(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定間隔で並べられた複数の構造部材（１），（１）・・と、該構造部材（１），（１）・・に対して直交するように配置された多数の金属製下地材（２），（２）・・とを結合して建造物用下地構造を構築する建造物用下地工法であって、前記金属製下地材（２），（２）・・のうちの両端に位置するものを、前記構造部材（１），（１）・・に対して固定金具（Ｔ），（Ｔ）・・を介して所定位置に位置決めされた状態で固定するとともに、両端以外の金属製下地材（２），（２）・・を、前記構造部材（１），（１）・・に対して固定金具（Ｔ），（Ｔ）・・を介して仮支持し、この状態のもとに全ての金属製下地材（２），（２）・・の所定位置に形成された開口（６），（６）・・に対して姿勢矯正部材（７）を挿通して全ての金属製下地材（２），（２）・・の位置揃えを行った後、両端以外の金属製下地材（２），（２）・・を前記固定金具（Ｔ），（Ｔ）・・に対して固定するようにしたことを特徴とする建造物用下地工法。
【請求項２】
前記各固定金具（Ｔ）を、相対向する２辺（８ａ），（８ｂ）と、これらの２辺（８ａ），（８ｂ）の一端を連結する連結辺（８ｃ）とからなる断面コ字状の部材により構成するとともに、前記２辺（８ａ），（８ｂ）の開放端部側には、前記各金属製下地材（２）を挟持固定するための抱持部（９），（９）をそれぞれ形成し且つ前記２辺（８ａ），（８ｂ）において前記連結辺（８ｃ）から所定距離離れた位置には、前記各構造部材（１）の一部が挿入される切欠溝（１０），（１０）を形成する一方、前記連結辺（８ｃ）に螺合されたボルト（１１），（１１）の先端を前記切欠溝（１０），（１０）に挿入された構造部材（１）の一部に圧接することにより固定するように構成したことを特徴とする前記請求項１記載の建造物用下地工法。
【請求項３】
前記連結辺（８ｃ）には、前記ボルト（１１），（１１）の螺合部を挟むようにして前記２辺（８ａ），（８ｂ）との連結部に向かって延びる複数の補強用ビード（１３），（１３）・・を形成したことを特徴とする前記請求項２記載の建造物用下地工法。
【請求項４】
前記２辺（８ａ），（８ｂ）には、前記切欠溝（１０），（１０）を囲むようにして補強用ビード（１７），（１７）をそれぞれ形成したことを特徴とする前記請求項２および３のいずれか一項記載の建造物用下地工法。
【請求項５】
前記金属製下地材（２）として、金属製四角筒を用いたことを特徴とする前記請求項２、３および４のいずれか一項記載の建造物用下地工法。
【請求項６】
多数平行に配置された構造部材（１），（１）・・と、該構造部材（１），（１）・・に直交するように多数平行に配置された金属製下地材（２），（２）・・と、該金属製下地材（２），（２）・・と前記構造部材（１），（１）・・とを結合する固定金具（Ｔ），（Ｔ）・・とを備えた建造物用下地構造であって、前記金属製下地材（２），（２）・・の所定位置に形成された開口（６），（６）・・に対して姿勢矯正部材（７）を挿通して該金属製下地材（２），（２）・・の位置揃えを行うように構成するとともに、前記各固定金具（Ｔ）を、相対向する２辺（８ａ），（８ｂ）と、これらの２辺（８ａ），（８ｂ）の一端を連結する連結辺（８ｃ）とからなる断面コ字状の部材により構成する一方、前記２辺（８ａ），（８ｂ）の開放端部側には、前記各金属製下地材（２）を挟持固定するための抱持部（９），（９）をそれぞれ形成し且つ前記２辺（８ａ），（８ｂ）において前記連結辺（８ｃ）から所定距離離れた位置には、前記各構造部材（１）の一部が挿入される切欠溝（１０），（１０）を形成し、前記連結辺（８ｃ）に螺合されたボルト（１１），（１１）の先端を前記切欠溝（１０），（１０）に挿入された構造部材（１）の一部に圧接することにより固定するように構成したことを特徴とする建造物用下地構造。
【請求項７】
前記連結辺（８ｃ）には、前記ボルト（１１），（１１）の螺合部を挟むようにして前記二辺（８ａ），（８ｂ）との連結部に向かって延びる複数の補強用ビード（１３），（１３）・・を形成したことを特徴とする前記請求項６記載の建造物用下地構造。
