(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属エレメントが熱可塑性エラストマーに埋め込まれた物品であって、
前記金属エレメントは、以下の（ｉ）および（ｉｉ）を含む外層で全体的または部分的に被覆された金属基材を含み、
（ｉ）カルボン酸または無水物、エポキシ基、アミノ基、オキサゾリン基および水酸基から選択される官能基を含有する官能化ポリマー；および
（ｉｉ）コポリアミド、コポリエステル、およびポリアミドまたはそれらのブレンドから選択される化合物、
前記金属基材の表面と、前記（ｉ）および（ｉｉ）を含む外層との間に、下塗り被覆が挟まれており、前記下塗り被覆が、有機官能性シラン、有機官能性チタネートおよび有機官能性ジルコネートから選択される化合物を含む、金属エレメントであって、
前記外層が無溶媒プロセスで付与され、
前記金属エレメントが前記外層を介して前記熱可塑性エラストマー中に部分的にまたは完全に埋め込まれている物品。
【請求項２】
前記金属エレメントが強化エレメントを形成する請求項１記載の物品。
【請求項３】
前記熱可塑性エラストマーが、以下の（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）から選択される請求項１記載の物品。
（Ａ）  （ａ）熱可塑性ポリオレフィンホモポリマーまたはコポリマー、および
（ｂ）全体的に架橋しているか、部分的に架橋しているか、または架橋していないオレフィンゴム、および必要に応じて
（ｃ）通常の添加剤；
（Ｂ）  （ａ）スチレン／共役ジエン／スチレンのブロックコポリマーおよび／または全体的または部分的に水素化されたその誘導体であって、必要に応じて以下の（ｂ）および／または（ｃ）が配合される；
（ｂ）熱可塑性ポリオレフィンホモポリマーまたはコポリマー、および／または
（ｃ）通常の添加剤
および
（Ｃ）  （Ａ）および（Ｂ）の任意のブレンド。
【請求項４】
前記ポリオレフィンが、Ｃ２−７モノマーのホモポリマーまたはコポリマー、あるいはその（メタ）アクリレートおよび／または酢酸ビニルとのコポリマーから選択される請求項３記載の物品。
【請求項５】
前記コポリマーが、エチレンと（メタ）アクリレートおよび／または酢酸ビニルとのコポリマーである請求項４記載の物品。
【請求項６】
前記ゴムが、ＥＰＤＭゴム、ＥＰＭゴム、ブチルゴム、ハロゲン化ブチルゴム、イソモノオレフィンとパラ−アルキルスチレンとのコポリマーまたはそれらのハロゲン化誘導体、天然または合成ゴム、ポリイソプレンポリブタジエンゴム、スチレン−ブタジエンコポリマーゴム、ニトリルゴム、ポリクロロプレンゴム、およびそれらの混合物からなる群から選択される請求項３記載の強化物品。
【請求項７】
前記スチレン／共役ジエン／スチレンのブロックコポリマーが、１０〜５０重量％のスチレンおよび９０〜５０重量％の共役ジエンを含む請求項６記載の物品。
【請求項８】
前記共役ジエンが、ブタジエン、イソプレンまたはそれらの混合物から選択される請求項３記載の物品。
【請求項９】
前記ブロックコポリマーの共役ジエンが、部分的または全体的に水素化されている請求項７または８に記載の物品。
【請求項１０】
前記ブロックコポリマーに、ブロックコポリマー、ポリオレフィンおよび／または添加剤の全重量に基づいて約６０重量％以下の熱可塑性ポリオレフィンまたは通常の添加剤あるいはそれらの混合物が配合される請求項９記載の物品。
【請求項１１】
前記（Ａ）および（Ｂ）を含むブレンド（Ｃ）が、（Ａ）と（Ｂ）との全重量に基づいて５〜９５重量％の（Ａ）を含む請求項３記載の物品。
【請求項１２】
ホース、ケーブル、コンベアベルト、タイミングベルト、Ｖ−ベルト、巻き上げケーブル、手すり、ホース継ぎ手、シートライニング、スナップオンプロファイル、鋼ワイヤ、鋼コード、強化エラストマーストリップ、耐切断性フレキシブル保護ストリップおよび加熱エレメントから選択される請求項１記載の物品。
【請求項１３】
前記官能化ポリマーが、官能化ポリオレフィンまたはスチレン／共役ジエン／スチレンの官能化ブロックコポリマーから選択され、該共役ジエンは水素化されていても、水素化されていなくても、または部分的に水素化されていてもよい請求項１に記載の物品。
【請求項１４】
前記官能化ポリマーが、ポリオレフィンまたはスチレン／共役ジエン／スチレンのブロックコポリマーに、不飽和カルボン酸、不飽和ジカルボン酸またはそれらの誘導体、オキサゾリン基含有不飽和モノマー、エポキシ基含有不飽和モノマー、アミノ基または水酸基含有不飽和モノマーから選択されるグラフトモノマーをグラフトすることによって得られうる請求項１３に記載の物品。
【請求項１５】
前記ジカルボン酸モノマーの誘導体がそれらの無水物から選択される請求項１４に記載の物品。
【請求項１６】
前記コポリアミドが数平均分子量２０，０００以下である請求項１に記載の物品。
【請求項１７】
前記コポリエステルが数平均分子量２０，０００以下である請求項１に記載の物品。
【請求項１８】
前記ポリアミドが、ε−カプロラクタム、アミノカプロン酸、エナントラクタム（ｅｎａｎｔｈｏｌａｃｔａｍ）、７−アミノヘプタン酸、１１−アミノウンデカン酸のポリマー、ジアミンとジカルボン酸との重縮合により得られるポリマー、これらのコポリマーまたはこれらのブレンドから選択される請求項１に記載の物品。
【請求項１９】
（ｉ）および（ｉｉ）を含む前記層が、（ｉ）と（ｉｉ）との全量に基づいて１０〜９０重量％の（ｉ）および９０〜１０重量％の（ｉｉ）を含む請求項１に記載の物品。
【請求項２０】
前記外層が、厚み５〜５００μｍである請求項１に記載の物品。
【請求項２１】
前記金属基材が、鉄、鋼、チタン、アルミニウムおよび鉄／クロム／ニッケルからなる群からの金属／金属合金から作製される請求項１に記載の物品。
【請求項２２】
前記鋼が、炭素含量が０．４〜１．２重量％の炭素鋼またはマイクロ合金鋼（ｍｉｃｒｏ−ａｌｌｏｙｅｄ  ｓｔｅｅｌ）である請求項２１に記載の物品。
【請求項２３】
前記鋼が、リン酸塩被覆または真鍮、Ｚｎ、Ｚｎ／Ａｌ、Ｚｎ／Ｓｎ、Ｓｎ／Ｚｎ、ＭｏおよびＣｒから選択されるめっきでめっきされている請求項２２に記載の物品。
【請求項２４】
前記金属基材が細長いエレメントである請求項１に記載の物品。
【請求項２５】
前記金属基材が、プレート、シート、ストリップ、バンド、ワイヤ、ファイバ、フィラメント、コード、ロープ、ストランドまたはケーブルからなる群から選択される請求項２４に記載の物品。
【請求項２６】
前記金属エレメントとして２ｃｍのワイヤを熱可塑性エラストマーに接着した場合に、ＡＳＴＭ  Ｄ２２２９−９３ａで測定した接着値が１４２〜１７０Ｎ／２ｃｍである、請求項１に記載の物品。
