ｄから離間する方向に膨出している係合膨出部６ｃと、この係合膨出部６ｃより下部位置で同一方向に膨出している押圧膨出部６ｄと、この押圧膨出部６ｄより下部位置でウェブ部４ｄに対して離間する方向に略直交に延在している受け部６ｅとで構成されている。
【００２０】
また、第２保持部材７も金属板を折曲して形成した部材であり、屋根母屋４の下部の第２フランジ部４ｆ及び第２リップ部４ｇの外側を覆う第２カバー部７ａと、この第２カバー部７ａの第２リップ部４ｇ側から第２リップ部４ｇの先端部を囲むように折曲されている第１係合部７ｂと、第２カバー部７ａの第２フランジ部４ｆ側からウェブ部４ｄの外周に沿って延在するウェブ当接部７ｃと、ウェブ当接部７ｃの先端でウェブ部４ｄから離間する方向に鋭角形状となるように折曲されており、前述した第１保持部材６の係合膨出部６ｃの膨出空間に位置する第２係合部７ｄとで構成されている。
【００２１】
そして、第１保持部材６の弾性保持片６ｂが第１リップ部４ｃの先端部に係合し、第２保持部材７の第１係合部７ｂが第２リップ部４ｇに係止し、第２保持部材７の第２係合部７ｄが第１保持部材の係合膨出部６ｃによりウェブ部４ｄ側に押圧されることで、第１及び第２保持部材６，７は、互いに上下方向の移動が不可能となるように屋根母屋４の外周に一体的に係合されている。
【００２２】
図３は、屋根母屋４に装着した上記構成の建材保持部材８Ａが、軒棟上方側に配置した屋根下地材１０と、軒棟下方側に配置した屋根下地材１０を保持する状態を示したものである。
軒棟上方側の屋根下地材１０の端部を屋根母屋４の母屋内部空間４ｅに挿入し、その端面をウェブ部４ｄの内壁に当接すると、その端部の下面を屋根母屋４の第２リップ部４ｇが受け、屋根下地材１０の端部の挿入によって上方に変形した弾性保持片６ｂが下方に向けて押圧する弾性復元力Ｆ１を作用するので、軒棟上方側に配置した屋根下地材１０の端部が保持される。
【００２３】
屋根下地材１０の端部の挿入によって膨出が矯正されるように変形した押圧膨出部６ｄは、屋根下地材１０の端面に向けて弾性復元力Ｆ２を作用するので、軒棟下方側に配置した屋根下地材１０の端部が保持される。
また、軒棟下方側の屋根下地材１０の端部を屋根母屋４のウェブ部４ｄの外壁側に当接すると、その端部の下面を第１保持部材６の受け部６ｅが受け、屋根下地材１０の端部の挿入によって膨出が矯正されるように変形した係合膨出部６ｃが、屋根下地材１０の端部の上面に弾性復元力Ｆ３を作用するので、屋根下地材１０の端部の上下方向の移動が拘束される。
【００２４】
このように、上記構成の建材保持部材８Ａ、８Ｂを屋根母屋４，５に装着すると、屋根母屋４，５の母屋内部空間４ｅに挿入した屋根下地材１０の端部に、第１保持部材６の弾性保持片６ｂが弾性復元力Ｆ１を作用して保持し、屋根母屋４，５のウェブ部４ｄの外壁側に当接する屋根下地材１０の端部に、第１保持部材６の押圧膨出部６ｄが弾性復元力Ｆ２を作用して保持し、さらに、屋根母屋４，５のウェブ部４ｄの外壁側に当接する屋根下地材１０の端部に対して、第１保持部材６の係合膨出部６ｃが受け部６ｅに対して弾性復元力Ｆ３を作用して上下方向の移動を拘束するので、屋根下地材１０は、建材保持部材８Ａ、８Ｂを介して屋根母屋４，５に確実に保持される。
【００２５】
次に、本実施形態の屋根構造の施工手順の一例について、図４から図６を参照して説明する。なお、これらの図では、屋根母屋（リップ溝型鋼）５に装着した建材保持部材８Ｂ（第１保持部材６，７）が、軒棟上方側に配置した屋根下地材１０の端部を保持しているものとする。
先ず、図４に示すように、第１保持部材６の第１カバー部６ａを、屋根母屋（リップ溝型鋼）４の上部の第１フランジ部４ｂ及び第１リップ部４ｃの外側を覆い、弾性保持片６ｂが第１リップ部４ｃの先端部に係合するように装着する。次いで、第２保持部材７の第２カバー部７ａを、屋根母屋４の下部の第２フランジ部４ｆ及び第２リップ部４ｇの外側を覆い、第１係合部７ｂが第２リップ部４ｇに係止するように装着する。その際、図２で示したように、第２保持部材７のウェブ当接部７ｃを、第１保持部材６の係合膨出部６ｃ，押圧膨出部６ｄとウェブ部４ｄとの間に位置することで、第２保持部材７の第２係合部７ｄが第１保持部材の係合膨出部６ｃによりウェブ部４ｄ側に押圧され、第１及び第２保持部材６，７は、互いに上下方向の移動が不可能となるように屋根母屋４，５の外周に一体に装着される。
