(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
正の第１のレンズと、
負の第２のレンズと、
物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第３のレンズと
からなる前群と、
物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第４のレンズと、
負の第５のレンズと、
正の第６のレンズと
からなる後群と
を有すると共に、
以下の条件式（１）ないし（４）を満足することを特徴とする撮影用レンズ。
Ｎｄ1＜１．５  ……（１）
νｄ1＞８０    ……（２）
Ｎｄ3＜１．５  ……（３）
νｄ3＞８０    ……（４）
但し、
Ｎｄ1：第１のレンズの屈折率
νｄ1：第１のレンズのアッベ数
Ｎｄ3：第３のレンズの屈折率
νｄ3：第３のレンズのアッベ数
【請求項２】
請求項１記載の撮影用レンズにおいて、次の条件式（５）ないし（７）を満足する
ことを特徴とする撮影用レンズ。
０．３＜ｆF／ｆ＜０．７    ……  （５）
０．２＜−ｆR／ｆ＜１．０  ……  （６）
０．１５＜Ｄ／ｆ＜０．２５  …… （７）
但し、
ｆ：撮影用レンズ全体の焦点距離
ｆF：前群の焦点距離
ｆR：後群の焦点距離
Ｄ：前群と後群との間隔
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば中版カメラの望遠レンズなど、カメラにおいて使用される撮影用レンズに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、例えば中版カメラの望遠レンズなど、画角が比較的小さく望遠比（焦点距離に対する全長の比）が０．８程度の撮影用レンズでは、色収差などを小さくするため、主として８枚構成のレンズが用いられている。特開昭６３−１９４２１４号および特開昭５８−２０９７０７号では、８枚以上のレンズを用いて、小型かつ高性能の撮影用レンズを構成することが提案されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ここで、カメラの軽量化およびコスト低減を図る上では、撮影用レンズにおけるレンズ枚数はできるだけ少ないことが望ましい。そこで、特開平４−７８８０５号および特開昭５８−１９６５１６号では、４枚ないし５枚と少ない構成枚数の撮影用レンズが提案されている。しかしながら、このように撮影用レンズのレンズ枚数を少なくすると、諸収差、特に色収差が増大し、収差の補正に重きをおくと望遠比が大きくなりレンズが大型化するという問題がある。
【０００４】
本発明はかかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、光学特性を低下させることなく、軽量化およびコスト低減に資することができる撮影用レンズを提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明による撮影用レンズは、物体側から順に、正の第１のレンズと、負の第２のレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第３のレンズとからなる前群と、物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第４のレンズと、負の第５のレンズと、正の第６のレンズとからなる後群とを有すると共に、以下の条件式（１）〜（４）を満足することを特徴とするものである。
Ｎｄ1＜１．５  ……（１）
νｄ1＞８０    ……（２）
Ｎｄ3＜１．５  ……（３）
νｄ3＞８０    ……（４）
但し、
Ｎｄ1：第１のレンズの屈折率
νｄ1：第１のレンズのアッベ数
Ｎｄ3：第３のレンズの屈折率
νｄ3：第３のレンズのアッベ数
【０００６】
本発明による撮影用レンズでは、条件式（１）〜（４）が満足されているため、軸上色収差および倍率色収差が良好に補正される。