【請求項２７】
金属基材を熱可塑性エラストマーに埋め込む方法であって、
有機官能性シラン、有機官能性チタネートおよび有機官能性ジルコネートから選択される下塗り化合物で、前記金属基材に予め下塗り被覆を形成する工程と、
前記下塗り被覆の表面に、以下の（ｉ）および（ｉｉ）を含む外層を無溶媒で被覆する工程（ｓｏｌｖｅｎｔ−ｆｒｅｅ  ｃｏａｔｉｎｇ）を含む、金属基材を熱可塑性エラストマー中に部分的にまたは完全に埋め込む方法。
（ｉ）カルボン酸または無水物、エポキシ基、アミノ基、オキサゾリン基および水酸基から選択される官能基を含有する官能化ポリマー；および
（ｉｉ）コポリアミド、コポリエステル、ポリアミドおよびそれらのブレンドから選択される化合物。
【請求項２８】
前記無溶媒での被覆が、押出し、共押出し、浸漬またはパウダーコーティングにより実行される請求項２７記載の方法。
【請求項２９】
前記外層が、厚み５〜５００μｍである請求項２７記載の方法。
【請求項３０】
非極性の熱可塑性エラストマーが、以下の（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）から選択される請求項２７記載の方法。
（Ａ）  （ａ）熱可塑性ポリオレフィンホモポリマーまたはコポリマー、および
（ｂ）全体的に架橋しているか、部分的に架橋しているか、または架橋していないオレフィンゴム、および必要に応じて
（ｃ）通常の添加剤；
（Ｂ）  （ａ）スチレン／共役ジエン／スチレンのブロックコポリマーおよび／または全体的または部分的に水素化されたその誘導体であって、必要に応じて以下の（ｂ）および／または（ｃ）が配合される；
（ｂ）熱可塑性ポリオレフィンホモポリマーまたはコポリマー、および／または
（ｃ）通常の添加剤
ならびに
（Ｃ）  （Ａ）および（Ｂ）の任意のブレンド。
【請求項３１】
前記ポリオレフィンが、Ｃ２−７モノマーのホモポリマーまたはコポリマー、あるいはその（メタ）アクリレートおよび／または酢酸ビニルとのコポリマーから選択される請求項３０記載の方法。
【請求項３２】
前記コポリマーが、エチレンと（メタ）アクリレートおよび／または酢酸ビニルとのコポリマーである請求項３１記載の方法。
【請求項３３】
前記ゴムが、ＥＰＤＭゴム、ＥＰＭゴム、ブチルゴム、ハロゲン化ブチルゴム、イソモノオレフィンとパラ−アルキルスチレンとのコポリマーまたはそれらのハロゲン化誘導体、天然または合成ゴム、ポリイソプレンポリブタジエンゴム、スチレン−ブタジエンコポリマーゴム、ニトリルゴム、ポリクロロプレンゴム、およびそれらの混合物からなる群から選択される請求項３０記載の方法。
【請求項３４】
前記スチレン／共役ジエン／スチレンのブロックコポリマーが、１０〜５０重量％のスチレンおよび９０〜５０重量％の共役ジエンを含む請求項３０記載の方法。
【請求項３５】
前記共役ジエンが、ブタジエン、イソプレンまたはそれらの混合物から選択される請求項３０記載の方法。
【請求項３６】
前記ブロックコポリマーの共役ジエンが、部分的または全体的に水素化されている請求項３４または３５に記載の方法。
【請求項３７】
前記ブロックコポリマーに、ブロックコポリマー、ポリオレフィンおよび／または添加剤の全重量を基準として６０重量％以下の熱可塑性ポリオレフィンまたは通常の添加剤あるいはそれらの混合物が配合される請求項３０記載の方法。
【請求項３８】
前記（Ａ）および（Ｂ）を含むブレンド（Ｃ）が、（Ａ）＋（Ｂ）の全重量に基づいて５〜９５重量％の（Ａ）を含む請求項３０記載の方法。
【請求項３９】
前記官能化ポリマーが、官能化ポリオレフィンまたはスチレン／共役ジエン／スチレンの官能化ブロックコポリマーから選択され、該共役ジエンが水素化されていても、水素化されていなくても、または部分的に水素化されていてもよい請求項２７記載の方法。
【請求項４０】
前記官能化ポリマーが、ポリオレフィンまたはスチレン／共役ジエン／スチレンのブロックコポリマーに、不飽和カルボン酸、不飽和ジカルボン酸またはそれらの誘導体、オキサゾリン基含有不飽和モノマー、エポキシ基含有不飽和モノマー、アミノ基または水酸基含有不飽和モノマーから選択されるグラフトモノマーをグラフトすることによって得られうる請求項３９記載の方法。
【請求項４１】
前記ジカルボン酸モノマーの誘導体がそれらの無水物から選択される請求項４０記載の方法。
【請求項４２】
前記ポリアミドが、ε−カプロラクタム、アミノカプロン酸、エナントラクタム、７−アミノヘプタン酸、１１−アミノウンデカン酸のポリマー、ジアミンとジカルボン酸との重縮合により得られるポリマー、これらのコポリマーまたはこれらのブレンドから選択される請求項２７記載の方法。
【請求項４３】
前記コポリアミドが数平均分子量２０，０００以下である請求項２７記載の方法。
【請求項４４】
前記コポリエステルが数平均分子量２０，０００以下である請求項２７記載の方法。
【請求項４５】
前記金属基材が、プレート、シート、ストリップ、バンド、ワイヤ、ファイバ、フィラメント、コード、ロープ、ストランドおよびケーブルからなる群から選択される請求項２７記載の方法。
【請求項４６】
以下の工程（ａ）、（ｂ）および（ｃ）を含む請求項２７に記載の方法。
（ａ）被覆されていない金属基材の表面を必要に応じて洗浄する工程；
（ｂ）前記金属基材を、有機官能性シラン、有機官能性チタネートおよび有機官能性ジルコネートから選択される下塗り化合物で処理する工程；
（ｃ）無溶媒で、以下の（ｉ）および（ｉｉ）を、個々にまたは順番に、あるいはブレンドの形態で、該金属基材の表面に塗布する工程、
（ｉ）カルボン酸または無水物、エポキシ基、アミノ基、オキサゾリン基および水酸基から選択される官能基を含有する官能化ポリマー；および
（ｉｉ）コポリアミド、コポリエステル、およびポリアミドまたはそれらのブレンドから選択される化合物。
【請求項４７】
前記工程（ｃ）が、押出し、共押出し、浸漬またはパウダーコーティングにより実行される請求項４６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、熱可塑性エラストマーへの優れた接着力を有する結合層接着剤（ｔｉｅ−ｌａｙｅｒ  ａｄｈｅｓｉｖｅ）の外層で被覆された金属基材を含む金属エレメント、およびこの金属エレメントで強化された熱可塑性エラストマー（ＴＰＥ）物品に関する。
【０００２】
（発明の背景）
