(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンピュータ・プロセッサに接続されたメモリから成るデータ処理システムにより、無線通信網における同一チャネル干渉及び隣接チャネル干渉を低減するための方法であって、前記無線通信網は複数のセルに分割されたサービスエリアからなり、複数の通信チャネルが前記複数のセルの間での割り当てのために利用でき、前記通信チャネルのうちの少なくとも一部は周波数スペクトルに沿って連続的に配置されており、
前記方法は、
前記複数のセルの各々に奇数または偶数パリティを割り当てるステップと、
前記割り当てられた奇数または偶数パリティを有する番号を持つ前記通信チャネルを前記複数のセルの各々に割り当てるステップで、前記通信チャネルは、互いに素なセグメントに分割された前記周波数スペクトルから割り当てられ、
前記周波数スペクトルに沿って隣接して配置された通信チャネルを有する隣接セル間に１つまたは複数の隣接エッジを決定するステップと、
前記複数のセルにおいて、ノードを有する近傍グラフと前記隣接セルに対応する各ペアのノード間の近傍グラフのエッジを構成するステップで、前記近傍グラフのノードは、所定の再利用係数を有するクラスタ内のセルに対応し、
前記近傍グラフの補集合グラフを構成するステップと、ここで、
前記近傍グラフ内のノードに対応する前記補集合グラフ内のノードに、１からＮの番号を付けることと、チャネルセットの各隣接するペアに、前記補集合グラフ内のノード間に補集合グラフのエッジを加えることと、前記補集合グラフ内のノード間の各隣接するペアに加えられる補集合グラフのエッジの数を最小にするように、前記ノードに対応する前記セルにチャネルを割り当てること、及び
互いに素な１つの組からチャネルを選択して、チャネル選択において隣接チャネル干渉を識別し隣接エッジを低減するよう前記補集合グラフ内のノード間の各隣接するペアに加えられる補集合グラフのエッジを決定することにより、個々のセルのためのチャネルセットを構成するステップとからなる方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信システム、より詳細には、チャネル化されたセルラシステム内の隣接チャネル干渉を管理するための改良された手段に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信の分野においては、スペクトルを効率的に利用し、利用可能なチャネルを最大にするための配慮から、一般に、これらチャネルをセルラ構成にし、この構成から誘導される周波数を使用することが必要となる。つまり、サービスエリアがセルとして知られているコネクティドサービス領域（connected service domains）に分割される。特定のセル内において、ユーザが、無線リンクを介してそのセルにサービスを提供する基地局と交信すると、この基地局は、無線通信網を構成する他の複数のセルに対する基地局と接続される。次に、この無線通信網が、通常は、一つあるいは複数の有線網に接続される。このような無線網を使用して通信するために、各ユーザには、チャネルの離散集合（discrete set of channels）の一つが割当てられる。
【０００３】
図１には、従来の無線セルラ通信システムの規則的な六角セル配列が簡略的に示される（脚注１）。周知のように、地理上のサービスエリアを六角格子として表現することによって幾何学的なパターンが確立されるが、これは、周波数をパターン化された配置（patterned disposition）に従って割当てることを許し、これによってこれら周波数を制御された反復的な規則的な割当てモデルに従って再利用（reuse）することが可能にされる。これらセルエリアは、おのおの、それらに割当てられた特定のチャネルセットを持つ（脚注２）。各チャネルセットは、そのセルエリア内で使用するための複数の個別の送信および受信無線チャネルから構成される。図１に示されるモデルにおいて、“Ａ”とマークされたセルは、コ−ユーザセル（co-user cells）であり、全てが、同一のチャネルセットを使用する。このことは、“Ｂ”、“Ｃ”、などとマークされたコーユーザセルについても同様であり、これらのおのおのは、それ自身に割当てられたチャネルセットを持つ。
各セルは、基地局と関連するアンテナシステムによって放射され、これら基地局は、互いにおよび／あるいは他の網と相互接続される。全方向放射パターンがアンテナ１０１によって示され、セルがより小さなＶ形タイプのサービスエリアにセクタ化された指向性アンテナパターンがアンテナ１０２によって表される。
【０００４】
周知のように、セルラ通信システムの最も中心的な概念として周波数の再利用がある。周波数の再利用によって、異なる地理上の位置（異なるセル）内のユーザが、同一周波数のチャネルを同時に使用することが可能になるが、これが、図１に、規則的なチャネル割当ての場合に対して、共通の記号を持つセルとして示される。周波数の再利用は、システムのスペクトル効率を大幅に向上させるが、反面、適当なシステム設計がなされない場合は、同一チャネルを共通に使用するのに起因してセル間に重大な干渉を起こす恐れがある。
【０００５】
周波数を再利用するための割当ては、一般には、コーユーザセルを識別するため、およびＲＦスペクトルをチャネルセットに分割するための単純な規則を採用することによって実現される。チャネル割当てアプローチは、二つの範疇、つまり、固定的（fixed）な割当てと、フレキシブル（flexible）な割当てに大別することができる。［これに関しては、M.Benveniste、“Self Configurable Wireless System”、forthcoming、を参照すること］。固定的なチャネル割当てにおいては、セルとそれらにサービスを提供するための（それらセルのために使用される）チャネルとの間の関係が固定される。あるセルに割当てられたチャネルは、そのセル内の呼のみをサービスすることができ、各チャネルは、それらチャネルを割当てられた全てのセルによって同時に使用することができる。固定的なチャネル割当ての一例として、“規則的（regular）”なチャネル割当てがあるが、これは、同一サイズの、規則的な間隔のセルを持つことを特徴とする。規則的なチャネル割当ては、セル間をトラヒックが一様に分配されるシステムに対しては、最適である。
【０００６】