【請求項８】
前記２辺（８ａ），（８ｂ）には、前記切欠溝（１０），（１０）を囲むようにして補強用ビード（１７），（１７）をそれぞれ形成したことを特徴とする前記請求項６および７のいずれか一項記載の建造物用下地構造。
【請求項９】
前記金属製下地材（２）として、金属製四角筒を用いたことを特徴とする前記請求項６、７および８のいずれか一項記載の建造物用下地構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明が属する技術分野】
【０００２】
本願発明は、鉄骨建築物の外壁あるいは屋根母屋として用いられる下地構造を構築する建造物用下地工法および建造物用下地構造に関するものである。
【従来の技術】
【０００３】
鉄骨建築物の外壁あるいは屋根母屋として用いられる下地構造としては、図１０に示すように、鋼製の構造部材１（例えば、Ｈ型鋼等）にボルト挿通穴を形成したアングルピース３を溶接固定し、金属製下地材２（例えば、Ｃ型鋼等）にボルト穴（図示省略）をあけ、前記アングルピース３のボルト挿通穴およびＣ型鋼２のボルト穴に通されたボルト４をナット５で締め付けて固定するようにしたものが一般的であった。
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、上記した構造の場合、構造部材１の胴縁位置に予めアングルピースを溶接しておかなくてはならないとともに、Ｃ型鋼２にも予め決められた位置を割り付けして穴明け加工をしておかなくてはならないばかりでなく、図１１に示すように、アングルピース３，３・・に固定されたＣ型鋼２，２・・の位置にバラ付きが生ずる（例えば、鉛直基準線ＯとＣ型鋼２，２・・との間隔Ｗ1，Ｗ2，Ｗ3，Ｗ4がＷ1≠Ｗ2≠Ｗ3≠Ｗ4となる）。
【０００５】
このままでは、Ｃ型鋼２，２・・の外面に対して外壁材（図示省略）を張り付けていくわけには行かないところから、Ｗ1＝Ｗ2＝Ｗ3＝Ｗ4とする必要がある。そのためには、１本のＣ型鋼２についてボルトとナットとが、例えば８個使用されているとすれば、８個のナットを全てゆるめなくてはならないこととなり、現場組立時において、組立時間および組立工数がかさむこととなる。
【０００６】
しかも、例えば、Ｗ1＝Ｗ2となるように手直しした後、Ｗ3を時間をかけて調整しても、Ｗ4の調整が完了した時には、Ｗ1〜Ｗ4の間隔に狂いが生じ、再度手直しが必要となるという不具合があった。
【０００７】
上記したように、時間をかけて位置調整を行っても、全ての位置を完全に一致させることは困難であり、時間がかかり過ぎるため、不完全なままでおわっているのが現状である。このような状態で、外壁材を張り付けると、外壁がでこぼこしてしまい見苦しくなるという不具合が発生する。
【０００８】
一方、近年、金属製下地材（例えば、胴縁や母屋材）として、従来から多用されている一方が開放されたＣ型鋼に代えて、全面が閉鎖されている金属製四角筒が採用されるようになってきている。この金属製四角筒は、全面が閉鎖されているため、上記した従来の結合方法を採用することができない。
【０００９】
本願発明は、上記の点に鑑みてなされたもので、短時間の作業で低コストで頑丈な建造物用下地構造を構築し得るようにすることを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
請求項１の発明では、上記課題を解決するための手段として、所定間隔で並べられた複数の構造部材１，１・・と、該構造部材１，１・・に対して直交するように配置された多数の金属製下地材２，２・・とを結合して建造物用下地構造を構築するに当たって、前記金属製下地材２，２・・のうちの両端に位置するものを、前記構造部材１，１・・に対して固定金具Ｔ，Ｔ・・を介して所定位置に位置決めされた状態で固定するとともに、両端以外の金属製下地材２，２・・を、前記構造部材１，１・・に対して固定金具Ｔ，Ｔ・・を介して仮支持し、この状態のもとに全ての金属製下地材２，２・・の所定位置に形成された開口６，６・・に対して姿勢矯正部材７を挿通して全ての金属製下地材２，２・・の位置揃えを行った後、両端以外の金属製下地材２，２・・を前記固定金具Ｔ，Ｔ・・に対して固定するようにしている。