【００２６】
次いで、図５に示すように、屋根母屋４の開口部４ａから電線ＥＷを母屋内部空間４ｅに収納しておく。
そして、これから配置する屋根下地材１０の軒棟下方側に位置する端部を屋根母屋４の開口部４ａから母屋内部空間４ｅに挿入し、その端部の下面を屋根母屋４の第２リップ部４ｇで受ける。
【００２７】
次いで、図６に示すように、これから配置する屋根下地材１０の軒棟上方側に位置する端部を、屋根母屋５に装着されている第１保持部材６の受け部６ｅに当接するまで下げていく。この動作を行なうと、屋根下地材１０の軒棟下方側の端部が、屋根母屋４に装着した第１保持部材６の弾性保持片６ｂが発生する弾性復元力Ｆ１で保持され、屋根下地材１０の軒棟上方側の端部が、屋根母屋５に装着した第１保持部材６の押圧膨出部６ｄが発生する弾性復元力で保持され、第１保持部材６の受け部６ｅ及び係合膨出部６ｃにより上下方向の移動が拘束される。
【００２８】
そして、図示しない他の屋根母屋の間にも、建材保持部材に保持された屋根下地材１０を配置した後、図１に示すように、屋根母屋４，５上に、複数の屋根下地材１０を外側から覆うように野地材１２を固定Ｓし、野地材１２を外側から覆うように屋根仕上げ材１４を敷設する。
このように、本実施形態の屋根構造によると、屋根母屋４，５にそれぞれ第１及び第２保持部材６，７を装着し、屋根下地材１０を屋根母屋４，５の間に配置するだけで、屋根下地材１０の軒棟下方側の端部が屋根母屋４に装着した第１保持部材６の弾性保持片６ｂが発生する弾性復元力で保持され、屋根下地材１０の軒棟上方側の端部が、屋根母屋５に装着した第１保持部材６の押圧膨出部６ｄが発生する弾性復元力Ｆ２で保持され、屋根下地材１０の軒棟上方側の端部が、第１保持部材６の係合膨出部６ｃから受け部６ｅに向けて発生する弾性復元力Ｆ３により上下方向の移動が拘束されるので、ビスを使用した従来の屋根構造と比較して、屋根下地材１０の取付け作業に費やす時間と労力が大幅に低減し、屋根の施工コストを抑えることができる。
【００２９】
また、屋根下地材１０の端部が、第１保持部材６の受け部６ｅ及び係合膨出部６ｃにより上下方向の移動が拘束された構造になっていることから、例えば強風時に出入口を開閉した際に、室内に入り込んだ風の風圧により屋根下地材１０に吹き上げ荷重が作用しても、確実に屋根下地材１０の吹き上げを防止することができる。
また、本実施形態の屋根構造では、屋根母屋４，５の下部（第２フランジ部４ｆ，第２リップ部４ｇ）が第２保持部材７の第２カバー部７ａで覆われており、室内から天井を見ても屋根母屋４，５露出しないので、化粧性に優れた天井を提供することができる。
【００３０】
さらに、図５で示したように屋根下地材１０を保持する前に、屋根母屋４の母屋内部空間４ｅに電線ＥＷを収納しておくことで、母屋内部空間４ｅを外部から隠れた電線収納空間として有効利用することができる。
なお、図１から図６で示した屋根構造では、垂木２の上部に屋根母屋４，５を固定したが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、垂木２の下部に軒棟方向に平行に延在するように屋根母屋４，５を固定し、屋根母屋４，５に、それぞれ建材保持部材８Ａ、８Ｂを上方から装着しても、同様の効果を得ることができる。
【００３１】
また、本実施形態では、屋根母屋４，５の開口部４ａ，５ａが軒棟上方を向いている状態を説明したが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、開口部４ａ，５ａが軒棟下方を向くように屋根母屋４，５を垂木２に固定しても、同様の効果を得ることができる。
