(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
芳香族炭化水素をオレフィンによってアルキル化するに際し、β−ジケトナト配位子を有するイリジウム錯体を触媒として用いることにより、アルキル置換芳香族炭化水素を製造する方法。
【請求項２】
オレフィンが炭素数２〜２０の置換または非置換オレフィン（ここで、置換基は直鎖状、分岐状のいずれであってもよく、またヘテロ原子を含んでいてもよい。）であり、芳香族炭化水素が炭素数６〜２０の単環もしくは多環の芳香族炭化水素（その芳香族炭化水素は、置換基を有してもよく、置換基はヘテロ原子を含んでいてもよい。）である、請求項１記載の方法。
【請求項３】
アルキル置換芳香族炭化水素が、直鎖アルキル置換芳香族炭化水素を主に含む、請求項１〜２記載の方法。
【請求項４】
アルキル置換芳香族炭化水素が、ｍ−ジアルキルベンゼンを主に含む、請求項１〜３記載の方法。
【請求項５】
アルキル置換芳香族炭化水素が、２−アルキルナフタレンまたは２，６−ジアルキルナフタレンを主に含む、請求項１〜３記載の方法。
【請求項６】
β−ジケトナト配位子を有するイリジウム錯体が、イリジウム原子を少なくとも１個とβ−ジケトナト配位子を少なくとも１個有する錯体である、請求項１〜５記載の方法。
【請求項７】
β−ジケトナト配位子を有するイリジウム錯体が、下式（１）に示される構造をもつイリジウム錯体である、請求項１〜５記載の方法。
【化１】
0004454090.tif 000008
【請求項８】
β−ジケトナト配位子を有するイリジウム錯体が、下式（２）に示される構造をもつ、ビス（μ-2,4- ペンタンジオナト-O,O,C3 ）- ビス(2,4- ペンタンジオナト-O,O)-ビス(2,4- ペンタンジオナト-C3)ジイリジウム(III) である、請求項１〜５記載の方法。
【化２】
0004454090.tif 000009
【請求項９】
オレフィンがエチレン、プロピレン、ｉ- ブテン、1-ヘキセン、1-ドデセン、もしくはアクリル酸メチルの内より選ばれるいずれかで１つであり、芳香族炭化水素がベンゼン、エチルベンゼン、トルエン、クロロベンゼン、ナフタレンもしくは2-エチルナフタレンの内より選ばれるいずれかで１つである、請求項１〜８記載の方法。
【請求項１０】
反応促進剤として、水もしくはペンタフルオロピリジンを原料中に添加した、請求項１〜９記載の方法。
【請求項１１】
β−ジケトナト配位子を有するイリジウム錯体を含む、アルキル置換芳香族炭化水素製造用触媒。
【請求項１２】
請求項１〜１０項に記載の方法に用いる、請求項１１に記載の触媒。
【請求項１３】
β−ジケトナト配位子を有するイリジウム錯体が、イリジウム原子を少なくとも１個とβ−ジケトナト配位子を少なくとも１個有する錯体である、請求項１１または１２記載の触媒。
【請求項１４】
β−ジケトナト配位子を有するイリジウム錯体が、ビス（μ-2,4- ペンタンジオナト-O,O,C3 ）- ビス(2,4- ペンタンジオナト-O,O)-ビス(2,4- ペンタンジオナト-C3)ジイリジウム(III) である、請求項１１〜１３記載の触媒。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、β−ジケトナト配位子を有するイリジウム錯体を触媒として用いる、アルキル置換芳香族炭化水素の製造方法及びそれに用いるβ−ジケトナト配位子を有するイリジウム錯体を含む触媒に関する。本発明は、特に、芳香族炭化水素をオレフィンでアルキル化する際に、オレフィンの末端炭素に芳香族を選択的に結合させることにより、アルキル置換芳香族炭化水素を製造する方法に関する。特に有用な反応としては、１−ドデセンまたはイソブテンを用いてベンゼンをアルキル化し、それぞれｎ−ドデシルベンゼン、イソブチルベンゼンを得る反応があげられる。ｎ−ドデシルベンゼンは潤滑油及び洗剤の原料として有用な化合物であり、イソブチルベンゼンは医薬品であるイブプロフェンの原料として有用な化合物である。また、これらの他にエチレンを用いてナフタレンをアルキル化し、２，６−ジエチルナフタレンを得る反応があげられる。２，６−ジエチルナフタレンは酸化することにより、有用な高分子原料である２，６−ナフタレンジカルボン酸を得る事が出来る。これらのアルキル置換芳香族炭化水素は潤滑油、洗剤、医薬、農薬、高分子の原料として非常に有用な化合物である。
【０００２】
【従来の技術】
ベンゼンと直鎖αオレフィンを用いてアルキルベンゼンを製造する方法は古くから知られている。しかしながら、従来技術であるブレンステッド酸もしくはルイス酸を用いたフリーデルクラフツ型アルキル化反応ではマルコヴニコフ則に従いオレフィンのβ位に対してアルキル化が行われるため、β位にベンゼンが置換されたアルキルベンゼンが主生成物となる。また、反応条件によっては同時に起こるオレフィンの異性化によって生じた分岐オレフィン及び内部オレフィンとのアルキル化反応によって更に複数種の分岐型アルキルベンゼンが生成する。α位にベンゼンが置換されたｎ−アルキルベンゼンを生成するには、フリーデルクラフツアシル化とクレメンセン還元の組み合わせ等を用いなければならない。例えば、ｎ−プロピルベンゼンを生成するには式( ３) に示すように、ベンゼンを塩化プロパノイルでアシル化して１−フェニル−１−プロパノンを生成し、これを還元してｎ−プロピルベンゼンを得なければならない（「バーゴイン有機化学」Ｅ．Ｅ．