(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
主流路を開閉する複数の主弁体と、各主弁体に対して個別に設けられたパイロット電磁弁と備え、上記各パイロット電磁弁の作動により上記各主弁体の上下に差圧を発生させて当該各主弁体が開閉制御される双方向電磁弁であって、上記単一のメインボディに複数のバルブボディが一体的に接合され、上記メインボディには、外部に連通される上記主流路が形成されるとともに、上記各主弁体が上記主流路を横切って各主弁体に個別に対応して設けられた各摺動孔内においてそれぞれ摺動自在に設けられ、さらに上記各摺動孔に対しては当該摺動孔よりも細径で上記主流路に一端が開口したパイロット孔が個別に形成される一方、上記各バルブボディには、上記各摺動孔内の主弁体上方の上部空間と上記パイロット孔とを連通する制御流路が形成されるとともに、上記パイロット電磁弁は上記制御流路を開閉するように構成されており、かつ上記メインボディには上記各摺動孔内の上部空間同士を互いに連通する連通穴が形成されていることを特徴とする双方向電磁弁。
【請求項２】
上記各主弁体のバルブボディの底面と当接する上端部には切欠部が形成されていることを特徴とする請求項１記載の双方向電磁弁。
【請求項３】
上記メインボディには、上記パイロット孔が上記バルブボディの口径を越えない位置に複数形成されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の双方向電磁弁。
【請求項４】
上記連通穴は、その軸方向に沿う穴径が前後で異なっていることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載の双方向電磁弁。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４のいずれか１項に記載の双方向電磁弁の複数台が、単一のブロックに一体的に組み込まれていることを特徴とする双方向電磁弁ブロック。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パイロット電磁弁の作動により主弁体の上下に差圧を発生させて当該主弁体が開閉制御されることで双方向の流れを閉止し得る構成の双方向電磁弁、およびこれを用いた双方向電磁弁ブロックに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の双方向電磁弁として、一方向の流体の流れを閉止できる２つの直動型電磁弁を互いに流体を封止できる方向が逆になるように接続して双方向の流れを閉止した構成のものが提供されている（例えば、特許文献１，２参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−２２７１７３号公報
【特許文献２】特開２００２−１９５６９９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、このような直動型の双方向電磁弁にあっては、励磁コイルによってプランジャを駆動して弁体を直接に摺動させることにより流路を開閉する機構となっている。したがって、大きな流量を制御する場合、閉止する流路断面積も大きくなるが、これに伴って弁体の受圧面積が増え、弁体を駆動する励磁コイルには大きな駆動力が必要となる。このような大きな駆動力を発生させるためには、励磁コイルの巻数を増やすなどして吸引力を増加させなければならず、その結果、装置全体が大型化して設置スペースが増加したり、コストアップを招来するという課題がある。
【０００５】