熱可塑性エラストマーは、種々の分野の応用において、ここ１０年の間に、非常に顕著な市場の成長を遂げた。広範な応用領域が顕著に増えてきたので、市場は、強化ＴＰＥ物品および特に金属強化ＴＰＥ物品を必要としている。詳細には、ホース、コンベアベルト、タイミングベルト、Ｖ−ベルト、巻き上げケーブル、手すり、ホース継ぎ手、シートライニング、スナップオンプロファイル、鋼線または鋼コード強化エラストマーストリップなどの高強度強化物品が非常に重要になってきた。
【０００３】
解決すべき最も重要な問題の１つは、金属強化エレメントとＴＰＥとの間の優れた接着を達成することである。なぜなら、金属表面とＴＰＥとの間の接着改良層を用いない接着は弱いからである。
【０００４】
先行技術によれば、接着改良層は、溶媒ベースの接着剤から形成される。従って、接着剤組成物を金属表面に付与する工程は、熱可塑性エラストマーを付与する前に溶媒を除去、すなわち蒸発させることによって接着層を乾燥させる工程を含む。接着剤を溶解するために通常用いられる溶媒は、ハロゲン化溶媒および高沸点溶媒から選択される。
【０００５】
溶媒ベース接着剤の代表的な例は、ＪＰ−Ａ−０９００１１７３３（ケミカルアブストラクトＮｏ．１２６：１７２７５２）に開示され、これによれば、溶媒分散性／溶媒可溶性の接着剤組成物が金属基材上に被覆され、次いで、被覆された基材を熱可塑性エラストマーと接触させる前に焼成する工程および乾燥する工程が続く。
【０００６】
代表的には、溶媒ベースの接着剤は、ポリウレタンベース接着剤（イソシアネート硬化剤を含む）、変性ポリオレフィン（例えば、エポキシ化またはハロゲン化ポリプロピレン）、およびアルキル−α−シアノアクリレートベース接着剤から選択される。
【０００７】
従って、本発明の目的は、熱可塑性エラストマーの結合層接着剤として機能する外層で全体的にまたは部分的に被覆され、当該外層が無溶媒のプロセス接着システム（ｓｏｌｖｅｎｔ−ｆｒｅｅ  ｐｒｏｃｅｓｓ  ａｄｈｅｓｉｖｅ  ｓｙｓｔｅｍ）で金属基材上に被覆される、金属エレメントを提供することである。
【０００８】
本発明の別の目的は、上記金属エレメントを作製する方法を提供することである。
【０００９】
本発明のさらなる目的は、接着剤を用いて熱可塑性エラストマーを金属表面に接着するための、接着剤用の溶媒の使用を含まない方法を提供することである。
【００１０】
なおさらなる目的は、熱可塑性エラストマーが、無溶媒の接着剤を用いて金属基材の表面に接着され、かつこの熱可塑性エラストマーがこの金属基材に対して良好な接着力を示す物品を提供することである。
【００１１】
特に、本発明の目的は、金属エレメントで強化された熱可塑性エラストマーを含む物品を提供すること、すなわち、強化された熱可塑性エラストマー物品およびその製造方法を提供することである。
【００１２】
（発明の要旨）
本発明は、以下の（ｉ）および（ｉｉ）を含む外層で全体的または部分的に被覆された金属基材を含む、金属エレメントに関する：
（ｉ）カルボン酸または無水物、エポキシ基、アミノ基、オキサゾリン基および水酸基から選択される官能基を含有する官能化ポリマー；および
（ｉｉ）コポリアミド、コポリエステル、およびポリアミドまたはこれらのブレンドから選択される化合物。
【００１３】
さらに、本発明は、以下の（ａ）、（ｂ）および（ｃ）の工程を包含する、全体的または部分的に被覆された上記金属エレメントを製造する方法に関する：
（ａ）被覆されていない金属基材の表面を必要に応じて洗浄する工程；
（ｂ）必要に応じて、金属基材を下塗り化合物で処理する工程；
（ｃ）無溶媒で、以下の（ｉ）および（ｉｉ）を、個々にまたは順番に、あるいはブレンドの形態で、該金属基材の表面に塗布する工程：
（ｉ）カルボン酸または無水物、エポキシ基、アミノ基、オキサゾリン基および水酸基から選択される官能基を含有する官能化ポリマー；および
（ｉｉ）コポリアミド、コポリエステル、およびポリアミドまたはこれらのブレンドから選択される化合物。
【００１４】
加えて、本発明は、上記金属エレメントと当該金属エレメントの外層に接触した熱可塑性エラストマーとを含む物品に関する。１つの好ましい実施態様では、本発明は、上記金属エレメントで強化された熱可塑性エラストマー物品に関する。
【００１５】
さらに、本発明は、金属基材の表面に熱可塑性エラストマーを接着する方法であって、被覆された該金属基材を該熱可塑性エラストマーに接着する前に、該表面に、以下の（ｉ）および（ｉｉ）を含む結合層を無溶媒で被覆する工程を含む、方法に関する：
（ｉ）カルボン酸または無水物、エポキシ基、アミノ基、オキサゾリン基および水酸基から選択される官能基を含有する官能化ポリマー；および
（ｉｉ）コポリアミド、コポリエステル、ポリアミドおよびこれらのブレンドから選択される化合物。１つの好ましい実施態様では、被覆された金属基材は、熱可塑性エラストマー中に埋め込まれるか、または部分的に埋め込まれる。
【００１６】
（発明の詳細な説明）
接着結合層
本発明によれば、金属エレメント上の外層は、熱可塑性エラストマーが外層に接着する場合（例えば、金属強化熱可塑性エラストマー物品を形成する場合）に、接着結合層の機能を果たす。さらに、外層それ自身は、被覆された金属基材に対して保護効果を有し、改善された機械的特性および腐食に対する保護をもたらす。
【００１７】
上記被覆層は、５〜５００μｍ、好ましくは１０〜２５０μｍ、より好ましくは１５〜１００μｍの被覆厚みである被覆を金属基材上に形成する。多くの場合、５０μｍ未満が適切である。
【００１８】
１．官能化ポリマー（ｉ）
本発明によれば、外層／接着結合層に含まれる官能化ポリマーは、官能化ポリオレフィンおよびスチレン／共役ジエン／スチレンの官能化ブロックコポリマーから選択される。スチレン／共役ジエン／スチレンの官能化ブロックコポリマーにおいて、共役ジエンは、水素化されていても、水素化されていなくても、または部分的に水素化されていてもよい。
【００１９】
官能化ポリオレフィンは、熱可塑性の、結晶性ポリオレフィンのホモポリマーおよびコポリマーに基づく。これらは、望ましくは２〜７個の炭素原子を有するα−モノオレフィンモノマー（例えば、エチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン、１−ペンテン、１−へキセン、１−オクテン、３−メチル−１−ペンテン、４−メチル−１−ペンテン、５−メチル−１−へキセンなど）、これらの混合物、ならびにこれらの（メタ）アクリレートおよび／または酢酸ビニルとのコポリマーから調製される。しかし、３〜６個の炭素原子を有するモノマーが好ましく、プロピレンが好ましい。本明細書および特許請求の範囲で用いられるように、用語「ポリプロピレン」は、プロピレンのホモポリマーおよび１〜５０重量％のエチレンを含んでもよいポリプロピレンのリアクタコポリマーまたは４〜１６個の炭素原子のα−オレフィンから選択されるターモノマーを有するかまたは有さないＣ3またはＣ2オレフィンのランダムコポリマー、ならびにこれらの混合物を包含する。ポリプロピレンは、高度に結晶性のイソタクチックポリプロピレンであっても、またはシンジオタクチックポリプロピレンであってもよい。本発明の実施においては、市販のポリオレフィンを用いてもよい。ポリオレフィンのなかでも、低密度ポリエチレン、直鎖低密度ポリエチレン、中密度および高密度ポリエチレン、ならびにエチレン−酢酸ビニルコポリマー（ＥＶＡ）、エチレン−アクリル酸コポリマー（ＥＡＡ）、およびこれらのアイオノマー誘導体（例えば、Ｚｎ−およびＮａ−含有塩）およびエチレン−（メタ）アクリレートコポリマー（例えば、ＥＭＡ）がさらに好ましい。