ＢＵＲＧＯＹＮＥ著、後藤俊夫・磯部稔訳、（第１版第２刷）１９８４年３月１日、( 株) 東京化学同人発行、第９８，９９、１４１、１４２頁参照）。近年、ゼオライトの形状選択性を用いたアルキル化の研究も報告されていおり（たとえば、「Ａｐｐｌ．Ｃａｔａｌ．Ａ  １８４（１９９９）２３１−２３８『Ａｌｋｙｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｂｅｎｚｅｎｗith ｄｏｄｅｃｅｎｅ. Ｔｈｅａｃｔｉｖｉｔｙ  ａｎｄ  ｓｅｌｅｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ｚｅｏｌｉｔｅｔｙｐｅ  ｃａｔａｌｙｓｔｓ  ａｓ  ａ  ｆｕｎｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅｐｏｒｕｓ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ』Ｙ．Ｃａｏら著参照）、ｎ−アルキルベンゼンを生成することは可能であっても、これらの技術を用いてもｎ−アルキルベンゼンを選択的に生成することは困難である。
【０００３】
【化３】
0004454090.tif 000002
【０００４】
本発明において、「選択的に製造する」、「 選択的に生成する」 の用語は、所望の位置及び／又は所望のアルキルにより、アルキル置換された、所望の芳香族炭化水素を、その他の置換又は非置換の芳香族炭化水素、あるいはその他の生成物と比較して相対的に高い割合で製造ないし生成することを意味する。 その具体的割合は、置換する化合物あるいは置換位置で異なるが( 表１参照) 、その原料と製造されるものとの関係は本願明細書に開示された事項並びに、特に、実施例及び表１の結果に基づいて、テストすることにより明瞭に把握できる。同様に、「 選択率が高い」 ことは、狙いとする、アルキル置換芳香族炭化水素が、他の反応生成物( 所望しない生成物) と比較して高い割合で生成することを意味する。同様に、「 主に含む」 の用語も、その生成物が、他のものに比較して、有意に多いことを意味する。
本願発明は、特定の触媒を用いることで、従来の方法では容易に得られなかった所定の位置及び所定のアルキルにより置換された芳香族炭化水素を効率的に、比較的容易に製造できるものである。
反応により得られた芳香族炭化水素は、必要に応じて、分留などの常法により単離して、製品とすることができる。
【０００５】
また、ナフタレンとエチレンを用いて２，６−ジエチルナフタレンを製造する場合、従来技術であるブレンステッド酸もしくはルイス酸を用いたフリーデルクラフツ型アルキル化反応ではナフタレンのα位に対する配向性が高いため、１−アルキルナフタレンが選択的に生成する。更に、2 つ目のアルキル化の位置選択性が低く、その上異性化も伴うため、２，６−ジエチルナフタレンを選択的に生成することは困難である。近年、ゼオライトの形状選択性によって、２，６−ジプロピルナフタレン選択率の向上が報告（米国特許第５０２６９４２号明細書）されているが、プロピレンをオレフィンとして用いることで高い選択率を実現している。しかしながら、２，６−ジアルキルナフタレンから２，６−ナフタレンジカルボン酸の製造を考えた場合、ナフタレン側鎖の炭素数は少ない方が好ましい。
【０００６】
更に、ベンゼンとオレフィンを用いた多重アルキル化を行なう場合、従来技術であるブレンステッド酸もしくはルイス酸を用いたフリーデルクラフツ型アルキル化反応ではｏ−、ｐ−配向性に従い、ｏ−、ｐ−ジアルキルベンゼンが選択的に生成し、ｍ- ジアルキルベンゼンを得ることは困難である。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、反マルコヴニコフ則アルキル化によってアルキル置換芳香族炭化水素を合成する新規な方法及びそれに適した触媒を提供することである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、アルキル、特に、直鎖アルキル置換芳香族炭化水素を製造する方法について鋭意研究した結果、β−ジケトナト配位子を有するイリジウム錯体を触媒として用いることにより、オレフィン、特に、オレフィンの末端炭素に芳香族を結合させる技術、すなわち反マルコヴニコフ則付加によってアルキル化する方法を見出したものである。以下、本発明を詳細に説明する。
【０００９】
マルコヴニコフ（Ｍａｒｋｏｖｎｉｋｏｖ）則とは元来オレフィンに対するハロゲン化水素の付加から帰納されたもので、オレフィンの二重結合した炭素原子のうち結合水素原子の多い方に、基質の水素原子は結合するというものである（前掲、「バーゴイン有機化学」Ｅ．Ｅ．ＢＵＲＧＯＹＮＥ著、後藤俊夫・磯部稔訳、（第１版第２刷）１９８４年３月１日、 (株) 東京化学同人発行、第９８，９９、１４１、１４２頁参照）。そして、この通則はフリーデルクラフツ型アルキル化にも適用される。つまり、式( ４) に示すようにベンゼンをイソブテンでアルキル化する場合、生成物としてはオレフィンのβ位に対してアルキル化が行われたｔｅｒｔ- ブチルベンゼンが得られる（「モリソン・ボイド有機化学( 中)(第5 版) Ｒ. Ｔ. Ｍｏｒｒｉｓｏｎ，Ｒ．Ｎ．Ｂｏｙｄ著、中西香茲ら訳、（第５版第４刷）１９９２年６月１０日、( 株) 東京化学同人発行、第６９６頁）。このマルコヴニコフ則に合反するものが反マルコヴニコフ則であり、すなわち水素原子はオレフィン上の水素原子の少ない方の炭素原子に結合するというものである。