本発明は、上記の課題を解決するためになされたもので、大きな流量を制御する場合でも小さな駆動力で弁体の開閉を行えるとともに、安定して開閉状態を保つことのできる双方向電磁弁、およびこれを用いた双方向電磁弁ブロックを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するため、本発明の双方向電磁弁は、主流路を開閉する複数の主弁体と、各主弁体に対して個別に設けられたパイロット電磁弁と備え、上記各パイロット電磁弁の作動により上記各主弁体の上下に差圧を発生させて当該各主弁体が開閉制御されるものであって、上記単一のメインボディに複数のバルブボディが一体的に接合され、上記メインボディには、外部に連通される上記主流路が形成されるとともに、上記各主弁体が上記主流路を横切って各主弁体に個別に対応して設けられた各摺動孔内においてそれぞれ摺動自在に設けられ、さらに上記各摺動孔に対しては当該摺動孔よりも細径で上記主流路に一端が開口したパイロット孔が個別に形成される一方、上記各バルブボディには、上記各摺動孔内の主弁体上方の上部空間と上記パイロット孔とを連通する制御流路が形成されるとともに、上記パイロット電磁弁は上記制御流路を開閉するように構成されており、かつ上記メインボディには上記各摺動孔内の上部空間同士を互いに連通する連通穴が形成されていることを特徴としている。
【０００７】
また、本発明の双方向電磁弁ブロックは、上記の双方向電磁弁の複数台が単一のブロックに一体的に組み込まれて構成されている。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、流入側の主弁体の上部空間を連通穴を介して低圧側に連通することができるため、主弁体の吸い上げが容易となり、より一層主弁体の開度を増すことができ、主流路の流路抵抗を著しく下げることができる。また、制御流量が大きくなっても主弁体の開閉動作に必要な駆動力は主流路に接続される配管間に発生する差圧だけ利用して行える。このため、バルブ開閉制御機構を大型化する必要がなく、装置全体としてコンパクトな構造にすることができ、余分なコストアップを招来することもない。
【０００９】
また、本発明の双方向電磁弁ブロックは、上記の双方向電磁弁の複数台が単一のブロックに一体的に組み込まれているので、例えば冷媒回路を構成する場合に冷媒漏れの恐れが少なくなり信頼性を向上させることができる。また、ブロック内に双方向電磁弁が集約して配置されるため、双方向電磁弁を個々に使用する場合に比べて、装置全体を小型化することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
実施の形態１．
図１は本発明の実施の形態１における双方向電磁弁を示す断面図である。
この実施の形態の双方向電磁弁１は、後述のように、主流路８を開閉する２つの主弁体１１ａ，１１ｂと、各主弁体１１ａ，１１ｂに対して個別に設けられたパイロット電磁弁２０ａ，２０ｂと備え、各パイロット電磁弁２０ａ，２０ｂの作動により各主弁体１１ａ，１１ｂの上下に差圧を発生させて当該各主弁体１１ａ，１１ｂが開閉制御される２つの電磁弁（以下、フロート型電磁弁と称する）２ａ，２ｂからなる。
【００１１】
各フロート型電磁弁２ａ，２ｂは、黄銅等でできた単一のメインボディ３によって一体化されたものであって、メインボディ３の上方には２つのバルブボディ４ａ，４ｂが螺合されてパッキン５ａ，５ｂにより気密封止されている。なお、バルブボディ４ａ，４ｂは、後述の摺動孔１２ａ，１２ｂ内に主弁体１１ａ，１１ｂが挿入された後にメインボディ３に螺合される。
【００１２】
メインボディ３には、主流路８（８ａ，８ｂ，８ｃ）が形成され、この主流路８が開口する左右の外側端部には銅管等でできた配管９，１０がそれぞれろう付などによって接続されている。また、メインボディ３には、この主流路８を開閉する２つの主弁体１１ａ，１１ｂがこの主流路８を横切る２つの摺動孔１２ａ，１２ｂ内において上下に摺動自在に設けられ、さらに、各摺動孔１２ａ，１２ｂに対しては当該摺動孔１２ａ，１２ｂよりも細径でかつ主流路８ａ，８ｂに一端が開口したパイロット孔１３ａ，１３ｂが個別に形成されている。
【００１３】
そして、各摺動孔１２ａ，１２ｂ内の主弁体１１ａ，１１ｂの上方には上部空間１４ａ，１４ｂが形成され、また、各主弁体１１ａ，１１ｂには２つの流量調整穴１５ａ，１５ｂ、１６ａ，１６ｂが設けられている。
【００１４】