【０００７】
ここで、本発明による撮影用レンズでは、さらに次の条件式（５）〜（７）が満足されていることが好ましい。
０．３＜ｆF／ｆ＜０．７    ……  （５）
０．２＜−ｆR／ｆ＜１．０  ……  （６）
０．１５＜Ｄ／ｆ＜０．２５  …… （７）
但し、
ｆ：撮影用レンズ全体の焦点距離
ｆF：前群の焦点距離
ｆR：後群の焦点距離
Ｄ：前群と後群との間隔
【０００８】
本発明による撮影用レンズでは、以上のような構成により、少ないレンズ枚数でありながら、色収差のほかに、球面収差、非点収差、像面湾曲、歪曲収差およびコマ収差も良好に補正される。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。
【００１０】
図１は、本発明の実施の形態に係る撮影用レンズの構成の概略を示すものであり、光軸Ｏを含む単一の平面内における各レンズ要素の断面構造を示している。本実施の形態に係る撮影用レンズは、中版カメラの撮影用レンズとして用いられるものであり、結像面には、例えばブローニーフィルムの感光面が位置している。なお、図１において、符号ＺＯＢＪで示す側が物体側、すなわち、例えば撮影用の被写体が存在する側である。また、図１において、符号ＺＩＭＧで示す側が結像側、すなわち、物体側の被写体像が結像される側である。図１において、符号ｒｉは、物体側から第ｉ番目のレンズ面の曲率半径を示し、符号ｄｉは、物体側から第ｉ番目のレンズ面と第ｉ＋１番目のレンズ面との光軸上の面間隔を示す。また、図１において、符号Ｓｔで示した部分は、レンズ系の絞りを表している。
【００１１】
本実施の形態に係る撮影用レンズは、物体側から順に、両凸形状の第１のレンズＬ１と、両凹形状の第２のレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第３のレンズＬ３と、物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第４のレンズＬ４と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第５のレンズＬ５と、両凸形状の第６のレンズＬ６とを有している。絞りＳｔは、第３のレンズＬ３と第４のレンズＬ４との間に位置している。絞りＳｔよりも物体側に位置している第１のレンズＬ１，第２のレンズＬ２および第３のレンズＬ３は「前群」を構成し、絞りＳｔよりも像側に位置している第４のレンズＬ４，第５のレンズＬ５および第６のレンズＬ６は「後群」を構成している。
【００１２】
本実施の形態に係る撮影用レンズは、上記のように例えば中版カメラの望遠レンズとして用いられるものである。この場合、撮影用レンズ全体を一体的に繰り出すことにより焦点調節（フォーカシング）を行うようにすることが好ましい。
【００１３】
ここで、図１に示した構成では、第１のレンズＬ１と第２のレンズＬ２とが互いに離れた構成になっているが、後述の実施例１−３（図９）のように、第１のレンズＬ１および第２のレンズＬ２における隣り合うレンズ面同士を接合した構成としてもよい。さらに、図１に示した構成では、第５のレンズＬ５と第６のレンズＬ６とが互いに接合された構成になっているが、後述の実施例１−２（図５）のように、第５のレンズＬ５と第６のレンズＬ６とが互いに離れた構成としてもよい。
【００１４】
本実施の形態に係る撮影用レンズでは、第１のレンズＬ１の屈折率Ｎｄ1、第１のレンズＬ１のアッベ数νｄ1、第３のレンズＬ３の屈折率Ｎｄ3、および第３のレンズＬ３のアッベ数νｄ3が、以下の条件式（１）〜（４）を満足するようになっている。
【００１５】
Ｎｄ1＜１．５  ……（１）
νｄ1＞８０    ……（２）
Ｎｄ3＜１．５  ……（３）
νｄ3＞８０    ……（４）
【００１６】
条件式（１）〜（４）を満足する材質は、いわゆる異常分散硝材である。すなわち、第１のレンズＬ１および第３のレンズＬ３は、条件式（１）〜（４）を満足するような異常分散硝材により構成されている。
