(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
空気入りタイヤのトレッド部において、
該トレッド部のゴムが、原料ゴム１００重量部中に、ＳＢＲを５０重量部以上含有し、原料ゴム１００重量部に対して、水酸化アルミニウムを５〜４０重量部含有し、原料ゴム１００重量部に対して、全軟化剤の含有量が２０重量部以上であり、該全軟化剤の中でも、原料ゴム１００重量部に対して５〜５５重量部が３５℃〜１５０℃の軟化点を有する、クマロン樹脂、フェノール・テルペン系樹脂及び石油系炭化水素樹脂からなる群より選択される少なくとも１種の樹脂系軟化剤であり、かつ下記一般式(I) で表されるジチオリン酸金属塩、Ｏ，Ｏ’−ジアルキルジチオリン酸ジスルフィド及びＯ，Ｏ’−ジアルキルジチオリン酸テトラスルフィドからなる群より選択される少なくとも１種のジチオリン酸化合物系加硫促進剤を原料ゴム１００重量部に対して、０．２〜１０．０重量部を含有するゴム組成物からなるトレッド部を有することを特徴とする空気入りタイヤ。
【化１】
0004567819.tif 000009
（式中、Ｒ1 及びＲ2 はそれぞれ独立に、炭素数１〜８のアルキル基又は炭素数６〜１０のアリール基を表す。このアルキル基は直鎖状、分枝鎖状、環状のいずれでもよい。Ｍ1 はＺｎ原子、Ｓｂ原子、Ｆｅ原子又はＣｕ原子を表し、ｎは結合する金属の原子価の数を表す。）
【請求項２】
前記一般式(I) で表されるジチオリン酸金属塩が下記一般式（II）で表されるジチオリン酸化合物系加硫促進剤であることを特徴とする請求項１記載の空気入りタイヤ。
【化２】
0004567819.tif 000010
（式中、Ｍ2 はＺｎ原子又はＳｂ原子を表し、ｎは結合する金属の原子価の数を表す。）
【請求項３】
空気入りタイヤのトレッド部において、
該トレッド部のゴムが、原料ゴム１００重量部中に、ＳＢＲを５０重量部以上含有し、原料ゴム１００重量部に対して、水酸化アルミニウムを５〜４０重量部含有し、原料ゴム１００重量部に対して、全軟化剤の含有量が２０重量部以上であり、該全軟化剤の中でも、原料ゴム１００重量部に対して５〜５５重量部が３５℃〜１５０℃の軟化点を有する、クマロン樹脂、フェノール・テルペン系樹脂及び石油系炭化水素樹脂からなる群より選択される少なくとも１種の樹脂系軟化剤であり、かつ下記一般式(III）、(IV)、(V) 及び(VI)で表される各化合物からなる群より選択される少なくとも１種のベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤を原料ゴム１００重量部に対して、０．２〜１０．０重量部を含有するゴム組成物からなるトレッド部を有することを特徴とする空気入りタイヤ。
【化３】
0004567819.tif 000011
【化４】
0004567819.tif 000012
【化５】
0004567819.tif 000013
【化６】
0004567819.tif 000014
（式中、Ｒ3 及びＲ4 はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜８のアルキル基又は炭素数６〜１０のアリール基を表す。但し、Ｒ3 及びＲ4 が同時に水素原子である場合を除く。Ｒ5 は炭素数１〜８のアルキル基、アルケニル基又はシクロアルキル基を表し、Ｒ6 は水素原子又は−Ｎ（Ｒ7 ）Ｒ8 で表されるアミノ基を表し、前記Ｒ7 及びＲ8 はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数２〜４のアルキル基又はシクロヘキシル基を表す。但し、Ｒ7 及びＲ8 が同時に水素原子である場合を除く。Ｒ9 及びＲ10はそれぞれ独立に炭素数１〜８のアルキル基、アルケニル基又はシクロアルキル基を表す。ＸはＺｎ原子、Ｃｕ原子又は＞Ｎ−Ｒ13で表されるアミノ基を表し、前記Ｒ13は炭素数２〜４のアルキル基又はシクロヘキシル基を表す。Ｒ11及びＲ12はＲ9 と同義である。）
【請求項４】
前記請求項３に記載の一般式(III) で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤のＲ3 及びＲ4 がそれぞれ独立に、水素原子、メチル基、エチル基又はフェニル基である（但し、Ｒ3 及びＲ4 が同時に水素原子である場合を除く）ことを特徴とする請求項３記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記請求項３に記載の一般式(III) で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤が、ビス−（４−メチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、ビス−（５−メチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、メルカプト−４−メチルベンゾチアゾール及びメルカプト−５−メチルベンゾチアゾールからなる群より選択される少なくとも１種であることを特徴とする請求項３記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記請求項３に記載の一般式(IV)、(V) 及び(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤のアルコキシ基の芳香族単環での位置が４位又は６位であることを特徴とする請求項３記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
前記請求項３に記載の一般式(IV)、(V) 及び(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤のアルコキシ基がメトキシ基、エトキシ基及びブトキシ基からなる群より選ばれる基であることを特徴とする請求項３記載の空気入りタイヤ。
【請求項８】
前記樹脂系軟化剤の軟化点が７０〜１３０℃であることを特徴とする請求項１又は３記載の空気入りタイヤ。
【請求項９】
前記樹脂系軟化剤のクマロン樹脂が軟化点７０〜１３０℃のクマロン・インデン樹脂であることを特徴とする請求項１又は３記載の空気入りタイヤ。
【請求項１０】
前記樹脂系軟化剤のフェノール・テルペン系樹脂がフェノール・アセチレン樹脂又はフェノール・ホルムアルデヒド樹脂であることを特徴とする請求項１又は３記載の空気入りタイヤ。
【請求項１１】
前記樹脂系軟化剤の石油系炭化水素樹脂が脂肪族系環状炭化水素樹脂又は芳香族系炭化水素樹脂であることを特徴とする請求項１又は３記載の空気入りタイヤ。
【請求項１２】
前記ゴム組成物は、原料ゴム１００重量％中に、ＳＢＲのスチレン単位が２０重量％以上を含有するようにＳＢＲが配合されることを特徴とする請求項１又は３記載の空気入りタイヤ。
【請求項１３】