一方、バルブボディ４ａ，４ｂには、主弁体１１ａ，１１ｂ上方の上部空間１４ａ，１４ｂとパイロット孔１３ａ，１３ｂとを連通するための制御流路１９ａ，１９ｂが形成されるとともに、この制御流路１９ａ，１９ｂを開閉するパイロット電磁弁２０ａ，２０ｂが設けられている。
【００１５】
ここに、制御流路１９ａ，１９ｂは、パイロット電磁弁２０ａ，２０ｂの後述の球型弁体２３ａ，２３ｂが当接する中央通路１９１ａ，１９１ｂ、この中央通路１９１ａ，１９１ｂから水平に延びてパイロット孔１３ａ，１３ｂに一端部が開口する水平通路１９２ａ，１９２ｂ、中央通路１９１ａ，１９１ｂと平行にその外方に形成されてその下端が主弁体１１ａ，１１ｂ上方の上部空間１４ａ，１４ｂに開口する垂直通路１９３ａ，１９３ｂとからなる。
【００１６】
各パイロット電磁弁２０ａ，２０ｂは、バルブボディ４ａ，４ｂにろう付等の手段により固定されたスリーブ２１ａ，２１ｂの内部にプランジャ２２ａ，２２ｂが摺動自在に配置され、このプランジャ２２ａ，２２ｂの下端部に球型弁体２３ａ，２３ｂがカシメ等の手段により固定されている。また、スリーブ２１ａ，２１ｂの上端には吸引子２４ａ，２４ｂがＴＩＧ溶接等により一体接合され、この吸引子２４ａ，２４ｂとプランジャ２２ａ，２２ｂとの間に圧縮ばね２５ａ，２５ｂが介在され、さらに、吸引子２４ａ，２４ｂには励磁コイル２６ａ，２６ｂ、およびこの励磁コイル２６ａ，２６ｂを保持するとともに磁路形成用の上下一対の保持板２７ａ，２７ｂがボルト２８ａ，２８ｂによりそれぞれ取り付け固定されて構成されている。
【００１７】
したがって、このパイロット電磁弁２０ａ，２０ｂは、励磁コイル２６ａ，２６ｂに通電していない状態では、プランジャ２２ａ，２２ｂが圧縮ばね２５ａ，２５ｂによって下方に向けて付勢されて球型弁体２３ａ，２３ｂが制御流路１９ａ，１９ｂを閉止し、また、励磁コイル２６ａ，２６ｂに通電された場合には、吸引子２４ａ，２４ｂの吸引力によりプランジャ２２ａ，２２ｂが圧縮ばね２３ａ，２３ｂのばね力に抗して上方に引き上げられて制御流路１９ａ，１９ｂが開放される。
【００１８】
さらに、この実施の形態１では、各摺動孔１２ａ，１２ｂ内の主弁体１１ａ，１１ｂ上方の上部空間１４ａ，１４ｂ同士を互いに連通する連通穴２９が形成されている。
【００１９】
次に、上記構成の双方向電磁弁の動作について説明する。
【００２０】
いま、例えば、一方側（図中左側）の配管９が高圧に、他方側（図中右側）の配管１０が低圧になっているとした場合に、パイロット電磁弁２０ａ，２０ｂのいずれの励磁コイル２６ａ，２６ｂにも通電しなければ球型弁体２３ａ，２３ｂは共に閉じているため、バルブボディ４ａ，４ｂの各制御流路１９ａ，１９ｂには流体の流れが発生しない。
【００２１】
したがって、この状態において、一方の主弁体１１ａは、主流路８と上部空間１４ａとの圧力差によって上方へ摺動して開くが、他方の主弁体１１ｂは、この主弁体１１ｂを挟む主流路８ｃ，８ｂの前後の圧力差によってメインボディ３の下端に押しつけられているために閉じたままになっている。つまり、一方の主弁体１１ａは開いても、他方の主弁体１１ｂは閉じているので、一方の配管９から他方の配管１０への流体の流れが閉止されている。
【００２２】
次に、一方の配管９から他方の配管１０へ主流路８を経由して流体を流すには、上記の状態から一方のパイロット電磁弁２０ａの励磁コイル２６ａは非通電としたまま、他方のパイロット電磁弁２０ｂの励磁コイル２６ｂに通電する。
【００２３】
すると、この励磁コイル２６ｂの励磁によってプランジャ２２ｂが吸引子２４ｂで吸引されて球型弁体２３ｂが引き上げられる。このため、主弁体１１ｂの上方の上部空間１４ｂが、制御流路１９ｂおよびパイロット孔１３ｂを介して低圧側の配管１０のある主流路８ｂに連通される。さらに、一方の主弁体１１ａの上方の上部空間１４ａも連通穴２９を介して同じく低圧側の主流路８ｂと連通されることになるので、両上部空間１４ａ，１４ｂ内の流体は共に低圧側の配管１０へ排出される。これにより、一方の摺動孔１２内の上部空間１４ａから排出された流体の体積を補うように主弁体１１ａが上方に摺動する。つまり、主弁体１１ａは、その気圧差によって自重に打ち勝ってスムーズに吸い上げられる。