【００２０】
慣用的にアニオン重合により製造され、共役ジエンが水素化されていても、水素化されていなくても、または部分的に水素化されていてもよいスチレン／共役ジエン／スチレンのブロックコポリマーにおいて、共役ジエンは、ブタジエン、イソプレンまたは両者の混合物から選択される。スチレン／共役ジエン／スチレン型の特定のブロックコポリマーは、ＳＢＳ、ＳＩＳ、ＳＩＢＳ、ＳＥＢＳおよびＳＥＰＳブロックコポリマーである。
【００２１】
官能化ポリマーは、グラフトまたは共重合のいずれかにより組み込まれた１つまたはそれ以上の官能基を含む。好ましくは、本発明で用いられる官能化ポリマーは、ポリマー骨格（これは、上記のように、ポリオレフィンから選択される）上に、少なくとも１種の官能基形成（官能基含有）モノマーをグラフトすることにより得られるものである。しかし、１種の官能基形成モノマーを用いることが好ましい。
【００２２】
官能基形成モノマーは、不飽和のカルボン酸、ジカルボン酸またはこれらの誘導体（例えば、これらの無水物など）、オキサゾリン基またはエポキシ基含有不飽和モノマー、あるいはアミノ基または水酸基含有不飽和モノマーから選択される。
【００２３】
上記不飽和カルボン酸およびジカルボン酸の例は、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、フマル酸およびイタコン酸またはこれらの誘導体のような、１分子当たり３〜２０個の炭素原子を有するものである。
【００２４】
１分子当たり４〜１０個の炭素原子を有する不飽和ジカルボン酸モノマーおよびこれらの無水物（存在する場合）は、好ましいグラフトモノマーである。これらのグラフトモノマーには、例えば、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸、シクロヘキス−４−エン−１，２−ジカルボン酸、ビシクロ［２．２．１］ヘプト−５−エン−２，３−ジカルボン酸、無水マレイン酸、無水イタコン酸、無水シトラコン酸、無水アリルコハク酸、無水４−メチルシクロヘキス−４−エン−１，２−ジカルボン酸および無水ビシクロ［２．２．１］へプト−５−エン−２，３−ジカルボン酸などが挙げられる。
【００２５】
オキサゾリン基含有不飽和モノマーの例は、オキサゾール、リチノールオキサゾリンマレイネート（ｒｉｃｉｎｏｌｏｘａｚｏｌｉｎｅ  ｍａｌｅｉｎａｔｅ）、ビニルオキサゾリン、２−イソプロペニル−２−オキサゾリンなどである。
【００２６】
さらなるグラフトモノマーは、少なくとも６個、好ましくは７個の炭素原子を含む不飽和カルボン酸のエポキシ基含有エステルである。特に好ましいのは、アクリル酸グリシジルおよびメタクリル酸グリシジルである；他のグラフトモノマーは、少なくとも５個の炭素原子を含む不飽和カルボン酸の水酸基含有エステル（例えば、メタクリル酸２−ヒドロキシエチル、アクリル酸２−ヒドロキシエチル、メタクリル酸ヒドロキシプロピル、アクリル酸ヒドロキシプロピルなど）のような水酸基含有生成物である。
【００２７】
アミン官能基を有するポリオレフィンは、カルボン酸またはこれらの無水物基およびエポキシ基を含む上記のポリオレフィンと、少なくとも２つのアミノ基を含むポリアミン（例えば、ジアミン、トリアミン、テトラミン、３−アミン−１−メチルアミノプロパンのような誘導体、ピペラジン、またはポリオキシアルキレンアミンファミリーのメンバー（Ｔｅｘａｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能なＪｅｆｆａｍｉｎｅ（登録商標）の商品名で知られている））とのさらなる反応により製造される。このポリアミンは、少なくとも２個の炭素原子を含み、好ましくは４〜２０個の炭素原子を含む。
【００２８】
ポリマーのカルボン酸官能基は、塩基（例えば、水酸化ナトリウム、水酸化リチウム、水酸化アンモニウム、水酸化亜鉛、水酸化マグネシウムまたは他のタイプの塩基など）を用いて、対応するカルボン酸塩を形成して、部分的にまたは全体的に中和され得る。
【００２９】
水酸基含有モノマーの例は、第１級または第２級アミノアルコール（第１級または第２級アミン）と、上記の不飽和カルボン酸の無水物との反応生成物である。上記第１級または第２級アミノ基を含有するアルコールは、少なくとも２個の炭素原子、好ましくは４〜２０個の炭素原子を含む。
【００３０】
基本のポリマーにグラフトモノマーをグラフトするために、種々の公知の方法が用いられ得る。例えば、これは、ポリマーとグラフトモノマーとを、約１５０℃〜約３００℃の高温にて、溶媒の存在下または非存在下で、ラジカル開始剤を用いてまたは用いずに加熱することにより達成され得る。このグラフト化反応の間には、他のビニルモノマーが存在していてもよい。この反応において用いられ得る適切な溶媒には、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロベンゼンおよびクメンが挙げられる。用いられ得る適切なラジカル開始剤には、ｔ−ブチルヒドロパーオキシド、ジイソプロピルベンゼンヒドロパーオキシド、ジ−ｔ−ブチルパーオキシド、ｔ−ブチルクミルパーオキシド、アセチルパーオキシド、ベンゾイルパーオキシド、イソブチリルパーオキシドおよびメチルエチルケトンパーオキシドなどが挙げられる。
【００３１】
官能化ポリマーはまた、官能基含有モノマーと、ポリオレフィンに関連して上記したモノマーとを共重合することによっても得られうる。
【００３２】
このように得られた官能化ポリマーにおいて、官能基形成モノマーの量は、官能化ポリマーの重量を基準として約０．２％以上であり、好ましくは約０．２〜約１０％であり、より好ましくは約０．３〜約５％であり、そして最も好ましくは少なくとも約１重量％である。
【００３３】
２．化合物（ｉｉ）