前記ゴム組成物は、原料ゴム１００重量部中に、スチレン含有率が３０重量％以上のＳＢＲを含有することを特徴とする請求項１、３又は１２記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は空気入りタイヤに関し、詳しくは走行初期から中期、末期までタイヤのウエット操縦安定性（以下、単に操縦性という）に優れた空気入りタイヤに関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、自動車の高馬力化、高機能化、高寿命化に伴って、走行中期、末期に至るまで、操縦性に優れたタイヤが求められている。特に、乗用車タイヤにおいては、バイアスタイヤからラジアルタイヤへ変化し、ラジアルタイヤでも偏平率を８２から７０、さらに６５へと変化させるに伴って、高度に優れた操縦性が強く要請されている。
【０００３】
この解決法の一つとして、タイヤトレッド用の各種ゴム配合剤が検討されているが加硫促進剤に着目すれば、特開昭５８−８７１３８公報では、特定の加硫促進剤と特定の老化防止剤を配合したゴム組成物が耐熱硬化性を改良し、タイヤ走行末期の外観を改善することが開示されているがタイヤの運動性能等については全く検討されていない。また、特開昭５６−１３９５４２公報では、特定の加硫促進剤を用いたゴム組成物がゴム練りにおける燒け（スコーチ性）を改良することを開示しているが、タイヤの性能に関しては記載もなく、示唆もない。また、無機充填剤に着目すれば、特開平１０−５３００３公報では、アルミナを用いたゴム組成物がそのタイヤの初期の操縦性を向上させることが開示されているが、走行中期以降まで、この操縦性を維持することはできない。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、上記の事実に鑑みてなされたもので、本発明の目的は、走行初期から中期、末期までタイヤの操縦性に優れた空気入りタイヤを提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、トレッドゴムに配合されるポリマーや各種配合剤に着目し、鋭意検討の結果、下記の手段によって、課題が解決できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００６】
すなわち、（１）本発明の空気入りタイヤは、空気入りタイヤのトレッド部において、該トレッド部のゴムが、原料ゴム１００重量部中に、ＳＢＲを５０重量部以上含有し、原料ゴム１００重量部に対して、水酸化アルミニウムを５〜４０重量部含有し、原料ゴム１００重量部に対して、全軟化剤の含有量が２０重量部以上であり、該全軟化剤の中でも、原料ゴム１００重量部に対して５〜５５重量部が３５℃〜１５０℃の軟化点を有する、クマロン樹脂、フェノール・テルペン系樹脂及び石油系炭化水素樹脂からなる群より選択される少なくとも１種の樹脂系軟化剤であり、かつ下記一般式(I) で表されるジチオリン酸金属塩、Ｏ，Ｏ’−ジアルキルジチオリン酸ジスルフィド及びＯ，Ｏ’−ジアルキルジチオリン酸テトラスルフィドからなる群より選択される少なくとも１種のジチオリン酸化合物系加硫促進剤を原料ゴム１００重量部に対して、０．２〜１０．０重量部を含有するゴム組成物からなるトレッド部を有することを特徴とする。
【０００７】
【化７】
0004567819.tif 000002
【０００８】
（式中、Ｒ1 及びＲ2 はそれぞれ独立に、炭素数１〜８のアルキル基又は炭素数６〜１０のアリール基を表す。このアルキル基は直鎖状、分枝鎖状、環状のいずれでもよい。Ｍ1 はＺｎ原子、Ｓｂ原子、Ｆｅ原子又はＣｕ原子を表し、ｎは結合する金属の原子価の数を表す。）
（２）前記（１）項に記載の一般式(I) で表されるジチオリン酸金属塩は下記一般式（II）で表されるジチオリン酸化合物系加硫促進剤であることが好ましい。
【０００９】
【化８】
0004567819.tif 000003
【００１０】
（式中、Ｍ2 はＺｎ原子又はＳｂ原子を表し、ｎは結合する金属の原子価の数を表す。）
（３）本発明の空気入りタイヤは、空気入りタイヤのトレッド部において、該トレッド部のゴムが、原料ゴム１００重量部中に、ＳＢＲを５０重量部以上含有し、原料ゴム１００重量部に対して、水酸化アルミニウムを５〜４０重量部含有し、原料ゴム１００重量部に対して、全軟化剤の含有量が２０重量部以上であり、該全軟化剤の中でも、原料ゴム１００重量部に対して５〜５５重量部が３５℃〜１５０℃の軟化点を有する、クマロン樹脂、フェノール・テルペン系樹脂及び石油系炭化水素樹脂からなる群より選択される少なくとも１種の樹脂系軟化剤であり、かつ下記一般式(III）、(IV)、(V) 及び(VI)で表される各化合物からなる群より選択される少なくとも１種のベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤を原料ゴム１００重量部に対して、０．２〜１０．０重量部を含有するゴム組成物からなるトレッド部を有することを特徴とする。
【００１１】
【化９】
0004567819.tif 000004
【００１２】
【化１０】
0004567819.tif 000005
【００１３】
【化１１】
0004567819.tif 000006
【００１４】
【化１２】
0004567819.tif 000007
【００１５】
（式中、Ｒ3 及びＲ4 はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜８のアルキル基又は炭素数６〜１０のアリール基を表す。但し、Ｒ3 及びＲ4 が同時に水素原子である場合を除く。Ｒ5 は炭素数１〜８のアルキル基、アルケニル基又はシクロアルキル基を表し、Ｒ6 は水素原子又は−Ｎ（Ｒ7 ）Ｒ8 で表されるアミノ基を表し、前記Ｒ7 及びＲ8 はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数２〜４のアルキル基又はシクロヘキシル基を表す。但し、Ｒ7 及びＲ8 が同時に水素原子である場合を除く。Ｒ9 及びＲ10はそれぞれ独立に炭素数１〜８のアルキル基、アルケニル基又はシクロアルキル基を表す。ＸはＺｎ原子、Ｃｕ原子又は＞Ｎ−Ｒ13で表されるアミノ基を表し、前記Ｒ13は炭素数２〜４のアルキル基又はシクロヘキシル基を表す。Ｒ11及びＲ12はＲ9 と同義である。）
（４）前記（３）項に記載の一般式(III) で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤のＲ3 及びＲ4 はそれぞれ独立に、水素原子、メチル基、エチル基又はフェニル基である（但し、Ｒ3 及びＲ4 が同時に水素原子である場合を除く）ことが好ましい。
【００１６】
（５）前記（３）項に記載の一般式(III) で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤は、ビス−（４−メチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、ビス−（５−メチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、メルカプト−４−メチルベンゾチアゾール及びメルカプト−５−メチルベンゾチアゾールからなる群より選択される少なくとも１種であることが好ましい。
【００１７】