【００２４】
このように、連通穴２９を設けることにより、高圧側の主弁体１１ａを容易に上方に引き上げることができるため、これを設けない場合に比べて主弁体１１ａの開度を十分に確保することができ、主弁体１１ａの流路抵抗を大幅に低下させることができる。
【００２５】
そして、一方の主弁体１１ａの上端がバルブボディ４ａの底面に当接する近くまで吸い上げられると、高圧側からの流体は主弁体１１ａの流量調整穴１５ａ，１６ａ、および主弁体１１ａと摺動孔１２ａとの僅かな間隙を介して流れるようになるので大きな圧力損失が発生し、このため、各上部空間１４ａ，１４ｂの圧力がさらに低下し、他方の主弁体１１ｂもさらに上方に吸い上げられる。その結果、双方の主弁体１１ａ，１１ｂが共に十分に開放されて流体が主流路８を流れる状態となる。
【００２６】
上記の説明では、一方（図中左側）の配管９が高圧に、他方（図中右側）の配管１０が低圧になっているとしたが、その逆に、一方の配管９が低圧に、他方の配管１０が高圧になっている場合についても基本的な動作は同様である。このように、２つのパイロット電磁弁２０ａ，２０ｂのいずれか一方に通電して主弁体１１ａ，１１ｂのいずれか一方を閉止または開放することにより双方向に流体を流すことができるため、双方向電磁弁として機能することになる。
【００２７】
また、この双方向電磁弁は、パイロット電磁弁２０ａ，２０ｂにより制御流路１９ａ，１９ｂを開閉することで主弁体１１ａ，１１ｂが作動して主流路８を開閉するフロート型電磁弁２ａ，２ｂの構造となっているため、制御流量が大きくなっても主弁体１１ａ，１１ｂの開閉動作に必要な駆動力は、主流路８に接続される配管９，１０の差圧のみに依存する。このため、大きな流量を制御する場合でもバルブ開閉制御機構を大型化する必要がなく、装置全体としてコンパクトな構造にすることができ、余分なコストアップを招来することもない。
【００２８】
実施の形態２．
図２は本発明の実施の形態２における双方向電磁弁の主弁体の構成を示す正面図、図３は同主弁体の平面図、図４は同主弁体の動作説明図であり、図１に示した実施の形態１と対応する構成部分には同一の符号を付す。
【００２９】
この実施の形態２の双方向電磁弁の特徴は、左右の各主弁体１１ａ，１１ｂの上端部に切欠部３２ａ，３２ｂが設けられていることである。なお、本例では切欠部３２ａ，３２ｂは周方向に沿う４箇所に形成されているが、必ずしも複数箇所に形成する必要はなく、少なくとも主弁体１１ａ，１１ｂの上端部に１箇所形成しておればよい。また、主流路８には双方向の流れがあるため、双方の主弁体１１ａ，１１ｂのいずれにも切欠部３２ａ，３２ｂを形成する必要がある。
【００３０】
この構成の双方向電磁弁において、例えば、一方側（図中左側）の配管９が高圧に、他方側（図中右側）の配管１０が低圧のときに主流路８を経由して流体を流すためには、実施の形態１で既に説明したように、他方のパイロット電磁弁２０ｂの励磁コイル２６ｂに通電することで、主弁体１１ａ，１１ｂが共に開放される。
【００３１】
この状態において、高圧側の配管９から流入した流体は、主にメインボディ３内の主流路８を経由して低圧側の配管１０に向かって流れるが（以下、この流れを主流という）、この主流以外に、一方の主弁体１１ａの流量調整用穴１５ａ，１６ａ、および主弁体１１ａと摺動孔１２ａとの僅かな隙間を通って上部空間１４ａから連通穴２９を経由して他方の摺動孔１２ｂ内の上部空間１４ｂに至る流れと、他方の主弁体１１ｂの流量調整用穴１５ｂ，１６ｂ、および主弁体１１ｂと摺動孔１２ｂとの僅かな隙間を通って上部空間１４ｂに至る流れとが合流した後、バルブボディ４ｂの制御流路１９ｂからパイロット孔１３ｂを経由して他方の配管１０に向かう流れ（以下、このような主流以外の流れをパイロット流という）がある。
【００３２】
