(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
垂直中心軸線を挟んで垂直方向に千鳥状に配列された複数の第１のアンテナ素子ユニットと、
前記垂直中心軸線を挟んで前記第１のアンテナ素子ユニットと重ならない形態で垂直方向に千鳥状に配列された複数の第２のアンテナ素子ユニットと、を備え、
前記第１のアンテナ素子ユニットは、１または複数の周波数に共振する第１のアンテナ素子によって構成され、
前記第２のアンテナ素子ユニットは、前記周波数とは異なる１または複数の周波数に共振する第２のアンテナ素子によって構成されていることを特徴とする周波数共用アレイアンテナ。
【請求項２】
前記第１のアンテナ素子ユニットは、前記第１のアンテナ素子を１つ有し、前記第２のアンテナ素子ユニットは、前記第２のアンテナ素子を１つ有することを特徴とする請求項１に記載の周波数共用アレイアンテナ。
【請求項３】
前記第１のアンテナ素子ユニットは、前記第１のアンテナ素子を垂直方向に複数配列したサブアレイを有し、前記第２のアンテナ素子ユニットは、前記第２のアンテナ素子を垂直方向に複数配列したサブアレイを有することを特徴とする請求項１に記載の周波数共用アレイアンテナ。
【請求項４】
前記第１のアンテナ素子ユニットは、前記第１のアンテナ素子を１つ有し、前記第２のアンテナ素子ユニットは、前記第２のアンテナ素子を垂直方向に複数配列したサブアレイを有することを特徴とする請求項１に記載の周波数共用アレイアンテナ。
【請求項５】
前記第１、第２のアンテナ素子は、垂直偏波アンテナ素子であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の周波数共用アレイアンテナ。
【請求項６】
前記第１、第２のアンテナ素子は、水平偏波アンテナ素子であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の周波数共用アレイアンテナ。
【請求項７】
前記第１、第２のアンテナ素子は、一方が水平偏波アンテナ素子であり、他方が垂直偏波アンテナ素子であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の周波数共用アレイアンテナ。
【請求項８】
前記第１、第２のアンテナ素子は、水平偏波アンテナ素子と垂直偏波アンテナ素子とを組み合わせた偏波共用アンテナ素子であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の周波数共用アレイアンテナ。
【請求項９】
前記第１のアンテナ素子が垂直偏波アンテナ素子であり、前記第２のアンテナ素子が水平偏波アンテナ素子と垂直偏波アンテナ素子とを組み合わせた偏波共用アンテナ素子であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の周波数共用アレイアンテナ。
【請求項１０】
前記第１、第２のアンテナ素子は、ダイポールアンテナ素子またはパッチアンテナ素子であることを特徴とする請求項１〜９のいずれかに記載の周波数共用アレイアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特に移動通信システム等における基地局用のアンテナとして好適に用いることができる周波数共用アレイアンテナに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
移動体通信では、1つの基地局がカバーするエリアを扇状のセクタに分割して、周波数使用効率を向上させるようにしている。このようにエリアを扇状に分割するためには、基地局アンテナに指向性アンテナを用いて、希望する扇状の範囲にのみ電波を放射する必要がある。
上記基地局アンテナとして使用する指向性アンテナは、要求される水平面内指向性が狭い場合（例えば、１００°以下）、特許文献１に記載されているように、アンテナ素子を水平方向に２以上配列して構成する場合がある。
【特許文献１】特開平６−６９７１６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、上記のような水平多素子配列アンテナは、２分配器等を用いて各アンテナ素子を合成する必要がある。このため、垂直方向に多段配列してアレイ化した場合、給電回路の構造が複雑化し、それに伴う構成部品数および組立工数の増加によって製造コストが上昇することになる。また、周波数共用アンテナを構成する場合には、個々の周波数に共振するアンテナ素子をそれら相互が重なり合う形態で配置することになるので、ＶＳＷＲ（定在波比）や水平面内指向性などの電気特性の劣化を生じる。