【００１１】
上記のように構成したことにより、金属製下地材２，２・・のうちの両端に位置するものが、構造部材１，１・・に対して固定金具Ｔ，Ｔ・・を介して所定位置に位置決めされた状態で固定され且つ両端以外の金属製下地材２，２・・が、前記構造部材１，１・・に対して固定金具Ｔ，Ｔ・・を介して仮支持された状態のもとに、全ての金属製下地材２，２・・の所定位置に形成された開口６，６・・に対して姿勢矯正部材７が挿通されると、この姿勢矯正部材７によって両端以外の金属製下地材２，２・・が、両端の所定位置に位置決めされた金属製下地材２，２に対して全て位置揃えされる。その後、両端以外の金属製下地材２，２・・を前記固定金具Ｔ，Ｔ・・に対して固定すれば、建造物用下地構造が短時間の作業で低コストで構築できる。
【００１２】
請求項２の発明におけるように、請求項１記載の建造物用下地工法において、前記各固定金具Ｔを、相対向する２辺８ａ，８ｂと、これらの２辺８ａ，８ｂの一端を連結する連結辺８ｃとからなる断面コ字状の部材により構成するとともに、前記２辺８ａ，８ｂの開放端部側に、前記各金属製下地材２を挟持固定するための抱持部９，９をそれぞれ形成し且つ前記２辺８ａ，８ｂにおいて前記連結辺８ｃから所定距離離れた位置に、前記各構造部材１の一部が挿入される切欠溝１０，１０を形成する一方、前記連結辺８ｃに螺合されたボルト１１，１１の先端を前記切欠溝１０，１０に挿入された構造部材１の一部に圧接することにより固定するように構成した場合、相対向する２辺８ａ，８ｂを連結する連結辺８ｃに螺合されたボルト１１，１１の先端を前記２辺８ａ，８ｂに形成された切欠溝１０，１０に挿入された構造部材１の一部に圧接することにより固定した後、前記２辺８ａ，８ｂの抱持部９，９に金属製下地材２を挟持固定すると、構造部材１に対して直交するように配置された金属製下地材２が構造部材１に簡単且つ強固に結合されることとなり、前以て溶接や穴明けを行う必要が全くなく、しかも現場における再加工の必要もなくなり、組立時間および組立工数を大幅に低減できる。
【００１３】
請求項３の発明におけるように、請求項２記載の建造物用下地工法において、前記連結辺８ｃに、前記ボルト１１，１１の螺合部を挟むようにして前記２辺８ａ，８ｂとの連結部に向かって延びる複数の補強用ビード１３，１３・・を形成した場合、連結辺８ｃにおける剛性が強化される。
【００１４】
請求項４の発明におけるように、請求項２および３のいずれか一項記載の建造物用下地工法において、前記２辺８ａ，８ｂに、前記切欠溝１０，１０を囲むようにして補強用ビード１７，１７をそれぞれ形成した場合、切欠溝１０，１０の周辺部の剛性が強化される。
【００１５】
請求項５の発明におけるように、請求項２、３および４のいずれか一項記載の建造物用下地工法において、前記金属製下地材２として、金属製四角筒を用いた場合、全面が閉鎖されている金属製四角筒であっても抱持部９，９によって抱持された状態で固定されることとなるため、簡単且つ強固な下地構造が得られる。
【００１６】
請求項６の発明では、上記課題を解決するための手段として、多数平行に配置された構造部材１，１・・と、該構造部材１，１・・に直交するように多数平行に配置された金属製下地材２，２・・と、該金属製下地材２，２・・と前記構造部材１，１・・とを結合する固定金具Ｔ，Ｔ・・とを備えた建造物用下地構造において、前記金属製下地材２，２・・の所定位置に形成された開口６，６・・に対して姿勢矯正部材７を挿通して該金属製下地材２，２・・の位置揃えを行うように構成する一方、前記各固定金具Ｔを、相対向する２辺８ａ，８ｂと、これらの２辺８ａ，８ｂの一端を連結する連結辺８ｃとからなる断面コ字状の部材により構成するとともに、前記２辺８ａ，８ｂの開放端部側に、前記各金属製下地材２を挟持固定するための抱持部９，９をそれぞれ形成し且つ前記２辺８ａ，８ｂにおいて前記連結辺８ｃから所定距離離れた位置に、前記各構造部材１の一部が挿入される切欠溝１０，１０を形成し、前記連結辺８ｃに螺合されたボルト１１，１１の先端を前記切欠溝１０，１０に挿入された構造部材１の一部に圧接することにより固定するように構成している。