このとき、パイロット流についは、各主弁体１１ａ，１１ｂの流量調整用穴１５ａ，１６ａ、１５ｂ，１６ｂ、および各主弁体１１ａ，１１ｂと摺動孔１２ａ，１２ｂとの隙間を通る流体の摩擦損失により、主流路８ａ，８ｂに発生する圧力よりも必ず上部空間１４ａ，１４ｂに発生する圧力の方が低くなる。その結果、各主弁体１１ａ，１１ｂが上方に吸い上げられるために下がることはない。
【００３３】
しかし、各主弁体１１ａ，１１ｂの上端部に切欠部３２ａ，３２ｂを設けていない場合には、例えば図４（ａ）に示すように、主弁体１１ａの吸い上げによってその上端部がバルブボディ４ａの底面に当接すると、主弁体１１ａの上部空間１４ａから連通穴２９を経由して他方の主弁体１１ｂの上部空間１４ｂに向かうパイロット流が実質的に遮断されてしまう。その結果、主弁体１１ａの流量調整穴１５ａ，１６ｂを流れる流体の流量が下がるために摺動孔１２ａ内の主弁体１１ａの上下の差圧が減少し、その結果、主弁体１１ａが降下する。すると、上部空間１４ａが再び広がるためパイロット流の流れが回復して、再び主弁体１１ａの上下に差圧が発生することから主弁体１１ａが再上昇する。このように、一連の現象が繰り返すことにより主弁体１１ａが上下運動を繰り返す、いわゆるチャタリング現象を起こす。そして、一方の主弁体１１ａがチャタリング現象を起こすと、その影響により他方の主弁体１１ｂも同様にチャタリング現象を起こすので、双方の主弁体１１ａ，１１ｂの開状態が安定しなくなる恐れがある。
【００３４】
これに対して、各主弁体１１ａ，１１ｂの上端部に切欠部３２ａ，３２ｂを設けておけば、例えば図４（ｂ）に示すように、各主弁体１１ａがバルブボディ４ａの底面に当接しても切欠部３２ａを通じて連通穴２９を経由したパイロット流の流れを確保できるため、双方の主弁体１１ａ，１１ｂにチャタリング現象が生じるのを抑制することができ、主弁体１１ａ，１１ｂの開状態を共に安定化させることができる。
【００３５】
なお、ここでは一方（図中左側）の配管９が高圧に、他方（図中右側）の配管１０が低圧になっている場合について説明したが、その逆に、一方の配管９が低圧に、他方の配管１０が高圧になっている場合についても基本的な動作は同様であるので、詳しい説明は省略する。また、その他の構成、および作用効果は、実施の形態１の場合と同様であるから、ここでは詳しい説明は省略する。
【００３６】
実施の形態３．
図５は本発明の実施の形態３における双方向電磁弁において、バルブボディとパイロット電磁弁とを取り除いた状態を示す平面図であり、図１に示した実施の形態１と対応する構成部分には同一の符号を付す。
【００３７】
この実施の形態３の双方向電磁弁の特徴は、各主弁体１１ａ，１１ｂが摺動する摺動孔１２ａ，１２ｂに平行して設けられているパイロット孔１３ａ，１３ｂが複数（この例では３つ）形成されていることである。その他の構成は実施の形態１と同様であるから、ここでは詳しい説明を省略する。
【００３８】
この実施の形態３の構成において、例えば一方側（図中左側）の配管９が高圧に、他方側（図中右側）の配管１０が低圧のときに主流路８を経由して流体を流すためには、実施の形態１，２で既に説明したように、他方のパイロット電磁弁２０ｂの励磁コイル２６ｂに通電することで、両主弁体１１ａ，１１ｂが共に開放される。
【００３９】
この状態において、何らかの理由でパイロット流が少なくて主流路８と摺動孔１２ａ，１２ｂ内の上部空間１４ａ，１４ｂとの間に充分な圧力差が生じない場合、パイロット流を増加することができれば、主弁体１１ａ，１１ｂの流量調整穴１５ａ，１６ａ、１５ｂ，１６ｂ、および主弁体１１ａ，１１ｂと摺動孔１２ａ，１２ｂとの隙間における摩擦損失を増やして圧力差を増大させることができる。
【００４０】
この場合、パイロット流を増加させるための手段として、例えば図１に示した構成において、メインボディ３の摺動孔１２ａ，１２ｂと平行して設けられたパイロット孔１３ａ，１３ｂの直径を単純に増大することが考えられるが、バルブボディ４ａ，４ｂは規格品であるため、このバルブボディ４ａ，４ｂが螺合されるメインボディ３のねじ部の口径Ｄも自ずと決まっており、パイロット孔１３ａ，１３ｂの直径を徒に大きくすることができない。このため、パイロット孔１３ａ，１３ｂの直径の最大値が自ずと決定される。
