(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
感光体と、該感光体の表面を一様に帯電する帯電装置と、一様帯電後に像露光を行ない静電潜像を形成する像露光手段と、前記静電潜像を現像する現像手段と、現像像を転写する転写手段とを有し、帯電部から現像部までの時間が３００ｍｓｅｃ以下で動作される電子写真装置において、前記感光体が少なくとも導電性支持体上に感光層を設けて成り、該感光層が少なくとも電荷発生材料としてＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニン、電荷輸送材料として下記一般式（１）で表わされる電子輸送材料を含む単一の層からなることを特徴とする電子写真装置。
【化１】
0004567615.tif 000029
式中、Ｒ１、Ｒ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表わし、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表わす。
【請求項２】
感光体と、該感光体の表面を一様に帯電する帯電装置と、一様帯電後に像露光を行ない静電潜像を形成する像露光手段と、前記静電潜像を現像する現像手段と、現像像を転写する転写手段とを有し、帯電部から現像部までの時間が３００ｍｓｅｃ以下で動作される電子写真装置において、前記感光体が少なくとも導電性支持体上に感光層を設けて成り、該感光層が少なくとも電荷発生材料としてＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニン、電荷輸送材料として下記一般式（２）で表わされる電子輸送材料を含む単一の層からなることを特徴とする電子写真装置。
【化２】
0004567615.tif 000030
式中、Ｒ１、Ｒ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表わす。
【請求項３】
前記チタニルフタロシアニンがＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないことを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真装置。
【請求項４】
前記チタニルフタロシアニンの平均粒子径が０．２５μｍ以下であることを特徴とする請求項３に記載の電子写真装置。
【請求項５】
前記感光層に含まれる電荷輸送材料が、正孔輸送材料と電子輸送材料の両方を含むことを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項６】
前記正孔輸送材料が下記構造式（１）で表わされることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の電子写真装置。
【化３】
0004567615.tif 000031
【請求項７】
正帯電で帯電プロセスを行なうことを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項８】
前記電子写真装置が複数の電子写真感光体を具備してなり、それぞれの電子写真感光体上に現像された単色のトナー画像を順次重ね合わせてカラー画像を形成することを特徴とする請求項１乃至７のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項９】
前記電子写真装置が、電子写真感光体上に現像されたトナー画像を中間転写体上に一次転写したのち、該中間転写体上のトナー画像を記録材上に二次転写する中間転写手段を有する電子写真装置であって、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録材上に一括で二次転写することを特徴とする請求項１乃至８のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項１０】
前記画像形成要素が少なくとも、感光体と、帯電手段、現像手段及びクリーニング手段より選ばれる一つの手段とを一体に支持した着脱自在なプロセスカートリッジであることを特徴とする請求項１乃至９のいずれかに記載の電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は帯電部から現像部までの時間が３００ｍｓｅｃ以下で動作し、少なくとも特定結晶型のチタニルフタロシアニンと特定の電荷輸送材料を含む単層感光体を用いた電子写真装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真方式を用いた情報処理システム機の発展は目覚ましいものがある。特に情報をデジタル信号に変換して、光によって情報記録を行なう光プリンタは、そのプリント品質、信頼性において向上が著しい。このデジタル記録技術は、プリンタのみならず通常の複写機にも応用され、いわゆるデジタル複写機が開発されている。また、従来からあるアナログ複写にこのデジタル記録技術を搭載した複写機は、種々様々な情報処理機能が付加されるため、今後その需要性が益々高まっていくと予想される。さらに、パーソナルコンピュータの普及、及び性能の向上にともない、画像及びドキュメントのカラー出力を行なうためのデジタルカラープリンタの進歩も急激に進んでいる。
【０００３】
これらの電子写真装置に用いる電子写真感光体は、光導電性素材として従来用いられたＳｅ、ＣｄＳ、ＺｎＯ等の無機材料に対し、感度、熱安定性、毒性等に優位性を有する有機光導電性材料を用いた電子写真感光体が主流になっている。この有機光導電性材料を用いた電子写真感光体には、電荷発生材料を含有する電荷発生層と電荷輸送材料を含有する電荷輸送層とからなる積層構造を有する機能分離型の感光層が主に使われている。
一方、電荷発生材料と電荷輸送材料を単一の感光層に含む単層感光体は、単純な製造工程で生産可能であること、層界面が少ないことから光学的特性が向上すること、正負いずれの帯電プロセスにも使用できることなどの利点があることから近年注目されている。
【０００４】
近年、電子写真装置は装置の小型化や高速化が要望されている。装置の小型化には感光体の小径化が不可欠であり、高速化には感光体線速を速くする必要がある。電子写真装置においては一様に帯電された感光体上に、画像データにより変調された書込光を照射して、感光体上に静電潜像を形成し、この静電潜像の形成された感光体に現像部によりトナーを供給してトナー画像を感光体上に形成して現像するため、感光体の小径化や感光体線速の上昇により、書き込み部（露光部）から現像部までの時間が短くなる。従って感光体の感度、応答性が十分でない場合には、光照射された画像部の電位が減衰している途中で現像部に到達することになるため、現像部における露光部電位が安定しなかったり十分に低下していなかったりするため、結果として画像濃度ムラや画像濃度の低下といった不具合が生じる。
以上のように装置の小型化、高速化には、高感度・高速応答性を有する感光体が必要であるが、これまでの単層感光体ではいまだ不十分であり、今後のさらなる小型、高速化のためにもこれまで以上の感度、応答性を有する単層感光体を用いた電子写真装置が望まれている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記従来技術に鑑みてなされたものであり、単層感光体を用いた電子写真装置において、装置が小型、高速になった場合においても安定して高品質な画像を出力することができる電子写真装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは上記課題を解決するために鋭意検討した結果、帯電部から現像部までの時間が３００ｍｓｅｃ以下で動作される電子写真装置において、感光体が少なくとも電荷発生材料としてＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニン、電荷輸送材料として一般式（１）又は一般式（２）で表わされる電子輸送材料を含む単一の層からなることを特徴とする電子写真装置を用いることにより、単層感光体を用いた小型高速電子写真装置において、安定して高品質な画像を得ることができることを見い出した。