官能化ポリマー（ｉｉ）と組み合わせて用いられる化合物（ｉｉ）は、コポリアミドホットメルト、コポリエステルホットメルト、ポリアミドまたはこれらのブレンドからなる群から選択される。
【００３４】
適切なコポリアミドホットメルトは、ホットメルト接着剤として公知のコポリアミドホットメルトからなる群から選択される。これらのコポリアミドホットメルトは、当該分野で周知であり、代表的には、２０，０００以下の数平均分子量、好ましくは５００〜１５，０００の数平均分子量を有する。適切なコポリアミドホットメルト接着剤は、Ｖｅｓｔａｍｅｌｔ（登録商標）（Ｈｕｅｌｓ）、Ｅｕｒｅｍｅｌｔ（登録商標）（Ｗｉｔｃｏ）、Ｇｒｉｌｔｅｘ（登録商標）（ＥＭＳ）などの商品名で市販されている。
【００３５】
適切なコポリエステルホットメルトは、ホットメルト接着剤として公知のコポリエステルホットメルトからなる群から選択される。これらのコポリエステルホットメルトは、当該分野で周知であり、代表的には、２０，０００以下の数平均分子量、好ましくは５００〜１５，０００の数平均分子量を有する。適切なコポリエステルホットメルト接着剤は、Ｖｅｓｔａｍｅｌｔ（登録商標）（Ｈｕｅｌｓ）およびＧｒｉｌｔｅｘ（登録商標）（ＥＭＳ）、Ｅｕｒｅｍｅｌｔ（登録商標）（Ｗｉｔｃｏ）などの商品名で市販されている。
【００３６】
本発明の結合層接着剤として用いられ得るポリアミドは、好ましくは、ε−カプロラクタム、アミノカプロン酸、エナントラクタム、７−アミノへプタン酸、１１−アミノウンデカン酸などのポリマー、またはジアミン（例えば、ブタンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ノナメチレンジアミン、ウンデカメチレンジアミン、ドデカメチレンジアミン、ｍ−キシレンジアミンなど）とジカルボン酸（例えば、テレフタル酸、イソフタル酸、アジピン酸、セバシン酸、ドデカン二塩基酸、グルタル酸など）の重縮合により得られるポリマー、これらのコポリマーまたはこれらのブレンドから選択される。特定の例には、脂肪族ポリアミド樹脂（例えば、ポリアミド４．６、ポリアミド６、ポリアミド６．６、ポリアミド６．１０、ポリアミド１１、ポリアミド１２およびポリアミド６．１２など）および芳香族ポリアミド樹脂（例えば、ポリ（ヘキサメチレンジアミンテレフタルアミド）、ポリ（ヘキサメチレンイソフタルアミド）、キシレン基含有ポリアミドおよびアモルファスポリアミド）が挙げられる。なかでも、ポリアミド６、ポリアミド４．６、ポリアミド６．６、ポリアミド６．１０、ポリアミド１１、ポリアミド１２およびポリアミド６．１２が好ましい。
【００３７】
外層／接着結合層において、官能化ポリマー（ｉ）の量は、化合物（ｉ）と（ｉｉ）との全量を基準として、１０〜９０重量％であり、好ましくは３０〜７０重量％であり、そしてより好ましくは４０〜６０重量％である。化合物（ｉ）および（ｉｉ）は、ブレンドとして、または個別におよび連続的に、金属基材の外表面に付与され得る。
【００３８】
３．熱可塑性エラストマー
用語「熱可塑性エラストマー」（ＴＰＥ）は、一般的に、ポリオレフィンとゴムとのブレンドであってゴム相が硬化していないブレンド（すなわち、いわゆる熱可塑性オレフィン（ＴＰＯ））、ポリオレフィンとゴムとのブレンドであって、ゴム相が加硫プロセスによって部分的にまたは全体的に硬化して熱可塑性加硫物（ＴＰＶ）を形成しているブレンド、またはこれらの未加硫のブロックコポリマーまたはブレンドを規定している。
【００３９】
本発明によれば、熱可塑性エラストマーは、以下から選択される：
（Ａ）（ａ）  熱可塑性ポリオレフィンホモポリマーまたはコポリマー、および
（ｂ）全体的に架橋しているか、部分的に架橋しているか、または架橋していないオレフィンゴム、および必要に応じて
（ｃ）通常の添加剤；
（Ｂ）（ａ）必要に応じて以下の（ｂ）および／または（ｃ）と配合される、スチレン／共役ジエン／スチレンのブロックコポリマーおよび／またはその全体的または部分的に水素化された誘導体、
（ｂ）熱可塑性ポリオレフィンホモポリマーまたはコポリマーおよび／または
（ｃ）通常の添加剤
および
（Ｃ）上記（Ａ）および（Ｂ）の任意のブレンド。
【００４０】
熱可塑性エラストマー（Ａ）
熱可塑性ポリオレフィン
本発明の組成物（Ａ）、（Ｂ）または（Ｃ）において用いるのに適切なポリオレフィンとしては、熱可塑性の、結晶性ポリオレフィンホモポリマーおよびコポリマーが挙げられる。これらは、望ましくは２個〜７個の炭素原子を有するモノオレフィンモノマー（例えば、エチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン、１−ペンテン、１−へキセン、１−オクテン、３−メチル−１−ペンテン、４−メチル−１−ペンテン、５−メチル−１−へキセン）、これらの混合物、ならびにこれらの（メタ）アクリレートおよび／または酢酸ビニルとのコポリマーから調製される。しかし、約３〜約６個の炭素原子を有するモノマーが好ましく、プロピレンが好ましい。本明細書および特許請求の範囲で用いられるように、用語ポリプロピレンは、プロピレンのホモポリマーならびにポリプロピレンのリアクタおよび／またはランダムコポリマー（エチレンおよび／または約４〜約１６個の炭素原子のα−オレフィンコモノマーを約１〜約３０重量％含んでいてもよい）、ならびにこれらの混合物を含む。ポリプロピレンは、高度に結晶性のイソタクチックポリプロピレンまたはシンジオタクチックポリプロピレンであってもよい。市販のポリオレフィンは、本発明の実施において用いられ得る。本発明に関して用いられ得るさらなるポリオレフィンは、高密度、低密度、直鎖低密度、超低密度のポリエチレン、およびエチレンと（メタ）アクリレートおよび／または酢酸ビニルとのコポリマーである。
【００４１】
上記のポリオレフィンは、慣用のＺｉｅｇｌｅｒ／Ｎａｔｔａ触媒系により、またはシングルサイト触媒系により製造され得る。
【００４２】
有用な組成物（Ａ）を提供することが見出されているポリオレフィンの量は、一般に、ポリオレフィン（ａ）、ゴム（ｂ）および任意の添加剤（ｃ）の全重量を基準として、ポリオレフィン（ａ）とゴム（ｂ）の全量が少なくとも約３５重量％であるという条件下で、約８〜約９０重量％である。好ましくは、ポリオレフィン含量は約１０〜約６０重量％の範囲内である。
【００４３】
オレフィンゴム
