(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉱油、油脂および合成油の中から選ばれる少なくとも１種を基油とし、
（Ａ）カルボン酸および／またはエステル
ならびに
（Ｂ）下記式（１）で表されるリン酸エステル、
Ｏ＝Ｐ−（ＯＲ1 ）3 （１）
（上記式（１）において、Ｒ1 は炭素数１〜２４の炭化水素基を表す。）を含有することを特徴とする、水を含む水性切削油と接触してもこれとは分離するものである、すべり案内面用潤滑油組成物。
【請求項２】
鉱油、油脂および合成油の中から選ばれる少なくとも１種を基油とし、
（Ａ）カルボン酸および／またはエステル、
（Ｂ）下記式（１）で表されるリン酸エステル、
Ｏ＝Ｐ−（ＯＲ1 ）3 （１）
（上記式（１）において、Ｒ1 は炭素数１〜２４の炭化水素基を表す。）
ならびに
（Ｃ）アルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛および鉛の中から選ばれる少なくとも１種の有機酸塩を含有することを特徴とする、水を含む水性切削油と接触してもこれとは分離するものである、すべり案内面用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はすべり案内面用潤滑油組成物に関し、詳しくはすべり案内面での潤滑特性に優れ、かつ水溶性切削液との分離性に優れるすべり案内面用潤滑油組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
工作機械では、すべり案内面用潤滑油が工作物の加工液に混入してしまう構造になっているものが多い。特に、加工液として水溶性切削液を用いている場合、このすべり案内面用潤滑油の混入が水溶性切削液の劣化（切削性能の低下、腐敗の促進、更油寿命の短縮、廃液処理コストの上昇など）の原因の１つとなっている。したがって、すべり案内面用潤滑油の性能としてはすべり案内面での潤滑特性に優れていることに加えて、水溶性切削液に混入した場合に水溶性切削液との分離性に優れ、かつ該水溶性切削液の諸性能に悪影響を与えないことが要求されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、すべり案内面用潤滑油に通常用いられている潤滑特性を向上させるための添加剤では、水溶性切削液との分離性を低下させ、従来、潤滑特性と水溶性切削液との分離性の両方に優れるすべり案内面用潤滑油を得ることは困難であった。
本発明の目的は、すべり案内面での潤滑特性に優れるとともに、水溶性切削液に混入した場合に水溶性切削液との分離性に優れ、かつ水溶性切削液の諸性能に悪影響を与えないすべり案内面用潤滑油組成物を提供することである。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、上記課題を克服するため鋭意研究を重ねた結果、特定の組成を有する潤滑油組成物が、潤滑特性に優れかつ水溶性切削液との分離性に優れることを見い出し、本発明を完成するに至った。
【０００５】
すなわち本発明の第１の発明は、鉱油、油脂および合成油の中から選ばれる少なくとも１種を基油とし、
（Ａ）カルボン酸および／またはエステル
ならびに
（Ｂ）下記式（１）で表されるリン酸エステル、
Ｏ＝Ｐ−（ＯＲ1 ）3           （１）
（上記式（１）において、Ｒ1 は炭素数１〜２４の炭化水素基を表す。）
を含有することを特徴とするすべり案内面用潤滑油組成物を提供するものである。
【０００６】
また本発明の第２の発明は、鉱油、油脂および合成油の中から選ばれる少なくとも１種を基油とし、
（Ａ）カルボン酸および／またはエステル
（Ｂ）下記式（１）で表されるリン酸エステル、
Ｏ＝Ｐ−（ＯＲ1 ）3           （１）
（上記式（１）において、Ｒ1 は炭素数１〜２４の炭化水素基を表す。）
ならびに
（Ｃ）アルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛および鉛の中から選ばれる少なくとも１種の金属の有機酸塩
を含有することを特徴とするすべり案内面用潤滑油組成物を提供するものである。
【０００７】
【発明の実施の形態】
以下本発明を詳細に説明する。
本発明のすべり案内面用潤滑油組成物は、鉱油、油脂および合成油の中から選ばれる少なくとも１種を基油とするものである。
本発明で使用可能な鉱油系基油を例示すれば、原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の１種もしくは２種以上の精製手段を適宜組み合わせて適用して得られるパラフィン系またはナフテン系の鉱油を挙げることができる。