トラヒックの分布が一様でない場合には、チャネルをセルに、それらのトラヒック負荷に従って、割当てる最適の固定的、“不規則的（non-regular）”、なチャネル割当てを見つけることができる。［このような最適の不規則的な割当てを達成するためのプロセスが、M.Benvenisteによる“Apparatus and Method for Non-Regular Channel Assignment in Wireless Communication Networks”、合衆国特許第5,404,574号において開示されている］。
フレキシブルなチャネル割当法は、システムの、基地局無線を遠隔からソフトウエアにて再チューニングするための能力を活用するが、この能力は、チャネル容量をトラヒック変動に適応させることを可能にする。フレキシブルなチャネル割当方法論のクラスには、適応的（adaptive）なチャネル割当て、動的（dynamic）なチャネル割当て、および、これら二つのハイブリッドである適応的動的（adaptive-dynamic）なチャネル割当てが含まれる［上に参照のM.Benvenisteの“Self Configurable Wireless System”，id.を参照］。
【０００７】
また、無線通信システム内の通信の品質は、受信信号の干渉に対する比（Ｓ／Ｉ比）に大きく依存することがよく知られている。問題となる主要な干渉は、二つの要素、つまり、コ−チャネル干渉（同一チャネル干渉、co-channel interference）および隣接チャネル干渉（neighbor-channel interference）から成る。コ−チャネル干渉は、動作中のチャネルと同一の周波数にチューニングされた通信源からの干渉であり、隣接チャネル干渉は、周波数スペクトルにおいて動作中のチャネルと近いチャネルを使用する通信源から来る。干渉隣接チャネルが、スペクトルにおいて動作中のチャネルと隣接する場合には、通常、隣接チャネル干渉（adjacent-channel interference）という用語が使用される。要求される音声あるいはデータ伝送品質を達成するためには、受信された信号の、コ−チャネル干渉と隣接チャネル干渉の和に対する比が、指定される閾値以上であることが要求される。
【０００８】
あるセル内および隣接セル内の隣接チャネルの使用を回避する必要性についてはよく知られている。一般的に、図２のセクタ化されたパターンによって示されるような、３セクタ−セルが、７−セルから成るクラスタ内のスペクトルを再利用し、同一セルをサービスするためのチャネル間の間隔が、２１チャネル（６３０ｋＨｚ）とされる、アナログＡＭＰＳシステムにおける従来のチャネル割当て法は、隣接チャネルからの干渉を無視できる程度にするのに十分である。物理的に隣接するセルに関しては、隣接チャネルセットが、同一セルの複数のセクタ、あるいは考慮下のセクタに隣接する隣接セル内の複数のセクタに割当てられるのを回避することで十分である。このようなチャネル割当てが、図２に示されるように、３−セクタセルが７セルのサイズのグループを再利用する構成に対して存在する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ただし、これよりは従来的でないチャネル割当てアプローチ、例えば、フレキシブルなあるいは不規則的で、かつ、固定的なチャネル割当てが追求される場合は、チャネル間隔要件のこのようなほぼ自動的な満足は、もはや起こらない。このようなアプローチにおいては、セルラシステム設計者は、ある一つのセル内あるいは隣接する複数のセル内で同時に使用されるチャネル間に要求される最小のスペクトル間隔について決定することを要求される。この問題に答えるために既に提唱されている様々なアプローチは、全くとはいわないまでも、十分には、隣接チャネル干渉について考慮していない（脚注３）。より具体的には、従来の隣接チャネル干渉の取り扱い、およびチャネル間隔要件の決定においては、Ｓ／Ｉ比に対する全体としての影響についての十分な考慮がなされていない。［例えば、W.C.Y.LeeによるMobile Cellular Telecommunications Systems、McGraw-Hill、New York、1989を参照されたい。］。このように、隣接チャネル干渉がＳ／Ｉ比 に及ぼす影響が考慮されてないために、結果として、信号が、干渉より弱くなる場合が生ずる。コ−チャネル干渉が存在しない場合は、受信機付近に位置する干渉信号の相対強度を、チャネル分離に起因する信号強度の低下とバランスさせることによって、結果としてのＳ／Ｉ比を１（０ｄＢ）にすることができるが、ただし、コ−チャネル干渉が存在する場合は、結果としてのＳ／Ｉ比は、１以下（ｄＢにて表現された場合は負）になる。
【００１０】
Ｓ／Ｉ要件は、全体としての干渉を制限することを意味し、全体としての干渉は二つの項の和（つまり、コ−チャネル干渉の項と隣接チャネル干渉の項の和）であるために、これらの間には、トレードオフが存在することとなる。つまり、隣接チャネル干渉の観点からは、チャネル間の周波数スペクトル間隔が大きくされると減少し、こうして、コ−チャネル干渉に対するより大きなマージンを残すこととなる。結果として、より小さな再利用距離が可能になり、少なくとも原理上は、システム容量が高くなる。ただし、反面、より大きなチャネル間隔は、各セル内に使用できるチャネルの数を少なくし、これは、他の点が同一にとどまる場合は、容量を低減させることとなる。従って、システム設計者の一つの重要な目的は、Ｓ／Ｉ要件が満足され、かつ、スペクトル利用が最大になるような最適なチャネル間隔を決定することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、セルラ無線通信システム内の隣接チャネル干渉を、これらシステム内の通信チャネルのサービス品質係数の関数として、管理するための新規の複数の方法論を提供する。ここに開示される隣接チャネル干渉を管理するためのこれら新規の複数の方法論には：
偶数／奇数セル指定（Even/Odd Cell Designation）法−−あるセル内の隣接 チャネル衝突を排除することを目的とする；
垂直チャネルセット構成（Vertical Channel-Set Construction）法−−セク タ化されたセル内の隣接するセル間の隣接チャネル衝突を排除することを目的とする；および
最小隣接サーキット法（Minimum Adjacency Circuit Method）法−−規則的なチャネル割当て法において隣接するセルあるいはセクタ間の隣接エッジの数を低減することを目的とする：
が含まれ、これらのおのおのが、本発明の一つの実施例を構成するものである。
【００１２】