適切なモノオレフィンコポリマーゴムは、好ましくは少なくとも１つのポリエン（通常はジエン）と共重合させた、２種またはそれ以上のα−モノオレフィンの非極性でゴム状のコポリマーを含む。飽和モノオレフィンコポリマーゴム（例えば、エチレン−プロピレンコポリマーゴム（ＥＰＭ））が用いられ得る。しかし、ＥＰＤＭゴムのような不飽和モノオレフィンゴムがより適切である。ＥＰＤＭは、エチレン、プロピレンおよび非共役ジエンのターポリマーである。満足な非共役ジエンには、５−エチリデン−２−ノルボルネン（ＥＮＢ）；１，４−ヘキサジエン；５−メチレン−２−ノルボルネン（ＭＮＢ）；１，６−オクタジエン；５−メチル−１，４−ヘキサジエン；３，７−ジメチル−１，６−オクタジエン；１，３−シクロペンタジエン；１，４−シクロヘキサジエン；ジシクロペンタジエン（ＤＣＰＤ）およびビニルノルボルネン（ＶＮＢ）が挙げられる。
【００４４】
ブチルゴムもまた本発明の組成物において有用である。本明細書および特許請求の範囲で用いられるように、用語「ブチルゴム」は、イソオレフィンと共役モノオレフィンとのコポリマー、共役モノオレフィンを有するかまたは有さないイソオレフィンとジビニル芳香族モノマーとのターポリマー、ならびにこのようなコポリマーおよびターポリマーのハロゲン化誘導体を包含する。
【００４５】
有用なブチルゴムのコポリマーは、主要部のイソオレフィンと、少量の（通常は約３０重量％未満）の共役マルチオレフィン（ｃｏｎｊｕｇａｔｅｄ  ｍｕｌｔｉｏｌｅｆｉｎ）を含む。好ましいコポリマーは、約８５〜９９．５重量％のＣ4-7イソオレフィン（例えば、イソブチレンなど）および約１５〜０．５重量％の４〜１４個の炭素原子のマルチオレフィン（例えば、イソプレン、ブタジエン、ジメチルブタジエンおよびピペリレン）を含む。本発明で有用な市販のブチルゴム、クロロブチルゴム、ブロモブチルゴムは、イソブチレンと少量のイソプレンのコポリマーである（ハロブチル誘導体については、約３％未満のハロゲンを含む）。他のブチルコポリマーおよびターポリマーのゴムは、ＵＳ−Ａ−４  ９１６  １８０（その開示は参照することにより本明細書中に引用される）中の記載により例示される。
【００４６】
本発明のオレフィンゴムの範囲内にある別の適切なコポリマーは、Ｃ4-7イソモノオレフィンとパラアルキルスチレンとのコポリマーであり、好ましくはそのハロゲン化誘導体である。このコポリマー中（主に、パラアルキルスチレン中）のハロゲンの量は、約０．１〜１０重量％である。好ましい例は、イソブチレンとパラ−メチルスチレンの臭素化コポリマーである。これらのコポリマーは、ＵＳ−Ａ−５  １６２  ４４５号（その開示は参照することにより本明細書中に引用される）中により完全に記載される。
【００４７】
本発明に適切なさらなるオレフィンゴムは、天然ゴムである。天然ゴムの主成分は、直鎖ポリマーのシス−１，４−ポリイソプレンである。これは通常、スモークシートおよびクレープの形態で市販されている。合成ポリイソプレンもまた用いられ得る。さらに、ポリブタジエンゴムおよびスチレン−ブタジエンコポリマーゴムもまた用いられ得る。
【００４８】
単一のオレフィンゴムではなく、上記オレフィンゴムのいずれかのブレンドも使用され得る。
【００４９】
さらなる適切なゴムは、ニトリルゴムである。ニトリル基含有ゴムの例には、エチレン性不飽和ニトリル化合物および共役ジエンを含むコポリマーゴムが挙げられる。さらに、このコポリマーゴムは、コポリマーゴムの共役ジエンユニットが水素化されたものであってもよい。
【００５０】
エチレン性不飽和ニトリル化合物の特定の例には、アクリロニトリル、α−クロロアクリロニトリル、α−フルオロアクリロニトリルおよびメタクリロニトリルが挙げられる。なかでも、アクリロニトリルが特に好ましい。
【００５１】
共役ジエンの例には、１，３−ブタジエン、２−クロロブタジエンおよび２−メチル−１，３−ブタジエン（イソプレン）が挙げられる。なかでも、ブタジエンが特に好ましい。
【００５２】
特に好ましいニトリルゴムは、１，３−ブタジエンと約１０〜約５０％のアクリロニトリルとのコポリマーを含む。
【００５３】
本発明における他の適切なゴムは、ポリクロロプレンゴムのようなポリ塩素化ブタジエンに基づく。これらのゴムは、Ｎｅｏｐｒｅｎｅ（登録商標）およびＢａｙｐｒｅｎｅ（登録商標）の商品名で市販されている。
【００５４】
本発明の組成物を調製する際には、組成物（Ａ）中のゴムの量は、一般に、ポリオレフィン（ａ）、ゴム（ｂ）および任意の添加剤（ｃ）の重量を基準として、ポリオレフィン（ａ）とゴム（ｂ）の全量が少なくとも約３５重量％であるという条件下で、約７０〜約１０重量％の範囲内にある。好ましくは、オレフィンゴム含量は、約５０〜約１０重量％の範囲内にある。
【００５５】
加硫
硬化させる場合、ポリオレフィンマトリックス中のゴムを動的硬化させるプロセスが用いられる。ポリオレフィンマトリックス中のゴムを動的硬化させるプロセスは、当該分野で周知である。ＵＳ−Ａ−３，０３７，９５４において見出される初期の研究は、加硫可能なエラストマーが樹脂状熱可塑性ポリマー中に分散され、そしてこのエラストマーが、ポリマーブレンドを連続的に混合かつせん断しつつ硬化剤の存在下で硬化させられる動的加硫の技術を開示している。得られる組成物［動的加硫アロイ、または熱可塑性加硫物（ＴＰＶ）］は、硬化したエラストマーの硬化していない熱可塑性ポリマーマトリックス中へのミクロゲル分散物である。それから、この技術は顕著に進歩した。さらなる一般的な背景情報のために、ＥＰ−Ａ−０  ４７３  ７０３、ＥＰ−Ａ−０  ６５７  ５０４、ＷＯ−Ａ−９５／２５３８０および本出願人の別の特許出願（これらの開示は、参照することにより本明細書中に包含される）が参照される。
【００５６】
ＴＰＶのエラストマー（ゴム）成分は、未硬化であっても、部分的または完全に加硫（架橋）されていてもよい。当業者は、ゴムの加硫を行うのに必要とされる適切な量、硬化系のタイプおよび加硫条件を理解する。エラストマーは、望まれる最適な架橋を得るために、種々の量の硬化剤、種々の硬化温度および種々の硬化時間を用いて加硫され得る。用いられるエラストマーまたはエラストマーの組み合わせのための加硫条件下において適切である限り、そしてＴＰＶの熱可塑性ポリオレフィン成分と相溶性である限り、任意の公知の硬化系が用いられ得る。これらの硬化剤には、イオウ、イオウ供与体、金属酸化物、フェノール樹脂系、マレイミド、パーオキシドベースの系、高エネルギー照射などが挙げられる（これらは、促進剤および共試剤（ｃｏ−ａｇｅｎｔ）を有するかまたは有さない）。
【００５７】
用いられ得る別の硬化系は、ヒドロシリル化系であり、これは白金またはロジウムの誘導体で触媒される水素化ケイ素硬化剤の使用から構成される。このような系は、例えば、ＥＰ−Ａ−０７７６９３７に開示されている。
【００５８】
フェノール樹脂硬化剤は、本発明のＴＰＶ組成物の調製に好ましく、このような硬化系は、エラストマーの加硫の分野および文献において周知である。ＴＰＶ組成物におけるこれらの使用は、ＵＳ−Ａ−４，３１１，６２８（その開示は、この参照によって本明細書中に完全に包含される）により完全に記載されている。