【０００４】
なお、近年、鉄塔の増設などによる基地局の負担を軽減するべく、１つのアンテナカバーに２周波数以上に共用するアンテナを収納することも実施されている。しかし、この周波数共用アンテナは、個々の周波数に共振するアンテナ素子相互が電気的に影響し合うため、水平面内指向性の成形が難しく、また構造が複雑化するという欠点も有する。
【０００５】
そこで、本発明の目的は、構造の簡単化とコストの低減を図りながら、良好な水平面内指向性を得ることができる周波数共用アレイアンテナを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上記目的を達成するため、垂直中心軸線を挟んで垂直方向に千鳥状に配列された複数の第１のアンテナ素子ユニットと、前記垂直中心軸線を挟んで前記第１のアンテナ素子ユニットと重ならない形態で垂直方向に千鳥状に配列された複数の第２のアンテナ素子ユニットと、を備え、前記第１のアンテナ素子ユニットは、１または複数の周波数に共振する第１のアンテナ素子によって構成され、前記第２のアンテナ素子ユニットは、前記周波数とは異なる１または複数の周波数に共振する第２のアンテナ素子によって構成されていることを特徴とする周波数共用アレイアンテナを提供する。
【０００７】
１つの実施態様において、前記第１のアンテナ素子ユニットは前記第１のアンテナ素子を１つ有し、前記第２のアンテナ素子ユニットは前記第２のアンテナ素子を１つ有する。
別の実施態様において、前記第１のアンテナ素子ユニットは前記第１のアンテナ素子を垂直方向に複数配列したサブアレイを有し、前記第２のアンテナ素子ユニットは前記第２のアンテナ素子を垂直方向に複数配列したサブアレイを有する。
さらに別の実施態様において、前記第１のアンテナ素子ユニットは前記第１のアンテナ素子を１つ有し、前記第２のアンテナ素子ユニットは前記第２のアンテナ素子を垂直方向に複数配列したサブアレイを有する。
【０００８】
前記第１、第２のアンテナ素子には、垂直偏波アンテナ素子、あるいは、水平偏波アンテナ素子を使用することができる。また、前記第１、第２のアンテナ素子の一方に水平偏波アンテナ素子を使用し、他方に垂直偏波アンテナ素子を使用しても良い。
さらに、前記第１、第２のアンテナ素子として、水平偏波アンテナ素子と垂直偏波アンテナ素子とを組み合わせた偏波共用アンテナ素子を使用すること、あるいは、前記第１のアンテナ素子として垂直偏波アンテナ素子を使用し、前記第２のアンテナ素子として水平偏波アンテナ素子と垂直偏波アンテナ素子とを組み合わせた偏波共用アンテナ素子を使用することも可能である
【０００９】
前記第１、第２のアンテナ素子には、例えば、ダイポールアンテナ素子またはパッチアンテナ素子を使用することができる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、垂直中心軸線を挟んで垂直方向に千鳥状に配列された複数の第１のアンテナ素子ユニットと、上記垂直中心軸線を挟んで上記第１のアンテナ素子ユニットと重ならない形態で垂直方向に千鳥状に配列された複数の第２のアンテナ素子ユニットと、を備え、第１のアンテナ素子ユニットが単一または複数の第１の周波数に共振する第１のアンテナ素子を有するとともに、第２のアンテナ素子ユニットが単一または複数の第２の周波数に共振する第２のアンテナ素子を有するように構成されるので、アンテナ素子数および分配器等の給電用部品を低減して、大幅なコストダウンを図ることができる。
また、第１、第２のアンテナ素子の重なりを回避して、それら相互の電気的な干渉を抑制することが可能になるので、良好なＶＳＷＲ特性および水平面内指向性を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、図面を参照しながら本発明の実施の形態について詳細に説明する。
図１は、本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第１の実施形態を示す概念図である。本実施形態に係るアレイアンテナは、垂直中心軸線Ｌを挟んで垂直方向に千鳥状に配列された複数のアンテナ素子ユニットＵ１と、上記垂直中心軸線Ｌを挟んで上記第１のアンテナ素子ユニットＵ１と重ならない形態で垂直方向に千鳥状に配列された複数のアンテナ素子ユニットＵ２と、を備えている。本実施形態において、アンテナ素子ユニットＵ１、Ｕ２は、垂直中心軸線Ｌを挟んで相対向している。