【０００８】
また、油脂としては、牛脂、豚脂、大豆油、菜種油、米ぬか油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、あるいはこれらの水素添加物などが挙げられる。
【０００９】
また、合成油としては、例えば、ポリα−オレフィン（エチレン−プロピレン共重合体、ポリブテン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、およびこれらの水素化物など）、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、モノエステル（ブチルステアレート、オクチルラウレート）、ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセパケートなど）、ポリエステル（トリメリット酸エステルなど）、ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネートなど）、ポリオキシアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、リン酸エステル（トリクレジルフォスフェートなど）、含フッ素化合物（パーフルオロポリエーテル、フッ素化ポリオレフィンなど）、シリコーン油などが例示できる。
【００１０】
本発明のすべり案内面用潤滑油組成物の基油としては、上記した基油を単独で用いてもよいし、２種以上組み合わせてもよい。
また本発明で使用する基油は、その粘度に格別の限定はないが、一般的には、４０℃における動粘度が１０〜５００ｍｍ2 ／ｓの範囲にあるものが好ましく、１５〜２５０ｍｍ2 ／ｓの範囲にあるものがより好ましい。
本発明において、上記した基油の含有量については任意であるが、通常組成物全量基準で５０〜９９．９８質量％の範囲で用いられる。
【００１１】
本発明の（Ａ）成分は、カルボン酸（Ａ−１）および／またはエステル（Ａ−２）である。
（Ａ−１）カルボン酸としては、分子内にカルボキシル基を１つ有するモノカルボン酸であっても、分子内にカルボキシル基を２つ以上有するポリカルボン酸であってもよい。モノカルボン酸としては、通常炭素数６〜２４の脂肪酸が用いられる。また、直鎖状のものでも分岐状のものでもよく、飽和脂肪酸であっても不飽和脂肪酸であってもよい。
炭素数６〜２４の脂肪酸としては、具体的には例えば、直鎖状または分岐状のヘキサン酸、直鎖状または分岐状のヘプタン酸、直鎖状または分岐状のオクタン酸、直鎖状または分岐状のノナン酸、直鎖状または分岐状のデカン酸、直鎖状または分岐状のウンデカン酸、直鎖状または分岐状のドデカン酸、直鎖状または分岐状のトリデカン酸、直鎖状または分岐状のテトラデカン酸、直鎖状または分岐状のペンタデカン酸、直鎖状または分岐状のヘキサデカン酸、直鎖状または分岐状のヘプタデカン酸、直鎖状または分岐状のオクタデカン酸、直鎖状または分岐状のノナデカン酸、直鎖状または分岐状のイコサン酸、直鎖状または分岐状のヘンイコサン酸、直鎖状または分岐状のドコサン酸、直鎖状または分岐状のトリコサン酸、直鎖状または分岐状のテトラコサン酸などの飽和脂肪酸、または、直鎖状または分岐状のヘキセン酸、直鎖状または分岐状のヘプテン酸、直鎖状または分岐状のオクテン酸、直鎖状または分岐状のノネン酸、直鎖状または分岐状のデセン酸、直鎖状または分岐状のウンデセン酸、直鎖状または分岐状のドデセン酸、直鎖状または分岐状のトリデセン酸、直鎖状または分岐状のテトラデセン酸、直鎖状または分岐状のペンタデセン酸、直鎖状または分岐状のヘキサデセン酸、直鎖状または分岐状のヘプタデセン酸、直鎖状または分岐状のオクタデセン酸、直鎖状または分岐状のノナデセン酸、直鎖状または分岐状のイコセン酸、直鎖状または分岐状のヘンイコセン酸、直鎖状または分岐状のドコセン酸、直鎖状または分岐状のトリコセン酸、直鎖状または分岐状のテトラコセン酸などの不飽和脂肪酸などが挙げられる。
【００１２】
また、ポリカルボン酸としては、炭素数２〜１０のものが好ましく用いられ、具体的には例えば、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スバリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、メチルマロン酸、エチルマロン酸、ジメチルマロン酸、メチルコハク酸、２，２−ジメチルコハク酸、２，３−ジメチルコハク酸、２−エチル−２−メチルコハク酸、２−メチルグルタル酸、３−メチルグルタル酸、３−メチルアジピン酸等の飽和脂肪族ジカルボン酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸、メサコン酸等の不飽和脂肪族ジカルボン酸、フタル酸、テレフタル酸、イソフタル酸、トリメリット酸等の芳香族ポリカルボン酸等が挙げられる。