［参照されるべき関連する特許出願］
この特許出願は、合衆国特許出願第08/580568号、“System and Method For Management of Neighbor Channel Interference With Cellular Reuse Partitioning”（M.Benveniste-8）、および合衆国特許出願第08/581694号、“System and Method For Management of Neigbor Channel Interference With Power Control and Directed Channel Assignment”（M.Benveniste-9）と関連するものであ り、これらの特許出願が、同一の出願人による現在の出願と同時に申請されてるために、これらも参照されるべきである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下の説明は、一部分、コンピュータシステム内のデータに関する演算のアルゴリズムおよび記号的表現の観点から行なわれる。明らかなように、これらアルゴリズム的記述および表現は、システムエンジニアリングの分野における技術者によって当業者に彼らの研究の内容を伝えるために通常に使用される手段である。
ここで（および一般的に）使用されるアルゴリズムという用語は、要望される結果に導くための独立したステップのシーケンスと見ることができる。これらステップは、通常、物理量の操作を伴う。通常、必ずしもそうではないが、これら物理量は、蓄積、転送、結合、比較、その他の操作が可能な電気的あるいは磁気的な信号の形式をとる。説明の便利さ、並びに、通常の用法と適合させるために、これら信号は、しばしば、ビット、値、エレメント、記号、文字、項、数、その他の観点から説明される。ただし、これらおよび類似する用語は、適当な物理量と対応されるべきであり、これら用語は、これら量に与えられた単なる便宜上のラベルであるということが強調されるべきである。
【００１４】
説明の明快さのために、本発明の実施例が個々の機能ブロック（“プロセッサ”とラベルされる機能ブロックを含む）から構成されるものとして説明される。これらが表す機能は、共有あるいは専用ハードウエアの使用を通じて提供され、これらには、これに限定されるものではないが、ソフトウエアを実行する能力を持つハードウエアが含まれる。例えば、図３および４内に示される“ＯＭＣ”、“ＭＳＣ”、および“ＢＳ”、並びに、図４の“コンピュータプロセッサ”機能の幾つかあるいは全ては、一つあるいは複数のプロセッサによって提供され、これらプロセッサには、共有プロセッサも含まれる。（“プロセッサ”という用語の使用は、ソフトウエアを実行する能力を持つハードウエアを排他的に差すものと理解されるべきできない）。
【００１５】
一例としての実施例は、マイクロプロセッサおよび／あるいはデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）ハードウエア、例えば、ＡＴ＆Ｔ  ＤＳＰ１６あるいはＤＳＰ３２Ｃ、以下に説明される動作を遂行するためのソフトウエアを蓄積するための読み出し専用メモリ（ＲＡＭ）、および結果を蓄積するためのランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）を含む。大規模集積（ＶＬＳＩ）ハードウエア実施例、並びに、カスタムＶＬＳＩ回路と汎用ＤＳＰ回路との組合せを使用することも可能である。
【００１６】
図３には典型的なセルラシステムがブロック図にて示される。図示されるように複数の移動交換センタ（ＭＳＣ）２０２および２０３によって移動無線電話システムが公衆交換電話網２０１（ＰＳＴＮ）に接続される。ＭＳＣの交換によって、おのおのがセルカバーエリアにサービスを提供する複数の基地局（ＢＳ）２１０が相互接続される。各カバーエリアは、図示されるように、実際のシステムに典型的な不規則な境界を持つ。各ＢＳは、そのセルカバーエリア内の移動無線電話２５０にサービスを提供するための無線送／受信装置および放射アンテナを持つ。
【００１７】
運転および管理センタ（ＯＭＣ）２２０が、それらのシステム動作およびそれらと関連するＢＳ２１０を制御するためにＭＳＣ２０２および２０３に結合される。ＯＭＣ２２０は、中央制御局であり、これは、データ処理部、データメモリから入力されるデータを受け入れるための入力、およびリアルタイムコントロールを含む。フレキシブルなチャネル割当ての場合は、このデータ処理構成が、ＢＳの所に位置する遠隔からチューニング可能な無線トランシーバとの組合せにてチャネル割当て（アレンジメント）を実現するために使用される。
【００１８】
このようなフレキシブルなチャネル割当てに対しては、図４に略ブロック図にて示されるような、ＢＳの所の無線トランシーバのチャネル割当ておよびチューニングを制御するためのデータ処理装置の一例としての実現が、ＯＭＣ内に含まれる。コンピュータプロセッサ３１０は、関連するメモリ３１１内に蓄積されたプログラムを持つ。このプログラムは、セルラシステムへの無線チャネルの割当てを遂行するためのインストラクションを含む。初期入力データが入力機能３１２を通じてコンピュータプロセッサ３１０に供給される。これら入力には、利用可能なセル、利用可能な無線周波数、および干渉情報が含まれる。干渉情報は、通常、セル間干渉マトリックス（cell-to-cell interference matrix）の形式を持ち、他のセルからの各セルへの干渉を定義する。これら入力には、さらに、要望されるチャネル割当ておよびトラヒック利用パターンに対して要求されるシステム制約が含まれる。
フレキシブルなチャネル割当て方法論を実現するために、チャネル割当てプロセスが、コンピュータプロセッサ３１０によって、メモリ３１１内に蓄積されたインストラクションに従って遂行される。結果としてのチャネル割当てが出力機能３１３を介してＭＳＣ３１５に出力され、これはここからＢＳ３２１に転送される。これらＢＳ内に含まれる個々のチューナブル無線３２２が、次に、割当てプロセスによって決定された無線チャネルの割当てに従って適当な周波数にチューニングされる。
【００１９】
Ｉ．発明の方法論
Ａ．概要
本発明の方法論が、ここでは、複数の実現（実施例）として示されるが、これら新規の方法のおのおのが、隣接チャネル干渉を管理し、結果として、総合的なＳ／Ｉ比目標を達成することを目標とする。これら実施例の具体的な説明から明らかになるように、各実施例は、独立して実現することもできるが、これらの殆どは、一つあるいはそれ以上の他の実施例と組み合わせて実現することも、あるいは、参照として示された一連の関連する特許出願において開示される方法論の実施例と組み合わせて実現することも可能である。