【００１２】
アンテナ素子ユニットＵ１およびＵ２は、それぞれ単一のアンテナ素子１および２を備えている。なお、本実施形態および後述の各実施形態においては、アンテナ素子１、２としてダイポールアンテナ素子が使用されている。アンテナ素子１、２は、それぞれ周波数ｆ１、ｆ２に共振するように構成され、その素子導体が垂直に向く形態で、つまり、垂直偏波アンテナ素子として機能する形態で配置されている。
本実施形態に係るアンテナを移動通信システム等における基地局用アンテナとして使用する場合、上記周波数ｆ１およびｆ２は、例えば０．８ＧＨｚ（８００ＭＨｚ）および２ＧＨｚにそれぞれ設定される。
【００１３】
本実施形態に係る周波数共用アレイアンテナによれば、アンテナ素子１、２がそれぞれ垂直中心軸線Ｌを挟んで垂直方向に千鳥状に配列されているので、アンテナ素子を千鳥状に配列しない従来構成のアレイアンテナ、つまり、垂直中心軸線Ｌを挟んでアンテナ素子１相互およびアンテナ素子２相互を対向配置した図示していない従来構成のアレイアンテナに比して、個々の周波数に係るアンテナ素子の数を半減することができる。
【００１４】
また、従来構成のアンテナでは、各段の左右のアンテナ素子を結合するために分配器等の給電手段を使用することになるが、本実施形態に係るアンテナでは、このような給電手段が不要になる。したがって、本実施形態に係るアンテナによれば、構成の簡素化を図れ、また、構成部品数および組立工数を減少して大幅なコストダウンを図ることができる。
さらに、本実施形態に係るアンテナは、周波数ｆ１用のアンテナ素子１と周波数ｆ２用のアンテナ素子２とを重なり合うことなく配置することができるので、それら相互の干渉を抑制して、良好なＶＳＷＲ（定在波比）特性および水平面内指向性を実現することが可能である。
【００１５】
図２は、本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第２の実施形態を示す概念図である。本実施形態に係るアレイアンテナは、アンテナ素子ユニットＵ１が２つのアンテナ素子１を有し、アンテナ素子ユニットＵ２が２つのアンテナ素子２を有する点において図１に示したアンテナと相違している。
アンテナ素子ユニットＵ１における２つのアンテナ素子１は、垂直方向に所定の間隔で配列し、それによって、該アンテナ素子１のサブアレイを構成している。同様に、アンテナ素子ユニットＵ２における２つのアンテナ素子２は、垂直方向に所定の間隔で配列し、それによって、該アンテナ素子２のサブアレイを構成している。なお、アンテナ素子１のサブアレイとアンテナ素子２のサブアレイは、垂直中心軸線Ｌを挟んで互いに対向している。
【００１６】
本実施形態に係るアンテナによっても、前述した図１に示したアンテナの効果と同等の効果を得ることができる。なお、サブアレイを構成するアンテナ素子１、２の配列数は２に限定されず、２以上の任意の数に設定することができる。
【００１７】
図３は、本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第３の実施形態を概念的に示している。本実施形態に係るアレイアンテナは、アンテナ素子ユニットＵ２が２つのアンテナ素子２を備える点において図１に示したアンテナと相違している。
アンテナ素子ユニットＵ２における２つのアンテナ素子２は、垂直方向に所定の間隔で配列してサブアレイを構成している。そして、このサブアレイは、垂直中心軸線Ｌを挟んでアンテナ素子１と対向している。
【００１８】
本実施形態に係るアンテナも、前述した図１に示したアンテナの効果に準じた効果を得ることができる。なお、上記サブアレイにおけるアンテナ素子２の配列個数は２に限定されず、２以上の任意の数に設定することができる。また、アンテナ素子２のサブアレイを構成する代わりに、アンテナ素子１のサブアレイを構成することも可能である。
【００１９】
図４は、本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第４の実施形態を示す概念図である。本実施形態に係るアレイアンテナは、アンテナ素子ユニットＵ１が偏波共用アンテナ素子３を有し、アンテナ素子ユニットＵ２が偏波共用アンテナ素子４を有する点において図１に示したアンテナと相違する。