また、本実施形態では、金属板を折曲して第１保持部材６及び第２保持部材７を形成したが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、例えば樹脂材料で形成しても同様の効果を得ることができる。
【００３２】
また、本実施形態の第１保持部材６の押圧膨出部６ｄは、ウェブ部４ｄから離間する方向に所定の曲率半径で湾曲する形状としているが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、例えばウェブ部４ｄから「く」字状に膨出した構造としてもよい。
さらに、本実施形態では、リップ部を有するＣ型鋼（リップ溝型鋼）を屋根母屋４，５として用いたが、リップ部が存在しない横断面コ字形状の溝型鋼であっても同様の効果を奏することができる。
【００３３】
（第２〜第４実施形態：第１保持部材及び第２保持部材の他の形状）
次に、図７に示すものは、建材保持部材８Ａ，８Ｂを構成する第２実施形態の第１保持部材６及び第２保持部材７を示すものである。なお、図３で示した構成と同一構成部分には同一符号を付してその説明を省略する。
【００３４】
本実施形態の第１保持部材６は、第１実施形態で示した係合膨出部６ｃを備えておらず、図７（ａ）に示すように、一辺のみを切り落とさずに残した矩形状の突出片６ｆを屋根母屋４のウェブ部４ｄから離間する方向に折曲することで矩形状の開口部６ｇを形成している。
また、本実施形態の第２保持部材７の第２係合部７ｄは、図７（ｂ）に示すように、ウェブ当接部７ｃの先端側の一部をプレス機で打ち抜くことにより、ウェブ部４ｄから離間する方向に「く」の字形状のリブとして膨出しており、この第２係合部７ｄが、図７（ａ）に示すように、第１保持部材６の開口部６ｇを通過して軒棟下方に突出している。
【００３５】
そして、本実施形態は、屋根母屋４のウェブ部４ｄの外壁側に当接させた屋根下地材１０の端部に対して、その端部の下面を第１保持部材６の受け部６ｅが受け、「く」の字形状に膨出した第２係合部７ｄが変形し、受け部６ｅに向けて弾性復元力Ｆ３を作用して屋根下地材１０の端部の上下方向の移動を拘束する。このため、例えば強風時に出入口を開閉した際に、室内に入り込んだ風の風圧により屋根下地材１０に吹き上げ荷重が作用しても、確実に屋根下地材１０の吹き上げを防止することができる。
【００３６】
次に、図８に示すものは、第３実施形態の第１保持部材６及び第２保持部材７を示すものである。
本実施形態の第１保持部材６は、押圧膨出部６ｄの上部に矩形状の開口部６ｇが形成されている。
また、本実施形態の第２保持部材７の第２係合部７ｄは、ウェブ当接部７ｃの先端からウェブ部４ｄに対して直交する方向に延在している。そして、この第２係合部７ｄは、第１保持部材６の開口部６ｇに通過して軒棟下方にむけて突出させた後、ハンマー等の打撃手段でウェブ当接部７ｃに対して鋭角形状となるように塑性変形されている。
【００３７】
そして、本実施形態は、屋根母屋４のウェブ部４ｄの外壁側に当接する屋根下地材１０の端部に対して、その端部の下面を第１保持部材６の受け部６ｅが受け、ウェブ当接部７ｃに対して鋭角形状に突出した第２係合部７ｄが変形し、受け部６ｅに向けて弾性復元力Ｆ３を作用して屋根下地材１０の端部の上下方向の移動を拘束する。このため、例えば強風時に出入口を開閉した際に、室内に入り込んだ風の風圧により屋根下地材１０に吹き上げ荷重が作用しても、確実に屋根下地材１０の吹き上げを防止することができる。
【００３８】
次に、図９に示すものは、第４実施形態の第１保持部材６及び第２保持部材７を示すものである。
本実施形態の第１保持部材６は、図９（ａ）に示すように、押圧膨出部６ｄの上部に矩形状の開口部６ｇが形成されている。
また、本実施形態の第２保持部材７の第２係合部７ｄは、図９（ｂ）に示すように、ウェブ当接部７ｃの先端からウェブ部４ｄから離間する方向に「く」の字形状に突出して形成されており、この第２係合部７ｄは、図９（ａ）に示すように、第１保持部材６の開口部６ｇを通過して軒棟下方に突出している。