【００５９】
通常、硬化されるべきゴムの１００重量部当たり、５〜２０重量部の硬化剤または硬化系が用いられる。
【００６０】
熱可塑性エラストマー（Ｂ）
別の熱可塑性エラストマー（Ｂ）は、共役ジエンが必要に応じて全体的にまたは部分的に水素化された、スチレン／共役ジエン／スチレンのブロックコポリマーまたはその混合物である。一般に、このブロックコポリマーは、当該ブロックコポリマーを基準として約１０〜約５０重量％の、より好ましくは約２５〜約３５重量％のスチレンと、約９０〜約５０重量％の、より好ましくは約７５〜約３５重量％の共役ジエンとを含み得る。しかし、最も好ましくは、約３０重量％のスチレンと、約７０重量％の共役ジエンとを含むブロックコポリマーである。この共役ジエンは、ブタジエン、イソプレンまたはこれらの混合物から選択される。スチレン／共役ジエン／スチレンタイプの特定のブロックコポリマーは、ＳＢＳ、ＳＩＳ、ＳＩＢＳ、ＳＥＢＳおよびＳＥＰＳブロックコポリマーである。これらのブロックコポリマーは当該分野で公知であり、そして市販されている。
【００６１】
このブロックコポリマーは、必要に応じて、さらにポリオレフィンまたは通常の添加剤またはこれらの混合物と配合されてもよい。従って、この熱可塑性エラストマー（Ｂ）は、必要に応じて、ブロックコポリマー（ａ）および（ｂ）の全重量を基準として、約６０重量％以下の（ｂ）熱可塑性ポリオレフィンホモポリマーまたはコポリマーまたは添加剤あるいはこれらの混合物をさらに含む。好ましくは、この熱可塑性エラストマー（Ｂ）は、少なくとも１０重量％の熱可塑性ポリオレフィンを含む。この熱可塑性ポリオレフィンは、熱可塑性エラストマー（Ａ）の章で上記したものから選択される。
【００６２】
熱可塑性エラストマー（Ｃ）
本明細書中の下記で説明される変性剤を用いて変性され得る他の熱可塑性エラストマーは、熱可塑性エラストマー（Ａ）（ポリオレフィン、ゴムおよび必要に応じて添加剤を含む）と熱可塑性エラストマー（Ｂ）（ブロックコポリマー、必要に応じてポリオレフィンおよび／または添加剤を含む）とのブレンドである。
【００６３】
好ましいブレンド（Ｃ）は、（Ａ）と（Ｂ）との全量を基準として、約５〜約９５重量％の（Ａ）および約９５〜約５重量％の（Ｂ）をそれぞれ含む。これらのブレンドは、当該分野で公知の通常のブレンドプロセスにより調製され得る。
【００６４】
添加剤
熱可塑性エラストマーは、強化および非強化フィラー、可塑化剤、酸化防止剤、安定剤、ゴムプロセス油（ｒｕｂｂｅｒ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｏｉｌ）、エクステンダー油、潤滑剤、ブロッキング防止剤、帯電防止剤、ワックス、発泡剤、顔料、難燃剤およびゴム配合の分野で公知の他の加工助剤を含み得る。このような添加剤は、相溶化されたブレンドの全体の約４０重量％以下、好ましくは２０重量％以下を構成し得る。用いられ得るフィラーおよびエクステンダーには、通常の無機物（例えば、炭酸カルシウム、粘土、シリカ、タルク、二酸化チタン、カーボンブラックなど）が挙げられる。ゴムプロセス油は、通常、石油画分から誘導されたパラフィン性、ナフテン性または芳香族性の油である。この油は、特定のゴムまたは本組成物中に存在するゴムと組み合わせて通常的に用いられるものから選択される。
【００６５】
４．金属基材
本発明の結合層で被覆された金属エレメントの金属基材は、任意の金属または金属合金から作製され得る。好ましくは、この金属または金属合金は、鉄、鋼、チタン、アルミニウム、Ｆｅ／Ｃｒ／Ｎｉなどから選択される。
【００６６】
鋼（好ましくはワイヤの形状である）は、プレーンな（ｐｌａｉｎ）炭素鋼、マイクロ合金鋼（ｍｉｃｒｏ−ａｌｌｏｙｅｄ  ｓｔｅｅｌｓ）、またはステンレス鋼のいずれかである。炭素鋼およびマイクロ合金鋼において、炭素含量は、０．４０〜１．２重量％の範囲内である。引張強度は、４０００ＭＰａ以下の範囲またはそれ以上であり得る。さらに、鋼線は、めっきされていてもされていなくてもよい。非常にしばしば、鋼表面は、ＺｎおよびＦｅのリン酸塩を含む組成物を用いてリン酸塩化される。
【００６７】
真鍮めっき（例えば、α−真鍮めっき）は、６０％〜７０％の銅および４０％〜３０％の亜鉛を含む。真鍮めっきは、銅の電着、亜鉛の電着、次いで熱拡散工程を包含する従来の熱拡散プロセスにより、鋼線に簡便に適用される。真鍮めっきの厚みは、０．１８〜１．０μｍで変動する。
【００６８】
Ｂｅｚｉｎａｌ（登録商標）めっきは、９０％〜９８％の亜鉛、２％〜１０％のアルミニウム、および湿潤剤として微量のミッシュメタル（例えば、セリウムまたはランタン）を０．１％以下の量で含む。最適な組成物は、ユーテクチカム（ｅｕｔｅｃｔｉｃｕｍ）：（９５％Ｚｎおよび５％Ａｌ）の近傍に存在する。このＢｅｚｉｎａｌ（登録商標）めっきは、溶融めっきプロセスにより付与され得る。
【００６９】
従来の亜鉛めっきは、溶融めっきプロセスによるかまたは電着プロセスによるかのいずれかで適用され得る。
【００７０】
ワイヤにはまた、Ｚｎ−Ｓｎめっき（Ｓｎ４０％〜６６％）を施してもよい。亜鉛および錫は、電着プロセスにより順番にめっきされる。
【００７１】
ワイヤにはまた、Ｓｎ−Ｚｎ被覆（Ｓｎ１０％〜９０％）を施してもよい。錫および亜鉛が電着プロセスにより順にめっきされ得るか、あるいは合金がワイヤに直接めっきされ得る。
【００７２】
上記めっきに加えて、ワイヤまたはコードの表面は、直接プロセスまたは電着プロセスのいずれかにより、クロムまたはモリブデンでめっきされ得る。めっきプロセスは、常套の現状技術プロセスである。
【００７３】
外側被覆／接着結合層を金属基材に付与する前に、金属基材の表面は、必要に応じて、有機官能性シラン、有機官能性チタネートおよび有機官能性ジルコネートから選択される下塗り剤（または「カップリング剤」）（これらは、当該目的のために当該分野で公知である）で処理されてもよい。有機官能性シラン下塗り剤は、以下の式の化合物から選択される：
Ｙ−（ＣＨ2）n−ＳｉＸ3
ここで
Ｙは、−ＮＨ2、ＣＨ2＝ＣＨ−、ＣＨ2＝Ｃ（ＣＨ3）ＣＯＯ−、２，３−エポキシプロポキシ、ＨＳ−およびＣｌ−から選択される有機官能基を表し、
Ｘは、−ＯＲ、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ’、−Ｃｌから選択されるケイ素官能基を表し、ここでＲおよびＲ’は独立してＣ1〜Ｃ4アルキルから選択され、好ましくは−ＣＨ3および−Ｃ2Ｈ5である；および