具体的な実施例の説明を行なう前に、チャネル間隔（サービスチャネルと干渉隣接チャネルとの間の間隔）、サービスチャネルと干渉チャネルの受信信号強度、およびＳ／Ｉ比、の間の幾つかの関係について展開され、その後、これらの関係が、後に説明される本発明の実施例に対して適用される。
【００２０】
隣接チャネル送信機に起因する干渉のレベルは、加入者ユニット（通常は、移動あるいは携帯ユニット）のそれらの基地局からの位置、実施されるパワー制御のレベル、および通信の方向、つまり、送信が基地局から加入者ユニットに向けて行なわれるか（ここでは、“ダウンリンク”と呼ばれる）、あるいは加入者ユニットから基地局に向けて行なわれるか（ここでは、“アップリンク”と呼ばれる）に依存する。図５および６は、隣接チャネル干渉の影響について考察するための一例としての構成を示す。図５には、単一のセルが、基地局Ｂと共に示され、図６には、二つの近隣するセルが、基地局Ｂ1およびＢ2と共に示される。両方の図面において、加入者局ｉおよびｊが、互いおよび基地局との様々な位置関係にて示される。全ての構成において、記号ｉは、サービス中の加入者ユニットを示し、記号ｊは、その周波数スペクトル内で最も近い隣接チャネルと呼ばれるチャネル上で動作している加入者ユニットを示す。図６の構成においては、サービス中の加入者ユニットｉは、基地局Ｂ1によってサービスされ、隣接チャネル加 入者ユニットｊは基地局Ｂ2によってサービスされる。
【００２１】
一例として、全ての呼が同一のパワーにてサービスされる場合、つまり、パワー制御が適用されない場合について考える。この場合、結果として、ダウンリンク上の隣接チャネル干渉は、図５に示される全てのケースについて、全ての呼が同一のパワーにてサービスされるために同一となる。一方、アップリンク上の隣接チャネル干渉は、図５に示される３つのケースでおのおの異なる。信号の減衰が送信機と受信機との間の距離が増加すると増加するために、図５（ａ）においては、加入者ユニットｉから受信される信号強度は、加入者ユニットｊからの干渉信号よりも（加入者ユニットｉがサービスを提供する基地局に近いために）強くなる。従って、この構成においては、アップリンク上の隣接チャネル干渉は無視できる。図５（ｂ）の構成においては、受信サービス信号は、干渉信号と、二つの加入者ユニットが基地局から同一の距離にあるために、同一となる。最後に、図５（ｃ）の構成においては、アップリンク上の隣接チャネル干渉の方が、干渉加入者ユニットがサービス加入者ユニットよりも基地局に近いために高くなる。
【００２２】
基地局により近い呼のパワーを低減するパワー制御が使用された場合は、経験される隣接チャネル干渉の関係は変化する。これら変化を再び図５の構成を用いて説明するが、ここでは、パワーが、受信サービス信号が等しくなるように調節されるものと想定される。この場合、結果として、アップリンク上の隣接チャネル干渉は、図５の３つの全ての構成において、全ての加入者ユニットから受信される信号が、そのユニットの基地局からの位置と無関係に同一となるために、同一になる。反対に、ダウンリンク上にパワー制御が適用された場合は、隣接チャネル干渉は、３つの構成のおのおのに対して異なることになる。つまり、パワー制御のために、図５（ａ）の構成においては、ダウンリンク上の隣接チャネル干渉は、干渉信号のパワーがサービス信号のパワーよりも高くなるために増加することとなる。図５（ｂ）の構成においては、サービスされる加入者ユニットと隣接チャネル加入者ユニットが基地局から等距離にあるために、パワー制御が、ダウンリンク上の隣接チャネル干渉に影響を与えることはない。最後に、図５（ｃ）の構成においては、パワー制御によって、ダウンリンク上の隣接チャネル干渉は低減される。従って、以上からわかるように、パワー制御は、一般的には、アップリンク方向に対しては有用であるが、ダウンリンク方向において使用された場合は、しばしば、結果として、隣接チャネル干渉を増加させることとなる。
【００２３】
図６に示されるような隣接セルの場合についても考える。最初に、図６（ａ）の構成についてみると、加入者ユニットｉは、ダウンリンク上（基地局Ｂ2からの競合信号に起因）、およびアップリンク上（加入者局ｊからの競合信号に起因）の両方で隣接チャネル干渉を受ける。図面から簡単に理解できるように、図６（ｂ）におけるダウンリンク上および図６（ｃ）におけるアップリンク上には同程度の隣接チャネル干渉が発生するが、ただし、図６（ｂ）におけるアップリンク上および図６（ｃ）におけるダウンリンク上では、隣接チャネル干渉は、無視できる程度となる。
【００２４】
上に説明された関係を代数的に記述するために、以下の表記法（notation）が使用される。つまり：
Ｓは、加入者ユニットｉの所でのサービス信号の強度を表し；
Ｐは、二つの信号がコ−チャネルである場合に加入者ユニットｉによって受信される加入者ユニットｊをサービスする信号と加入者ユニットｉをサービスする信号の強度の比を表し；
ｗは、加入者ユニットｉをサービスするチャネルと加入者ユニットｊをサービスするチャネルの間のチャネル帯域幅の倍数として表された周波数スペクトル間隔を表し；
Ｎは、チャネル間隔ｗに起因する相対的な信号強度の低下を表し；
Ｔは、加入者ユニットｉによって実現されるＳ／Ｉ比を表し；そして
Ｔｃは、加入者ユニットｉの所でのサービス信号強度のコ−チャネル干渉に対する比を表すものとする。
この分析は、最初に、ダウンリンクの場合に関して行なわれるが、ただし、後に説明されるように、表記法を少し修正するのみで、ここに展開されるのと類似する関係がアップリンクの場合にも適用できることに注意する。
【００２５】
これら表記法上の定義から、加入者ユニットｉの所のコ−チャネル干渉は、Ｓ／Ｔcとなり、加入者ユニットｊから受信される隣接チャネル干渉は、（Ｓ  Ｐ）／Ｎとなることがわかる（脚注４）。ダウンリンク上で加入者ユニットｉによって受けるＳ／Ｉ比は、従って、以下のように書くことができる。
【数１】
0004598116.tif 000002
分母内の第一の項はコ−チャネル干渉であり；第二の項は隣接チャネル干渉である。
【００２６】
Ｎとｗとの間の関係は、ある与えられたチャネルフィルタ特性に対して以下のように書くことができる。
【数２】
0004598116.tif 000003