【０００７】
【化１】
0004567615.tif 000002
式中、Ｒ１、Ｒ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表わし、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表わす。
【０００８】
【化２】
0004567615.tif 000003
式中、Ｒ１、Ｒ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表わす。
【０００９】
本発明に用いられるチタニルフタロシアニンは、非常に高いキャリア発生機能を有しており、また、本発明に用いられる上記一般式（１）又は一般式（２）で表わされる電子輸送材料は非常に高い電荷移動機能を有している。そのため上記のチタニルフタロシアニンと電荷輸送材料を含む単層感光体は高感度で高速応答性を有する。
しかし、上記の単層感光体は高感度・高速応答性を有するものの電荷保持性があまり良好ではない、つまり暗減衰が大きいため、画像形成プロセスにおいて帯電部から現像部までの時間が長くなると、感光体の表面電位が大きく減衰してしまい、結果として地肌部の電位が下がり、地汚れ、かぶりといった異常画像を引き起こしてしまう。
しかしながら、帯電部から現像部までの時間が３００ｍｓｅｃ以下の電子写真装置においては、上記単層感光体を用いた場合でも暗減衰の影響をほとんど受けることなく高品質な画像を得ることができる。
【００１０】
すなわち、上記課題は、以下に示す本発明の（１）〜（１０）によって解決される。
（１）「感光体と、該感光体の表面を一様に帯電する帯電装置と、一様帯電後に像露光を行ない静電潜像を形成する像露光手段と、前記静電潜像を現像する現像手段と、現像像を転写する転写手段とを有し、帯電部から現像部までの時間が３００ｍｓｅｃ以下で動作される電子写真装置において、前記感光体が少なくとも導電性支持体上に感光層を設けて成り、該感光層が少なくとも電荷発生材料としてＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニン、電荷輸送材料として下記一般式（１）で表わされる電子輸送材料を含む単一の層からなることを特徴とする電子写真装置；
【００１１】
【化３】
0004567615.tif 000004
式中、Ｒ１、Ｒ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表わし、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表わす。」
（２）「感光体と、該感光体の表面を一様に帯電する帯電装置と、一様帯電後に像露光を行ない静電潜像を形成する像露光手段と、前記静電潜像を現像する現像手段と、現像像を転写する転写手段とを有し、帯電部から現像部までの時間が３００ｍｓｅｃ以下で動作される電子写真装置において、前記感光体が少なくとも導電性支持体上に感光層を設けて成り、該感光層が少なくとも電荷発生材料としてＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニン、電荷輸送材料として下記一般式（２）で表わされる電子輸送材料を含む単一の層からなることを特徴とする電子写真装置；
【００１２】
【化４】
0004567615.tif 000005
式中、Ｒ１、Ｒ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表わす。」
（３）「前記チタニルフタロシアニンがＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないことを特徴とする前記第（１）項又は第（２）項に記載の電子写真装置」
（４）「前記チタニルフタロシアニンの平均粒子径が０．２５μｍ以下であることを特徴とする前記第（３）項に記載の電子写真装置」
（５）「前記感光層に含まれる電荷輸送材料が、正孔輸送材料と電子輸送材料の両方を含むことを特徴とする前記第（１）項乃至第（４）項のいずれかに記載の電子写真装置」
（６）「前記正孔輸送材料が下記構造式（１）で表わされることを特徴とする前記第（１）項乃至第（５）項のいずれかに記載の電子写真装置；
【００１３】
【化５】
0004567615.tif 000006
」
（７）「正帯電で帯電プロセスを行なうことを特徴とする前記第（１）項乃至第（６）項のいずれかに記載の電子写真装置」
（８）「前記電子写真装置が複数の電子写真感光体を具備してなり、それぞれの電子写真感光体上に現像された単色のトナー画像を順次重ね合わせてカラー画像を形成することを特徴とする前記第（１）項乃至第（７）項のいずれかに記載の電子写真装置」
（９）「前記電子写真装置が、電子写真感光体上に現像されたトナー画像を中間転写体上に一次転写したのち、該中間転写体上のトナー画像を記録材上に二次転写する中間転写手段を有する電子写真装置であって、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録材上に一括で二次転写することを特徴とする前記第（１）項乃至第（８）項のいずれかに記載の電子写真装置」
（１０）「前記画像形成要素が少なくとも、感光体と、帯電手段、現像手段及びクリーニング手段より選ばれる一つの手段とを一体に支持した着脱自在なプロセスカートリッジであることを特徴とする前記第（１）項乃至第（９）項のいずれかに記載の電子写真装置」
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、単層感光体を用いた電子写真装置において、装置が小型、高速化により露光部から現像部までの時間が短くなった場合にも対応できる、高感度・高速応答性を有する単層感光体を用いた電子写真装置を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、図面に沿って本発明の電子写真装置を詳しく説明する。
図１は、本発明の電子写真装置を説明するための概略図であり、後述するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
図１において感光体（１１）は少なくとも導電性支持体上に感光層を設けて成り、該感光層が少なくとも電荷発生材料としてＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニン、電荷輸送材料として一般式（１）又は一般式（２）で表わされる電子輸送材料を含む単一の層からなる。感光体（１１）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。
図１に示される装置は、帯電装置（帯電手段）（１２）の帯電部から現像手段（１４）の現像部までの時間が３００ｍｓｅｃ以下で動作される。この際、帯電手段から現像手段までの時間とは、帯電部の中心に対面する感光体表面位置から、現像ユニットの中心に対面する感光体表面までの円周を感光体線速で割ることにより求められるものである。