【００１３】
上記（Ａ−２）エステルとは、アルコールおよび／またはフェノールとカルボン酸とからなるエステルである。（Ａ−２）エステルを構成するアルコールとしては、１価アルコールであっても２価以上の多価アルコールであってもよい。１価アルコールとしては、通常炭素数１〜２４の脂肪族アルコールが用いられる。炭素数１〜２４の脂肪族アルコールとしては、具体的には例えば、メタノール、エタノール、直鎖状または分岐状のプロパノール、直鎖状または分岐状のブタノール、直鎖状または分岐状のペンタノール、直鎖状または分岐状のヘキサノール、直鎖状または分岐状のヘプタノール、直鎖状または分岐状のオクタノール、直鎖状または分岐状のノナノール、直鎖状または分岐状のデカノール、直鎖状または分岐状のウンデカノール、直鎖状または分岐状のドデカノール、直鎖状または分岐状のトリデカノール、直鎖状または分岐状のテトラデカノール、直鎖状または分岐状のペンタデカノール、直鎖状または分岐状のヘキサデカノール、直鎖状または分岐状のヘプタデカノール、直鎖状または分岐状のオクタデカノール、直鎖状または分岐状のノナデカノール、直鎖状または分岐状のイコセノール、直鎖状または分岐状のヘンイコセノール、直鎖状または分岐状のドコセノール、直鎖状または分岐状のトリコセノール、直鎖状または分岐状のテトラコセノール等が挙げられる。
【００１４】
また、多価アルコールとしては、２〜１０価のものが好ましく用いられる。２〜１０価の多価アルコールとしては、具体的には、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール（エチレングリコールの３〜１５量体）、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール（プロピレングリコールの３〜１５量体）、１，３−プロパンジオール、１，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２−メチル−１，２−プロパンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，２−ペンタンジオール、１，３−ペンタンジオール、１，４−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール等の２価アルコール；グリセリン、ポリグリセリン（グリセリンの２〜８量体、例えばジグリセリン、トリグリセリン、テトラグリセリンなど）、トリメチロールアルカン（トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタンなど）およびこれらの２〜８量体、ペンタエリスリトールおよびこれらの２〜４量体、１，２，４−ブタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトールなどの多価アルコール；キシロース、アラビノース、リボース、ラムノース、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、ソルボース、セロビオース、マルトース、イソマルトース、トレハロース、シュクロースなどの糖類が挙げることができる。
【００１５】
また（Ａ−２）エステルとしては、上記したアルコールからなるエステルであってもよいが、フェノール化合物からなるエステルを用いても良い。ここでいうフェノール化合物としては、通常炭素数６〜１２のものが用いられ、具体的には例えば、フェノール、メチルフェノール（別名クレゾール）（全ての置換異性体を含む）、エチルフェノール（全ての置換異性体を含む）、ジメチルフェノール（全ての置換異性体を含む）、プロピルフェノール（全ての置換異性体を含む）、エチルメチルフェノール（全ての置換異性体を含む）、トリメチルフェノール（全ての置換異性体を含む）、ブチルフェノール（全ての置換異性体を含む）、ペンチルフェノール（全ての置換異性体を含む）、ヘキシルフェノール（全ての置換異性体を含む）等が挙げられる。
【００１６】
上記（Ａ−２）エステルを構成するカルボン酸としては、具体的には例えば、上記（Ａ−１）カルボン酸として例示したものと同様のものが使用可能である。