ここで、Ｂは、ｄＢ／octにて表現された音声帯域領域の外側に落ちる相対信号強度を表す［Lee、Mobile Cellular Telecommunications Systems,id.を参照］（脚注５）。式（２）の関係を式（１）からＮを除去するために使用すると、Ｔ、ｗ、Ｔｃ間に以下の関係が得られる。
【数３】
0004598116.tif 000004
式（３）は、指定されたコ−チャネルＳ／Ｉ比Ｔｃ、および与えられたチャネルフィルタ特性に対して、チャネル間隔ｗとＳ／Ｉ比Ｔとの間のトレードオフを見つけるために使用することができる。
【００２７】
本発明の実施例の実現を解説するための一例としての無線通信用途として、Ｂが２４ｄＢ／octであり、コ−チャネルＳ／Ｉ閾値Ｔｃが１８ｄＢ（Ｔｃ＝１０1.8＝６３．１）である（両方とも従来のセルラシステム設計において典型的な値である）一例としてのフィルタを使用することを考える。式（３）から計算されたこの一例としてのケースに対するＴとｗの間のトレードオフがテーブル１に示される。テーブル１において、最初のカラムはチャネル帯域幅の倍数にて与えられたチャネル間隔ｗを表し、残りの１０のカラムは、両方ともｄＢにて表現された、異なるＰ値に対するＴの値を表す。予想されるように、チャネル間隔を増加させると、Ｓ／Ｉ比も増加するが、これは、ｗ値が大きくなると、設計コ−チャネルＳ／Ｉ比、Ｔｃに収束する。
【表１】
0004598116.tif 000005
テーブル１  チャネル間隔とＳ／Ｉ比ｄＢ（Ｔ）との間のトレードオフ
【００２８】
式（３）を再構成することによって、異なるチャネル間隔値ｗに対する目標Ｓ／Ｉ比、Ｔを達成するために必要とされる設計コ−チャネルＳ／Ｉ比、Ｔｃを得ることができる。テーブル２は、ｄＢ（Ｔ）が１８ｄＢの場合のＴｃとｗとの間 のトレードオフを示す。Ｔｃは、これが再利用距離に与える影響を通じて、容量に影響を与え、一方、ｗが増加すると容量が低減するために、容量を最大にするＴｃとｗ
の最適な組合せが存在することとなる。
【表２】
0004598116.tif 000006
テーブル２  チャネル間隔とコ−チャネルＳ／Ｉ比ｄＢ（Ｔｃ）との間のトレードオフ
【００２９】
式（１）から（３）およびテーブル１および２の結果は、パラメータの定義を少し修正するのみで、アップリンク通信にも適用することができる。つまり、アップリンク通信に対しては：
Ｓは、サービス基地局の所で加入者ユニットｉから受信される信号強度を表し；
Ｐは、二つの信号がコ−チャネルの場合のｉにサービスを提供する基地局の所での加入者ユニットｊから受信される信号強度と加入者ユニットｉから受信される信号強度の比を表し；
Ｔは、加入者ｉにサービスを提供する基地局の所でのＳ／Ｉを表し；そして
Ｔｃは、加入者ユニットｉにサービスを提供する基地局の所でのサービス信号強度のコ−チャネル干渉に対する比を表すものと定義される。
【００３０】
前述のように、パワー制御が適用されず、加入者ユニットｉとｊの両方が同一の基地局によってサービスされる場合は（つまり、図５の構成においては）、ダウンリンク上では、干渉信号とサービス信号は、各信号が基地局から同一のパワーにて送信されるために同一になる。従って、干渉信号のサービス信号に対する比Ｐは、１となり、ｄＢ（Ｐ）は０となる。テーブル１からわかるように、隣接チャネルが使用された場合は、Ｓ／Ｉ比は、１６．２３ｄＢに低下するが、これは、目標値６３．１（１８ｄＢ）の６７パーセントを意味する。ただし、チャネル間隔ｗを２に設定することで、隣接チャネル干渉に起因するＳ／Ｉ低下が殆ど矯正でき、Ｓ／Ｉ比は、１６．２３ｄＢから１７．９９ｄＢに増加する。
【００３１】
加入者ユニットｉとｊが異なる基地局によってサービスされている場合も、図６（ａ）および６（ｂ）に示されるように、サービス中の加入者ユニットｉが二つのセルの共通境界の付近に位置するときは、干渉加入者ユニットｊの位置と無関係に、類似する状況が発生する。ただし、図６（ｃ）に示されるように、加入者ユニットｉが、干渉基地局Ｂ２から、サービスを提供する基地局Ｂ１からよりも遥かに離れて位置する場合は、Ｐ比は、１より小さくなり、ｄＢ（Ｐ）は負となる。従って、隣接チャネルの使用が、Ｓ／Ｉ比に与える影響は、小さくなる。例えば、ｄＢ（Ｐ）の値が−５ｄＢである場合は、テーブル１から、１７．３６ｄＢのＳ／Ｉ比が実現されることが示される。これは、設計コ−チャネルＳ／Ｉ比１８ｄＢの８６パーセントに相当する。ｄＢ（Ｐ）が−１０ｄＢの場合は、１７．７９ｄＢのＳ／Ｉ比が実現され、これは、設計コ−チャネルＳ／Ｉ比の９５パーセントに相当する。見かたをかえれば、この値は、隣接チャネル干渉が、コ−チャネル干渉と隣接チャネル干渉を総和して５パーセントに制限された場合に、Ｓ／Ｉ比によって実現される値として特性化することもできる。従って、Ｐの値は、それに対して隣接チャネル干渉が許容可能になる値として定義することもできる。こうして定義された値は、ここでは、Ｐａと呼ばれ、この一例としてのケースにおいては、−１０ｄＢである。
【００３２】
テーブル２に示されるｗとＴｃとの間のトレードオフについて、ｄＢ（Ｐ）＝０の場合に関して考察すると、チャネル間隔を１から２に増加することによって、計画コ−チャネルＳ／Ｉ比として、２１．０３ｄＢの代わりに１８．０１ｄＢを使用することが可能になることがわかる。また、テーブルから、間隔を２よりさらに増加しても、コ−チャネル干渉制約、従って、容量の観点からは、全く得るものがないことがわかる。
【００３３】
パワー制御が適用された場合は、前述のように、ダウンリンク上のパワー制御は隣接チャネル干渉の影響を悪化させる。ここでは、互いに接近して位置する二つの加入者ユニットの信号強度を低減するためにダウンリンク上にパワー制御が適用される場合の特定のケースについて考察する。このケースにおいては、Ｐは、これら二つの加入者ユニットをサービスする信号のパワー低減の差に等しくな。最悪の場合が、図５（ａ）の構成によって示されるように、加入者ユニットｉをサービスする信号のパワーが大幅に低減され、加入者ユニットｊをサービスする信号が最大のパワーにて動作する場合に発生する。この場合、テーブル１からわかるように、設計コ−チャネルＳ／Ｉ比が１８ｄＢであっても、近い方の加入者ユニットに対してダウンリンクパワーが２８ｄＢだけ低減されると、実現されるＳ／Ｉ比は負となり、１７．７９ｄＢのＳ／Ｉ比を達成するためには、チャネル間隔３が必要となる。
一連のM.Benveniste-9と呼ばれる参照のために示された関連する特許出願においては、新規の混合型パワー制御方法論（Mixed Power Control Methodology)が開示されるが、この方法においては、ダウンリンク上に部分的なパワー制御を使用することによって、チャネル間隔を２以上の値に増加することなく、妥当なＳ／Ｉ比が維持される。