偏波共用アンテナ素子３は、共に周波数ｆ１に共振する垂直偏波アンテナ素子１と水平偏波アンテナ素子１'を交差配置した構成（クロスダイポール構成）を有し、また、偏波共用アンテナ素子４は、共に周波数ｆ２に共振する垂直偏波アンテナ素子２と水平偏波アンテナ素子２'を交差配置した構成（クロスダイポール構成）を有する。
【００２０】
本実施形態に係るアレイアンテナによれば、図１に示したアレイアンテナの効果に加えて、周波数ｆ１の水平偏波と垂直偏波を共用すること、および周波数ｆ２の水平偏波と垂直偏波を共用することができるという効果が得られる。
【００２１】
図５は、本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第５の実施形態を示す概念図である。本実施形態に係るアレイアンテナは、アンテナ素子ユニットＵ１に上記偏波共用アンテナ素子３が２つ設けられ、アンテナ素子ユニットＵ２に上記偏波共用アンテナ素子４が２つ設けられている点で図４に示したアンテナと相違する。
【００２２】
アンテナ素子ユニットＵ１の偏波共用アンテナ素子３は、所定の間隔おいて垂直方向に配列して当該偏波共用アンテナ素子３のサブアレイを構成し、同様に、アンテナ素子ユニットＵ２の２つの偏波共用アンテナ素子４は、所定の間隔おいて垂直方向に配列して当該偏波共用アンテナ素子４のサブアレイを構成している。そして、前者のサブアレイ３と後者のサブアレイ４は、垂直中心軸線Ｌを挟んで互いに対向している。
本実施形態に係るアンテナにおいても、図４に示したアンテナと同等の効果を得ることができる。なお、サブアレイを構成する偏波共用アンテナ素子３、４の配列数は２に限定されず、２以上の任意の数に設定することができる。
【００２３】
図６は、本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第６の実施形態を示している。本実施形態に係るアレイアンテナは、アンテナ素子ユニットＵ２が２つの偏波共用アンテナ素子４を備える点において図４に示したアレイアンテナと相違している。
アンテナ素子ユニットＵ２における２つの偏波共用アンテナ素子４は、垂直方向に所定の間隔で配列してサブアレイを構成している。そして、このサブアレイは、垂直中心軸線Ｌを挟んでアンテナ素子ユニットＵ１の偏波共用アンテナ素子３と対向している。
【００２４】
本実施形態に係るアンテナも、図４に示したアンテナに準じた効果を得ることができる。なお、上記サブアレイを構成する偏波共用アンテナ素子４の配列個数は２に限定されず、２以上の任意の数に設定することができる。また、偏波共用アンテナ素子４のサブアレイを構成する代わりに、偏波共用アンテナ素子３のサブアレイを構成することも可能である。
【００２５】
図１〜図３に示したアンテナ素子１および２は、それぞれ単一の周波数ｆ１およびｆ２に共振するように構成されているが、これらのアンテナ素子の一方あるいは双方を複数の周波数に共振するように構成することも可能である。同様に、図４〜図６に示したアンテナ素子１、１'の一方あるいは双方およびアンテナ素子２、２'の一方あるいは双方を複数の周波数に共振するように構成することも可能である。
【００２６】
図７は、３つ周波数に共振するダイポールアンテナ素子の一例を示している。このアンテナ素子１０は、誘電体基板１１の一方の面に形成された金属箔からなる素子導体１２ａ、１３ａおよび１４ａと、該誘電体基板１１の他方の面に形成された金属箔からなる素子導体１２b、１３ｂおよび１４ｂとを備えている。素子導体１２ａおよび１２ｂは周波数ｆ１'に共振するようにその長さが設定され、それぞれ図における左方向および右方向に同軸状に延びている。
【００２７】
素子導体１３ａおよび１３ｂは、それぞれ素子導体１２ａおよび１２ｂに「コ」の字状に設けられた切り込み１６によって周波数ｆ２'に共振する長さとなるように形成され、また、素子導体１４ａおよび１４ｂは、それぞれ素子導体１３ａおよび１３ｂに「コ」の字状に設けられた切り込み１７によって周波数ｆ３'に共振する長さとなるように形成されている。
素子導体１２ａ、１３ａおよび１４ａは、共通の中央給電点１８ａを介して一方の給電線路１５ａに接続され、また、素子導体１２ｂ、１３ｂおよび１４ｂは、それぞれ共通の中央給電点１８ｂを介して給電線路１５ｂに接続されている。なお、符号１９は、給電線路１５ａに接続された接地部である。