【００４１】
そこで、この実施の形態３では、バルブボディ４ａ，４ｂが螺合されるメインボディ３のねじ部の口径Ｄからはみ出さないように、メインボディ３の摺動孔１２ａ，１２ｂの周方向に沿って複数箇所にパイロット孔１３ａ，１３ｂが形成されている。
【００４２】
この構造により、バルブボディ４ａ，４ｂの形状の制約によらず、パイロット孔１３ａ，１３ｂの流路抵抗を減らすことができ、これに伴いパイロット流を増大させることができるので主弁体１１ａ，１１ｂの開状態を安定に保つことができる。
その他の構成、および作用効果は、実施の形態１の場合と同様であるから、ここでは詳しい説明は省略する。
【００４３】
実施の形態４．
図６は本発明の実施の形態４における双方向電磁弁の要部を示す断面図であり、図１に示した実施の形態１と対応する構成部分には同一の符号を付す。
【００４４】
この実施の形態４の双方向電磁弁の特徴は、各主弁体１１ａ，１１ｂが摺動する摺動孔１２ａ，１２ｂの上部空間１４ａ，１４ｂ同士を連結する連通穴２９において、その軸方向に沿う穴径が前後で異なっていることである。すなわち、連通穴２９は軸方向に沿って太径部２９ａとこれよりも小径の細径部２９ｂとで構成されている。
【００４５】
通常、連通穴２９はメインボディ３の外部からドリル等によって形成され、そのあとに漏れ防止の蓋材３３をろう付して気密を保つ構造となっているが、連通穴２９の直径が小さくなると加工時にドリルが折れ易くなるなど、加工歩留まりが悪くなる。
【００４６】
そこで、流路抵抗が同じになるように大径部２９ａと小径部２９ｂのそれぞれの長さを決定し、上記のような構造にすることにより、加工距離の長い太径部２９ａについては強度が充分にあるドリル等の工具を用いて加工し、工具損傷の可能性が高い小径部２９ｂでは加工距離を短くするとにより、加工歩留まりを向上させることができる。なお、その他の構成および作用効果は、実施の形態１の場合と同様であるから、ここでは詳しい説明は省略する。
【００４７】
実施の形態５．
図７は既設配管を洗浄して使用するリプレース型パッケージエアコンにおける冷媒回路図、図８は同冷媒回路のサブクール用熱交換器の切替回路に適用される本発明の双方向電磁弁ブロックの平面図、図９は同双方向電磁弁ブロックの断面図であり、図９（ａ）は図８のＡ−Ａ線に沿う断面図、図９（ｂ）は図８のＢ−Ｂ線に沿う断面図、図９（ｃ）は図８のＣ−Ｃ線に沿う断面図である。
【００４８】
この実施の形態５において、冷媒回路は、室外機３５、室内機３６、サブクール用熱交換器３７、および本発明の双方向電磁弁ブロック３８を備え、これらが各配管３９を介して順次接続されて構成されている。なお、サブクール用熱交換器３７は室外機３５による熱交換の補助的役目を果して配管３９を流れる冷媒の冷却効率、あるいは暖房運転での配管洗浄時の冷媒乾き度（気液の割合）を調整するためのものである。
【００４９】
また、双方向電磁弁ブロック３８は、実施の形態１〜４のいずれかの構成を有する複数台（本例では２台）の双方向電磁弁１Ａ，１Ｂが、単一のブロック４１に一体的に組み込まれており、冷媒回路をサブクール用熱交換器３７を通る流路にするか、これをバイパスする流路とするかの切り替えを行えるようになっている。
【００５０】
すなわち、ブロック４１内に設けられている一方の双方向電磁弁１Ａは、２つのフロート型電磁弁２ａ，２ｂからなり、また、他方の双方向電磁弁１Ｂは、２つのフロート型電磁弁２ａ，２ｂからなる。そして、一方の双方向電磁弁１Ａを構成するフロート型電磁弁２ｂと他方の双方向電磁弁１Ｂを構成するフロート型電磁弁２ｄとはブロック４１内に形成された流路４２によって互いに連通されている。また、ブロック４１には、配管接続用の４つの接続口４３〜４６が設けられており、それらの内、一つの接続口４３は室外機３５に、他の一つの接続口４４は室内機３６にそれぞれ接続され、残り２つの接続口４５，４６は共にサブクール用熱交換器３７に接続されている。