【００１７】
上記のように構成したことにより、金属製下地材２，２・・の所定位置に形成された開口６，６・・に対して挿通される姿勢矯正部材７によって該金属製下地材２，２・・が全て位置揃えされることとなり、短時間の作業で低コストで頑丈な建造物用下地構造を構築することができる。しかも、構造部材１に金属製下地材２を固定するに当たって、相対向する２辺８ａ，８ｂを連結する連結辺８ｃに螺合されたボルト１１，１１の先端を前記２辺８ａ，８ｂに形成された切欠溝１０，１０に挿入された構造部材１の一部に圧接することにより固定した後、前記２辺８ａ，８ｂの抱持部９，９に金属製下地材２を挟持固定すると、構造部材１に対して直交するように配置された金属製下地材２が構造部材１に簡単且つ強固に結合されることとなり、前以て溶接や穴明けを行う必要が全くなく、しかも現場における再加工の必要もなくなり、組立時間および組立工数を大幅に低減できる。
【００１８】
請求項７の発明におけるように、請求項６記載の建造物用下地構造において、前記連結辺８ｃに、前記ボルト１１，１１の螺合部を挟むようにして前記二辺８ａ，８ｂとの連結部に向かって延びる複数の補強用ビード１３，１３・・を形成した場合、連結辺８ｃの剛性が強化される。
【００１９】
請求項８の発明におけるように、請求項６および７のいずれか一項記載の建造物用下地構造において、前記２辺８ａ，８ｂに、前記切欠溝１０，１０を囲むようにして補強用ビード１７，１７をそれぞれ形成した場合、切欠溝１０，１０の周辺部の剛性が強化される。
【００２０】
請求項９の発明におけるように、請求項６、７および８のいずれか一項記載の建造物用下地構造において、前記金属製下地材２として、金属製四角筒を用いた場合、全面が閉鎖されている金属製四角筒であっても抱持部９，９によって抱持された状態で固定されることとなるため、簡単且つ強固な下地構造が得られる。
【発明の実施の形態】
【００２１】
以下、添付の図面を参照して本願発明の好適な実施の形態について詳述する。
【００２２】
この建造物用下地構造は、図１に示す外壁用の下地構造、あるいは図２に示す屋根用の下地構造とされている。
【００２３】
図１に示す外壁用下地構造は、外壁構造を支えるべく所定間隔で立設されたＨ型鋼からなる構造部材１，１・・の外面に金属製下地材である金属製四角筒２，２・・を上下に所定間隔で並べ、これらの金属製四角筒２，２・・を前記構造部材１，１・・に対して後述する固定金具Ｔ，Ｔ・・により固定するに当たって、前記金属製四角筒２，２・・の所定位置に形成された開口６，６・・に対して姿勢矯正部材として作用する断面コ字状のチャンネル７を挿通して該金属製四角筒２，２・・の位置揃えを行った後、これらの金属製四角筒２，２・・を前記固定金具Ｔ，Ｔ・・に対して固定するようにしている。符号はＢは外壁用板材、Ｚは基礎である。
【００２４】
また、図２に示す屋根用下地構造は、屋根構造を支えるべく所定間隔で配置されたＨ型鋼からなる構造部材１，１・・上に金属製四角筒２，２・・を軒先から棟に向かって所定間隔で並べ、これらの金属製四角筒２，２・・を前記構造部材１，１・・に対して後述する固定金具Ｔ，Ｔ・・により固定するに当たって、前記金属製四角筒２，２・・の所定位置に形成された開口６，６・・に対して姿勢矯正部材として作用する断面コ字状のチャンネル７を挿通して該金属製四角筒２，２・・の位置揃えを行った後、これらの金属製四角筒２，２・・を前記固定金具Ｔ，Ｔ・・に対して固定するようにしている。符号はＦは屋根用波板である。
【００２５】