帯電手段（１２）は、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラを始めとする公知の手段が用いられる。帯電手段（１２）は、消費電力の低減の観点から、感光体に対し接触もしくは近接配置したものが良好に用いられる。中でも、帯電手段（１２）への汚染を防止するため、感光体と帯電手段表面の間に適度な空隙を有する感光体近傍に近接配置された帯電機構が望ましい。
本発明においては帯電の極性として正負いずれも使用できるが、正帯電の方が負帯電に比べ、帯電性が安定しており、またオゾンの発生量も少ないため望ましい。
転写手段（１６）には、一般に上記の帯電器を使用できるが、転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
また、露光手段（１３）、除電手段（１Ａ）等に用いられる光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を挙げることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
現像手段（１４）により感光体上に現像されたトナー（１５）は、受像媒体（１８）に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング手段（１７）により、感光体より除去される。クリーニング手段は、ゴム製のクリーニングブレードやファーブラシ、マグファーブラシ等のブラシ等を用いることができる。
【００１６】
図２には、本発明による電子写真プロセスの別の例を示す。図２において、感光体（１１）は、本発明の要件を満たし、エンドレスベルト状のものである。
駆動手段（１Ｃ）により駆動され、帯電手段（１２）による帯電、露光手段（１３）による像露光、現像（図示せず）、転写手段（１６）による転写、クリーニング前露光手段（１Ｂ）によるクリーニング前露光、クリーニング手段（１７）によるクリーニング、除電手段（１Ａ）による除電が繰返し行なわれる。図２においては、感光体（この場合は支持体が透光性である）の支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行なわれる。
【００１７】
以上の電子写真プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば、図２において支持体側よりクリーニング前露光を行なっているが、これは感光層側から行なってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行なってもよい。一方、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光、およびその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行なうこともできる。
【００１８】
また、以上に示すような画像形成手段は、複写機、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段を含んだ１つの装置（部品）である。プロセスカートリッジの形状等は多く挙げられるが、一般的な例として、図３に示すものが挙げられる。この場合も、感光体（１１）は、本発明の要件を満たす感光体である。感光体（１１）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。
【００１９】
図４には本発明による電子写真装置の別の例を示す。この電子写真装置では、感光体（１１）の周囲に帯電手段（帯電装置）（１２）、露光手段（１３）、ブラック（Ｂｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、およびイエロー（Ｙ）の各色トナー毎の現像手段（１４Ｂｋ，１４Ｃ，１４Ｍ，１４Ｙ）、中間転写体である中間転写ベルト（１Ｆ）、クリーニング手段（１７）が順に配置されている。ここで、図中に示すＢｋ、Ｃ、Ｍ、Ｙの添字は上記のトナーの色に対応し、必要に応じて添字を付けたり適宜省略する。
【００２０】
感光体（１１）は、本発明の要件を満たす電子写真感光体である。各色の現像手段（１４Ｂｋ，１４Ｃ，１４Ｍ，１４Ｙ）は各々独立に制御可能となっており、画像形成を行なう色の現像手段のみが駆動される。感光体（１１）上に形成されたトナー像は中間転写ベルト（１Ｆ）の内側に配置された第１の転写手段（１Ｄ）により、中間転写ベルト（１Ｆ）上に転写される。第１の転写手段（１Ｄ）は感光体（１１）に対して接離可能に配置されており、転写動作時のみ中間転写ベルト（１Ｆ）を感光体（１１）に当接させる。各色の画像形成を順次行ない、中間転写ベルト（１Ｆ）上で重ね合わされたトナー像は第２の転写手段（１Ｅ）により、受像媒体（１８）に一括転写された後、定着手段（１９）により定着されて画像が形成される。第２の転写手段（１Ｅ）も中間転写ベルト（１Ｆ）に対して接離可能に配置され、転写動作時のみ中間転写ベルト（１Ｆ）に当接する。
【００２１】
転写ドラム方式の電子写真装置では、転写ドラムに静電吸着させた転写材に各色のトナー像を順次転写するため、厚紙にはプリントできないという転写材の制限があるのに対し、図４に示すような中間転写方式の電子写真装置では中間転写体（１Ｆ）上で各色のトナー像を重ね合わせるため、転写材の制限を受けないという特長がある。このような中間転写方式は図４に示す装置に限らず前述の図１、図２、図３および後述する図５（具体例を図６に記す。）に記す電子写真装置に適用することができる。
【００２２】
図５には本発明による電子写真装置の別の例を示す。この電子写真装置は、トナーとしてイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｂｋ）の４色を用いるタイプとされ、各色毎に画像形成部が配設されている。また、各色毎の感光体（１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ）が設けられている。この電子写真装置に用いられる感光体は、本発明の要件を満たす感光体である。各感光体（１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ）の周りには、帯電手段（１２Ｙ，１２Ｍ，１２Ｃ，１２Ｂｋ）、露光手段（１３Ｙ，１３Ｍ，１３Ｃ，１３Ｂｋ）、現像手段（１４Ｙ，１４Ｍ，１４Ｃ，１４Ｂｋ）、クリーニング手段（１７Ｙ，１７Ｍ，１７Ｃ，１７Ｂｋ）等が配設されている。また、直線上に配設された各感光体（１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ）の各転写位置に接離する転写材担持体としての搬送転写ベルト（１Ｇ）が駆動手段（１Ｃ）にて掛け渡されている。この搬送転写ベルト（１Ｇ）を挟んで各感光体（１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ）に対向する転写位置には転写手段（１６Ｙ，１６Ｍ，１６Ｃ，１６Ｂｋ）が配設されている。
【００２３】
次に、本発明の電子写真装置に用いられる電子写真感光体について詳細に説明する。
図７は、本発明の層構成を有する電子写真感光体の一例を模式的に示す断面図であり、導電性支持体（２１）の上に感光層（２２）が設けられている。
導電性支持体（２１）としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えばアルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、銀、金、白金、鉄などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの酸化物を、蒸着又はスパッタリングによりフィルム状又は円筒状のプラスチック、紙などに被覆したもの、或いはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板、及びそれらをDrawing Ironing法、Impact Ironing法、Extruded Ironing法、Extruded Drawing法、切削法等の工法により素管化後、切削、超仕上げ、研磨などにより表面処理した管などを使用することができる。