【化４】
0004454090.tif 000003
【００１０】
本発明で用いられる芳香族炭化水素とはπ電子軌道が非局在化した環状化合物であり、単環および多環を問わず使用できる。具体的には炭素数６〜２０の芳香族であり、好ましくは炭素数６〜１２である。そして、芳香環の少なくとも１原子がこれと共有結合した水素を有する。このような芳香族は置換基を含むことができる。置換基としては、直鎖状、分岐状、環状を問わない。置換基の例としては、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アルカリール基およびアラルキル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。アルキル基の例としては、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｎ- プロピル基、イソブチル基、ｎ- ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基およびｔｅｒｔ−ブチル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。シクロアルキル基の例としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基およびシクロヘキシル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。アリール基の例としては、フェニル基およびナフチル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。アルカリール基の例としては、２- メチルフェニル基（ｏ- トリル基）、３- メチルフェニル基（ｍ- トリル基）、４- メチルフェニル基（ｐ- トリル基）、２，３ジメチルフェニル基（２，３キシリル基）、３，４−ジメチルフェニル基（３，４キシリル基）および２，４，６−トリメチルキシリル基（メシチル基）等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。アラルキル基の例としては、フェニルメチル基（ベンジル基）、フェニルエチル基（フェネチル基）およびトリフェニルメチル基（トリチル基）等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００１１】
また、芳香族および芳香族の置換基は、水素と炭素以外の原子を１個以上有する非炭化水素の置換基を更に１個以上含むことができる。非炭化水素の置換基の例としては、ハロゲン原子（- Ｆ、- Ｃｌ、- Ｂｒ、- Ｉ）、水酸基（- ＯＨ）、アルコキシ基（- ＯＲ）、カルボキシル基（- ＣＯＯＨ）、エステル基（- ＣＯＯＲ）、アルデヒド基（- ＣＨＯ）、アシル基（- Ｃ（＝Ｏ）Ｒ）、アミド基（- Ｃ（＝Ｏ）ＮＨ２）、置換アミド基（- Ｃ（＝Ｏ）ＮＨＲ、- Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ２）、アミノ基（- ＮＨ２）、置換アミノ基（- ＮＨＲ、- ＮＲ２）、ニトロ基（- ＮＯ2 ）、ニトロソ基（- ＮＯ）、シアノ基（- ＣＮ）、シアナート基（- ＯＣＮ）、イソシアナート基（- ＮＣＯ）、チオシアナート基（- ＳＣＮ）、イソチオシアナート基（- ＮＣＳ）、チオール基（- ＳＨ）、チオエーテル基（- ＳＲ）、スルホ基（- ＳＯ3 Ｈ）およびハロゲン化アルキル基（- ＣＦ3 ）等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。好ましくは、芳香族および芳香族の置換基は、後述するイリジウム触媒を被毒しないもの、もしくは好ましくない副反応を誘発しないものである。
【００１２】
単環芳香族の具体例としては、ベンゼン、メチルベンゼン（トルエン）、１，２−ジメチルベンゼン（ｏ−キシレン）、１，３−ジメチルベンゼン（ｍ−キシレン）、１，４−ジメチルベンゼン（ｐ−キシレン）、１，３，５−トリメチルベンゼン（メシチレン）、１，２，３−トリメチルベンゼン、１，２，４−トリメチルベンゼン、テトラメチルベンゼン、ペンタメチルベンゼン、エチルベンゼン、ｎ−プロピルベンゼン、イソプロピルベンゼン（キュメン）、１−イソプロピル−４−メチルベンゼン（ｐ−シメン）、ｎ−ブチルベンゼン、２−ブチルベンゼン、イソブチルベンゼン、ｔｅｒｔ−ブチルベンゼン、ｎ−ペンチルベンゼン、シクロペンチルベンゼン、ネオペンチルベンゼン、シクロヘキシルベンゼン、１−シクロヘキシル−４−メチルベンゼン、およびシクロオクチルベンゼン等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００１３】
多環芳香族の具体例としては、ビフェニル、ビフェニレン、ターフェニル、ナフタレン、アズレン、アントラセン、フェナントレン、トリフェニレン、ピレン、１−メチルナフタレン、２−メチルナフタレン、１−エチルナフタレン、２−エチルナフタレン、２，２’−ジメチルビフェニル、ジフェニルメタン、１，２−ジフェニルエタンおよび１，８−ジフェニルオクタン等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００１４】