前記各固定金具Ｔは、図３および図４に示すように、相対向する２辺８ａ，８ｂと、これらの２辺８ａ，８ｂの一端を連結する連結辺８ｃとからなる断面コ字状の部材により構成されており、前記２辺８ａ，８ｂの開放端部側には、前記金属製四角筒２を挟持固定するための抱持部９，９をそれぞれ形成するとともに、前記２辺８ａ，８ｂにおいて前記連結辺８ｃから所定距離離れた位置には、前記構造部材１の一部（具体的には、Ｈ型鋼の縁部１ａ）が挿入される切欠溝１０，１０が形成されている。そして、前記連結辺８ｃに螺合された２本のボルト１１，１１の先端を前記切欠溝１０，１０に挿入された前記Ｈ型鋼の縁部１ａに圧接することにより固定するように構成されている。つまり、前記２辺８ａ，８ｂにおける切欠溝１０，１０から開放端部側にかけての部分が金属製四角筒２を挟持固定するための抱持部９，９とされているのである。
【００２６】
前記連結辺８ｃには、前記ボルト１１，１１を螺合させるボルト穴１２，１２が前記各切欠溝１０の長さ方向に対応するように形成されており、前記ボルト１１，１１の螺合部となるボルト穴１２，１２を挟むようにして前記２辺８ａ，８ｂとの連結部（換言すれば、屈曲部位）に向かって延びる複数の補強用ビード１３，１３・・が形成されている。該各補強用ビード１３は、連結辺８ｃの面から凹陥させた形状とされている。このようにすると、連結辺８ｃにおける剛性が強化されることとなるとともに、連結辺８ｃの外面に出っ張った部分がなくなり、ボルト１１に螺着されるナット２４の着座面を容易に確保することができる。符号１４は連結辺８ｃから２辺８ａ，８ｂにかけての屈曲部位の剛性を強化するために形成された補強用ビードである。
【００２７】
また、前記２辺８ａ，８ｂには、抱持部９，９に挟持固定される金属製四角筒２を固定するためのビス１５，１５・・を挿通させるためのビス穴１６，１６・・が所定間隔をあけて抱持部９，９の延設方向に並ぶように２列で形成されている。そして、この２辺８ａ，８ｂには、前記切欠溝１０，１０をそれぞれ囲むとともに前記ビス穴１６，１６・・の間に向かって延びる補強用ビード１７，１７がそれぞれ形成されている。この各補強用ビード１７は、２辺８ａ，８ｂの面から突出した形状とされている。このようにすると、切欠溝１０，１０の周辺部およびビス穴形成部分の剛性が強化されることとなるとともに、抱持部９，９の内面に出っ張った部分がなくなり、金属製四角筒２を確実に挟持できる。なお、本実施の形態においては、前記補強用ビード１７において抱持部９側に形成された部分には、後に説明するが、金属製下地材２としてＣ型鋼を採用した場合に、該Ｃ型鋼２を抱持部９，９に固定するためのボルト２２を挿通するために該抱持部９の延設方向に長い長穴１８が形成されている。
【００２８】
ところで、上記金属製四角筒２としては、図１に示す角形鋼管を採用してもよいが、図５に示すように、所定の幅に切断された金属板をその両端がコーナの一点において接するように四角筒状に折曲して構成されており、前記金属板の一方の端部には、前記金属製四角筒２の内側に折曲され、さらにその先端部が外側に向かって折曲されてなる逆Ｊ字状折曲部２０が設けられ、前記金属板の他方の端部には、内側に逆Ｕ字状に折曲されてなる逆Ｕ字状折曲部２１が設けられており、両者を連続して嵌合圧着せしめて上下方向に連続するコーナ型接続部１９として成形されたものを採用することもできる。
【００２９】
また、金属製下地材２としては、上記した角形鋼管や金属製四角筒以外にも、従来から使用されているＣ型鋼を採用することもできる。
【００３０】
この場合、図６に示すように、Ｃ型鋼２における側面２ａ，２ｂに対して抱持部９，９がビス１５，１５・・により固定されるが、前記側面２ａ，２ｂのうちの一方側２ｂは開放されている。そこで、抱持部９，９に形成されている長穴１８，１８に挿通されるボルト２２をＣ型鋼２の一方の側面２ａを貫通させてナット２３で締結固定するようにしてもよい。
【００３１】