【００２８】
上記構成のアンテナ素子１０は、素子導体１２ａ、１２ｂが周波数ｆ１'に、素子導体１３ａ、１３ｂが周波数ｆ２'に、また、素子導体１４ａ、１４ｂが周波数ｆ３'にそれぞれ共振するので、例えば、図１に示すアンテナにおけるアンテナ素子１に代用すれば、このアンテナを周波数ｆ１'〜ｆ３'およびｆ２の４周波数に共用することが可能になる。
もちろん、上記のような複数の周波数に共振するアンテナ素子を図１〜図３に示すアンテナ素子１、２の双方に代用しても良く、また、図４〜図６に示すアンテナ素子１、２（１'、２'）の一方または双方に代用しても良い。
【００２９】
図８は、本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第７の実施形態を示す概念図である。本実施形態に係るアレイアンテナにおいて、各アンテナ素子ユニットＵ１および各アンテナ素子ユニットＵ２の相対的な配置形態は前記各実施形態のアンテナにおけるそれと同様である。
【００３０】
本実施形態に係るアンテナは、アンテナ素子ユニットＵ１が０．８ＧＨｚ（ｆ１）に共振する垂直偏波用のアンテナ素子１を１つ有し、また、アンテナ素子ユニットＵ２が２ＧＨｚ（ｆ２）に共振する前記偏波共用アンテナ素子４を垂直方向に所定の間隔をおいて配列してなるサブアレイを有している。そして、各段のアンテナ素子ユニットＵ１、Ｕ２の上方には、０．８ＧＨｚ（ｆ１）に共振する水平偏波用のアンテナ素子１'がそれぞれは位置されている。なお、この水平偏波用のアンテナ素子１'は、中央給電点の位置が垂直中心軸線Ｌ上に位置している。
【００３１】
本実施形態に係るアンテナにおいて、０．８ＧＨｚ（ｆ１）帯での水平面ビーム幅９０°を実現し、また２ＧＨｚ（ｆ２）帯での水平面ビーム幅９０°を実現する場合、０．８ＧＨｚ帯垂直偏波アンテナ素子１の水平方向配置間隔Ｄ１、および、２ＧＨｚ帯垂直偏波アンテナ素子２の水平方向配置間隔Ｄ２がそれぞれ以下のように設定される。
Ｄ１：０．８ＧＨｚ帯の波長換算値で０．２２λ０．８（λ０．８は０．８ＧＨｚに対応する波長）、２ＧＨｚ帯の波長換算値で０．５４λ２（λ２は２ＧＨｚに対応する波長）
Ｄ２：２ＧＨｚ帯の波長換算値で０．４７λ２、０．８ＧＨｚ帯の波長換算値で０．２λ０．８
【００３２】
本実施形態に係るアレイアンテナによれば、０．８ＧＨｚ帯垂直偏波アンテナ素子１と２ＧＨｚ帯垂直偏波アンテナ素子２との重なりが回避されるので、それら間における電気的な干渉が抑制される。このため、良好なＶＳＷＲ特性が得られるとともに、図９（ａ）、（ｂ）および、図１０（ａ）、（ｂ）に示すような良好な水平面内指向性を実現することができる。
なお、図９の（ａ）および（ｂ）は、０．８ＧＨｚについての垂直偏波および水平偏波の水平面内指向性をそれぞれ示し、図１０の（ａ）および（ｂ）は、２ＧＨｚについての垂直偏波および水平偏波の水平面内指向性をそれぞれ示している。
【００３３】
図１１は、従来技術に従った比較例に係るアレイアンテナの構成を示している。
この比較例に係るアンテナは、各段が２つの０．８ＧＨｚ帯垂直偏波アンテナ素子１と、１つの０．８ＧＨｚ帯水平偏波アンテナ素子１と、４つの２ＧＨｚ帯偏波共用アンテナ素子４とによって構成されている。
上記２つの０．８ＧＨｚ帯垂直偏波アンテナ素子１は、それらの水平方向間隔が前記Ｄ１となるように垂直中心軸線Ｌを挟んで対向配置されている。一方、上記４つの２ＧＨｚ帯偏波共用アンテナ素子４の内の２つの偏波共用アンテナ素子４は、それらに含まれる垂直偏波アンテナ素子２が上記対向する垂直偏波アンテナ素子１の上側素子導体間において前記間隔Ｄ２をおいて対向するように配置され、また、残る２つの偏波共用アンテナ素子４は、それらに含まれる垂直偏波アンテナ素子２が上記対向する垂直偏波アンテナ素子１の下側素子導体間において前記間隔Ｄ２をおいて対向するように配置されている。
【００３４】
この比較例に係るアレイアンテナは、隣接する垂直偏波アンテナ素子１、２の水平方向の間隔が小さくなるので、これらのアンテナ素子１、２が電気的に干渉し、これはＶＳＷＲ特性および水平面内指向性の劣化を招く。
図１２の（ａ）および（ｂ）は、この比較例に係るアンテナの０．８ＧＨｚについての垂直偏波および水平偏波の水平面内指向性をそれぞれ示し、また、図１３の（ａ）および（ｂ）は、該アンテナの２ＧＨｚについての垂直偏波および水平偏波の水平面内指向性をそれぞれ示している。