【００３４】
Ｂ．チャネル割当ての方法論
以下の節においては、従来の技術による方法によって達成されるよりも低減された近隣チャネル干渉を提供する３つの新規のチャネル割当て方法論について説明される。これら新たなチャネル割当て方法論の個々が本発明の一つの実現（実施例）を構成するが、これらは、それぞれ、偶数／奇数セル指定法（Even/Odd Cell Designation）、垂直チャネルセット構成法（Vertical Channel Set Construction）、および最小隣接サーキット法（Minimum Adjacency Method）と呼ばれる。しかしながら、これらの新規のチャネル割当ての方法論について詳細に説明する前に、従来のチャネル割当ての方法論および原理について簡単に触れておくことは有益であるものと信じる。
【００３５】
従来のＲＦ計画においては、セル内の隣接チャネルに関する制約は、チャネルセットが構成される方法に起因して、大きな関心事とはならなかった。典型的には、これらチャネルセットは、カラムに順番に左から右に連続して、一度に一行づつ、番号を付けることによって形成されたマトリックスのカラムの要素から構成される。このアプローチは、ここでは、水平（horizontal）チャネルセット構成法と呼ばれ、これが図７に示される。この方法においては、Ｎ＝２以上の再利用係数では、同一のチャネルセットの任意の二つの番号間のチャネル番号の差が少なくともこの再利用係数に等しいために、セル内の隣接チャネル制約を自動的に満たす。従って、隣接チャネルによって、同一のセルあるいはあるセルの同一セクタがサービスされることは決してない。
【００３６】
隣接セルの問題に関しては、隣接するセル内の加入者ユニット間の隣接チャネル干渉を防止するための直接的な方法は、互いに干渉する加入者ユニットに隣接チャネルを割当てることを避けることである。加入者ユニットの相対位置によって、それらが互いに干渉するか否かが決定される。上に説明されたように、セルの境界付近の加入者ユニットは、その境界の反対側のセルの、アップリンク通信に対しては、受信信号強度によっては、隣接チャネル干渉を与える可能性がある。また、同じ加入者ユニットは、ダウンリンク上に、隣のセルからの隣接チャネル干渉を受ける恐れがある。単純な、ただし現実的な想定として、ここでの分析においては、Ｐが、前に定義された隣接チャネル干渉が容認できるようになる値Ｐａ以下に落ちた場合は、隣接チャネル干渉は起こらず、そうでなければ、発生するという約束が採用される。
【００３７】
加えて、規則的なチャネル割当てにおいては、隣接チャネルを使用する隣接セルの数を減らすことによって、隣接チャネル干渉を低減することができる。これら二つの隣接セルによって共有される境界は、隣接エッジ（adjacent edge）と呼ばれる。隣接チャネル干渉の代用として近隣エッジを使用することは、特に、規則的なチャネル割当に対しては意味のあることであるが、これは、規則的なチャネル割当てにおいては、全てのチャネルセットが同一のサイズを持ち、チャネルセットが構成される方法から、二つのチャネルセットは、それらのチャネルの全てが隣接するか、全てが隣接しないかのいずれかになるためである。
【００３８】
Ｂ１．奇数／偶数指定法
セル内の隣接チャネル制約を満足するための一つの新規のアプローチは、各セルに対してパリティ、つまり、奇数あるいは偶数を指定する方法である。セルは、指定されたパリティの番号を持つチャネルを使用することのみを許される。固定的なチャネル割当てにおいては、チャネルセットは、奇数あるいは偶数のいずれかのチャネル番号を含み、セルには、奇数あるいは偶数のいずれかのチャネルセットが割当てられることになる。このアプローチは、規則的および不規則的な両方のチャネル割当てに対して有効である。規則的なチャネル割当てにおいては、水平チャネルセット構成のために、隣接チャネル制約は、あるセル内で常に満足されるが、ただし、この奇数／偶数アプローチは、これが、隣接セルが、隣接チャネル制約を満足することをより容易にするという理由から必要とされる。この特徴については、後により詳細に説明される。
【００３９】
Ｂ２．垂直チャネルセット構成法
隣接チャネルは、通常は、セクタ化されたセル（つまり、おのおのがセルのセクタをカバーする指向性アンテナを持つセル）の隣接するセクタ内では使用されるべきではない。図２に示される３つのセクタから成るセルを用いて要点を説明すると、セクタα１は、セル１内の他の二つのセクタβ１およびγ１内で使用されているチャネル、あるいは、この隣の二つのセクタβ２およびγ５内で使用されるチャネルに隣接するチャネルは使用すべきではない。同一ラベルのアンテナが整合されているかぎりは、αセクタに、βあるいはγセクタのチャネルに隣接するチャネルが割当てられないように確保し、他のセクタについても同様にすることで十分である。
【００４０】
従来の固定的かつ規則的なチャネル割当てにおいては、通常は、セクタには、水平法によって得られるチャネルセットが割当てられる。つまり、チャネルセットは、マトリックスのカラムから成り、カラムの総数は、再利用係数にセル当たりのセクタの数を掛けた値に等しい。従って、３セクタから成るセル内で、再利用係数７が使用された場合は、チャネルセットのマトリックスは、図７に示されるような２１のカラムを持つこととなる。最初の７カラムが、αセクタに割当てられ、次の７カラムが、βセクタに割当てられ、最後の７カラムが、γセクタに割当てられることとなる。図からわかるように、異なる方位のセクタは、３つのペア：（α１、γ７）、（α７、β１）、および（β７、γ１）を除いて、隣接チャネルを使用しない。
【００４１】
本発明においては、セクタ化されたセルに対して有効な、垂直チャネルセット構成法と称される新規のチャネルセット構成アプローチが提供される。規則的なチャネル割当ての場合は、チャネルセットマトリックスは、再利用係数、例えば、７、に等しい数のカラムから構成される。各カラムが、次に、セル内の各セクタに対して一つの部分が得られるように、幾つかの部分に分割される。例えば、図８に示されるように、３つのセクタが存在する場合は、各カラムの上から三分の一の部分が、αセクタに割当てられ、中央の部分が、βセクタに割当てられ、下の三分の一の部分がγセクタに割当てられる。隣接チャネル干渉は、α７内の最後のチャネルとβ１内の最初のチャネルの間と、β7内の最後のチャネルとγ１内の最初のチャネルの間においてのみ発生する。これら二つのペアのチャネルを除いては、αセクタは、β、γセクタのいずれに隣接するチャネルも持たず、β、γセクタについても同様である。こうして、隣接チャネル制約が、全ての実際的な目的に対して満足される。