なお、（Ａ−２）エステルを構成するアルコールとして多価アルコールを用いる場合は、その水酸基全てがエステル化されている完全エステルであってもよく、水酸基の少なく１個以上がエステル化されない水酸基のままで残っている部分エステルであってもよいが、完全エステルであることが好ましい。また、この場合カルボン酸として１種のみを用いてもよく、２種以上のカルボン酸を用いてもよい。
【００１７】
同様に、（Ａ−２）エステルを構成するカルボン酸としてポリカルボン酸を用いる場合は、そのカルボキシル基全てがエステル化されている完全エステルであってもよく、カルボキシル基の少なくとも１個以上がエステル化されないカルボキシル基のままで残っている部分エステルであってもよいが、完全エステルであることが好ましい。また、この場合アルコールとして１種のみを用いてもよく、２種のアルコールを用いてもよい。
【００１８】
本発明において、（Ａ）成分としては上記した（Ａ−１）および（Ａ−２）の中から選ばれる１種の化合物からなるものであってもよく、２種以上の混合物からなるものであってもよい。
【００１９】
本発明の（Ａ）成分として（Ａ−１）カルボン酸を用いる場合、（Ａ−１）成分の含有量の上限値は、組成物全量基準で４０質量％、好ましくは２０質量％、より好ましくは１０質量％、最も好ましくは７質量％である。（Ａ−１）成分を４０質量％を越えて含有させてもそれ以上の効果の向上はみられず、また貯蔵安定性が悪くなる恐れがあり好ましくない。
【００２０】
また、本発明において基油として（Ａ−２）エステルを用いることも可能であり、この場合（Ａ−２）エステルに該当するエステルの含有量の上限値は、組成物全量基準で９９．９質量％、好ましくは９０質量％、より好ましくは５０質量％である。
【００２１】
また、（Ａ）成分の含有量の下限値は、組成物全量基準で０．０１質量％、好ましくは０．０５質量％、より好ましくは０．１質量％、最も好ましくは０．２質量％である。（Ａ）成分の含有量が０．０１質量％に満たない場合は、潤滑性が悪くなり好ましくない。
【００２２】
本発明の（Ｂ）成分は下記式（１）で表される亜リン酸エステルである。
【００２３】
Ｏ＝Ｐ−（ＯＲ1 ）3         （１）
（上記式（１）において、Ｒ1 は炭素数１〜２４の炭化水素基を表す。）
【００２４】
上記式（１）中Ｒ1 は、炭素数１〜２４の炭化水素基を表すが、このような炭化水素基としては、具体的には例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、直鎖または分枝のペンチル基、直鎖または分枝のヘキシル基、直鎖または分枝のヘプチル基、直鎖または分枝のオクチル基、直鎖または分枝のノニル基、直鎖または分枝のデシル基、直鎖または分枝のウンデシル基、直鎖または分枝のドデシル基、直鎖または分枝のトリデシル基、直鎖または分枝のテトラデシル基、直鎖または分枝のペンタデシル基、直鎖または分枝のヘキサデシル基、直鎖または分枝のヘプタデシル基、直鎖または分枝のオクタデシル基、直鎖または分枝のノナデシル基、直鎖または分枝のイコシル基、直鎖または分枝のヘンイコシル基、直鎖または分枝のドコシル基、直鎖または分枝のトリコシル基、直鎖または分枝のテトラコシル基等の炭素数１〜２４のアルキル基；
【００２５】
ビニル基、直鎖または分岐のプロペニル基、直鎖または分枝のブテニル基、直鎖または分枝のペンテニル基、直鎖または分枝のヘキセニル基、直鎖または分枝のヘプテニル基、直鎖または分枝のオクテニル基、直鎖または分枝のノネニル基、直鎖または分枝のデセニル基、直鎖または分枝のウンデセニル基、直鎖または分枝のドデセニル基、直鎖または分枝のトリデセニル基、直鎖または分枝のテトラデセニル基、直鎖または分枝のペンタデセニル基、直鎖または分枝のヘキサデセニル基、直鎖または分枝のヘプタデセニル基、直鎖または分枝のオクタデセニル基、直鎖または分枝のノナデセニル基、直鎖または分枝のイコセニル基、直鎖または分枝のヘンイコセニル基、直鎖または分枝のドコセニル基、直鎖または分枝のトリコセニル基、直鎖または分枝のテトラコセニル基等の炭素数２〜２４のアルケニル基；
【００２６】
シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基；
メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む）、メチルエチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む）、ジエチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む）、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む）、メチルエチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む）、ジエチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む）、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む）、メチルエチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む）、ジエチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む）等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基；
【００２７】
フェニル基、ナフチル基等の炭素数６〜１０のアリール基：
トリル基（全ての構造異性体を含む）、キシリル基（全ての構造異性体を含む）、エチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝のプロピルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝のブチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝のペンチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝のヘキシルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝のヘプチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝のオクチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝のノニルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝のデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝のウンデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝のドデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む）等の炭素数７〜１８のアルキルアリール基；
【００２８】
ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基（プロピル基の異性体を含む）、フェニルブチル基（ブチル基の異性体を含む）、フェニルペンチル基（ペンチル基の異性体を含む）、フェニルヘキシル基（ヘキシル基の異性体を含む）等の炭素数７〜１２のアリールアルキル基；
などが挙げられる。
【００２９】
Ｒ1 としては、上記した基の中でも水溶性切削液との分離性に優れる点から、フェニル基、炭素数７〜１８のアルキルアリール基が好ましく、フェニル基、炭素数７〜１０のアルキルアリール基がより好ましい。
また、Ｒ1 は同一分子中で同じでも、異なっていても良い。
【００３０】
本発明において、（Ｂ）成分としては上記したような化合物の中から選ばれる１種のみを用いてもよく、また、２種以上の混合物を用いてもよい。
（Ｂ）成分の含有量の上限値は、組成物全量基準で３０質量％、好ましくは１０質量％、より好ましくは５質量％、最も好ましくは３質量％である。（Ｂ）成分の含有量が３０質量％を越えてもそれ以上の効果の向上が見られずコストが高くなり好ましくない。また、（Ｂ）成分の含有量の下限値は、組成物全量基準で０．０１質量％、好ましくは０．０５質量％、より好ましくは０．１質量％、最も好ましくは０．２質量％である。（Ｂ）成分の含有量が０．０１質量％に満たない場合は、潤滑性が低下し好ましくない。
【００３１】
本発明においては、基油に上記した（Ａ）成分および（Ｂ）成分を含有していれば、潤滑特性と水溶性切削液との分離性の両方に優れたすべり案内面油組成物が得られるが、その水溶性切削液との分離性を高めるためにさらに（Ｃ）成分として、アルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛および鉛の中から選ばれる少なくとも１種の金属の有機酸塩を配合することが望ましい。