【００３９】
そして、本実施形態も、屋根母屋４のウェブ部４ｄの外壁側に当接する屋根下地材１０の端部に対して、その端部の下面を第１保持部材６の受け部６ｅが受け、ウェブ当接部７ｃに対して「く」の字形状に突出した第２係合部７ｄが変形し、受け部６ｅに向けて弾性復元力Ｆ３を作用して屋根下地材１０の端部の上下方向の移動を拘束する。このため、例えば強風時に出入口を開閉した際に、室内に入り込んだ風の風圧により屋根下地材１０に吹き上げ荷重が作用しても、確実に屋根下地材１０の吹き上げを防止することができる。
【００４０】
（第５実施形態：第１〜第３保持部材を使用した屋根構造）
次に、図１０に示すものは、建材保持部材８Ａ，８Ｂを構成する第１保持部材６及び第２保持部材７に第３保持部材１３を追加した第５実施形態の屋根構造を示すものである。
本実施形態の第３保持部材１３は、金属板を折曲して形成した部材であり、第１保持部材６の第１カバー部６ａの外周を覆う第３カバー部１３ａと、この第３カバー部１３ａから連続して形成され、屋根下地材１０の上面に面接触状態で当接する受け部１３ｂとを備えている。
【００４１】
そして、この第３保持部材１３は、屋根下地材１０の取付が完了した後、屋根下地材１０を上方から覆う野地材１２の上方から屋根母屋４の第１フランジ部４ｂまで貫通したビス１５により屋根母屋４に固定される。
【００４２】
本実施形態によると、屋根母屋４のウェブ部４ｄの外壁側に当接する屋根下地材１０の端部の下面を第１保持部材６の受け部６ｅが受け、屋根下地材１０の端部の上面に第３保持部材１３の受け部１３ｂが面接触した状態で変形し、第１保持部材６の受け部６ｅに対して弾性復元力Ｆ３を作用して屋根下地材１０の端部の上下方向の移動を拘束する。このため、例えば強風時に出入口を開閉した際に、室内に入り込んだ風の風圧により屋根下地材１０に吹き上げ荷重が作用しても、確実に屋根下地材１０の吹き上げを防止することができる。
【００４３】
（第６実施形態：第１及び第３保持部材を使用した屋根構造）
次に、図１１に示すものは、建材保持部材８Ａ，８Ｂとして第１保持部材６及び第３保持部材１３を使用した第６実施形態の屋根構造を示すものである。この実施形態は、室内から天井を見て屋根母屋４の第２フランジ部４ｆ，第２リップ部４ｇが露出していても、天井の化粧性に問題がない場合の屋根構造である。
【００４４】
本実施形態によると、屋根母屋４に第１及び第３保持部材６，１３を装着したことで、屋根下地材１０の軒棟下方側の端部が第１保持部材６の弾性保持片６ｂが発生する弾性復元力で保持され、屋根下地材１０の軒棟上方側の端部が、第１保持部材６の押圧膨出部６ｄが発生する弾性復元力で保持され、屋根下地材１０の軒棟上方側の端部が、第１保持部材６の受け部６ｅに対して第３保持部材１３の受け部１３ｂが弾性復元力Ｆ３を作用することで上下方向の移動が拘束され、屋根下地材１０の取付け作業に費やす時間と労力が大幅に低減して屋根の施工コストを抑えることができるとともに、室内に入り込んだ風の風圧により屋根下地材１０に吹き上げ荷重が作用しても、確実に屋根下地材１０の吹き上げを防止することができる。
【００４５】
（第７実施形態：壁構造）
次に、本発明に係る第７実施形態の壁構造について図１２及び図１３を参照して説明する。図１２は、鉄骨造の壁構造の一部を斜視図で示したものであり、図１３は、図１２のＢ−Ｂ線矢視図である。
【００４６】
図１２において、符号５０ａ〜５０ｃは、上下方向に延在しながら互いに水平方向に平行に配置されているＨ型鋼からなる間柱である。ここで、間柱５０ａ〜５０ｃの室内側に沿って配置されている符号７０で示す部材は、室内下地材である。
これら間柱５０ａ〜５０ｃの室外側には、水平方向に延在したＣ型鋼（リップ溝型鋼）からなる複数の胴縁５２ａ、５２ｂが互いに上下方向に平行に固定されている。胴縁５２ａ、５２ｂは、図示しないが、間柱５０ａ〜５０ｃに固定したアングル等の連結部材に連結ボルトを介して固定されている。