一方、前記金属製四角筒２の所定位置に形成される開口６は、図７に示すように、前記チャンネル７が嵌挿される嵌挿溝２５を有しており、該嵌挿溝２５の両側面には、嵌挿されたチャンネル７への当接力を増大させるための円弧状の突部２６，２６が一体に形成されている。また、前記嵌挿溝２５の一方の側面には、該嵌挿溝２５に嵌挿されたチャンネル７の移動を規制するための規制片２７が前記嵌挿溝２５の一側面を屈曲部２８として屈曲自在且つ一体に形成されている。符号２９は前記規制片２７を屈曲させる際に手指を挿入するための操作用開口である。
【００３２】
この開口６へチャンネル７を挿通する際には、まず、操作用開口２９に手指を挿入して、規制片２７を屈曲部２８を起点として起こし、この状態で嵌挿溝２５にチャンネル７が嵌挿される。チャンネル７の嵌挿後においては、規制片２７を手指で元に戻してチャンネル７の移動規制を行うこととなっている。
【００３３】
上記構成の固定金具Ｔを用いた建造物用下地構造（例えば、図１に示す外壁用下地構造）を構築する工法について、図８および図９を参照して説明する。
【００３４】
まず、図８および図９（イ）に示すように、外壁構造を支えるべく所定間隔で配置された構造部材１，１・・上の所定位置に固定金具Ｔ，Ｔ・・を取り付ける。この固定金具Ｔの取付は、構造部材１の一部であるＨ型鋼の縁部１ａを切欠溝１０，１０に挿入し、連結辺８ｃに螺合されたボルト１１，１１の先端を前記２辺８ａ，８ｂに形成された切欠溝１０，１０に挿入された構造部材１の一部（即ち、Ｈ型鋼の縁部１ａ）に圧接することにより行われる。そして、前記固定金具Ｔ，Ｔ・・のうちの上端と下端とに位置する（換言すれば、両端に位置する）固定金具Ｔにおける抱持部９，９に、金属製四角筒２，２を挟持した後、ビス１５，１５・・により固定する。この時、図９（イ）に示すように、固定金具Ｔ，Ｔに固定された金属製四角筒２，２と鉛直基準線Ｏとの距離Ｗ１，Ｗ２が、Ｗ１＝Ｗ２となるように、金属製四角筒２，２の位置設定が行われる。
【００３５】
ついで、図９（ロ）に示すように、両端以外の金属製四角筒２，２・・を、前記固定金具Ｔにおける抱持部９，９に対して仮支持する。この時、両端以外の金属製四角筒２，２・・は固定金具Ｔ，Ｔ・・に対して固定されておらず、両端以外の金属製四角筒２，２・・の位置はバラバラであってもよい。この状態のもとに、図９（ハ）に示すように、全ての金属製四角筒２，２・・の所定位置に形成された開口６，６・・に対して姿勢矯正部材であるチャンネル７を挿通すると、固定金具Ｔ，Ｔに固定されて所定位置に位置決めされている両端の金属製四角筒２，２に対して両端以外の金属製四角筒２，２・・の位置揃えが行われる。つまり、全ての金属製四角筒２，２・・の側面が同一面上に並ぶこととなるのである。その後、両端以外の金属製四角筒２，２・・を前記固定金具Ｔ，Ｔ・・に対してビス１５，１５で固定すれば、外壁用板材Ｂを張り付ける張り付け面が同一面上に並ぶこととなるのである。
【００３６】
上記したように、本実施の形態においては、金属製四角筒２，２・・のうちの両端に位置するものが、構造部材１，１・・に対して固定金具Ｔ，Ｔ・・を介して所定位置に位置決めされた状態で固定され且つ両端以外の金属製四角筒２，２・・が、前記構造部材１，１・・に対して固定金具Ｔ，Ｔ・・を介して仮支持された状態のもとに、全ての金属製四角筒２，２・・の所定位置に形成された開口６，６・・に対して姿勢矯正部材であるチャンネル７が挿通されると、このチャンネル７によって、両端以外の金属製四角筒２，２・・が、両端の所定位置に位置決めされた金属製四角筒２，２に対して全て位置揃えされる。その後、両端以外の金属製四角筒２，２・・を前記固定金具Ｔ，Ｔ・・に対して固定すれば、建造物用下地構造が短時間の作業で低コストで構築できる。
【発明の効果】
【００３７】