【００２４】
本発明における感光層（２２）は、少なくとも電荷発生材料としてＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニン、電荷輸送材料として一般式（１）又は一般式（２）で表わされる電子輸送材料を含む単一の層からなる。
ＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンは特開２００１−１９８７１号公報、特開平１１−５９１９号公報、特開平３−２６９０６４号公報等に記載の公知合成法により得ることができる。
また、上記チタニルフタロシアニンはＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないものが好ましい。このチタニルフタロシアニンの結晶型は特開２００１−０１９８７１号公報に記載されているものであるが、このチタニルフタロシアニンを用いた場合、非常に高感度であり、またその他の２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンより電荷保持性が良好な感光体を得ることができる。
更に、上記結晶型を有し、結晶合成時あるいは分散濾過処理により、一次粒子の平均粒子サイズを０．２５μｍ以下にし、粗大粒子の存在しないチタニルフタロシアン結晶（特開２００４−８３８５９号公報、特開２００４−７８１４１号公報）は最も有用に使用できる。一次粒子の平均粒子サイズの小さいチタニルフタロシアニン結晶を用いることで平均粒子径の小さな分散液を作製することができる。通常分散液中では、全ての粒子が一次粒子の状態で存在するわけではなく、一次粒子が幾つか凝集したものも存在する。従って上記一次粒子の平均粒子サイズを０．２５μｍ以下にし、粗大粒子の存在しないチタニルフタロシアン結晶を用いることで平均粒子径の小さな分散液を作製することができる。チタニルフタロシアニンの平均粒子径が大きいと、チタニルフタロシアニン粒子の表面積が小さくなり、電荷輸送材料との接触量が少なくなるためキャリア注入効率が小さくなってしまう。また平均粒子径が大きいと感光層（電荷発生層）の塗膜欠陥の確率が高くなり、地汚れなどの画像欠陥が発生しやすくなるといった問題点が発生する。そのため平均粒子径が小さいほど、更に高感度であり、また地汚れに対する安定性も高い電子写真感光体を得ることができる。特に平均粒子径が０．２５μｍ以下の場合にこの効果は顕著である。
ここでいう平均粒子径とは、分散液中（電荷発生層用塗工液）での体積平均粒径であり、超遠心式自動粒度分布測定装置：ＣＡＰＡ−７００（堀場製作所製）により求めたものである。この際、累積分布の５０％に相当する粒子径（Ｍｅｄｉａｎ系）として算出されたものである。しかしながら、この方法では微量の粗大粒子を検出できない場合があるため、より詳細に求めるには、チタニルフタロシアニン結晶粉末、あるいは分散液を直接、電子顕微鏡にて観察し、その大きさを求めることが重要である。
【００２５】
また一般式（１）及び一般式（２）で表わされる電子輸送材料は非常に優れた電荷輸送機能を有するため、上記チタニルフタロシアニンと組み合わせることにより高感度、高速応答性を有する感光体を得ることができる。
【００２６】
本発明に用いられる感光体には、公知の電荷発生材料を併せて用いることができる。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾ−ル骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾ−ル系顔料などが挙げられる。これらの電荷発生材料は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００２７】
次に、電荷輸送材料について説明する。
本発明に用いられる一般式（１）で表わされる電子輸送材料は、下記に示す構造骨格を有する。
【００２８】
【化６】
0004567615.tif 000007
式中、Ｒ１、Ｒ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表わし、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表わす。
【００２９】
また、本発明に用いられる一般式（２）で表わされる電子輸送材料は、下記に示す構造骨格を有する。
【００３０】
【化７】
0004567615.tif 000008
式中、Ｒ１、Ｒ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表わす。
【００３１】
該置換又は無置換のアルキル基としては、炭素数１〜２５、好ましくは炭素数１〜１０の炭素原子を有するアルキル基、具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ペプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基といった直鎖状のもの、ｉ―プロピル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、メチルプロピル基、ジメチルプロピル基、エチルプロピル基、ジエチルプロピル基、メチルブチル基、ジメチルブチル基、メチルペンチル基、ジメチルペンチル基、メチルヘキシル基、ジメチルヘキシル基等の分岐状のもの、アルコキシアルキル基、モノアルキルアミノアルキル基、ジアルキルアミノアルキル基、ハロゲン置換アルキル基、アルキルカルボニルアルキル基、カルボキシアルキル基、アルカノイルオキシアルキル基、アミノアルキル基、エステル化されていてもよいカルボキシル基で置換されたアルキル基、シアノ基で置換されたアルキル基等が例示できる。
なお、これらの置換基の置換位置については特に限定されず、上記置換又は無置換のアルキル基の炭素原子の一部がヘテロ原子（Ｎ、Ｏ、Ｓ等）に置換された基も置換されたアルキル基に含まれる。
【００３２】
該置換又は無置換のシクロアルキル基としては、炭素数３〜２５、好ましくは炭素数３〜１０の炭素原子を有するシクロアルキル環、具体的には、シクロプロパンからシクロデカンまでの同属環、メチルシクロペンタン、ジメチルシクロペンタン、メチルシクロヘキサン、ジメチルシクロヘキサン、トリメチルシクロヘキサン、テトラメチルシクロヘキサン、エチルシクロヘキサン、ジエチルシクロヘキサン、ｔ−ブチルシクロヘキサン等のアルキル置換基を有するもの、アルコキシアルキル基、モノアルキルアミノアルキル基、ジアルキルアミノアルキル基、ハロゲン置換アルキル基、アルコキシカルボニルアルキル基、カルボキシアルキル基、アルカノイルオキシアルキル基、アミノアルキル基、ハロゲン原子、アミノ基、エステル化されていてもよいカルボキシル基、シアノ基等で置換されたシクロアルキル基等が例示できる。
なお、これらの置換基の置換位置については特に限定されず、上記置換又は無置換のシクロアルキル基の炭素原子の一部がヘテロ原子（Ｎ、Ｏ、Ｓ等）に置換された基も置換されたシクロアルキル基に含まれる。
【００３３】
置換または無置換のアラルキル基としては、上述の置換または無置換のアルキル基に芳香族環が置換した基が挙げられ、炭素数６〜１４のアラルキル基が好ましい。より具体的には、ベンジル基、ペルフルオロフェニルエチル基、１−フェニルエチル基、２−フェニルエチル基、ターフェニルエチル基、ジメチルフェニルエチル基、ジエチルフェニルエチル基、ｔ−ブチルフェニルエチル基、３−フェニルプロピル基、４−フェニルブチル基、５−フェニルペンチル基、６−フェニルヘキシル基、ベンズヒドリル基、トリチル基などが例示できる。
該ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。
【００３４】
更に具体的には、下記式（１−１）、式（１−２）、式（２−１）〜（２−５）で表わされる電子輸送材料が、得られる画像が高品質である点で好ましい。なお、式中Ｍｅはメチル基を示す。
【００３５】
【化８】
0004567615.tif 000009
【００３６】
【化９】
0004567615.tif 000010
【００３７】
【化１０】
0004567615.tif 000011
【００３８】
【化１１】
0004567615.tif 000012
【００３９】
【化１２】
0004567615.tif 000013
【００４０】
【化１３】
0004567615.tif 000014
【００４１】
【化１４】
0004567615.tif 000015
【００４２】
該一般式（１）又は一般式（２）で表わされる電子輸送物質の製造方法としては、下記の方法が例示できる。
ナフタレンカルボン酸は公知の合成方法（例えば、米国特許６７９４１０２号公報、Industrial Organic Pigments 2nd edition, VCH, 485  (1997)  など）に従い、下記反応式より合成される。
【００４３】
【化１５】
0004567615.tif 000016
式中、ＲｎはＲ３、Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８を表わし、ＲｍはＲ５、Ｒ６、Ｒ９、Ｒ１０を表わす。
【００４４】
本発明に用いる一般式（１）又は一般式（２）で表わされる電子輸送物質は、上記のナフタレンカルボン酸若しくはその無水物をアミン類と反応させ、モノイミド化する方法、ナフタレンカルボン酸若しくはその無水物を緩衝液によりｐＨ調整してジアミン類と反応させる方法等により得られる。モノイミド化は無溶媒、若しくは溶媒存在下で行なう。溶媒としては特に制限はないが、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロナフタレン、酢酸、ピリジン、メチルピリジン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、ジメチルエチレンウレア、ジメチルスルホキサイド等原料や生成物と反応せず５０℃〜２５０℃の温度で反応させられるものを用いるとよい。ｐＨ調整には水酸化リチウム、水酸化カリウム等の塩基性水溶液をリン酸等の酸との混合により作製した緩衝液を用いる。カルボン酸とアミン類やジアミン類とを反応させて得られたカルボン酸誘導体脱水反応は無溶媒、若しくは溶媒存在下で行なう。溶媒としては特に制限は無いがベンゼン、トルエン、クロロナフタレン、ブロモナフタレン、無水酢酸等原料や生成物と反応せず５０℃〜２５０℃の温度で反応させられるものを用いるとよい。いずれの反応も、無触媒若しくは触媒存在下でおこなってよく、特に限定されないが例えばモレキュラーシーブスやベンゼンスルホン酸やｐ−トルエンスルホン酸等を脱水剤として用いることが例示できる。
【００４５】
電荷輸送材料には電子を輸送する電子輸送材料と正孔（ホール）を輸送する正孔輸送材料とがあり、本発明に用いられる感光体としては電荷輸送材料として電子輸送材料と正孔輸送材料の両方を含む方が好ましい。
本発明においては前述の一般式（１）又は一般式（２）の電子輸送材料を含むことが必須であるが、これに加えて公知の電荷輸送材料、即ち電子輸送材料、正孔輸送材料を併用することもできる。
電子輸送材料としては、例えばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイドなどの電子受容性物質が挙げられる。
これらの電子輸送材料は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００４６】
正孔輸送材料としては、電子供与性物質が好ましく用いられる。
その例としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。
これらの正孔輸送材料は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよいが、中でも下記骨格を有するα−フェニルスチルベン誘導体がその電荷輸送機能が優れているため好ましい。
【００４７】
【化１６】
0004567615.tif 000017
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は水素元素、置換もしくは無置換の低級アルキル樹、置換もしくは無置換のアリール基を表わし、Ａｒ１は置換又は無置換のアリール基を表わし、Ａｒ２置換又は無置換のアリーレン基を表わし、Ａｒ１とＲ１は共同で環を形成してもよく、またｎは０又は１の整数である。）
上記一般式で表わされる正孔輸送材料の中でも、特に下記構造式（１）で表わされる正孔輸送材料が特に好ましい。
【００４８】
【化１７】
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【００４９】
これら感光層のバインダー成分として用いることのできる高分子化合物としては、公知のものが使用できる。例えば、ポリスチレン、スチレン／アクリロニトリル共重合体、スチレン／ブタジエン共重合体、スチレン／無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル／酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
これらの高分子化合物の中でも特にポリカーボネート樹脂が膜質の面から好ましい。
これらの樹脂を添加剤としてバインダー樹脂と併用する場合、光減衰感度の制約及び成膜性の制約から、その添加量は２０〜８０ｗｔ％とすることが好ましい。
【００５０】
感光層を形成する方法としては、溶液分散系からのキャスティング法が好ましい。キャスティング法によって感光層を設けるには、上述した電荷発生材料を、必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液に電荷輸送材料、バインダー樹脂を加えて作製した塗工液を適度な濃度に調製して塗布すればよい。塗布は、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などにより行なうことができる。
【００５１】
以上のようにして設けられる感光層塗工液を調製する際に使用できる分散溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブなどのエーテル類、トルエン、キシレンなどの芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタンなどのハロゲン類、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類等を挙げることができる。これらの溶媒は単独としてまたは混合して用いることができる。
上記感光層において、電荷発生材料は感光層全体に対して０．１〜３０重量％、好ましくは０．５〜１０重量％が適当である。電子輸送材料はバインダー樹脂成分１００重量部に対して５〜３００重量部、好ましくは１０〜１５０重量部が適当である。ただし電子輸送材料全体に対し、一般式（１）又は一般式（２）で表わされる電子輸送材料が５０〜１００重量％であることが好ましい。また正孔輸送材料は、バインダー樹脂成分１００重量部に対して５〜３００重量部、好ましくは２０〜１５０重量部が適当である。電子輸送材料と正孔輸送材料を併用する場合は、電子輸送材料と正孔輸送材料の総量が、バインダー樹脂成分１００重量部に対して２０〜３００重量部、好ましくは３０〜２００重量部が適当である。