【００１７】
ここで、「異常分散」について簡単に説明する。Ｆ線およびｇ線に対する屈折率の差（ｎg−ｎF）の主分散（ｎF−ｎC）に対する比を部分分散比θg,Fとし、この部分分散比θg,Fを縦軸に取り、アッベ数νｄを横軸に取って特性図を作成する。この特性図において、基準となる第１の硝材（部分分散比θg,Fは０．５４３６，アッベ数νｄは６０．４９）および第２の硝材（部分分散比θg,Fは０．５８２８，アッベ数νｄは３６．２６）に対応する２つの座標点を結んだ直線をＬとする。ある光学材料について、その座標点の直線Ｌからの隔たりが大きい場合、その光学材料の異常分散性は大きい（すなわち、異常分散材である）という。
【００１８】
更に、本実施の形態に係る撮影用レンズでは、撮影用レンズ全体（以下、全系とする。）の焦点距離ｆ、前群の焦点距離ｆF、後群の焦点距離ｆR、および、前群と後群との間隔Ｄとが、以下の条件式（５）〜（７）を満足することが好ましい。
【００１９】
０．３＜ｆF／ｆ＜０．７     ……  （５）
０．２＜−ｆR／ｆ＜１．０   ……  （６）
０．１５＜Ｄ／ｆ＜０．２５  ……  （７）
【００２０】
次に、本実施の形態に係る撮影用レンズの構成によってもたらされる作用および効果について簡単に説明する。
【００２１】
前群を構成する第１のレンズＬ１，第２のレンズＬ２および第３のレンズＬ３を、それぞれ正、負および正のレンズとしたため、必要な望遠比０．７〜０．８を得つつ、諸収差の増大を防止することができる。また、第３のレンズＬ３をメニスカス形状にしたため、コマ収差、非点収差の発生を抑えることができる。
【００２２】
前群に関する条件式（１）〜（４）は、第１のレンズＬ１および第３のレンズＬ３のレンズ材質を限定するものである。条件式（１）〜（４）を満足するようなレンズ材質を選定することにより、軸上色収差および倍率色収差が良好に補正される。条件式（１）〜（４）の範囲を超えると、軸上色収差および倍率色収差の補正が不十分になる。
【００２３】
後群を構成する第４のレンズＬ４，第５のレンズＬ５および第６のレンズＬ６を、それぞれ負、負および正のレンズとしたため、必要な望遠比０．７〜０．８を得つつ、収差の増大を防止することができる。また、第４のレンズＬ４をメニスカス形状にしたため、コマ収差、非点収差の発生を抑えることができる。
【００２４】
条件式（５）〜（７）は、前群の焦点距離ｆF、後群の焦点距離ｆRおよび前群・後群の間隔Ｄと、全系の焦点距離ｆとの比に関する条件である。言い換えると、条件式（５）および（６）は、前後群のパワーの配分条件を表し、条件式（７）は、前後群の相対的間隔条件を表す。これらの条件は、主として色収差以外の収差（球面収差、非点収差、像面湾曲、歪曲収差およびコマ収差）の補正に寄与するものである。また、条件式（５）〜（７）は、撮影用レンズの全長を比較的短くしつつ、望遠比を０．７〜０．８の範囲に保つことにも寄与する。
【００２５】
条件式（５）の上限を越えた場合、すなわち、ｆF／ｆが０．７より大きい場合には、コマ収差が増大し、また、撮影用レンズの全長が長くなる。一方、条件式（５）の下限を越えた場合、すなわち、ｆF／ｆが０．３より小さい場合には、球面収差の補正が不十分になり、像面湾曲および歪曲収差も増大する。
【００２６】
条件式（６）の上限を越えた場合、すなわち、−ｆR／ｆが１．０より大きい場合には、球面収差が十分補正されない上、コマ収差も増大する。また、撮影用レンズの全長も長くなる。一方、条件式（６）の下限を越えた場合、すなわち、−ｆR／ｆが０．２より小さい場合には、非点収差および像面湾曲が増大する。
【００２７】
条件式（７）の上限を越えた場合、すなわち、Ｄ／ｆが０．２５より大きい場合には、非点収差、像面湾曲およびコマ収差が増大し、かつ撮影用レンズの全長が長くなる。一方、条件式（７）の下限を越えた場合、すなわち、Ｄ／ｆが０．１５より小さい場合には、球面収差、非点収差および像面湾曲が増大する。