【００５１】
この構成の双方向電磁弁ブロック３８を用いた冷媒回路において、例えば、暖房運転時に室内機３６から室外機３５に向けてサブクール用熱交換器３７を経由しないで冷媒を流すためには、双方向電磁弁１Ａの接続口４３側のフロート型電磁弁２ａの励磁コイルに通電すると、この双方向電磁弁１Ａの両主弁体が開き、接続口４４、双方向電磁弁１Ａ、接続口４３というサブクール用熱交換器２１を経由しない流路が形成される。
【００５２】
また、暖房運転時に室内機３６から室外機３５に向けてサブクール用熱交換器３７を経由して冷媒を流すためには、双方向電磁弁１Ｂの接続口４６側のフロート型電磁弁２ｃの励磁コイルに通電すると、この双方向電磁弁１Ｂの両主弁体が開き、接続口４４、双方向電磁弁１Ｂ、接続口４６、サブクール用熱交換器３７、接続口４５、接続口４３というサブクール用熱交換器３７を経由する流路が形成される。
【００５３】
このように双方向電磁弁１Ａ，１Ｂを単一のブロック４１に一体的に組み込んで双方向電磁弁ブロック３８を構成することにより、一般的に単体で販売されている双方向電磁弁の２台を配管で接続して同等の冷媒回路を構成する場合に比べて、配管接続時のろう付箇所を減らすことができるので、冷媒の漏れ等の恐れが少なくなり、冷媒回路としての信頼性を向上させることができる。また、ブロック４１内に２つの双方向電磁弁１Ａ，１Ｂが集約して配置されるため、２つの双方向電磁弁１Ａ，１Ｂを個々に使用する従来の場合に比べて占有体積が大幅に削減でき、冷媒回路そのものを極めてコンパクトに構成できるため、装置全体を小型化することができる。
【００５４】
なお、上記の実施の形態１〜４の双方向電磁弁１は、各実施の形態１〜４の個々の構成のみに限定されるものではなく、各実施の形態１〜４の特徴部分を適宜に組み合わせることができるのは勿論である。また、上記の実施の形態１〜４の双方向電磁弁は、２つのフロート型電磁弁２ａ，２ｂを備えた構成としているが、３つ以上のフロート型電磁弁を備えた構成とすることも可能である。さらに、本発明は上記の実施の形態１〜５の各構成に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲内において各種の変形を加えることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】本発明の実施の形態１における双方向電磁弁を示す断面図である。
【図２】本発明の実施の形態２における双方向電磁弁の主弁体の構成を示す正面図である。
【図３】同主弁体の平面図である。
【図４】同主弁体の動作説明図である。
【図５】本発明の実施の形態３における双方向電磁弁において、バルブボディとパイロット電磁弁とを取り除いた状態を示す平面図である。
【図６】本発明の実施の形態４にける双方向電磁弁の要部を示す断面図である。
【図７】本発明の実施の形態５における双方向電磁弁ブロックを使用したリプレース型パッケージエアコンの冷媒回路図である。
【図８】本発明の実施の形態５における双方向電磁弁ブロックの平面図である。
【図９】同双方向電磁弁ブロックの断面図であり、同図（ａ）は図８のＡ−Ａ線に沿う断面図、同図（ｂ）は図８のＢ−Ｂ線に沿う断面図、同図（ｃ）は図８のＣ−Ｃ線に沿う断面図である。
【符号の説明】
【００５６】
１，１Ａ，１Ｂ  双方向電磁弁、２ａ，２ｂ  フロート型電磁弁、３  メインボディ、４ａ，４ｂ  バルブボディ、８  主流路、９，１０  配管、１１ａ，１１ｂ  主弁体、
１２ａ，１２ｂ  摺動孔、１３ａ，１３ｂ  パイロット孔、１４ａ，１４ｂ  上部空間、１９ａ，１９ｂ  制御流路、２０ａ，２０ｂ  パイロット電磁弁、２９  連通穴、
２９ａ  太径部、２９ｂ  細径部、３２ａ，３２ｂ  切欠部、
３８  双方向電磁弁ブロック、４１  ブロック。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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