【００３２】
上記（Ｃ）成分において、アルカリ金属としては、具体的には例えばナトリウムおよびカリウムなどが、またアルカリ土類金属としては、具体的には例えばマグネシウム、カルシウムおよびバリウムなどが挙げられる。
また（Ｃ）成分において、有機酸塩としては、具体的には例えば、（Ｃ−１）スルフォネート、（Ｃ−２）フェネート、（Ｃ−３）サリシレート、ならびにこれらの混合物などが挙げられる。
【００３３】
（Ｃ−１）スルフォネートとしては、分子量１００〜１５００、好ましくは２００〜７００のアルキル芳香族化合物をスルフォン化することによって得られるアルキル芳香族スルフォン酸と、アルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛または鉛の塩基（酸化物や水酸化物）とを反応させて得られる、いわゆる中性スルフォネート；中性スルフォネートと、過剰のアルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛または鉛の塩や塩基（酸化物や水酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる、いわゆる塩基性スルフォネート；炭酸ガスの存在下で中性スルフォネートをアルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛または鉛の塩基（酸化物や水酸化物）と反応させることにより得られる、いわゆる炭酸塩過塩基性（超塩基性）スルフォネート；中性スルフォネートをアルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛または鉛の塩基（酸化物や水酸化物）ならびにホウ酸または無水ホウ酸などのホウ酸化合物と反応させたり、または炭酸塩過塩基性（超塩基性）スルフォネートとホウ酸または無水ホウ酸などのホウ酸化合物を反応させることによって製造される、いわゆるホウ酸塩過塩基性（超塩基性）スルフォネート；およびこれらの混合物などが挙げられる。
【００３４】
また、上記アルキル芳香族スルフォン酸としては、具体的にはいわゆる石油スルフォン酸や合成スルフォン酸などが挙げられる。ここでいう石油スルフォン酸としては、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルフォン化したものやホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸などが用いられる。
また合成スルフォン酸としては、例えば洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したり、ポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる、直鎖状や分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンをスルフォン化したもの、あるいはジノニルナフタレンなどのアルキルナフタレンをスルフォン化したものなどが用いられる。またこれらアルキル芳香族化合物をスルフォン化する際のスルフォン化剤としては特に制限はないが、通常、発煙硫酸や無水硫酸が用いられる。
【００３５】
（Ｃ−２）フェネートとしては、具体的には例えば、炭素数４〜２０のアルキル基を１〜２個有するアルキルフェノールと、元素イオウの存在下または不存在下で、アルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛または鉛の塩基（酸化物や水酸化物）と反応させることにより得られる中性フェネート；中性フェネートと過剰のアルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛または鉛の塩や塩基（酸化物や水酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる、いわゆる塩基性フェネート；炭酸ガスの存在下で中性フェネートをアルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛または鉛の塩基（酸化物や水酸化物）と反応させることにより得られる、いわゆる炭酸塩過塩基性（超塩基性）フェネート；中性フェネートをアルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛または鉛の塩基（酸化物や水酸化物）ならびにホウ酸または無水ホウ酸などのホウ酸化合物と反応させたり、または炭酸塩過塩基性（超塩基性）フェネートとホウ酸または無水ホウ酸などのホウ酸化合物を反応させることによって製造される、いわゆるホウ酸塩過塩基性（超塩基性）フェネート；およびこれらの混合物などが挙げられる。