【００２８】
以上説明したように、本実施の形態の撮影用レンズによれば、第１のレンズＬ１および第３のレンズＬ３のアッベ数を大きくし、屈折率を小さくしたため、色収差などの光学特性を低下させることなく、レンズ枚数を少なくすることができる。
【００２９】
また、全系の焦点距離に対する前群、後群および両群の間隔の比を、条件式（５）〜（７）に示した範囲に設定することにより、球面収差、非点収差、像面湾曲、歪曲収差およびコマ収差を良好に補正することができる。
【００３０】
このように、本実施の形態の撮影用レンズによれば、上述の構成と条件式を満足することにより，光学性能を低下させることなく、レンズの枚数を減らすことができる。従って、中版カメラなどにおいて、低コスト化を達成することができる。
【００３１】
＜実施例１−１＞
次に、図１〜図４を参照して本実施の形態に係る撮影用レンズの第１の実施例１−１について説明する。
【００３２】
図２（Ａ）は、本実施の形態に係る撮影用レンズの第１の具体的な数値実施例を示している。図２（Ａ）における面番号Ｓｉは、物体側からのレンズ面の順序を示している。屈折率およびアッベ数は、それぞれｄ線に対する値を示している。曲率半径ｒｉは、図１に示した符号ｒｉと同様に、物体側から第ｉ番目のレンズ面の曲率半径を示している。面間隔ｄｉについても、図１に示した符号ｄｉと同様であり、物体側から第ｉ番目のレンズ面Ｓｉと第ｉ＋１番目のレンズ面Ｓｉ＋１との光軸上の間隔を示す。曲率半径ｒｉおよび面間隔ｄｉの値の単位はミリメートル（ｍｍ）である。
【００３３】
本実施例に係る撮影用レンズでは、図２（Ａ）に示したように、第１のレンズＬ１のアッベ数νｄ1は９５．０、屈折率Ｎｄ1は１．４３８７５であり、条件式（１）および条件式（２）を満足している。第３のレンズＬ3のアッベ数νｄ3は８１．５、屈折率Ｎｄ3は１．４９７００であり、条件式（３）および条件式（４）を満足している。
【００３４】
ここで、図２（Ｂ）には、本実施例１−１に係る撮影用レンズの諸性能として、全体の焦点距離ｆ，Ｆナンバー（Ｆｎｏ）および望遠比を示す。さらに、図２（Ｂ）には、前群の焦点距離ｆF，後群の焦点距離ｆRおよび前群・後群の間隔Ｄの、全系の焦点距離ｆに対する比（ｆF／ｆ，−ｆR／ｆおよびＤ／ｆ）も示す。
【００３５】
本実施例の撮影用レンズにおいては、図２（Ｂ）に示したように、全系の焦点距離ｆに対する前群の焦点距離ｆFの比（ｆF／ｆ）が０．４４であり、条件式（５）を満足している。また、撮影用レンズ全体の焦点距離ｆに対する後群の焦点距離ｆRの比（−ｆR／ｆ）が０．４８であり、条件式（６）を満足している。また、全体の焦点距離ｆに対する前群と後群との間隔Ｄの比（Ｄ／ｆ）が０．１９であり、条件式（７）を満足している。
【００３６】
図３は、本実施例の撮影用レンズにおける球面収差、非点収差、ディストーション（歪曲収差）を示している。これらの収差図において、符号ωは、半画角を示し、符号ｄ，ｇ，Ｃは、それぞれｄ線、ｇ線およびＣ線を示している。また、非点収差を表す収差図において、実線はサジタル像面を、破線はメリジオナル（タンジェンシャル）像面を示している。なお、ｄ線、ｇ線およびＣ線の波長は、それぞれ５８７．６ｎｍ，４３５．８ｎｍ，６５６．３ｎｍである。
【００３７】
図４は、本実施例の撮影用レンズにおけるコマ収差を表すものである。図４（Ａ）〜（Ｃ）は、メリジオナル（タンジェンシャル）光束についての収差図であり、図４（Ｄ）〜（Ｅ）は、サジタル光束についての収差図である。
【００３８】
これらの収差図から、本実施例では、カメラの撮影用レンズとして最適な光学性能が得られていることが分かる。
【００３９】
＜実施例１−２＞
次に、図５〜図８を参照して本実施の形態に係る撮影用レンズの第２の実施例１−２について説明する。
【００４０】