（６）前記（３）項に記載の一般式(IV)、(V) 及び(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤のアルコキシ基の芳香族単環での位置は４位又は６位であることが好ましく、中でも４位であることがより好ましい。
【００１８】
（７）前記（３）項に記載の一般式(IV)、(V) 及び(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤のアルコキシ基はメトキシ基、エトキシ基及びブトキシ基からなる群より選ばれる基であることが好ましく、中でもエトキシ基であることがより好ましい。
【００１９】
（８）前記（１）項又は（３）項に記載の樹脂系軟化剤の軟化点は７０〜１３０℃であることが好ましい。
【００２０】
（９）前記（１）項又は（３）項に記載の樹脂系軟化剤のクマロン樹脂は軟化点が７０〜１３０℃のクマロン・インデン樹脂であることが好ましい。
【００２１】
（１０）前記（１）項又は（３）項に記載の樹脂系軟化剤のフェノール・テルペン系樹脂はフェノール・アセチレン樹脂又はフェノール・ホルムアルデヒド樹脂であることが好ましい。
【００２２】
（１１）前記（１）項又は（３）項に記載の樹脂系軟化剤の石油系炭化水素樹脂は脂肪族系環状炭化水素樹脂又は芳香族系炭化水素樹脂であることが好ましい。
【００２３】
（１２）前記（１）項又は（３）項に記載のゴム組成物は、原料ゴム１００重量％中に、ＳＢＲのスチレン単位が２０重量％以上を含有するようにＳＢＲが配合されることが好ましい。
【００２４】
（１３）前記（１）項、（３）項又は（１２）項に記載のゴム組成物は、原料ゴム１００重量部中に、スチレン含有率が３０重量％以上のＳＢＲを含有することが好ましい。
【００２５】
本発明は上記のように特に、水酸化アルミニウムと特定の樹脂系軟化剤と特定の加硫促進剤とを三者併用することに大きな特徴がある。
【００２６】
つまり、（１）前記式（Ｉ）〜（ＶＩ）で示される加硫促進剤により、タイヤ走行中期以降に熱履歴によるゴムの硬化が抑制され、ゴムが軟かく保たれ、（２）本発明に係る特定の樹脂系軟化剤によりタイヤ走行末期に熱履歴によるゴムの硬化がさらに抑制され、ゴムが軟らかく保たれ、一方（３）水酸化アルミニウムのタイヤ操縦性向上効果はゴムが軟かい程、大きくなる。
【００２７】
詳述すれば、この（１）、（２）、（３）に記述したように、通常ゴムが熱老化し、硬化する、タイヤ走行中期以降、末期に、前記特定の樹脂系軟化剤及び特定の加硫促進剤により軟かく保たれたゴムに水酸化アルミニウムが存在すると、単に水酸化アルミニウムを使用した場合や単に前記特定の樹脂系軟化剤のみを使用した場合や単に前記特定の加硫促進剤のみを使用した場合に比べて、タイヤの操縦性は著しく良好となる。すなわち、水酸化アルミニウムと特定の樹脂系軟化剤と特定の加硫促進剤の三者併用によって、相乗的に優れた操縦性が発現するという新知見を得るに至り、本発明の空気入りタイヤが得られたものである。
【００２８】
【発明の実施の形態】
本発明で用いられるタイヤのトレッド部のゴム（本発明に係る各種配合剤を含有するゴム）は、トレッド部が一層の場合のゴムに適用されてもよいし、またトレッド部がラジアル方向外側に配置されたキャップゴムとラジアル方向内側に配置されたベースゴムの二層から構成される場合、上記トレッド部ゴムは、ベースゴムに適用されることがより好ましく、キャップゴムとベースゴムの両ゴム又はベースゴムに適用されることがさらに好ましい。
【００２９】
このトレッド部ゴムは原料ゴム１００重量部中に、ＳＢＲ（スチレンブタジエンゴム）を５０重量部以上、好ましくは７０重量部以上含有することが必要である。ＳＢＲの配合量が５０重量部未満では操縦性、乗り心地性が劣るので好ましくない。このＳＢＲについては、ＳＢＲに含まれるスチレン単位が原料ゴム１００重量％中に、２０重量％以上含有するようにＳＢＲを配合することが好ましい。例えばＳＢＲを５０重量部と他の原料ゴムの天然ゴム５０重量部を配合する場合、このＳＢＲのスチレン含有率は４０重量％以上であることを意味する。
【００３０】
また、上記とは別の態様であるが原料ゴム１００重量部中に、スチレン含有率が３０重量％以上のＳＢＲを含有することが好ましい。例えばスチレン含有率が３５重量％のＳＢＲを１０重量部、スチレン含有率が２３．５重量％のＳＢＲを４０重量部と他の原料ゴムの天然ゴム５０重量部を配合する場合、全原料ゴム１００重量％中のスチレン単位は２０重量％未満となるがこういう配合でもよいことを示す。
【００３１】
本発明に用いられるＳＢＲは上記のような条件を満たすものであれば制限されないが、市販の乳化重合ＳＢＲ、溶液重合ＳＢＲ等を用いることができる。
【００３２】
本発明における、原料ゴムとしては本発明のＳＢＲのほか、他のＳＢＲ、天然ゴム、合成ゴム、例えばイソプレンゴム，ブタジエンゴム，ブチルゴム（ハロゲン化ブチルゴムを含む）、エチレン−プロピレンゴム等を挙げることができる。
【００３３】
本発明における水酸化アルミニウム〔Ａｌ（ＯＨ）3 〕は原料ゴム１００重量部に対して、５〜４０重量部、好ましくは１０〜３０重量部で使用される。使用量が５重量部未満ではタイヤの操縦性向上効果が小さくなり、また４０重量部を越えると耐摩耗性が低下するので好ましくない。また水酸化アルミニウムの平均粒径は０．０１〜１０μｍが好ましく、０．０１〜２μｍがより好ましい。粒径が０．０１μｍ未満では混練作業性が悪化し、また１０μｍを越えると、トレッドゴムの耐破壊特性、特に耐摩耗性が悪化し、好ましくない。
【００３４】
また、本発明では樹脂系軟化剤の総量が原料ゴム１００重量部に対して、２０重量部以上含まれる。また全軟化剤の中でも、原料ゴム１００重量部に対して５〜５５重量部、効果の点から好ましくは１０〜５５重量部が３５℃〜１５０℃、効果の点から好ましくは７０〜１３０℃の軟化点を有する、クマロン樹脂、フェノール・テルペン系樹脂及び石油系炭化水素樹脂からなる群より選択される少なくとも１種の樹脂系軟化剤である。この樹脂系軟化剤の量が５重量部未満では十分な効果が得られず、５５重量部を越えると、作業性、耐摩耗性の低下をひきおこすので好ましくない。
【００３５】
また、樹脂系軟化剤の軟化点が３５℃未満では他部材への移行の点から、軟化点が１５０℃を越えると混練作業性の悪化、分散性の悪化の点から好ましくない。
【００３６】
クマロン樹脂としては、例えばクマロン・インデン樹脂；クマロン樹脂、ナフテン系油、フェノール樹脂、ロジンの混合樹脂等を挙げることができる。中でも、効果の点からクマロン・インデン樹脂が好ましい。
【００３７】
フェノール・テルペン系樹脂としては、例えばフェノール・アセチレン樹脂、フェノール・ホルムアルデヒド樹脂、テルペン・フェノール樹脂、ポリテルペン樹脂、キシレン・ホルムアルデヒド樹脂等を挙げることができる。中でも、効果の点から、フェノール・アセチレン樹脂、フェノール・ホルムアルデヒド樹脂が好ましい。
【００３８】