【００４２】
隣接するのは二つのチャネルペアのみであるために、隣接チャネル干渉は、（各ペアから一つずつ全部で）二つのチャネルを脱落させることによって、あるいは、これら二つのペアのセクタの内で隣接性を回避することによって完全に排除することができる。こうして、このチャネルセット構成アプローチは、上に説明された全ての許容できる従来のチャネル割当て計画（および、これに加えて、セクタα１とγ７が互いに隣接する計画）に対して適用可能である。
【００４３】
規則的なチャネル割当てに対するこのアプローチの適用について解説するために、再利用係数Ｎ＝４、セル当たり３セクタを使用して達成可能な、Ｓ／Ｉ要件（比）について考察する。図９には、このような、二つの再利用パターンＩおよびＩＩが示される。加入者ユニットの位置関係に対する最悪の場合の幾何学的構成の分析から、パターンＩの方が、パターンＩＩよりも、より高い最悪の場合のＳ／Ｉ比を提供し（つまり、パターンＩでは２０．６ｄＢであるのに対してパターンＩＩではｌ６．１ｄＢ）、従って、より好ましいことがわかる（脚注６）。セクタ化されたセルに対する従来のチャネルセット構成の方法論では、パターンＩに対して、隣接エッジを無くせるようなアンテナ方位およびチャネル割当ては存在しないが、垂直チャネルセット構成では、許容可能なＳ／Ｉ比を達成するチャネル割当てを提供できることがわかる。
【００４４】
垂直チャネルセット構成法は、セルが異なるサイズを持ち、異なるチャネル容量が要求される、固定的で、不規則的な、チャネル割当てに対して適用することもできる。この方法においては、周波数スペクトルが、セル当たりのセクタ数に等しい数の互いに素なセグメント（disjoint segments）に分割され、次に、各 セクタに、そのラベルに対応するセグメントから、最適数のチャネルが割当てられる。例えば、セル当たり３つのセクタが存在する場合は、αセクタには、最も低い番号を持つチャネルが割当てられ、βセクタには、それに続くチャネルが割当てられ、γセクタには、最も高い番号を持つチャネルが割当てられる。
【００４５】
最後に、この垂直チャネルセットアプローチは、動的なチャネル割当てに対して使用することも可能である。利用可能なスペクトルがいったんセグメントに分割されると、同一のアンテナ方向を持つセクタが、同一のスペクトルセグメントからのチャネルを使用することとなる。フレキシブルなチャネル割当てアルゴリズムによって、セル内の隣接チャネル制約が満足されることが確保される限り、隣接チャネル干渉は排除される。
【００４６】
Ｂ３．最小隣接サーキット法
全方向セル（単一の全開口アンテナを使用するセル）は、再利用係数７の従来のパターンに従って構成された場合は、図１０に示されるように、各セルが、二つの隣接セルを持つために、例えば、セル＃３は、セル＃２と＃４との隣接エッジを持ち、隣接チャネル制約に違反する。Ｐが、前に定義された閾値Ｐaを超え、従って、隣接チャネル干渉が目立つようになる確率は、ダウンリンク上では、最悪の場合、０．２３となり、アップリンク上では、隣接チャネル干渉に対する確率は０．２１となる。また、ある呼がダウンリンク上、アップリンク上、あるいは両方の上で、隣接チャネル干渉を受ける確率は、最悪の場合、０．３９となる。（これら全ての確率は、シミュレーションによって推定されたものである）。
【００４７】
一般に、隣接チャネル制約を満足することができる、つまり、隣接エッジを回避することができる最小の再利用係数は、チャネルセットが従来の水平法に従って構成された場合は、１２（脚注７）、より最近では、９（脚注８）であると考えられている。ここでは、奇数／偶数チャネルセット構成法を使用して、８＝Ｎにて、隣接セル間の隣接チャネル制約を満足させるための方法が提供される。また、この方法は、これら制約を満足させるための従来の方法よりも高い容量、つまり、セル当たり４０アーランを提供し、かつ、Ｓ／Ｉ比、１９．５ｄＢを達成する。テーブル３には、本発明の方法（８＝Ｎ）と、再利用係数７、９、および１２に対する２パーセント閉塞率でのトラヒック容量の比較が示される。
【表３】
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テーブル３  異なる再利用係数に対する全方向性セルの容量
Ｎ＝８の再利用パターンに対して、最小数の隣接エッジを持つチャネル割当てを見つけるためのアプローチについて説明するが、図１１−Ａには、再利用係数＝８の場合に対して、全方向性再利用パターンが示される。図からわかるように、チャネルセットが、Ａ、Ｂ、Ｃ．．．とラベルされる各セルに対して、セル当たりの隣接エッジの最大数が最小になるような方法にて割当てられる。
【００４８】
奇数／偶数構成法が使用された場合は、隣接チャネルセットの数は１となる。各奇数のチャネルセットは、その上の偶数のセットに隣接し、各偶数のチャネルセットは、その下の奇数のセットに隣接する。偶数のチャネルセットは、たった一つの、その上の奇数のチャネルセット内のチャネルに隣接するチャネルを含む。隣接チャネルペア内の二つのチャネルのうちの一つを除去し、二つのチャネルセット内の隣接性の可能性を排除することができる。これが行なわれた場合、奇数のチャネルセットの幾つかが偶数のチャネル番号を含み、偶数のチャネルセットの幾つかが奇数のチャネル番号を含むこととなる。
【００４９】
最適なチャネル割当てを、近傍グラフ（neighborhood graph）の補集合（complement）を構成することによって見つけることができる。近傍グラフは、再利用クラスタ内のセルに対応するノード、および、各ペアのノードに対してそれらノードが隣接セルに対応する場合は、一つのエッジを持つ。図１１（ｂ）は、図１１（ａ）の再利用パターンに対する近傍グラフを示す。あるグラフの補集合は、初期グラフと同一のノードセットを持ち、この補集合グラフ（complement graph）内には、図１１（ｃ）に示されるように、初期グラフ内にエッジが存在しない場合は、一つのエッジが存在する。
【００５０】
チャネルセットをセルに割当てるためには、補集合グラフ内のノードに、１からＮの番号が付けられる。こうしてノードに番号が付けられたとき、グラフ内の全ての隣接チャネルセットのペアの間に、エッジが存在する場合は、隣接セルは、隣接エッジを共有しないことになる。一方、存在しない場合は、チャネルセットの各隣接するペアにエッジが加えられる。そして、ノード当たりに加えられるエッジの数を最小にすることが目的とされる。