【００５２】
また、必要により、感光層中に酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物およびレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独または２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物の使用量は、高分子化合物１００重量部に対して０．１〜５０重量部、好ましくは、０．１〜２０重量部、レベリング剤の使用量は、高分子化合物１００重量部に対して０．００１〜５重量部程度が適当である。
感光層の膜厚は５〜４０μｍ程度が適当であり、好ましくは１５〜３５μｍ程度が適当である。
【００５３】
本発明に用いられる電子写真感光体には、図８に示すように、導電性支持体（２１）と感光層（２２）との間に下引き層（２３）を設けることもできる。下引き層は、接着性の向上、上層の塗工性の改良、残留電位の低減、導電性支持体からの電荷注入の防止などの目的で設けられる。
下引き層は一般に樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に溶剤を用いて感光層を塗布することを考慮すると、一般の有機溶剤に対して耐溶解性の高い樹脂であることが望ましく、このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウムなどの水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロンなどのアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂など三次元網目構造を形成する硬化型樹脂などが挙げられる。
また、下引き層には、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物、或いは金属硫化物、金属窒化物などの微粉末を加えてもよい。これらの下引き層は、前述の感光層と同様、適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。
【００５４】
更に下引き層としては、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤などを使用して、例えばゾル−ゲル法などにより形成した金属酸化物層も有用である。この他に、アルミナを陽極酸化により設けたもの、ポリパラキシリレン（パリレン）などの有機物、酸化ケイ素、酸化スズ、酸化チタン、ＩＴＯ、セリアなどの無機物を真空薄膜作製法にて設けたものも下引き層として良好に使用できる。
下引き層の膜厚は０．１〜１０μｍが適当であり、さらに好ましくは１〜５μｍである。
また、本発明においては、感光層中にガスバリアー性向上、及び耐環境性改善のために酸化防止剤、可塑剤、紫外線吸収剤、及びレベリング剤を添加することができる。
【実施例】
【００５５】
以下、本発明を実施例によって説明する。なお、これによって本発明の範囲は限定されるわけではない。部は全て重量部である。
まず、電荷発生材料（チタニルフタロシアニン結晶）の合成例について述べる。
−チタニルフタロシアニン結晶の合成−
（顔料合成例１）
特開２００１−１９８７１号公報に準じて、顔料を作製した。即ち、１，３−ジイミノイソインドリン２９．２ｇとスルホラン２００ｍｌを混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０．４ｇを滴下する。滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温し、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間に保ちながら５時間撹拌して反応を行なった。反応終了後、放冷した後、析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、次にメタノールで数回洗浄し、更に８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶を濾過し、次いで、洗浄液が中性になるまでイオン交換水（ｐＨ：７．０、比伝導度：１．０μＳ／ｃｍ）により水洗いを繰り返し（洗浄後のイオン交換水のｐＨ値は６．８、比伝導度は２．６μＳ／ｃｍであった）、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキ（水ペースト）を得た。得られたこのウェットケーキ（水ペースト）４０ｇをテトラヒドロフラン２００ｇに投入し、４時間攪拌を行なった後、濾過を行ない、乾燥して、チタニルフタロシアニン粉末を得た。これを顔料１とする。
前記ウェットケーキの固形分濃度は、１５質量％であった。結晶変換溶媒は、前記ウェットケーキに対する質量比で３３倍の量を用いた。なお、顔料合成例１の原材料には、ハロゲン含有化合物を使用していない。
得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記の条件によりＸ線回折スペクトル測定したところ、Ｃｕ−Ｋα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θが２７．２±０．２°に最大ピークと最低角７．３±０．２°にピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ７．３°のピークと９．４°のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニン粉末を得られた。その結果を図９に示す。
【００５６】
＜Ｘ線回折スペクトル測定条件＞
Ｘ線管球：Ｃｕ
電圧：５０ｋＶ
電流：３０ｍＡ
走査速度：２°／分
走査範囲：３°〜４０°
時定数：２秒
【００５７】
（顔料合成例２）
−チタニルフタロシアニン結晶の合成−
顔料合成例１の方法に従って、チタニルフタロシアニン顔料の水ペーストを合成し、次のように結晶変換を行ない、顔料合成例１よりも一次粒子の小さなフタロシアニン結晶を得た。
特開２００４−８３８５９号公報、実施例１に準じて、顔料合成例１で得られた結晶変換前の水ペースト６０質量部にテトラヒドロフラン４００質量部を加え、室温下でホモミキサー（ケニス、ＭＡＲＫIIｆモデル）により強烈に撹拌（２０００ｒｐｍ）し、ペーストの濃紺色の色が淡い青色に変化したら（撹拌開始後２０分）、撹拌を停止し、直ちに減圧濾過を行なった。濾過装置上で得られた結晶をテトラヒドロフランで洗浄し、顔料のウェットケーキを得た。これを減圧下（５ｍｍＨｇ）、７０℃で２日間乾燥して、チタニルフタロシアニン結晶８．５質量部を得た。これを顔料２とする。顔料合成例１の原材料には、ハロゲン含有化合物を使用していない。前記ウェットケーキの固形分濃度は、１５質量％であった。結晶変換溶媒は、前記ウェットケーキに対する質量比で４４倍の量を用いた。
顔料合成例１で作製された結晶変換前チタニルフタロシアニン（水ペースト）の一部をイオン交換水でおよそ１質量％になるように希釈し、表面を導電性処理した銅製のネットですくい取り、チタニルフタロシアニンの粒子径を透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ、日立：Ｈ−９０００ＮＡＲ）にて、７５０００倍の倍率で観察を行なった。一次粒子の平均粒子サイズとして、以下のように求めた。
【００５８】