図６（Ａ）は、本実施の形態に係る撮影用レンズの第２の具体的な数値実施例を示している。図５は、本実施例の撮影用レンズの構成の概略を図６（Ａ）に示した数値実施例に対応させて描いたものである。図５および図６に付した各符号の意味は、上述の図１および図２に付したものと同様である。
【００４１】
第５のレンズＬ５および第６のレンズＬ６は、上述の実施例１−１では互いに接合されているが、本実施例では、（微小間隔を開けて）互いに離れた構成となっている。第４のレンズＬ４と第５のレンズＬ５との間隔は、上述の実施例１−１と異なり、微小間隔（０．０２ｍｍ）になっている。
【００４２】
図６（Ｂ）には、本実施例に係る撮影用レンズの諸性能として、全体の焦点距離ｆ、Ｆナンバー、望遠比を示す。さらに、図６（Ｂ）には、前群の焦点距離ｆF，後群の焦点距離ｆRおよび前群・後群の間隔Ｄの、全系の焦点距離ｆに対する比（ｆF／ｆ，−ｆR／ｆおよびＤ／ｆ）も示す。
【００４３】
本実施例の撮影用レンズにおいては、図６（Ａ）に示したように、第１のレンズＬ１のアッベ数νｄ1は９０．３、屈折率Ｎｄ1は１．４５６００であり、条件式（１）および条件式（２）を満足している。第３のレンズＬ3のアッベ数νｄ3は９０．３、屈折率Ｎｄ3は１．６５１６０であり、条件式（３）および条件式（４）を満足している。
【００４４】
本実施例の撮影用レンズにおいては、図６（Ｂ）に示したように、全体の焦点距離ｆに対する前群の焦点距離ｆFの比（ｆF／ｆ）が０．６６であり、条件式（５）を満足している。また、全体の焦点距離ｆに対する後群の焦点距離ｆRの比（−ｆR／ｆ）が０．９５であり、条件式（６）を満足している。また、全体の焦点距離ｆに対する前群・後群の間隔Ｄの比（Ｄ／ｆ）が０．２３であり、条件式（７）を満足している。
【００４５】
図７は、本実施例の撮影用レンズにおける球面収差、非点収差およびディストーションを示している。図８は、本実施例の撮影用レンズにおけるコマ収差を表すものである。図８（Ａ）〜（Ｃ）は、メリジオナル光束についての収差図であり、図８（Ｄ）〜（Ｅ）は、サジタル光束についての収差図である。これらの収差図に付した各符号の意味は、図３および図４に付したものと同様である。
【００４６】
これらの収差図から、本実施例１−２においても、カメラの撮影用レンズとして最適な光学性能が得られていることが分かる。
【００４７】
＜実施例１−３＞
次に、図９〜図１２を参照して本実施の形態に係る撮影用レンズの実施例１−３について説明する。
【００４８】
図１０（Ａ）は、本実施の形態に係る撮影用レンズの第３の具体的な数値実施例を示している。図９は、本実施例の撮影用レンズの構成の概略を図１０（Ａ）に示した数値実施例に対応させて描いたものである。図９および図１０に付した各符号の意味は、上述の図１および図２に付したものと同様である。
【００４９】
第１のレンズＬ１および第２のレンズＬ２は、上述の実施例１−１および実施例１−２では互いに離れた構成となっていたが、本実施例では、レンズ面ｒ２において互いに接合された構成となっている。第５のレンズＬ５および第６のレンズＬ６は、実施例１−１と同様に、隣り合うレンズ面において互いに接合された構成となっている。
【００５０】
図１０（Ｂ）には、本実施例に係る撮影用レンズの諸性能として、全体の焦点距離ｆ、Ｆナンバー（Ｆｎｏ）および望遠比を示す。また、図１０（Ｂ）には、前群の焦点距離ｆF，後群の焦点距離ｆRおよび前群・後群の間隔Ｄの、全系の焦点距離ｆに対する比（ｆF／ｆ，−ｆR／ｆおよびＤ／ｆ）も示す。
【００５１】
本実施例の撮影用レンズにおいては、図１０（Ａ）に示したように、第１のレンズＬ１のアッベ数νｄ1は９０．３、屈折率Ｎｄ1は１．４５６００であり、条件式（１）および条件式（２）を満足している。第３のレンズＬ3のアッベ数νｄ3は９０．３、屈折率Ｎｄ3は１．４５６００であり、条件式（３）および条件式（４）を満足している。
【００５２】