【００５１】
Ｎ＝８の再利用パターンに対しては、水平チャネルセット構成法が使用された場合は、ノード当たり１つのエッジを加えることが要求され、従って、各セルは、一つの隣接エッジを持つこととなる。一方、図１１（ｃ）において選択されたナンバリング方法では、隣接エッジが、以下のペアのセル：つまり、（Ａ、Ｂ）、（Ｃ、Ｅ）、（Ｄ、Ｇ）、および（Ｆ、Ｈ）の間に存在することとなる。
つまり、奇数／偶数構成法を使用した場合は、上のＮ＝８の再利用パターンに対しては、隣接エッジを持たないチャネル割当てを見つけることができる。図１１（ｃ）に示されるノードのナンバリング法がこの割当て法を示す。当然なことであるが、奇数／偶数構成アプローチを採用できるのは、再利用係数が偶数の場合のみである。
【００５２】
ＩＩ．結論
ここでは、隣接チャネル干渉を管理するための複数の新規の方法論について開示された。これら方法、およびこれらの組合せは、固定的なあるいはフレキシブルな、そして、規則的なあるいは不規則的な全てのチャネル割当てに対して採用することが可能である。さらに、これら方法は、全てのチャネル化されたシステムに対して、それらが、周波数分割多重アクセスを採用するか、周波数分割／時間分割ハイブリッドアクセスを採用するかに関係なく適用することができる。
【００５３】
上で説明されたように、ここに開示されたこれらさまざまな方法は、互いに簡単に組み合わせて使用できるのみか、参照として示された関連する特許出願において開示されている発明の実施例と組み合わせて使用することも可能である。ここに開示される複数のチャネル割当て方法論間の相乗効果の潜在能力をさらによく示すための例として、セクタ化されたセルと全方向性のセルの混合から構成される不規則的なグリッドを使用するセルラシステムが、一様でないトラヒック分布を持つ場合を取り上げて説明することができる。目的は、隣接チャネル制約を満足させる最適な不規則的なチャネル割当てを見つけることにある。このために、まず最初に、奇数／偶数セル指定法が、セル内の隣接チャネル制約を満足させるために使用され、次に、混合型パワー制御と有向割当てを併用する方法（Mixed Power Control with Directed Assignment、関連する特許出願、M.Benveniste-9において開示）によって、隣接セル間の隣接チャネル干渉が低減される。さらに、垂直チャネルセット構成法によって、同一セルの複数のセクタが隣接チャネルを使用しないことが確保され、最後に、セルの奇数／偶数指定およびセクタの方位に従ってチャネルを使用する任意のチャネル借用スキーム（channel borrowing scheme）が使用され、これらの組み合わされの結果として、隣接チャネル制約に違反しない動的なチャネル割当てが達成される。
本発明の現在の実施例が詳細に説明されたが、これらに対して様々な変更、代替、置換を行なうことが、付録の特許請求の範囲によって定義される本発明の精神および範囲から逸脱することなしに可能であることを理解されるべきである。
【００５４】
脚注１
図１に示されるセルの六角形状は、作図上の便宜のために使用されることに注意する。このような六角セル表現は、これがセルに対する理想的なパワーカバーエリアである円形形状に接近するために採用される。ただし、この円形形状を使用した場合は、重複エリアが発生し、サービスを受けるエリアの図面が不鮮明となる。一方、便宜的な六角形状のセルを使用した場合は、サービスエリアを表す複数のセルを、セル間のギャップおよび重複無しに示すことができる。
脚注２
勿論、後に詳細に説明されるように、無線通信技術分野での比較的最近の進展を表すフレキシブルなチャネル割当て方法論は、通常、セル内の固定的でないチャネル割当てを伴う。
【００５５】
脚注３
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【００５６】
脚注４
最悪の場合、動作チャネルの各側で一つの最高で二つの隣接チャネルが、この規模の干渉を与えることが考えられる。これより大きな周波数スペクトル間隔での隣接チャネルからの干渉は、これより低く、従って、無視できる。
脚注５
ｄＢへの変換は、以下の通り、つまり：ｄＢ（Ｔ）＝１０log１０（Ｔ）である。
脚注６
Ｓ／Ｉ比は、セルのカバーエリアの境界上の固定されたポイントに最も近い６つのコ−チャネルセルの干渉への寄与を総和することによって計算される。
脚注７
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脚注８
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【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】無線セルラ通信システムに対する規則的なセル構成の略図を示す。
【図２】再利用係数７に基づくセクタ化されたセル構成を示す。
【図３】無線セルラ通信システムの主要な要素およびこれら要素間の典型的な相互接続をブロック図形式にて示す。
【図４】フレキシブルなチャネル割当て方法論が採用される場合の、無線チャネルの、無線セルラ通信システムの様々なセルへの、割当てを制御するためのデータ処理システムの略ブロック図を示す。
【図５】基地局を含む単一のセル、サービスを受ける加入者局、および干渉加入者局の、互いの、および基地局との間の、様々な位置関係を簡略的に示す。
【図６】各々が一つの基地局を持つ二つの隣接セル、サービスを受ける加入者局、および干渉加入者局の、互いの、および基地局との間の、様々な位置関係を簡略的に示す。
【図７】水平チャネルセット構成法を使用する場合の、セクタ化されたセルに対する、チャネルセット構成を示す。
【図８】本発明による垂直チャネルセット構成法を使用する場合の、セクタ化されたセルに対する、チャネルセット構成を示す。
【図９】再利用係数４を使用するセクタ化されたセル構成を示す。
【図１０】セルに隣接チャネルセットが割当てられたところを示す再利用係数７を使用する全方向性セル構成を示す。
【図１１】再利用係数８を使用する全方向セル構成に対する、セル構成、隣接グラフおよびその補集合を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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