ヘテロ原子を含む芳香族の具体例としては、メトキシベンゼン（アニソール）、エトキシベンゼン、ニトロベンゼン、メチルベンゾエート、エチルベンゾエート、イソブチルベンゾエート、ジフェニルエーテル、シクロヘキシルフェニルエーテル、ベンゾニトリル、フェニルアセテート、フェニルヘキサノエート、トリルアセテート、フェノール、ベンズアルデヒド、アセトフェノン、クロロベンゼン、２−クロロキシレン、ブロモベンゼン、トリクロロベンゼン、１，４−ジクロロベンゼンおよび１，２−ジブロモナフタレン等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００１５】
より好ましい芳香族の具体例は、ベンゼン、メチルベンゼン（トルエン）、エチルベンゼン、ナフタレン、２−エチルナフタレン、クロロベンゼンである。
【００１６】
本発明で用いられるオレフィンとは炭素- 炭素二重結合を少なくとも１個有する化合物であり、直鎖状、分岐状および環状を問わず使用できる。具体的には炭素数２〜２０のオレフィンであり、好ましくは炭素数２〜１２である。また、このようなオレフィンは置換基を含むことができる。置換基としては、直鎖状、分岐状、環状、飽和および不飽和を問わない。置換基の例としては、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アルカリール基およびアラルキル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。アルキル基の例としては、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｎ- プロピル基、イソブチル基、ｎ- ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基およびｔｅｒｔ−ブチル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。シクロアルキル基の例としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基およびシクロヘキシル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。アリール基の例としては、フェニル基およびナフチル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。アルカリール基の例としては、２- メチルフェニル基（ｏ- トリル基）、３- メチルフェニル基（ｍ- トリル基）、４- メチルフェニル基（ｐ- トリル基）、２，３ジメチルフェニル基（２，３キシリル基）、３，４−ジメチルフェニル基（３，４キシリル基）および２，４，６−トリメチルキシリル基（メシチル基）等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。アラルキル基の例としては、フェニルメチル基（ベンジル基）、フェニルエチル基（フェネチル基）およびトリフェニルメチル基（トリチル基）等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。不飽和炭化水素置換基の例としては、ビニル基およびアリル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００１７】
また、オレフィンおよびオレフィンの置換基は、水素と炭素以外の原子を１個以上有する非炭化水素の置換基を更に１個以上含むことができる。非炭化水素の置換基の例としては、ハロゲン原子（- Ｆ、- Ｃｌ、- Ｂｒ、- Ｉ）、水酸基（- ＯＨ）、アルコキシ基（- ＯＲ）、カルボキシル基（- ＣＯＯＨ）、エステル基（- ＣＯＯＲ）、アルデヒド基（- ＣＨＯ）、アシル基（- Ｃ（＝Ｏ）Ｒ）、アミド基（- Ｃ（＝Ｏ）ＮＨ２）、置換アミド基（- Ｃ（＝Ｏ）ＮＨＲ、- Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ２）、アミノ基（- ＮＨ２）、置換アミノ基（- ＮＨＲ、- ＮＲ２）、ニトロ基（- ＮＯ2 ）、ニトロソ基（- ＮＯ）、シアノ基（- ＣＮ）、シアナート基（- ＯＣＮ）、イソシアナート基（- ＮＣＯ）、チオシアナート基（- ＳＣＮ）、イソチオシアナート基（- ＮＣＳ）、チオール基（- ＳＨ）、チオエーテル基（- ＳＲ）、スルホ基（- ＳＯ3 Ｈ）およびハロゲン化アルキル基（- ＣＦ3 ）等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。好ましくは、オレフィンおよびオレフィンの置換基は、後述するイリジウム触媒を被毒しないもの、もしくは好ましくない副反応を誘発しないものである。
【００１８】
直鎖状モノオレフィンの具体例としては、エチレン、プロピレン、1-ブテン、2-ブテン、直鎖状ペンテン（例えば、1-ペンテン、2-ペンテン等）、直鎖状ヘキセン（例えば、1-ヘキセン、2-ヘキセン、3-ヘキセン等）、直鎖状ヘプテン（例えば、1-ヘプテン等）、直鎖状オクテン（例えば、1-オクテン等）、直鎖状ノネン（例えば、1-ノネン等）、直鎖状デセン（例えば、1-デセン等）、直鎖状ドデセン（例えば、1-ドデセン等）および直鎖状エイコセン（例えば、1-エイコセン等）等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００１９】