ｎは０〜２０の（０  ａｎｄ  ２０）整数であり、好ましくは０〜１０であり、そして最も好ましくは０〜３である。
【００７４】
上記有機官能性シランは、市販の製品である。これらは、例えば、Ｄｙｎａｓｙｌａｎ（登録商標）の商品名で入手可能である。
【００７５】
有機官能性チタネート下塗り剤は、以下の式の化合物から選択される：
Ｒ’’mＭＲ’’’(4-m)
ここで、ｍは１〜３の整数であり、好ましくは２または３であり；
Ｒ’’は、ＣＨ2＝ＣＨＯＯ−、ＣＨ2＝（ＣＨ3）ＣＯＯ−および２，３−エポキシプロポキシから選択される官能基を表し；
Ｒ’’’は、１個〜６個の炭素原子、好ましくは４個以下の炭素原子を含む直鎖または分岐鎖のアルキル基を表し；そして
ＭはＴｉまたはＺｒを表す。
【００７６】
好ましい有機官能性チタネート下塗り剤は、［ＣＨ2＝Ｃ（ＣＨ3）ＣＯＯ］3ＴｉＯＣＨ（ＣＨ3）2（Ｋｅｎｒｉｃｈ  ＣｏｍｐａｎｙからＴＴＮ−３３として市販されているメタクリル酸チタネート）である。
【００７７】
金属基材および最終的にこの基材と結合層被覆とを含む金属エレメントは、いかなる形状を有していてもよく、好ましくは、金属エレメントがＴＰＥにおける強化エレメントとして用いられる予定である場合、細長い形状を有する（すなわち、金属エレメントは、細長い強化エレメントを形成する）。用語「細長い」エレメントは、その長さの１０分の１よりも小さい少なくとも１つの断面寸法を有する金属エレメントを意味する。従って、この強化エレメントは、プレート、シート、ストリップ、バンド、ワイヤ、ファイバ、フィラメント、コード（ねじれたまたはねじれていない）、ロープ、ストランドまたはケーブルの形状であり得る。当該強化エレメントの横断面は、円状、長方形状、楕円状、平坦状などであり得る。
【００７８】
金属基材の断面が円状である場合（すなわち、それがフィラメント、ワイヤなどの形状である場合）、用途によって任意の直径を有し得る。いくつかの用途においては、０．０５〜１．２０ｍｍの直径が適切である。
【００７９】
上記金属エレメントのＴＰＥへの埋め込みまたは部分的埋め込みの前に、必要に応じて下塗りされた金属基材（例えば、ワイヤ、コードなど）の表面は、上記の化合物（ｉ）および（ｉｉ）で被覆される。上記金属基材の金属表面の被覆は、無溶媒で、化合物（ｉ）および（ｉｉ）を、ブレンドとしてまたは個別に、上記金属基材の表面上に、当該分野における従来の手順によって押出し、共押出し、浸漬およびパウダーコーティングすることにより、実行される。化合物（ｉ）および（ｉｉ）のブレンドは、タンブルブレンドまたは溶融混合により製造され得る。このブレンドは、これらを（必要に応じて下塗りした）金属表面に付与する前に調製してもよい。
【００８０】
強化物品
本発明の強化物品は、任意の形状のものであり得、ホース、ケーブル、コンベアベルト、タイミングベルト、Ｖ−ベルト、巻き上げケーブル、手すり、加熱エレメント、ホース継ぎ手、シートライニング、タイミングベルト、スナップオンプロファイル、鋼線、鋼コード、耐切断性フレキシブル保護ストリップ、強化エラストマーストリップ（例えば、エネルギー吸収積層体（例えば、スキーなどの用途）に使用される）であってもよい。
【００８１】
本発明の強化物品において、強化金属エレメントとＴＰＥとの間の接着は優れている。さらに、被覆する工程においていかなる溶媒も存在しないので、本発明の物品は残留溶媒を含まない。強化ＴＰＥ中に埋め込まれた金属構造体の腐食耐性および疲労挙動は改善される。
【００８２】
強化物品は、押出し、共押出し、射出成形、圧縮成形または積層などの常套の現状技術の方法により作製され得る。
【００８３】
強化金属エレメントは、上記強化熱可塑性エラストマー物品中に全体的にまたは部分的に埋め込まれている。
【００８４】
本発明を、以下の実施例によりさらに説明する。他に述べない限り、所与の量は重量％である。
【００８５】
【実施例】
本実施例において、以下の略号が用いられる：
−Ｓａｎｔｏｐｒｅｎｅ（登録商標）Ｒｕｂｂｅｒ、グレード１０１−８７は、全体的に硬化したＥＰＤＭを有するＰＰ／ＥＰＤＭベースの製品であり、デュロメータショアＡ硬度は８７である（Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ａｋｒｏｎ，Ｏｈｉｏより）；
−Ｏｒｅｖａｃ（登録商標）ＣおよびＯｒｅｖａｃ（登録商標）７０７  ＯＥは、Ａｔｏｃｈｅｍからのマレイン酸化ポリプロピレンである（０．５重量％を越えるマレイン酸を含む）；
−Ｖｅｓｔａｍｅｌｔ（登録商標）２５０は、Ｈｕｅｌｓからのコポリアミドホットメルトであり、約１３５℃の融点を有する。
【００８６】
下記において、本発明は、その表面に種々のめっきがめっきされた鋼線により示される。当然ながら、接着については、他の形状の強化エレメントを用いても同様の結果が得られる。種々の結合層接着剤が、Ｓａｎｔｏｐｒｅｎｅ  Ｓ１０１−８７熱可塑性エラストマーについて試験された。試験方法は、ＡＳＴＭ  Ｄ２２２９−９３ａに従って実行された。
【００８７】
得られた結果を、本明細書中の以下の表に示す。
【００８８】
１．使用したサンプル
０．３ｍｍの直径を有する真鍮めっきワイヤ（６０〜７０％Ｃｕ、３０〜４０％Ｚｎ）をまず洗浄し、次いで、異なる種類の接着結合層組成物で被覆した。
【００８９】
２．洗浄
Ａ＝なし；Ｂ＝蒸気を用いた；Ｃ＝アルカリ処理；Ｄ＝電気機械式アルカリ処理
【００９０】
３．被覆に用いたブレンド（重量％）
【００９１】
【表１】
0004458669.tif 000002
【００９２】
４．成形条件
使用したＳａｎｔｏｐｒｅｎｅ：１０１−８７
プレス温度：２３０℃
時間：５０ｂａｒで１３分（加熱）；３０ｂａｒで４分（冷却）
【００９３】
５．Ｔ試験（ＡＳＴＭ  Ｄ２２２９−９３ａ）
試験速度：５０ｍｍ／分
単位：ニュートン／被覆されたワイヤ２ｃｍ
【００９４】
【表２】
0004458669.tif 000003
【００９５】
（*）ワイヤは破断した（接着力がワイヤの引張強度よりも高い）
【００９６】
６．比較例
上記と同様の条件下で、ＴＰＥ（Ｓａｎｔｏｐｒｅｎｅ）を、いかなる結合層も存在させずに、真鍮めっきされた鋼線（０．３ｍｍ）上に直接成形した。２ｃｍのワイヤで測定した接着値は、７Ｎ／２ｃｍであった（比較例１）。
【００９７】
真鍮めっきされた鋼線（０．３ｍｍ）を、エポキシ変性ポリプロピレン（ＭｏｒｔｏｎからのＭｏｒｐｒｉｍｅ（登録商標）Ｐ８０）を含む市販の溶媒ベースの接着剤で被覆し、室温で１０分間乾燥させ、次いで２００℃で１０分間乾燥させた。２ｃｍのワイヤで測定した接着値は、７１Ｎ／２ｃｍであった（比較例２）。