【００３６】
（Ｃ−３）サリシレートとしては、具体的には例えば、炭素数４〜２０のアルキル基を１〜２個有するアルキルサリチル酸を、元素イオウの存在下または不存在下で、アルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛または鉛の塩基（酸化物や水酸化物）と反応させることにより得られる中性サリシレート；中性サリシレートと、過剰のアルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛または鉛の塩や塩基（酸化物や水酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる、いわゆる塩基性サリシレート；炭酸ガスの存在下で中性サリシレートをアルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛または鉛の塩基（酸化物や水酸化物）と反応させることにより得られる、いわゆる炭酸塩過塩基性（超塩基性）サリシレート；中性サリシレートをアルカリ金属、アルカリ土類金属、亜鉛または鉛の塩基（酸化物や水酸化物）ならびにホウ酸または無水ホウ酸などのホウ酸化合物と反応させたり、または炭酸塩過塩基性（超塩基性）金属サリシレートとホウ酸または無水ホウ酸などのホウ酸化合物を反応させることによって製造される、いわゆるホウ酸塩過塩基性（超塩基性）サリシレート；およびこれらの混合物などが挙げられる。
【００３７】
本発明の（Ｃ）成分としては、上記した化合物の中でも潤滑性や水溶性切削液との分離性に優れる点からアルカリ土類金属の有機酸塩が好ましく、この中でも全塩基価が３０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇの過塩基性の有機酸塩がさらに好ましい。なお、ここでいう全塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２５０１「石油製品および潤滑油−中和試験方法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による全塩基価を意味している。
【００３８】
本発明において、（Ｃ）成分としては上記したような化合物の中から選ばれる１種のみを用いてもよく、また２種以上の混合物を用いてもよい。
（Ｃ）成分の含有量の上限値は、組成物全量基準で２０質量％、好ましくは１０質量％、より好ましくは５質量％、最も好ましくは３質量％であることが望ましい。（Ｃ）成分の含有量が２０質量％を越えても、それ以上の効果の向上が期待できず、コストが高くなる恐れがある。また、（Ｃ）成分を配合する場合の含有量の下限値は、組成物全量基準で０．０１質量％、好ましくは０．０５質量％、より好ましくは０．１質量％、最も好ましくは０．２質量％であることが望ましい。（Ｃ）成分の含有量が０．０１質量％に満たない場合は、水溶性切削液との分離性の向上効果が期待できない。
【００３９】
本発明のすべり案内面用潤滑油組成物は、さらに必要に応じてその優れた性質を高めるために、その他の各種添加剤を配合した形でも用いられる。
この様な添加剤としては、ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ビスフェノールＡ等のフェノール系化合物、フェニル−α−ナフチルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ（２−ナフチル）−ｐ−フェニレンジアミン等のアミン系化合物等の酸化防止剤；ベンゾトリアゾールやアルキルチアジアゾール等の金属不活性化剤；シリコーン油、フルオロシリコン油等の消泡剤；エチレンオキサイド、プロピレンオキサイドの縮合生成物等の抗乳化剤；ポリメタクリレート等の流動点降下剤；ポリメタクリレート、ポリブテン、ポリアルキルスチレン、オレフィンコポリマー、スチレン−ジエンコポリマー、スチレン−無水マレイン酸コポリマー等の粘度指数向上剤などが挙げられる。
【００４０】
本発明のすべり案内面油潤滑油組成物に、これら添加剤を配合する場合は、それぞれ単独で使用しても良く、また２種類以上組み合わせて使用してもよい。これら公知の添加剤を配合する場合の添加量は任意であるが、通常、これら公知の添加剤の合計量が組成物全量基準で１５質量％以下となるような量を添加するのが好ましい。