請求項１の発明によれば、所定間隔で並べられた複数の構造部材１，１・・と、該構造部材１，１・・に対して直交するように配置された多数の金属製下地材２，２・・とを結合して建造物用下地構造を構築するに当たって、前記金属製下地材２，２・・のうちの両端に位置するものを、前記構造部材１，１・・に対して固定金具Ｔ，Ｔ・・を介して所定位置に位置決めされた状態で固定するとともに、両端以外の金属製下地材２，２・・を、前記構造部材１，１・・に対して固定金具Ｔ，Ｔ・・を介して仮支持し、この状態のもとに全ての金属製下地材２，２・・の所定位置に形成された開口６，６・・に対して姿勢矯正部材７を挿通して全ての金属製下地材２，２・・の位置揃えを行った後、両端以外の金属製下地材２，２・・を前記固定金具Ｔ，Ｔ・・に対して固定するようにしているので、建造物用下地構造を短時間の作業で低コストで構築することができるという効果がある。
【００３８】
請求項２の発明におけるように、請求項１記載の建造物用下地工法において、前記各固定金具Ｔを、相対向する２辺８ａ，８ｂと、これらの２辺８ａ，８ｂの一端を連結する連結辺８ｃとからなる断面コ字状の部材により構成するとともに、前記２辺８ａ，８ｂの開放端部側に、前記各金属製下地材２を挟持固定するための抱持部９，９をそれぞれ形成し且つ前記２辺８ａ，８ｂにおいて前記連結辺８ｃから所定距離離れた位置に、前記各構造部材１の一部が挿入される切欠溝１０，１０を形成する一方、前記連結辺８ｃに螺合されたボルト１１，１１の先端を前記切欠溝１０，１０に挿入された構造部材１の一部に圧接することにより固定するように構成した場合、相対向する２辺８ａ，８ｂを連結する連結辺８ｃに螺合されたボルト１１，１１の先端を前記２辺８ａ，８ｂに形成された切欠溝１０，１０に挿入された構造部材１の一部に圧接することにより固定した後、前記２辺８ａ，８ｂの抱持部９，９に金属製下地材２を挟持固定すると、構造部材１に対して直交するように配置された金属製下地材２が構造部材１に簡単且つ強固に結合されることとなり、前以て溶接や穴明けを行う必要が全くなく、しかも現場における再加工の必要もなくなり、組立時間および組立工数を大幅に低減できる。
【００３９】
請求項３の発明におけるように、請求項２記載の建造物用下地工法において、前記連結辺８ｃに、前記ボルト１１，１１の螺合部を挟むようにして前記２辺８ａ，８ｂとの連結部に向かって延びる複数の補強用ビード１３，１３・・を形成した場合、連結辺８ｃにおける剛性が強化される。
【００４０】
請求項４の発明におけるように、請求項２および３のいずれか一項記載の建造物用下地工法において、前記２辺８ａ，８ｂに、前記切欠溝１０，１０を囲むようにして補強用ビード１７，１７をそれぞれ形成した場合、切欠溝１０，１０の周辺部の剛性が強化される。
【００４１】
請求項５の発明におけるように、請求項２、３および４のいずれか一項記載の建造物用下地工法において、前記金属製下地材２として、金属製四角筒を用いた場合、全面が閉鎖されている金属製四角筒であっても抱持部９，９によって抱持された状態で固定されることとなるため、簡単且つ強固な下地構造が得られる。
【００４２】
請求項６の発明によれば、多数平行に配置された構造部材１，１・・と、該構造部材１，１・・に直交するように多数平行に配置された金属製下地材２，２・・と、該金属製下地材２，２・・と前記構造部材１，１・・とを結合する固定金具Ｔ，Ｔ・・とを備えた建造物用下地構造において、前記金属製下地材２，２・・の所定位置に形成された開口６，６・・に対して姿勢矯正部材７を挿通して該金属製下地材２，２・・の位置揃えを行うように構成しているので、金属製下地材２，２・・の所定位置に形成された開口６，６・・に対して挿通される姿勢矯正部材７によって該金属製下地材２，２・・が全て位置揃えされることとなり、短時間の作業で低コストで頑丈な建造物用下地構造を構築することができるという効果がある。