石油系炭化水素樹脂としては、例えば合成ポリテルペン樹脂、芳香族系炭化水素樹脂（例えば日石ネオポリマー８０（商品名、日本石油社製））、脂肪族系炭化水素樹脂（例えばタッキロール１０００（商品名、住友化学社製））、脂肪族系環状炭化水素樹脂（例えばジシクロペンタジエン）、脂肪族・芳香族系石油樹脂（例えばハイレッツＧ１００Ｘ（商品名、三井石油化学社製））、水素添加炭化水素樹脂（例えばエスコレッツ５３００（商品名、エクソン化学社製））、炭化水素系粘着化樹脂（例えばＰｉｃｃｏｔａｃ  ｒｅｓｉｎｓ  Ａ（商品名、ハーキュリーズ  ジャパン社製））、脂肪族・脂環族系石油樹脂（例えばエスコレッツ１４０１（商品名、エクソン化学社製））、ロジン誘導体、テルペン系樹脂等を挙げることができる。中でも効果の点から、脂肪族系環状炭化水素樹脂、芳香族系炭化水素樹脂が好ましい。
【００３９】
本発明の一態様において用いられるジチオリン酸化合物系加硫促進剤は前記一般式(I) で表されるジチオリン酸金属塩、Ｏ，Ｏ’−ジアルキルジチオリン酸ジスルフィド及びＯ，Ｏ’−ジアルキルジチオリン酸テトラスルフィドからなる群より選択される少なくとも１種である。
【００４０】
前記一般式（Ｉ）で表されるジチオリン酸金属塩のＲ1 及びＲ2 はそれぞれ独立に、炭素数１〜８のアルキル基又は炭素数６〜１０のアリール基であり、このアルキル基は直鎖状、分枝鎖状、環状のいずれでもよい。Ｍ1 はＺｎ原子、Ｓｂ原子、Ｆｅ原子又はＣｕ原子であり、ｎは結合する金属の原子価の数である。中でも、Ｒ1 及びＲ2 は、炭素数３〜４のアルキル基が好ましい。炭素数が２以下のアルキル基を有するジチオリン酸金属塩はゴムへの溶解性が低下する傾向があり、炭素数が５以上では効果のさらなる向上が得られず、経済的な観点からもこれ以上の炭素数の増大は必ずしも効果的ではない。また、金属としては、Ｚｎ原子又はＳｂ原子が好ましい。つまり、前記式（ＩＩ）に示すようなジチオリン酸金属塩が好ましい。
【００４１】
すなわち、これらのジチオリン酸金属塩としては、例えばＯ，Ｏ’−ジプロピルジチオリン酸亜鉛、Ｏ，Ｏ’−ジイソプロピルジチオリン酸亜鉛、Ｏ，Ｏ’−ジ−ｎ−ブチルジチオリン酸亜鉛、Ｏ，Ｏ’−ジ−ｓｅｃ−ブチルジチオリン酸亜鉛、Ｏ，Ｏ’−ジ−ｔ−ブチルジチオリン酸亜鉛、Ｏ，Ｏ’−ジフェニルジチオリン酸亜鉛、Ｏ，Ｏ’−ジシクロヘキシルジチオリン酸亜鉛、Ｏ，Ｏ’−ジプロピルジチオリン酸アンチモン、Ｏ，Ｏ’−ジイソプロピルジチオリン酸アンチモン、Ｏ，Ｏ’−ジ−ｎ−ブチルジチオリン酸アンチモン、Ｏ，Ｏ’−ジ−ｓｅｃ−ブチルジチオリン酸アンチモン、Ｏ，Ｏ’−ジ−ｔ−ブチルジチオリン酸アンチモン、Ｏ，Ｏ’−ジフェニルジチオリン酸アンチモン、Ｏ，Ｏ’−ジシクロヘキシルジチオリン酸アンチモン等が挙げられ、中でも、Ｏ，Ｏ’−ジイソプロピルジチオリン酸亜鉛、Ｏ，Ｏ’−ジ−ｎ−ブチルジチオリン酸亜鉛、Ｏ，Ｏ’−ジイソプロピルジチオリン酸アンチモン、Ｏ，Ｏ’−ジ−ｎ−ブチルジチオリン酸アンチモンが好ましい。これらの加硫促進剤は単独で、又は２種以上の混合物で用いることができる。
【００４２】
Ｏ，Ｏ’−ジアルキルジチオリン酸ジスルフィド又はＯ，Ｏ’−ジアルキルジチオリン酸テトラスルフィドのとしては、例えばＯ，Ｏ’−ジブチルジチオリン酸ジスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ジイソプロピルジチオリン酸ジスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ジプロピルジチオリン酸ジスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ジエチルジチオリン酸ジスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ジメチルジチオリン酸ジスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ビス（２−エチルヘキシル）ジチオリン酸ジスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ビス（４−メチルペンチル）ジチオリン酸ジスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ジオクタデシルジチオリン酸ジスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ジブチルジチオリン酸テトラスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ジイソプロピルジチオリン酸テトラスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ジプロピルジチオリン酸テトラスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ジエチルジチオリン酸テトラスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ジメチルジチオリン酸テトラスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ビス（２−エチルヘキシル）ジチオリン酸テトラスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ビス（４−メチルペンチル）ジチオリン酸テトラスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ジオクタデシルジチオリン酸テトラスルフィド等が挙げられる。中でも効果の点から、Ｏ，Ｏ’−ジブチルジチオリン酸テトラスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ジイソプロピルジチオリン酸テトラスルフィド、Ｏ，Ｏ’−ビス（２−エチルヘキシル）ジチオリン酸テトラスルフィドが好ましい。
【００４３】
また、前記ジチオリン酸化合物系加硫促進剤は原料ゴム１００重量部に対して０．２〜１０．０重量部、好ましくは０．５〜５．０重量部含むことが必要である。０．２重量部未満では走行後の操縦性及び乗り心地性向上効果が低く、１０．０重量部を越えて配合しても、効果のさらなる向上は認められず、経済的な観点からもこれ以上の増量は効果的ではない。
【００４４】
本発明の他の態様において用いられるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤は前記一般式(III）、(IV)、(V) 及び(VI)で表される各化合物からなる群より選択される少なくとも１種である。
【００４５】
本発明に用いられる前記一般式（ＩＩＩ）で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤のＲ3 及びＲ4 は同時に水素原子である場合を除き、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜８のアルキル基又は炭素数６〜１０のアリール基であり、好ましくは、水素原子、炭素原子数１〜６のアルキル基又は炭素原子数６〜１０のアリール基であり、それぞれ水素原子、メチル基、エチル基又はフェニル基であることがより好ましい。
【００４６】