本実施例の撮影用レンズにおいては、図１０（Ｂ）に示したように、全系の焦点距離ｆに対する前群の焦点距離ｆFの比（ｆF／ｆ）が０．３９であり、条件式（５）を満足している。また、全系の焦点距離ｆに対する後群の焦点距離ｆRの比（−ｆR／ｆ）が０．２９であり、条件式（６）を満足している。また、全体の焦点距離ｆに対する前群・と後群の間隔Ｄの比（Ｄ／ｆ）が０．２０であり、条件式（７）を満足している。
【００５３】
図１１（Ａ）〜（Ｃ）は、本実施例の撮影用レンズにおける球面収差、非点収差およびディストーションを示している。図１２は、本実施例１−３の撮影用レンズにおけるコマ収差を表すものである。図１２（Ａ）〜（Ｃ）は、メリジオナル光束についての収差図であり、図１２（Ｄ）〜（Ｅ）は、サジタル光束についての収差図である。これらの収差図に付した各符号の意味は、図３および図４に付したものと同様である。
【００５４】
これらの収差図から、本実施例１−３においても、カメラの撮影用レンズとして最適な光学性能が得られていることが分かる。
【００５５】
＜実施例１−４＞
次に、図１３〜図１６を参照して本実施の形態に係る撮影用レンズの実施例１−４について説明する。
【００５６】
図１４（Ａ）は、本実施の形態に係る撮影用レンズの第４の具体的な数値実施例を示している。図１３は、本実施例の撮影用レンズの構成の概略を図１４に示した数値実施例に対応させて描いたものである。図１３および図１４に付した各符号の意味は、上述の図１および図２に付したものと同様である。
【００５７】
第１のレンズＬ１および第２のレンズＬ２は、上述の実施例１−３では互いに接合されていたが、本実施例では、互いに離れた構成となっている。第５のレンズＬ５および第６のレンズＬ６は、上述の実施例１−３では互いに接合されていたが、本実施例では、互いに離れた構成となっている。
【００５８】
図１４（Ｂ）には、本実施例１−４に係る撮影用レンズの諸性能として、全体の焦点距離ｆ、Ｆナンバー（Ｆｎｏ）および望遠比を示す。また、図１４（Ｂ）には、前群の焦点距離ｆF，後群の焦点距離ｆRおよび前群・後群の間隔Ｄの、全系の焦点距離ｆに対する比（ｆF／ｆ，−ｆR／ｆおよびＤ／ｆ）も示す。
【００５９】
本実施例の撮影用レンズにおいては、図１４（Ａ）に示したように、第１のレンズＬ１のアッベ数νｄ1は９５．０、屈折率Ｎｄ1は１．４３８７５であり、条件式（１）および条件式（２）を満足している。第３のレンズＬ3のアッベ数νｄ3は８１．５、屈折率Ｎｄ3は１．４９７００であり、条件式（３）および条件式（４）を満足している。
【００６０】
本実施例の撮影用レンズにおいては、図１４（Ｂ）に示したように、全体の焦点距離ｆに対する前群の焦点距離ｆFの比ｆF／ｆが０．３６であり、条件式（５）を満足している。また、全体の焦点距離ｆに対する後群の焦点距離ｆRの比−ｆR／ｆが０．２５であり、条件式（６）を満足している。また、全体の焦点距離ｆに対する前群と後群との間隔Ｄの比Ｄ／ｆが０．１７であり、条件式（７）を満足している。
【００６１】
図１５（Ａ）〜（Ｃ）は、本実施例の撮影用レンズにおける球面収差、非点収差およびディストーションを示している。図１６は、本実施例の撮影用レンズにおけるコマ収差を表すものである。図１６（Ａ）〜（Ｃ）は、メリジオナル光束についての収差図であり、図１６（Ｄ）〜（Ｅ）は、サジタル光束についての収差図である。これらの収差図に付した各符号の意味は、図３および図４に付したものと同様である。
【００６２】
これらの収差図から、本実施例においても、カメラの撮影用レンズとして最適な光学性能が得られていることが分かる。
【００６３】
なお、本発明は、上記実施の形態に限定されず種々の変形実施が可能である。例えば、各レンズの曲率半径ｒ、面間隔ｄ、屈折率ｎおよびアッベ数νの値は、上記数値実施例で示した値に限定されず、他の値を取り得る。
【００６４】
また、本発明は、中版カメラ用の撮影用レンズに限らず、通常の３５ｍｍフィルムに対応したカメラ（いわゆる３５ｍｍカメラ）の撮影用レンズなどにも適用することが可能である。
【００６５】