【００３５】
図９、図１０と、図１２、図１３との対比から明らかなように、図８に示す本発明に係るアンテナは、上記比較例に係るアンテナに比して良好な水平面内指向性を示している。
また、図８と図１１との対比から明らかなように、上記本発明に係るアンテナによれば、アンテナ素子数が比較例に係るアンテナの１／２に減少するので、製造コストの低減と給電系の構成の簡素化を図ることができる。
なお、図８に示すアンテナは、各段の垂直アンテナ素子１を垂直方向に複数配列してサブアレイ化するとともに、各段のサブアレイにおける偏波共用アンテナ素子４の配列個数を２以上に設定することが可能である。
【００３６】
本発明は上記実施形態の構成に限定されず、種々の変形態様を含むものである。すなわち、上記各実施形態では、アンテナ素子１、２としてダイポールアンテナ素子を使用しているが、これに代えて、パッチアンテナ素子等の他のアンテナ素子を使用しても良い。
また、図１〜図３に示した実施形態では、アンテナ素子１、２として垂直偏波アンテナ素子を使用しているが、これらのアンテナ素子１、２の一方または双方に水平偏波アンテナ素子を使用することも可能である。
さらに、上記各実施形態では、左右のアンテナ素子ユニットＵ１、Ｕ２を垂直中心軸線Ｌを挟んで対向配置しているが、水平面内指向性に歪みが生じない範囲で上記ユニットＵ１、Ｕ２の垂直方向相対位置をずらしても良い。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第１の実施形態を示す概念図である。
【図２】本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第２の実施形態を示す概念図である。
【図３】本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第３の実施形態を示す概念図である。
【図４】本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第４の実施形態を示す概念図である。
【図５】本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第５の実施形態を示す概念図である。
【図６】本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第６の実施形態を示す概念図である。
【図７】３つ周波数に共振するダイポールアンテナ素子の一例を示す正面図である。
【図８】本発明に係る周波数共用アレイアンテナの第７の実施形態を示す概念図である。
【図９】（ａ）および（ｂ）は、図８のアンテナにおける０．８ＧＨｚについての垂直偏波および水平偏波の水平面内指向性をそれぞれ示すグラフである。
【図１０】（ａ）および（ｂ）は、図８のアンテナにおける２ＧＨｚについての垂直偏波および水平偏波の水平面内指向性をそれぞれ示すグラフである。
【図１１】比較例に係る周波数共用アレイアンテナの構成を示す概念図である。
【図１２】（ａ）および（ｂ）は、図１１のアンテナにおける０．８ＧＨｚについての垂直偏波および水平偏波の水平面内指向性をそれぞれ示すグラフである。
【図１３】（ａ）および（ｂ）は、図１１のアンテナにおける２ＧＨｚについての垂直偏波および水平偏波の水平面内指向性をそれぞれ示すグラフである。
【符号の説明】
【００３８】
Ｕ１，Ｕ２  アンテナ素子ユニット
Ｌ  垂直中心軸線
１，１'，２，２'  アンテナ素子
３，４  偏波共用アンテナ素子
【図１】
0004588750.tif 000002
【図２】
0004588750.tif 000003
【図３】
0004588750.tif 000004
【図４】
0004588750.tif 000005
【図５】
0004588750.tif 000006
【図６】
0004588750.tif 000007
【図７】
0004588750.tif 000008
【図８】
0004588750.tif 000009
【図９】
0004588750.tif 000010
【図１０】
0004588750.tif 000011
【図１１】
0004588750.tif 000012
【図１２】
0004588750.tif 000013
【図１３】
0004588750.tif 000014