これらの加硫促進剤としては、例えば、２−メルカプト−４−メチルベンゾチアゾール、２−メルカプト−４−エチルベンゾチアゾール、２−メルカプト−５−メチルベンゾチアゾール、２−メルカプト−５−エチルベンゾチアゾール、２−メルカプト−６−メチルベンゾチアゾール、２−メルカプト−６−エチルベンゾチアゾール、２−メルカプト−４，５−ジメチルベンゾチアゾール、２−メルカプト−４，５−ジエチルベンゾチアゾール、２−メルカプト−４−フェニルベンゾチアゾール、２−メルカプト−５−フェニルベンゾチアゾール、２−メルカプト−６−フェニルベンゾチアゾール、ビス−（４−メチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、ビス−（４−エチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、ビス−（５−メチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、ビス−（５−エチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、ビス−（６−メチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、ビス−（６−エチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、ビス−（４，５−ジメチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、ビス−（４，５−ジエチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、ビス−（４−フェニルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、ビス−（５−フェニルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、ビス−（６−フェニルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド等が挙げられる。中でもビス−（４−メチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、ビス−（５−メチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド、メルカプト−４−メチルベンゾチアゾール及びメルカプト−５−メチルベンゾチアゾールが好ましい。これらの加硫促進剤は単独で、又は２種以上の混合物で用いることができる。
【００４７】
これらの加硫促進剤の製造方法は特に制限されないが、例えば特開昭４９−９３３６１公報等を用いて容易に製造することができる。
【００４８】
本発明に用いられる前記一般式（ＩＶ）、（Ｖ）又は（ＶＩ）で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤はアルコキシ基含有２−メルカプトベンゾチアゾール化合物であり、単独又は二種以上の混合物で用いられる。
【００４９】
式中、Ｒ5 は炭素数１〜８のアルキル基、アルケニル基又はシクロアルキル基を表し、Ｒ6 は水素原子又は−Ｎ（Ｒ7 ）Ｒ8 で表されるアミノ基を表し、前記Ｒ7 及びＲ8 はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数２〜４のアルキル基又はシクロヘキシル基を表す（ただし、Ｒ7 及びＲ8 が同時に水素原子である場合を除く）。Ｒ9 及びＲ10はそれぞれ独立に炭素数１〜８のアルキル基、アルケニル基又はシクロアルキル基を表す。ＸはＺｎ原子、Ｃｕ原子又は＞Ｎ−Ｒ13で表されるアミノ基を表し、前記Ｒ13は炭素数２〜４のアルキル基又はシクロヘキシル基を表す。Ｒ11及びＲ12はＲ9 と同義である。
【００５０】
これらの一般式において、アルコキシ基の−ＯＲ5 、−ＯＲ9 、−ＯＲ10、−ＯＲ11及び−ＯＲ12の各基はそれぞれ独立にメトキシ基、エトキシ基又はブトキシ基であることが効果の点から好ましく、さらにエトキシ基がより好ましい。
【００５１】
一般式（ＩＶ）で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤としては、例えば、４−メトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール、５−メトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール、６−メトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール、７−メトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール、４−エトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール、５−エトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール、６−エトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール、７−エトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール、４−ブトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール、５−ブトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール、６−ブトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール、７−ブトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−６−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−７−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−５−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−６−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−７−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−５−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−６−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−７−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−エチル−４−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−エチル−５−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