しかも、前記各固定金具Ｔを、相対向する２辺８ａ，８ｂと、これらの２辺８ａ，８ｂの一端を連結する連結辺８ｃとからなる断面コ字状の部材により構成するとともに、前記２辺８ａ，８ｂの開放端部側に、前記各金属製下地材２を挟持固定するための抱持部９，９をそれぞれ形成し且つ前記２辺８ａ，８ｂにおいて前記連結辺８ｃから所定距離離れた位置に、前記各構造部材１の一部が挿入される切欠溝１０，１０を形成する一方、前記連結辺８ｃに螺合されたボルト１１，１１の先端を前記切欠溝１０，１０に挿入された構造部材１の一部に圧接することにより固定するように構成しているので、構造部材１に金属製下地材２を固定するに当たって、相対向する２辺８ａ，８ｂを連結する連結辺８ｃに螺合されたボルト１１，１１の先端を前記２辺８ａ，８ｂに形成された切欠溝１０，１０に挿入された構造部材１の一部に圧接することにより固定した後、前記２辺８ａ，８ｂの抱持部９，９に金属製下地材２を挟持固定すると、構造部材１に対して直交するように配置された金属製下地材２が構造部材１に簡単且つ強固に結合されることとなり、前以て溶接や穴明けを行う必要が全くなく、しかも現場における再加工の必要もなくなり、組立時間および組立工数を大幅に低減できるという効果がある。
【００４３】
請求項７の発明におけるように、請求項６記載の建造物用下地構造において、前記連結辺８ｃに、前記ボルト１１，１１の螺合部を挟むようにして前記二辺８ａ，８ｂとの連結部に向かって延びる複数の補強用ビード１３，１３・・を形成した場合、連結辺８ｃの剛性が強化される。
【００４４】
請求項８の発明におけるように、請求項６および７のいずれか一項記載の建造物用下地構造において、前記２辺８ａ，８ｂに、前記切欠溝１０，１０を囲むようにして補強用ビード１７，１７をそれぞれ形成した場合、切欠溝１０，１０の周辺部の剛性が強化される。
【００４５】
請求項９の発明におけるように、請求項６、７および８のいずれか一項記載の建造物用下地構造において、前記金属製下地材２として、金属製四角筒を用いた場合、全面が閉鎖されている金属製四角筒であっても抱持部９，９によって抱持された状態で固定されることとなるため、簡単且つ強固な下地構造が得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本願発明の実施の形態にかかる建造物用下地構造を示す斜視図である。
【図２】  本願発明の実施の形態にかかる建造物用下地構造の他の例を示す斜視図である。
【図３】  本願発明の実施の形態にかかる建造物用下地構造の要部を示す拡大断面図である。
【図４】  本願発明の実施の形態にかかる建造物用下地構造に用いられている固定金具の拡大斜視図である。
【図５】  本願発明の実施の形態にかかる建造物用下地構造に用いられる金属製四角筒の斜視図である。
【図６】  本願発明の実施の形態にかかる建造物用下地構造の他の例の要部を示す拡大断面図である。
【図７】  本願発明の実施の形態にかかる建造物用下地構造に用いられている金属製下地材の要部を示す拡大斜視図である。
【図８】  本願発明の実施の形態にかかる建造物用下地構造の組立途中の状態を示す斜視図である。
【図９】  本願発明の実施の形態にかかる建造物用下地構造の組立手順を示す側面図であり、（イ）は上下両端の金属製下地材の基準出し状態を示し、（ロ）は残りの金属製下地材の仮支持状態を示し、（ハ）は組立完了状態を示している。
【図１０】  従来の建造物用下地構造の要部を示す拡大断面図である。
【図１１】  従来の建造物用下地構造の組立途中の状態を示す断面図である。
【符号の説明】
１は構造部材、２は金属製下地材（金属製四角筒）、６は開口、７は姿勢矯正部材（チャンネル）、８ａ，８ｂは辺、８ｃは連結辺、９は抱持部、１０は切欠溝、１１はボルト、１２はボルト穴、１３は補強用ビード、１７は補強用ビード、Ｔは固定金具。
【図１】
0004576072.tif 000002
【図２】
0004576072.tif 000003
【図３】
0004576072.tif 000004
【図４】
0004576072.tif 000005
【図５】
0004576072.tif 000006
【図６】
0004576072.tif 000007
【図７】
0004576072.tif 000008
【図８】
0004576072.tif 000009
【図９】
0004576072.tif 000010
【図１０】
0004576072.tif 000011
【図１１】
0004576072.tif 000012