分岐状モノオレフィンの具体例としては、イソブテン（２−メチルプロピレン）、２−メチル−１ブテン、３- メチル−１−ブテン、２，３，３−トリメチル−１−ブテンおよび２−メチル−２ブテン等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００２０】
環状モノオレフィンの具体例としては、シクロペンテン、メチルシクロペンテン、シクロヘキセン、１−メチルシクロヘキセン、３−メチルシクロヘキセン１，２−ジメチルシクロへキセンおよびシクロオクテン等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００２１】
ポリオレフィンの具体例としては、１，２−ブタジエン（メチルアレン）、１，３−ブタジエン（ビビニル）、１，３−ペンタジエン、１，５−ヘプタジエン、ジビニルベンゼン、ビニルシクロヘキセン、およびアリルシクロヘキセン等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００２２】
ヘテロ原子を含むオレフィンの具体例としては、ビニルクロライド、ビニルフルオライド、ビニリデンクロライド、アリルブロマイド、クロロスチレン、トリクロロエチレン、アクリル酸、クロトン酸、マレイン酸、マレイン酸メチル、ｐ- ビニル安息香酸、酢酸ビニル、プロピオン酸アリル、酢酸プロペニル、エチリデンジアセテート、アクリル酸メチルおよび、メタアクリル酸メチル等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００２３】
より好ましいオレフィンの具体例は、エチレン、プロピレン、1-ヘキセン、1-ドデセン、イソブテン、アクリル酸メチルである。
【００２４】
本発明の触媒であり、更に本発明の方法において触媒として用いられるβ−ジケトナト配位子を有するイリジウム錯体とは、イリジウム原子とβ−ジケトナト配位子をそれぞれ少なくとも１個有する錯体である。
【００２５】
本発明の触媒で用いられるβ−ジケトナト配位子とは、下式( ５) で示されるように主に８種類の配位形態を取りうる。下式( ５) において（ａ）はβ−ジケトンのエノール互変異性体のプロトン解離によって得られるアニオン性の配位子であり、酸素原子を介して二座配位するものである。（ｂ）は、同じくβ−ジケトンのエノール互変異性体のプロトン解離によって得られるもので、酸素原子を介して単座配位するものである。（ｃ）はβ−ジケトンのケト互変異性体のプロトン解離によって得られるもので、炭素原子を介して単座配位するものである。（ｄ）はβ−ジケトンのメチル基のプロトン解離によって生じるメチレンの炭素で単座配位するものである。（ｅ）は、同じくβ−ジケトンのメチル基のプロトン解離によって生じ、η３−アリル型配位するものである。（ｆ）は酸素原子を介しての二座配位と炭素原子による次の金属へ架橋するものである。（ｇ）は酸素原子を介して次の金属へ架橋するものである。（ｈ）β−ジケトンからプロトンが非解離のものである。具体的にはこれらのβ−ジケトナト配位子の炭素数は５〜５０であり、好ましくは炭素数５〜１５である。また、このようなβ−ジケトナト配位子はＲ１およびＲ3 の位置に置換基を含むことができ、Ｒ２の位置に水素原子もしくは置換基を含むことができる。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３は互いに同じであっても異なっていても良い。置換基としては、直鎖状、分岐状、環状、飽和および不飽和を問わない。置換基の例としては、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アルカリール基およびアラルキル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。アルキル基の例としては、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｎ- プロピル基、イソブチル基、ｎ- ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基およびｔｅｒｔ−ブチル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。シクロアルキル基の例としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基およびシクロヘキシル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。アリール基の例としては、フェニル基およびナフチル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。アルカリール基の例としては、２- メチルフェニル基（ｏ- トリル基）、３- メチルフェニル基（ｍ- トリル基）、４- メチルフェニル基（ｐ- トリル基）、２，３ジメチルフェニル基（２，３キシリル基）、３，４−ジメチルフェニル基（３，４キシリル基）および２，４，６−トリメチルキシリル基（メシチル基）等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。アラルキル基の例としては、フェニルメチル基（ベンジル基）、フェニルエチル基（フェネチル基）およびトリフェニルメチル基（トリチル基）等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。不飽和炭化水素置換基の例としては、ビニル基およびアリル基等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【化５】