−エチル−６−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−エチル−７−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−エチル−４−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−エチル−５−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−エチル−６−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−エチル−７−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−エチル−４−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−エチル−５−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−エチル−６−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−エチル−７−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−４−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−５−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−６−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−７−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−４−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−５−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−６−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−７−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−４−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−５−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−６−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−７−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−４−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−５−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−６−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−７−メトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−４−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−５−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−６−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−７−エトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−４−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−５−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−６−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−７−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、等が挙げられる。
【００５２】
一般式（Ｖ）で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤としては、例えばジ−４−メトキシ−２−ベンゾチアジルジスルフィド、ジ−５−メトキシ−２−ベンゾチアジルジスルフィド、ジ−６−メトキシ−２−ベンゾチアジルジスルフィド、ジ−７−メトキシ−２−ベンゾチアジルジスルフィド、ジ−４−エトキシ−２−ベンゾチアジルジスルフィド、ジ−５−エトキシ−２−ベンゾチアジルジスルフィド、ジ−６−エトキシ−２−ベンゾチアジルジスルフィド、ジ−７−エトキシ−２−ベンゾチアジルジスルフィド、ジ−４−ブトキシ−２−ベンゾチアジルジスルフィド、ジ−５−ブトキシ−２−ベンゾチアジルジスルフィド、ジ−６−ブトキシ−２−ベンゾチアジルジスルフィド、ジ−７−ブトキシ−２−ベンゾチアジルジスルフィド、等が挙げられる。
【００５３】
一般式（ＶＩ）で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤としては、例えば、４−メトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、５−メトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、６−メトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、７−メトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、４−エトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、５−エトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、６−エトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、７−エトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、４−ブトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、５−ブトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、６−ブトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、７−ブトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、４−メトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール銅塩、５−メトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール銅塩、６−メトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール銅塩、７−メトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール銅塩、４−エトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール銅塩、５−エトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール銅塩、６−エトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール銅塩、７−エトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール銅塩、４−ブトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール銅塩、５−ブトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール銅塩、６−ブトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール銅塩、７−ブトキシ−２−メルカプトベンゾチアゾール銅塩、Ｎ−エチル−（４−メトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−エチル−（５−メトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−エチル−（６−メトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−エチル−（７−メトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−ｔ−ブチル（４−メトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−ｔ−ブチル（５−メトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−ｔ−ブチル（６−メトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−ｔ−ブチル（７−メトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−シクロヘキシル（４−メトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−シクロヘキシル（５−メトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−シクロヘキシル（６−メトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−シクロヘキシル（７−メトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−エチル−（４−エトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−エチル−（５−エトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−エチル−（６−エトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−エチル−（７−エトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−ｔ−ブチル（４−エトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−ｔ−ブチル（５−エトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−ｔ−ブチル（６−エトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−ｔ−ブチル（７−エトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−シクロヘキシル（４−エトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−シクロヘキシル（５−エトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−シクロヘキシル（６−エトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−シクロヘキシル（７−エトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−エチル−（４−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−エチル−（５−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−エチル−（６−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−エチル−（７−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−ｔ−ブチル（４−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−ｔ−ブチル（５−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−ｔ−ブチル（６−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−ｔ−ブチル（７−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−シクロヘキシル（４−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−シクロヘキシル（５−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−シクロヘキシル（６−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、Ｎ−シクロヘキシル（７−ブトキシ−２−ベンゾチアゾリル）スルフェンイミド、等が挙げられる。
【００５４】
これらベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤の中で、一般式（ＩＶ）、（Ｖ）及び（ＶＩ）に含まれるアルコキシ基の芳香族単環での位置が４位又は６位であることが好ましく、４位であることがさらに好ましい。さらに付記すれば、芳香族単環の４位又は６位にアルコキシ基を有するベンゾチアゾール化合物が原材料の入手の容易さ、合成の容易さの点で好ましい。また芳香族単環の４位又は６位にアルコキシ基を有するベンゾチアゾリルスルフェンアミド、ベンゾチアジルジスルフィド、及びベンゾチアゾリルスルフェンイミドもスコーチ性の点で好ましい。さらに、芳香族単環の４位にアルコキシ基を有する化合物がゴム組成物の熱老化中の硬化を抑制するので、より好ましい。