【００４７】
また、図１４に示すように、Ｃ型鋼からなる胴縁５２ａ，５２ｂの開口部５４は、下方を向いている。
胴縁５２ａには、第６実施形態で示した建材保持部材８Ａが室外側から装着されており、胴縁５２ａ，５２ｂの上下間の領域を覆うように配置した壁下地材５６の上下端部が建材保持部材８Ａ，８Ｂに支持されている。
【００４８】
そして、胴縁５２ａ，５２ｂには、壁下地材５６を室外側から覆うように壁材５８が配置されているとともに、壁材５８の室外側に壁仕上げ材６０が敷設されている。
建材保持部材８Ａの第１保持部材６は、図１３に示すように、第１カバー部６ａが胴縁５２ａの第１フランジ部６２及び第１リップ部６４を覆い、弾性保持片６ｂが胴縁空間６６に向けて略４５°の角度を付けて折曲され、押圧膨出部６ｄが胴縁５２ａのウェブ部６８から離間する方向に上方に膨出し、受け部６ｅがウェブ部６８から離間する上方向に略直角に折曲されている。
【００４９】
また、建材保持部材８Ａの第３保持部材１３は、第３カバー部１３ａが第１保持部材６の第１カバー部６ａの外周を覆い、第３カバー部１３ａから連続して形成された受け部１３ｂが、第１保持部材６の受け部６ｅに対して離間した位置で上方に延在している。
そして、胴縁５２ａに壁下地材５６を取付ける場合には、壁下地材５６の上端を、胴縁５２ａの開口部５４から胴縁空間６６に挿入し、その端面を胴縁５２ａのウェブ部６８の内壁に当接すると、壁下地材５６の上端側側面を胴縁５２ａの第２リップ部６５が受け、変形した第１保持部材６の弾性保持片６ｂが、壁下地材５６の上端側を第２リップ部６５に押圧する弾性復元力を作用するので、壁下地材５６の上端が保持される。
【００５０】
また、壁下地材５６の下端を胴縁５２ｂのウェブ部６８側に当接すると、壁下地材５６の下端側の一方の側面を第１保持部材６の受け部６ｅが受け、壁下地材５６の下端側の他方の側面に第３保持部材１３の受け部１３ｂが変形しながら当接し、この受け部１３ｂが第１保持部材６の受け部６ｅに向けて弾性復元力Ｆ３を作用し、押圧膨出部６ｄが、壁下地材５６の下端を上方に押圧する弾性復元力を作用する。
【００５１】
そして、第３保持部材１３は、壁材５８の室外側から胴縁５２ａの第１フランジ部６２まで貫通したビス７２により胴縁５２ａに固定する。
したがって、上記構成の建材保持部材８Ａ，８Ｂを胴縁５２ａ，５２ｂに装着すると、隣接する胴縁５２ａ，５２ｂの間に上下に配置した壁下地材５６の上端を、第１保持部材６の弾性保持片６ｂの弾性復元力Ｆ１により押圧して保持するとともに、壁下地材５６の下端を、第１保持部材６の押圧膨出部６ｄの弾性復元力Ｆ２により押圧して保持し、壁下地材５６の下端側の両側面を、第３保持部材１３の受け部１３ｂが第１保持部材６の受け部６ｅに向けて弾性復元力Ｆ３を作用して保持し、壁下地材５６を確実に保持する。
【００５２】
したがって、本実施形態の壁施工を行なうと、建材保持部材８Ａ，８Ｂを構成する第１保持部材６及び第３保持部材１３を胴縁５２ａ，５２ｂに装着するだけで、簡単に壁下地材５６を胴縁５２ａ，５２ｂに装着することができ、ビスを使用する従来の壁構造と比較して、壁下地材５６の取付け作業に費やす時間と労力が大幅に低減し、壁の施工コストを抑えることができる。
【００５３】
また、壁下地材５６の端部両側面が、第３保持部材１３の受け部１３ｂが第１保持部材６の受け部６ｅに向けて弾性復元力Ｆ３を作用することで壁厚方向の移動が拘束される構造になっていることから、例えば強風時に出入口を開閉した際に、室内に入り込んだ強風により壁下地材５６に風圧が作用しても、確実に壁下地材５６の剥がれを防止することができる。
【００５４】
また、図示しないが、壁下地材５６を保持する前に、Ｃ型鋼である胴縁５２ａ，５２ｂの何れかの胴縁空間６６に電線ＥＷ（図５及び図６参照）を収納すると、胴縁空間６６を外部から隠れた電線収納空間として有効利用することができる。