0004454090.tif 000004
【００２６】
また、β−ジケトナト配位子およびβ−ジケトナト配位子の置換基は、水素と炭素以外の原子を１個以上有する非炭化水素の置換基を更に１個以上含むことができる。非炭化水素の置換基の例としては、ハロゲン原子（-F、-Cl 、-Br 、-I）、水酸基（- ＯＨ）、アルコキシ基（- ＯＲ）、カルボキシル基（- ＣＯＯＨ）、エステル基（- ＣＯＯＲ）、アルデヒド基（- ＣＨＯ）、アシル基（- Ｃ（＝Ｏ）Ｒ）、アミド基（- Ｃ（＝Ｏ）ＮＨ２）、置換アミド基（- Ｃ（＝Ｏ）ＮＨＲ、- Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ２）、アミノ基（- ＮＨ２）、置換アミノ基（- ＮＨＲ、- ＮＲ２）、ニトロ基（- ＮＯ2 ）、ニトロソ基（- ＮＯ）、シアノ基（- ＣＮ）、シアナート基（- ＯＣＮ）、イソシアナート基（- ＮＣＯ）、チオシアナート基（- ＳＣＮ）、イソチオシアナート基（- ＮＣＳ）、チオール基（- ＳＨ）、チオエーテル基（- ＳＲ）、スルホ基（- ＳＯ3 Ｈ）およびハロゲン化アルキル基（- ＣＦ3 ）等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００２７】
置換基を含むβ−ジケトナト配位子の具体例としては、２，４−ペンタンジオナト（アセチルアセトナト）、３−メチル−２，４−ペンタンジオナト、２，４−ヘキサンジオナト、２，２，６，６，−テトラメチル−３，５−ヘプタンジオナトおよび１，３−ジフェニル−１，３−プロパンジオナト等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００２８】
ヘテロ原子を含むβ−ジケトナト配位子の具体例としては、１，１，１−トリフルオロ−２，４−ペンタンジオナト、１，１，１，５，５，５−ヘキサフルオロ−２，４−ペンタンジオナト（１，１，１，５，５，５−ヘキサフルオロアセチルアセトナト）、１，１，１−トリフルオロ−２，４−ヘキサンジオナト、１，１，１，２，２−ペンタフルオロ−３，５−ヘプタンジオナト、および１，１，１，２，２，６，６，７，７，７−デカフルオロ−３，５−ヘプタンジオナト等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００２９】
より好ましいβ−ジケトナト配位子の具体例は、２，４−ペンタンジオナト（アセチルアセトナト）、２，２，６，６，−テトラメチル−３，５−ヘプタンジオナト、１，３−ジフェニル−１，３−プロパンジオナト、１，１，１−トリフルオロ−２，４−ペンタンジオナト、１，１，１，５，５，５−ヘキサフルオロ−２，４−ペンタンジオナト（ヘキサフルオロアセチルアセトナト）である。
【００３０】
より好ましいβ−ジケトナト配位子を有するイリジウム錯体の具体例は、下式( ６) に示される構造をもつビス（μ-2,4- ペンタンジオナト-O,O,C3 ）- ビス(2,4- ペンタンジオナト-O,O)-ビス(2,4- ペンタンジオナト-C3)ジイリジウム(III) である。
【化６】
0004454090.tif 000005
【００３１】
ビス（μ-2,4- ペンタンジオナト-O,O,C3 ）- ビス(2,4- ペンタンジオナト-O,O)-ビス(2,4- ペンタンジオナト-C3)ジイリジウム(III) は既知の化合物であるが（Ｍ. Ａ. Ｂｅｎｎｅｔｔらの「Ｉｎｏｒｇ. Ｃｈｅｍ. ｖｏｌ．１５、Ｎｏ．１１，１９７６，『γ−Ｃａｒｂｏｎ−Ｂｏｎｄｅｄ  ２，４−Ｐｅｎｔａｎｅｄｉｏｎａｔｅ  Ｃｏｍｐｌｅｘｓ  ｏｆ  Ｔｒｉｖａｌｅｎｔ  Ｉｒｉｄｉｕｍ』ｐ２９３６−２９３８」参照）、その触媒としての作用については全く知られていない。本発明者らは、この化合物が芳香族炭化水素をオレフィンでアルキル化する触媒として機能することを初めて見出した。
【００３２】
本発明は必ずしも反応促進剤を必要としないが、水もしくはペンタフルオロピリジンを添加することで、反応を促進することができる。反応促進剤としては、触媒の反応サイトを阻害しない程度にイリジウムに対する配位結合能力が低く、かつ極性の高い化合物であり、好ましくは、水もしくはペンタフルオロピリジンである。
【００３３】
本発明において、芳香族炭化水素が液体である場合、もしくは芳香族炭化水素およびオレフィンが液体である場合には、反応媒体が事実上芳香族炭化水素もしくは芳香族炭化水素およびオレフィンである。このため、必ずしも溶媒を必要としないが、加えてもかまわない。芳香族炭化水素が固体である場合（例えばナフタレン等）は触媒を溶解するための溶媒が必要である。溶媒としては、反応に不活性な飽和炭化水素（例えば、ｎ- ヘプタン、２，２，５，５−テトラメチルヘキサン等）、エーテル（例えば、エチレングリコールジエチルエーテル等）もしくは、反応に不活性な立体障害の大きな置換基で覆われた芳香族炭化水素（例えば１，３，５−トリ−ｔｅｒｔ−ブチルベンゼン等）を用いて反応を行うことができる。
【００３４】
本発明方法を実施するにあたっての反応温度は常温から３００℃までが適用されるが、好ましくは１２０℃から２２０℃である。
反応圧力は、大気圧から３０ＭＰａまでが適用されるが、好ましくは、０．５から５ＭＰａである。
【００３５】