上述のように観察されたＴＥＭ像をＴＥＭ写真として撮影し、映し出されたチタニルフタロシアニン粒子（針状に近い形）を３０個任意に選び出し、それぞれの長径の大きさを測定する。測定した３０個体の長径の算術平均を求めて、一次粒子の平均粒子サイズとした。以上の方法により求められた顔料合成例１における水ペースト中の一次粒子の平均粒子サイズは、０．０６μｍであった。
また、顔料合成例１及び顔料合成例２における濾過直前の結晶変換後チタニルフタロシアニン結晶を、テトラヒドロフランでおよそ１質量％になるように希釈し、上記の方法と同様に観察を行なった。上記のようにして求めた一次粒子の平均粒子サイズを表１に示す。なお、顔料合成例１及び顔料合成例２で作製されたチタニルフタロシアニン結晶は、必ずしも全ての結晶の形が同一ではなかった（三角形に近い形、四角形に近い形など）。このため、結晶の最も大きな対角線の長さを長径として、計算を行なった。
【００５９】
【表１】
0004567615.tif 000019
顔料合成例２で作製した顔料２は、前述と同様の方法でＸ線回折スペクトルを測定した。その結果、顔料合成例２で作製した顔料２のＸ線回折スペクトルは、顔料合成例１で作製した顔料１のスペクトルと一致した。
【００６０】
（顔料合成例３）
特開平３−２６９０６４号公報（特許第２５８４６８２号公報）製造例１に記載の方法に準じて、顔料を作製した。すなわち、先の合成例１で作製したウェットケーキを乾燥し、乾燥物１ｇをイオン交換水１０ｇとモノクロルベンゼン１ｇの混合溶媒中で１時間撹拌（５０℃）した後、メタノールとイオン交換水で洗浄し、乾燥して顔料を得た（顔料３とする）。
得られたチタニルフタロシアニン粉末を、前記の条件によりＸ線回折スペクトルを測定し、公報に記載のスペクトルと同様であることを確認した。
【００６１】
（顔料合成例４）
特開平１１−５９１９号公報（特許第３００３６６４号公報）の実施例１に記載の方法に準じて、顔料を作製した。すなわち、Ｏ−フタロジニトリル２０．４部、四塩化チタン部７．６部をキノリン５０部中で２００℃にて２時間加熱反応後、水蒸気蒸留で溶媒を除き、２％塩化水溶液、続いて２％水酸化ナトリウム水溶液で精製し、メタノール、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドで洗浄後、乾燥し、チタニルフタロシアニンを得た。このチタニルフタロシアニン２部を５℃の９８％硫酸４０部の中に少しずつ溶解し、その混合物を約１時間、５℃以下の温度を保ちながら攪拌する。続いて硫酸溶液を高速攪拌した４００部の氷水中に、ゆっくりと注入し、析出した結晶を濾過する。結晶を酸が残量しなくなるまで蒸留水で洗浄し、ウェットケーキを得る。そのケーキをＴＨＦ１００部中で約５時間攪拌を行ない、ろ過、ＴＨＦによる洗浄を行ない乾燥後、顔料を得た（顔料４とする）。
得られたチタニルフタロシアニン粉末を、前記の条件によりＸ線回折スペクトルを測定し、公報に記載のスペクトルと同様であることを確認した。
【００６２】
（感光体作製例１）
顔料合成例１で作製した顔料１を下記組成の処方、条件にて分散を行ない顔料分散液を作製した。
チタニルフタロシアニン（顔料１）      ３部
シクロヘキサノン                    ９７部
φ９ｃｍのガラスポットにφ０．５ｍｍのＰＳＺボールを用い、回転数１００ｒｐｍで５時間分散を行なった。
なお顔料１のチタニルフタロシアニンを用いた顔料分散液中での平均粒子径を堀場製作所製ＣＡＰＡ−７００で測定したところ０．３５μｍであった。
上記分散液を用いて下記組成の感光体用塗工液を作製した。
上記分散液：６０部
下記構造式（１）の正孔輸送材料          ３０部
下記構造式（２）の電子輸送材料          ２０部
Ｚ型ポリカーボネート樹脂                ５０部
（帝人化成製：パンライトＴＳ−２０５０）
シリコーンオイル                    ０．０１部
（信越化学工業社製：ＫＦ５０）
テトラヒドロフラン                    ３５０部
【００６３】
【化１８】
0004567615.tif 000020
【００６４】
【化１９】
0004567615.tif 000021
【００６５】
なお、上記構造式（２）の電子輸送材料は下記の方法により製造した。
＜第一工程＞
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物５．０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノヘプタン２．１４ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）とＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／ヘキサンにより再結晶し、モノイミド体Ａ  ２．１４ｇ（収率３１．５％）を得た。
＜第二工程＞
１００ｍｌ４つ口フラスコに、モノイミド体Ａ  ２．０ｇ（５．４７ｍｍｏｌ）と、ヒドラジン一水和物０．１３７ｇ（２．７３ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸１０ｍｇ、トルエン５０ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／酢酸エチルにより再結晶し、構造式（２）で表わされる電子輸送材料０．６６８ｇ（収率３３．７％）を得た。
質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝７２６のピークが観測されたことにより目的物であると同定した。元素分析は計算値、炭素６９．４１％、水素５．２７％、窒素７．７１％に対し、実測値で炭素６９．５２％、水素５．０９％、窒素７．９３％あった。
【００６６】
こうして得られた感光層用塗工液をφ３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍアルミニウムドラム上に、浸漬塗工法にて塗布、１２０℃で２０分間乾燥し、２５μｍの感光層を形成し、感光体を得た。（感光体１とする）
【００６７】
（感光体作製例２）
感光体作製例１で使用した顔料１に変えて、顔料合成例２で作製した顔料２を使用した以外は感光体作製例１と同様にして感光体を得た（感光体２とする）。
なお顔料２のチタニルフタロシアニンを用いた顔料分散液中での平均粒子径を堀場製作所製ＣＡＰＡ−７００で測定したところ０．２０μｍであった。
【００６８】
（感光体作製例３）
感光体作製例１で使用した顔料１に変えて、顔料合成例３で作製した顔料３を使用した以外は感光体作製例１と同様にして感光体を得た（感光体３とする）。
【００６９】
（感光体作製例４）
感光体作製例１で使用した顔料１に変えて、顔料合成例４で作製した顔料４を使用した以外は感光体作製例１と同様にして感光体を得た（感光体４とする）。
【００７０】
（感光体作製例５）
感光体作製例１で使用した顔料１に変えて、Ｘ型無金属フタロシアニン（大日本インキ製：ＦａｓｔｇｅｎＢｌｕｅ８１２０）を使用した以外は感光体作製例１と同様にして感光体を得た（感光体５する）。
【００７１】
（感光体作製例６）
感光体作製例１で使用した顔料１に変えて、下記構造式（３）のビスアゾ顔料を使用した以外は感光体作製例１と同様にして感光体を得た（感光体６とする）。
【００７２】
【化２０】
0004567615.tif 000022
【００７３】
（感光体作製例７）
感光体作製例１で使用した正孔輸送材料に変えて、下記構造式（４）の正孔輸送材料を使用した以外は感光体作製例１と同様にして感光体を得た（感光体７とする）。
【００７４】
【化２１】
0004567615.tif 000023