なお、本実施形態の建材保持部材８Ａ，８Ｂは、第１保持部材６及び第３保持部材１を使用した構造としたが、前述した屋根構造の第１実施形態から第５実施形態で示した構造を採用しても、同様の効果を奏することができる。
【００５５】
また、本実施形態では、間柱５０ａ，５０ｂ，５０ｃの室外側に固定された胴縁５２ａ，５２ｂに装着するものとして説明したが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、間柱５０ａ，５０ｂ，５０ｃの室内側に胴縁５２ａ，５２ｂを固定し、この胴縁５２ａ，５２ｂに建材保持部材８Ａ，８Ｂを装着しても、同様の効果を得ることができる。
また、本実施形態では、胴縁５２ａ，５２ｂの開口部５４が下方を向いている状態で説明したが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、開口部５４が上方を向くように胴縁５２ａ，５２ｂを間柱５０ａ〜５０ｃに固定しても、同様の効果を得ることができる。
【００５６】
また、本実施形態では、間柱５０ａ〜５０ｃをＨ型鋼、胴縁５２ａ，５２ｂをＣ型鋼として説明したが、間柱を溝型鋼、胴縁をＨ型鋼とし、間柱に建材保持部材を装着して壁下地材５６を保持するようにしてもよい。
さらにまた、本実施形態では、リップを有するＣ型鋼（リップ溝型鋼）を溝型鋼として用いたが、リップが存在しない横断面コ字形状の溝型鋼であっても、同様の効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】本発明に係る第１実施形態の屋根構造を示す斜視図である。
【図２】図２のII−II線矢視図である。
【図３】第１実施形態の屋根構造で使用している建材保持部材が屋根下地材を保持している状態を示す図である。
【図４】第１実施形態の屋根構造において建材保持部材の装着状態を示す図である。
【図５】第１実施形態の屋根構造において屋根下地材の端部を屋根母屋の母屋内部空間に挿入する状態を示す図である。
【図６】第１実施形態の屋根構造において屋根下地材を取り付ける状態を示す図である。
【図７】第２実施形態の建材保持部材を示す図である。
【図８】第３実施形態の建材保持部材を示す図である。
【図９】第４実施形態の建材保持部材を示す図である。
【図１０】第５実施形態の建材保持部材を示す図である。
【図１１】第６実施形態の建材保持部材を示す図である。
【図１２】第７実施形態の壁構造を示す斜視図である。
【図１３】図１２のＢ−Ｂ線矢視図である。
【符号の説明】
【００５８】
２…垂木、４，５…屋根母屋、４ａ，５…開口部、４ｂ…第１フランジ部、４ｃ…第１リップ部、４ｄ，５ｄ…ウェブ部、４ｅ…母屋内部空間、４ｆ…第２フランジ部、４ｇ…第２リップ部、６…第１保持部材、６ａ…第１カバー部、６ｂ…弾性保持片（第１挟持部）、６ｃ…係合膨出部（第１突出部）、６ｄ…押圧膨出部（押圧部）、６ｅ…受け部（第２突出部）、６ｆ…突出片、６ｇ…開口部（スリット）、７…第２保持部材、７ａ…第２カバー部、７ｂ…第１係合部、７ｃ…ウェブ当接部、７ｄ…第２係合部（第２突出部）、８Ａ，８Ｂ…建材保持部材、１０…屋根下地材、１２…野地材、１３…第３保持部材、１３ａ…第３カバー部、１３ｂ…受け部（第２突出部）、１４…屋根仕上材、１５…ビス、５０ａ，５０ｂ，５０ｃ…間柱、５２ａ，５２ｂ…胴縁、５４…開口部、５６…壁下地材、５８…壁材、６０…壁仕上材、６２…第１フランジ部、６４…第１リップ部、６５…第２リップ部、６６…胴縁空間、６８…ウェブ部、７０…室内下地材、７２…ビス、ＥＷ…電線
【図１】
0004563439.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
0004563439.tif 000012
【図１２】
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【図１３】
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