【発明の効果】
以上説明したように、請求項１ないし２のいずれか１項に記載の撮影用レンズによれば、物体側から順に、正の第１のレンズと、負の第２のレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第３のレンズとからなる前群と、物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第４のレンズと、負の第５のレンズと、正の第６のレンズとからなる後群とを有すると共に、第１のレンズの屈折率（Ｎｄ1）およびアッベ数（νｄ1）ならびに第３のレンズの屈折率（Ｎｄ3）およびアッベ数（νｄ3）が条件式（１）〜（４）を満足するようにしたので、すなわち、前群のうちの２つの正のレンズをこれらの条件式を満足する異常分散硝材で構成するようにしたので、軸上色収差および倍率色収差を良好に補正できるという効果を奏する。すなわち、光学特性を低下させることなく、レンズ枚数を減少させ、カメラの軽量化およびコスト低減に資することができるという効果を奏する。
【００６６】
特に、請求項２記載の撮影用レンズによれば、撮影用レンズ全体の焦点距離（ｆ），前群の焦点距離（ｆF），後群の焦点距離（ｆR）および前群と後群との間隔（Ｄ）が条件式（５）〜（７）の関係を満足するようにしたので、前後群のパワー配分および前後群の間隔が最適化されることとなり、色収差の他に、球面収差、非点収差、像面湾曲、歪曲収差およびコマ収差を良好に補正できるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施の形態に係る撮影用レンズの構成を表す断面図である。
【図２】本発明の一実施の形態に係る撮影用レンズの第１の具体的な数値実施例（実施例１−１）を示す説明図である。
【図３】図２に示した実施例１−１の撮影用レンズにおける球面収差、非点収差およびディストーションを表す収差図である。
【図４】図３に示した実施例１−１の撮影用レンズにおけるコマ収差を表す収差図である。
【図５】本発明の一実施の形態に係る撮影用レンズの第２の具体的な実施例（実施例１−２）の構成を表す断面図である。
【図６】本発明の一実施の形態に係る撮影用レンズの第２の具体的な数値実施例（実施例１−２）を示す説明図である。
【図７】図６に示した実施例１−２の撮影用レンズにおける球面収差、非点収差およびディストーションを表す収差図である。
【図８】図６に示した実施例１−２の撮影用レンズにおけるコマ収差を表す収差図である。
【図９】本発明の一実施の形態に係る撮影用レンズの第３の具体的な実施例（実施例１−３）の構成を表す断面図である。
【図１０】本発明の一実施の形態に係る撮影用レンズの第３の具体的な数値実施例（実施例１−３）を示す説明図である。
【図１１】図１０に示した実施例１−３の撮影用レンズにおける球面収差、非点収差およびディストーションを表す収差図である。
【図１２】図１０に示した実施例１−３の撮影用レンズにおけるコマ収差を表す収差図である。
【図１３】本発明の一実施の形態に係る撮影用レンズの第４の具体的な実施例（実施例１−４）の構成を表す断面図である。
【図１４】本発明の一実施の形態に係る撮影用レンズの第４の具体的な数値実施例（実施例１−４）を示す説明図である。
【図１５】図１４に示した実施例１−４の撮影用レンズにおける球面収差、非点収差およびディストーションを表す収差図である。
【図１６】図１４に示した実施例１−４の撮影用レンズにおけるコマ収差を表す収差図である。
【符号の説明】
ｄ１〜ｄ１２…面間隔、Ｌ１…第１のレンズ、Ｌ２…第２のレンズ、Ｌ３…第３のレンズ、Ｌ４…第４のレンズ、Ｌ５…第５のレンズ、Ｌ６…第６のレンズ、 Ｏ…光軸、Ｓｔ…絞り。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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