反応原料である芳香族炭化水素と触媒である前記イリジウム錯体のモル比は、反応が進行する限りにおいて特に制限はないが、事実上は１０００００：1 から１０：1 、好ましくは１００００：1 から１００：1 である。
【００３６】
反応は回分式、半回分式、連続式を問わず行なうことができる。実験室ではバッチ式で行なう方が簡便であり、工業的には連続式で行なうことができる。
【００３７】
【実施例】
以下、実施例により本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００３８】
［実施例１］エチルベンゼンの合成反応
ビス（μ-2,4- ペンタンジオナト-O,O,C3 ）- ビス(2,4- ペンタンジオナト-O,O)-ビス(2,4- ペンタンジオナト-C3)ジイリジウム(III) （以降[Ir(acac)3]2と表記）49.0mgを室温で水分を飽和させたベンゼンに溶解させて100ml の溶液にすることで、Irについて1mM となる[Ir(acac)3]2／ベンゼン溶液を調製した。この溶液3 ｍｌおよびテフロンコーティングされたスターラーチップをガラス製内筒に導入し、このガラス製内筒をステンレス製オートクレーブに導入した。オートクレーブ容器内を窒素置換した後、エチレンを室温で1.96MPa まで圧入後、180 ℃で20分間加熱攪拌した。冷却後、液相をガスクロマトグラフィーで分析した。結果を表1 に示す。
【００３９】
［比較例１］
[Ir(acac)3]2／ベンゼン溶液の代わりに、触媒１２タングスト（VI）リン酸（以降H3PW12O40 と表記）8.6mg 、および室温で水分を飽和させたベンゼン3 ｍｌをガラス製内筒に導入した点以外は実施例1 と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００４０】
［実施例２］プロピルベンゼンの合成反応
エチレンの代りに、プロピレンを室温で0.78MPa まで圧入し、続けて窒素を1.96MPa まで圧入した点以外は実施例1 と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００４１】
［比較例２］
エチレンの代りに、プロピレンを室温で0.78MPa まで圧入し、続けて窒素を1.96MPa まで圧入した点以外は比較例1 と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００４２】
［実施例３］ブチルベンゼンの合成反応
エチレンの代りに、イソブテンを室温で0.20MPa まで圧入し、続けて窒素を1.96MPa まで圧入した点、および20分間の加熱攪拌の代りに２時間加熱攪拌した点以外は実施例1 と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００４３】
［比較例３］
エチレンの代りに、イソブテンを室温で0.20MPa まで圧入し、続けて窒素を1.96MPa まで圧入した点以外は比較例１と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００４４】
［実施例４］ヘキシルベンゼンの合成反応
室温で水分を飽和させたベンゼンと１−ヘキセンより、ベンゼン濃度が8.8Mであるベンゼン／１−ヘキセン混合溶液を調製した。[Ir(acac)3]249.0mgをこの溶液に溶解させて100ml の溶液にすることで、Irについて1mM となる[Ir(acac)3]2／ベンゼン／１−ヘキセン溶液を調製した。この溶液3 ｍｌおよびテフロンコーティングされたスターラーチップをガラス製内筒に導入し、このガラス製内筒をステンレス製オートクレーブに導入した。オートクレーブ容器内を窒素置換した後、窒素を室温で2.94MPa まで圧入後、180 ℃で20分間加熱攪拌した。冷却後、液相をガスクロマトグラフィーで分析した。結果を表1 に示す。
【００４５】
［比較例４］
[Ir(acac)3]2／ベンゼン／１−ヘキセン溶液の代わりに、触媒H3PW12O40 8.6mg 、および室温で水分を飽和させたベンゼンと１−ヘキセンより調製した8.8Mのベンゼン濃度であるベンゼン／１−ヘキセン混合溶液3 ｍｌをガラス製内筒に導入した点以外は実施例４と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００４６】
［実施例５］ドデシルベンゼンの合成反応
室温で水分を飽和させたベンゼンと１−ヘキセンより調製した8.8Mのベンゼン濃度であるベンゼン／１−ヘキセン混合溶液の代りに、室温で水分を飽和させたベンゼンと１−ドデセンより調製した7.6Mのベンゼン濃度であるベンゼン／１−ドデセン混合溶液を用いた点以外は実施例４と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００４７】
［比較例５］
室温で水分を飽和させたベンゼンと１−ヘキセンより調製した8.8Mのベンゼン濃度であるベンゼン／１−ヘキセン混合溶液の代りに、室温で水分を飽和させたベンゼンと１−ドデセンより調製した7.6Mのベンゼン濃度であるベンゼン／１−ドデセン混合溶液を用いた点以外は比較例４と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００４８】
［実施例６］エチルナフタレンの合成反応