【００７５】
（感光体作製例８）
感光体作製例１で使用した正孔輸送材料に変えて、下記構造式（５）の正孔輸送材料を使用した以外は感光体作製例１と同様にして感光体を得た（感光体８とする）。
【００７６】
【化２２】
0004567615.tif 000024
【００７７】
（感光体作製例９）
感光体作製例１で使用した電子輸送材料に変えて、下記構造式（６）の電子輸送材料を使用した以外は感光体作製例１と同様にして感光体を得た（感光体９とする）。
【００７８】
【化２３】
0004567615.tif 000025
【００７９】
なお、上記構造式（６）の電子輸送材料は、下記の方法により製造した。
＜第一工程＞
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物５．０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノプロパン１．１０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）とＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／ヘキサンにより再結晶し、モノイミド体Ｂ  ２．０８ｇ（収率３６．１％）を得た。
＜第二工程＞
１００ｍｌ４つ口フラスコに、モノイミド体Ｂ  ２．０ｇ（６．４７ｍｍｏｌ）と、ヒドラジン一水和物０．１６２ｇ（３．２３ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸１０ｍｇ、トルエン５０ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／酢酸エチルにより再結晶し、上記構造式（６）で表わされる電子輸送材料０．８１０ｇ（収率３７．４％）を得た。
質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝６１４のピークが観測されたことにより目的物であると同定した。元素分析は計算値、炭素６６．４５％、水素３．６１％、窒素９．１２％に対し、実測値で炭素６６．２８％、水素３．４５％、窒素９．３３％あった。
【００８０】
（感光体作製例１０）
感光体作製例１で使用した電子輸送材料に変えて、下記構造式（７）の電子輸送材料を使用した以外は感光体作製例１と同様にして感光体を得た（感光体１０とする）。
【００８１】
【化２４】
0004567615.tif 000026
【００８２】
（感光体作製例１１）
感光体作製例１で使用した電子輸送材料に変えて、下記構造式（８）の電子輸送材料を使用した以外は感光体作製例１と同様にして感光体を得た（感光体１１とする）。
【００８３】
【化２５】
0004567615.tif 000027
【００８４】
実施例１〜１４、比較例１〜１５
以上のように作製した感光体をリコー製ＩＰＳｉＯ  Ｃｏｌｏｒ８１００改造機（パワーパックを交換し正帯電となるよう改造し、さらに書込みに用いるＬＤの波長を７８０ｎｍのものに換装し、さらにプロセス線速を自由に変更できるようにした装置）に組み付け、帯電−現像時間が１００ｍｓｅｃ、２５０ｍｓｅｃ、３５０ｍｓｅｃになるように装置のプロセス線速を調整し、画像評価（画像濃度、画像ムラの有無、地汚れの有無）を行なった。
トナーと現像剤はＩＰＳｉＯ  Ｃｏｌｏｒ８１００専用のものから極性が逆となるトナーと現像剤に交換し使用した。
また電子写真装置の帯電手段は外部電源を用いて、帯電ローラの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．９ｋＶ、周波数１．３５ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は感光体の帯電電位が＋７００Ｖとなるようなバイアスを設定した。また、現像バイアスは＋５００Ｖとした。試験環境は、２４℃／５４％ＲＨであった。
またＩＰＳｉＯ  Ｃｏｌｏｒ８１００改造機において帯電−現像時間が１００ｍｓｅｃ、２５０ｍｓｅｃ、３５０ｍｓｅｃの場合、露光−現像時間はそれぞれ約７０ｍｓｅｃ、１７５ｍｓｅｃ、２４５ｍｓｅｃとなる。
【００８５】
画像評価の方法は以下の通りである。
（画像濃度、画像ムラ）
黒ベタ画像を出力し十分な画像濃度が得られるか、及び画像ムラの有無を評価した。評価ランクは以下の通りである。
・画像濃度：
○：十分な画像濃度が得られる
△：わずかに薄い
×：十分な画像濃度が得られない
・画像ムラ：
○：画像ムラなし
△：わずかに観察される
×：はっきり観察される
（地汚れ）
白紙画像を出力し地汚れの評価を行なった。評価ランクは以下の通りである。
○：地汚れ無し、
△：わずかに観察される
×：はっきり観察される
以上の結果を表２にまとめた。
【００８６】
【表２】
0004567615.tif 000028
本発明の要件を満たす感光体を用い、帯電から現像までの時間が３００ｍｓｅｃ以下である実施例１〜１４の画像はいずれも良好なものであることがわかる。さらに本発明の要件を満たす感光体を用いた場合、露光現像時間が７０ｍｓｅｃとかなり短くなった場合においても良好な画像を得ることができ、装置の小型化、高速化に対応できることがわかる。
一方、本発明の要件を満たす感光体を用いた場合でも帯電−現像時間が本発明の範囲外である３００ｍｓｅｃ以上の場合には地汚れが発生し、良好な画像を得ることができない。
一方、比較例１〜１５から、本発明の範囲外である感光体を用いた場合には、露光現像時間が比較的長い時には比較的良好な画像が得られるが、露光現像時間が短くなった場合には十分な画像濃度を得ることができず、装置の小型化や高速化に対応できないことがわかる。
【図面の簡単な説明】
【００８７】
【図１】本発明に係る電子写真装置の例を示す模式断面図である。
【図２】本発明に係る電子写真装置の別の例を示す模式断面図である。
【図３】本発明に係る電子写真装置の更に別の例を示す模式断面図である。
【図４】本発明に係る電子写真装置の更に別の例を示す模式断面図である。
【図５】本発明に係る電子写真装置の更に別の例を示す模式断面図である。
【図６】本発明に係る電子写真装置の更に別の例を示す模式断面図である。
【図７】本発明に係る電子写真感光体の層構成の例を示す断面図である。
【図８】本発明に係る電子写真感光体の別の層構成の例を示す断面図である。
【図９】合成例で合成したチタニルフタロシアニンのＸ線回析スペクトル図である。
【符号の説明】
【００８８】
１１・・・電子写真感光体
１２・・・帯電手段
１３・・・露光手段
１４・・・現像手段
１５・・・トナー
１６・・・転写手段
１７・・・クリーニング手段
１８・・・受像媒体
１９・・・定着手段
１Ａ・・・除電手段
１Ｂ・・・クリーニング前露光手段
１Ｃ・・・駆動手段
１Ｄ・・・第１の転写手段
１Ｅ・・・第２の転写手段
１Ｆ・・・中間転写体
１Ｇ・・・受像媒体担持体
２１・・・導電性支持体
２２・・・感光層
２３・・・下引き層
【図１】
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【図２】
0004567615.tif 000033
【図３】
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【図４】
0004567615.tif 000035
【図５】
0004567615.tif 000036
【図６】
0004567615.tif 000037
【図７】
0004567615.tif 000038
【図８】
0004567615.tif 000039
【図９】
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