【００５５】
これらの加硫促進剤の製造方法は特に制限されないが、例えば特開昭４９−９３３６１公報等を用いて容易に製造することができる。
【００５６】
本発明に用いられるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤の配合量はゴム原料１００重量部に対して０．２〜１０重量部、好ましくは０．５〜５．０重量部であり、配合量が０．２重量部未満では十分な効果が得られず、１０重量部を越えると、それ以上の効果が得られないのみならず、スコーチ性などの作業性が低下する。
【００５７】
本発明に用いられるこれらの加硫促進剤は、この他に汎用加硫促進剤である２−メルカプトベンゾチアジルジスルフィド、Ｎ−ｔ−ブチルベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシルベンゾチアゾリルスルフェンアミドのようなチアゾール類加硫促進剤やテトラ（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィドのようなチウラム類加硫促進剤を適宜配合できる。
【００５８】
本発明の空気入りタイヤ用ゴム組成物として前記必須成分と共に通常用いられる、カーボンブラック、シリカ、酸化亜鉛、ステアリン酸、老化防止剤、ＷＡＸ、シランカップリング剤、加硫剤等の成分を本発明の効果を損なわない範囲において適宜配合することができる。
【００５９】
加硫剤としては、硫黄等が挙げられ、この使用量は、原料ゴム１００重量部に対して０．１〜５重量部、好ましくは１〜２重量部である。０．１重量部未満では加硫ゴムの破壊強度、耐摩耗性が低下し、５重量部を越えるとゴム弾性が損なわれる。
【００６０】
本発明の空気入りタイヤ用ゴム組成物は、ロール、インターナルミキサー、バンバリーミキサー等の混練機を用いて混練りすることによって得られ、成形加工後、加硫を行い、タイヤトレッド等に用いられる。
【００６１】
【実施例】
以下に実施例を挙げて、本発明をより具体的に説明するが、本発明の主旨を越えない限り、本実施例に限定されるものではない。
【００６２】
操縦性（ウエット操縦安定性）評価の測定は下記の方法によった。
テストコースにて、ＦＦ４ドアセダンを用いて、ウエットアスファルト路面にて、実車走行を行い、駆動性、制動性、ハンドル応答性、操舵時のコントロール性をテストドライバーが総合評価して、走行前のタイヤ（新品タイヤ）操縦性の評価とした。さらに、同一のタイヤを一般市場を２万ｋｍ及び４万ｋｍ走行させ、それぞれ走行中期操縦性及び走行末期操縦性の評価とした。
【００６３】
尚、評価結果としては、実施例１、２及び３、比較例２、３、４及び５のそれぞれ走行前タイヤ、走行中期タイヤ、走行末期タイヤ、並びに比較例１の走行中期タイヤ、走行末期タイヤはいずれも比較例１の走行前のタイヤをコントロールとして、コントロールとの差を±の数値で示した。＋の数値が大きい程、性能が優れていることを示す。ここで、±０とはテストドライバーがコントロールタイヤ対比の性能差を検知できないこと、＋１とはテストドライバーがコントロールタイヤ対比で有意に性能差を検知できる程度に性能が優れていること、＋２とはテストドライバーが明確に性能差を感知できる程度に性能が優れていること、＋３とはテストドライバーが非常に明確に性能差を感知できる程度に性能が優れていること、＋４とは一般ドライバーが明確に性能差を感知できる程度に性能が優れていること、を示す。また、−の数値が大きいほど、性能が劣っていることを示す。−１、−２、−３、−４の劣っている程度は上記＋の数値に対応して「優れている」を「劣っている」と読み代えたものとする。
【００６４】
［実施例１〜２，比較例１〜５］
下記の表１に示す配合処方に従って、混練配合を行い、このトレッドゴム配合物を用いて、１９５／６０Ｒ１４サイズのタイヤを試作し、タイヤの性能を測定した。結果を表１に示す。
【００６５】
【表１】
0004567819.tif 000008
【００６６】
表中の付番の説明を下記に示す。
１）ＳＢＲ 1500 （スチレン含有率23.5重量％、日本合成ゴム（株）製）
２）ＳＢＲ 0120 （スチレン含有率35重量％、37.5％油展、日本合成ゴム（株）製）
３）カーボンブラック：ISAF、シースト7H（東海カーボン（株）製）
４）ＴＭＤＱ：２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン重合物
５）ＩＰＰＤ：Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン
６）ジシクロペンタジエン樹脂：ＬＸ１０５５（商品名、Ｎｅｖｉｌｌｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ（株）製、軟化点１０５℃）
７）ハイジライト４３Ｍ（商品名、昭和電工（株）製、平均粒径０．６μｍ）
８）ＭＢＴＳ：ビス−（ベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド
９）ＤＰＧ：ジフェニルグアニジン
10）ＭＭＢＴＳ：ビス−（４−メチルベンゾチアゾリル−２）ジサルファイド
11）ＴＢＢＳ：Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド
12) ＤＩＰＤＰＺｎ：Ｏ，Ｏ’−ジイソプロピルジチオリン酸亜鉛
13）原料ゴム中の重量％
表１に示されるように、本発明の空気入りタイヤは、走行前の操縦性に対して、走行中期、末期まで操縦性を高度に維持することができる。
【００６７】
本発明に係る水酸化アルミニウム、本発明に係る樹脂系軟化剤及び本発明に係る加硫促進剤をいずれも使用しない場合（比較例１）、水酸化アルミニウム及び樹脂系軟化剤を使用せず、本発明に係るベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤のみを使用する場合（比較例２）、水酸化アルミニウム及び樹脂系軟化剤を使用せず、本発明に係るジチオリン酸化合物系加硫促進剤のみを使用する場合（比較例３）、本発明に係る樹脂系軟化剤及び本発明に係る加硫促進剤を使用せず、水酸化アルミニウムのみを使用する場合（比較例４）水酸化アルミニウムを使用せず、本発明に係る樹脂系軟化剤及びジチオリン酸化合物系加硫促進剤を使用する場合（比較例５）はいずれもタイヤの走行中期、末期の操縦性が悪化する。一方、本発明に係る水酸化アルミニウム、樹脂系軟化剤及び加硫促進剤を三者併用する場合（実施例１、２）はタイヤの走行初期から走行中期、末期まで操縦性が高度に維持されていることがわかる。
【００６８】
【発明の効果】
本発明の空気入りタイヤは、上記のような構成としたので、走行初期から中期、末期まで操縦性を高度に維持するという優れた効果を奏する。