[Ir(acac)3]249.0mgを0.5Mのナフタレン濃度であるナフタレン／ｎ−ヘプタン混合溶液に溶解させて100ml の溶液にすることで、Irについて1mM となる[Ir(acac)3]2／ナフタレン／ｎ−ヘプタン溶液を調製した。この溶液3 ｍｌと水１０ｍｇおよびテフロンコーティングされたスターラーチップをガラス製内筒に導入し、このガラス製内筒をステンレス製オートクレーブに導入した。オートクレーブ容器内を窒素置換した後、エチレンを室温で1.96MPa まで圧入後、180 ℃で２時間加熱攪拌した。冷却後、液相をガスクロマトグラフィーで分析した。結果を表1 に示す。
【００４９】
［比較例６］
[Ir(acac)3]2／ナフタレン／ｎ−ヘプタン溶液の代わりに、触媒H3PW12O40 8.6mg 、および0.5Mのナフタレン濃度であるナフタレン／ｎ−ヘプタン混合溶液3 ｍｌをガラス製内筒に導入した点以外は実施例６と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００５０】
［実施例７］エチルナフタレンの合成反応
室温で水分を飽和させたベンゼンの代りに、室温で水分を飽和させた２−エチルナフタレンを用いた点以外は実施例1 と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００５１】
［比較例７］
室温で水分を飽和させたベンゼンの代りに、室温で水分を飽和させた２−エチルナフタレンを用いた点以外は比較例1 と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００５２】
［実施例８］ジエチルベンゼンの合成反応
室温で水分を飽和させたベンゼンの代りに、室温で水分を飽和させたエチルベンゼンを用いた点以外は実施例1 と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００５３】
［比較例８］
室温で水分を飽和させたベンゼンの代りに、室温で水分を飽和させたエチルベンゼンを用いた点以外は比較例1 と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００５４】
［実施例９］メチルエチルベンゼンの合成反応
室温で水分を飽和させたベンゼンの代りに、室温で水分を飽和させたトルエンを用いた点以外は実施例1 と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００５５】
［実施例１０］クロロエチルベンゼンの合成反応
室温で水分を飽和させたベンゼンの代りに、室温で水分を飽和させたクロロベンゼンを用いた点以外は実施例1 と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００５６】
［実施例１１］３−フェニルプロピオン酸メチルの合成反応
室温で水分を飽和させたベンゼンと１−ヘキセンより調製した8.8Mのベンゼン濃度であるベンゼン／１−ヘキセン混合溶液の代りに、室温で水分を飽和させたベンゼンとアクリル酸メチルより調製した10.1M のベンゼン濃度であるベンゼン／アクリル酸メチル混合溶液を用いた点以外は実施例４と全く同様な操作で反応させた。結果を表1 に示す。
【００５７】
【表１】
0004454090.tif 000006
【００５８】
表1 から、典型的なブレンステッド酸であるヘテロポリ酸H3PW12O40 ではn-アルキルベンゼンは全く生成しないのに対し、[Ir(acac)3]2錯体触媒ではn-アルキルベンゼンを選択的に生成することが分かる。また、ヘテロポリ酸では２−エチルナフタレンおよび２，６−ジエチルナフタレンの選択率が低いのに対し、[Ir(acac)3]2錯体触媒では２−エチルナフタレンおよび２，６−ジエチルナフタレンの選択率が高いことが分かる。更に、H3PW12O40 ではｍ−ジエチルベンゼンの選択率が低いのに対し、[Ir(acac)3]2錯体触媒ではｍ−ジエチルベンゼンの選択率が高いことが分かる。本表でｍＭ（ミリモ−ラー）は反応溶液中の生成物のモル濃度である。またＴＯＦ（タ−ンオ−バ−フレクエンシ−）は以下のように定義した。
ＴＯＦ＝（生成物のモル数÷触媒のモル数）÷反応時間( 秒)
【００５９】
［実施例１２］エチルベンゼンの合成反応
180 ℃での加熱攪拌の代りに、200 ℃で加熱攪拌した点以外は実施例1 と全く同様な操作で反応させた。結果を表2 に示す。
【００６０】
［実施例１３］
室温で水分を飽和させたベンゼンの代りに、蒸留したベンゼンを用い調製した[Ir(acac)3]2／ベンゼン溶液3ml にペンタフルオロピリジン10mgを添加した点以外は実施例９と全く同様な操作で反応させた。結果を表2 に示す。
【００６１】
［比較例９］
室温で水分を飽和させたベンゼンの代りに、蒸留したベンゼンを用いた点以外は実施例９と全く同様な操作で反応させた。結果を表2 に示す。
【００６２】
【表２】
0004454090.tif 000007
【００６３】
表２から、水分またはペンタフルオロピリジンは反応促進剤として機能することが分かる。
【００６４】
【発明の効果】
本発明の触媒及びそれを用いた方法によれば、従来困難とされていたオレフィンの末端炭素に芳香族炭化水素を結合させる技術、すなわち芳香族とオレフィンの反マルコヴニコフ則に従う触媒反応的なアルキル化を行うことが出来る。この技術によって、特に、n-アルキルベンゼン等の直鎖アルキル置換芳香族炭化水素、２−アルキルナフタレン、２，６−ジアルキルナフタレンもしくはｍ−ジアルキルベンゼンの製造を高選択率で達成することができる。