【００４１】
【実施例】
以下、実施例および比較例により本発明の内容をさらに具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に何ら限定されるものではない。
【００４２】
（実施例１〜９）
表１（実施例１〜６）、表２（実施例７〜９）に示す組成により本発明に係るすべり案内面用潤滑油組成物を調製した。これらの組成物に対して、以下に示す方法により工作機械の位置決め性能と水溶性切削液分離性を評価した。結果をそれぞれ表１（実施例１〜６）、表２（実施例７〜９）に示す。
【００４３】
（比較例１〜７）
表３（比較例１〜４）および表４（比較例５〜７）に示す組成により比較のための組成物を調製した。これらの組成物に対して、実施例１〜９と同様にして工作機械の位置決め性能と水溶性切削液分離性を評価した。結果をそれぞれ表３（比較例１〜４）、表４（比較例５〜７）に示す。
【００４４】
なお、実施例および比較例で用いた各成分は以下の通りである。
基油
基１：パラフィン系高度溶剤精製鉱油（６８．０ｍｍ2 ／ｓ（＠４０℃））
基２：ポリα−オレフィン（数平均分子量６５０）とトリメチロールプロパントリラウレートの６５：３５（体積比）混合油（６８．０ｍｍ2 ／ｓ（＠４０℃））
【００４５】
（Ａ）成分
Ａ１：オレイン酸
Ａ２：グリセリントリオレート
【００４６】
（Ｂ）成分
Ｂ１：トリクレジルフォスフェート
Ｏ＝Ｐ−（ＯＣ6 Ｈ4 ＣＨ3 ）3
Ｂ２：クレジルジフェニルフォスフェート
0004548809.tif 000002
Ｂ３：キシレニルジフェニルフォスフェート
0004548809.tif 000003
【００４７】
（Ｃ）成分
Ｃ１：炭酸カルシウム含有過塩基性カルシウムスルホネート
（重量平均分子量４５０の石油スルホン酸の過塩基性カルシウム塩、全塩基価（過塩素酸法）１６０ｍｇＫＯＨ／ｇ、カルシウム含有量６．６質量％）
Ｃ２：ほう酸カルシウム含有過塩基性カルシウムサリシレート
（炭素数１２〜２０のα−オレフィン混合物から誘導されたアルキル基を有するアルキルサリシル酸の過塩基性カルシウム塩、全塩基価（過塩素酸法）１７０ｍｇＫＯＨ／ｇ、カルシウム含有量６．８質量％）
Ｃ３：炭酸カルシウム含有過塩基性カルシウムフェネート
（炭素数９〜１８のα−オレフィン混合物から誘導されたアルキル基を有するアルキルフェノールの過塩基性カルシウム塩、全塩基価（過塩素酸法）１２５ｍｇＫＯＨ／ｇ、カルシウム含有量５．７質量％）
Ｃ４：炭酸カルシウム含有過塩基性カルシウムサリシレート
（炭素数１２〜２０のα−オレフィン混合物から誘導されたアルキル基を有するアルキルサリシル酸の過塩基性カルシウム塩、全塩基価（過塩素酸法）１６０ｍｇＫＯＨ／ｇ、カルシウム含有量６．２質量％）
【００４８】
（工作機械の位置決め性能）
加工テーブルに真円度計を設置し、Ｘ−Ｙ平面で円運動させたときの真円度（μｍ）を下記に示す試験条件で測定した。この値が小さいほど位置決め性能が高いと判定する。
試験条件
真円度測定器：ＣＭＤ（牧野フライス製）
マニシングセンター：ＵＢ−７５−ＩＩ（日精浦和製）
測定面：Ｘ−Ｙ平面
円運動半径：２００ｍｍ
送り速度：３００ｍｍ／ｍｉｎ
測定点数：１２５８ｐｏｉｎｔ／３６０ｄｅｇ
【００４９】
（水溶性切削液分離性）
試料油３０ｍＬと水溶性切削液７０ｍＬを１００ｍＬせんつきメスシリンダに採取し、室温で１分間振とう後、所定時間経過したときの分離状況を観察した。
水溶性切削液としては、以下のものを用いた。
エマルション型切削液
ＪＩＳ  Ｋ  ２２４１「切削油剤」のＷ１種１号相当品、希釈率１０倍
ソリューブル型切削液
ＪＩＳ  Ｋ  ２２４１「切削油剤」のＷ２種１号相当品、希釈率３０倍
なお、分離状況の判定は以下のようにして行った。
分離条件の判定
分離状況の観察において、各分離層の呼称を図１のように定め、各層の体積（ｍＬ）を測定した。
【００５０】
【表１】
0004548809.tif 000004
【００５１】
【表２】
0004548809.tif 000005
【００５２】
【表３】
0004548809.tif 000006
【００５３】
【表４】
0004548809.tif 000007
【００５４】
表１〜２から本発明のすべり案内面用潤滑油組成物（実施例１〜６）は位置決め性能が高くすべり案内面での潤滑特性に優れ、かつ水溶性切削液に混入した場合に水溶性切削液との分離性に優れることが判る。これに対して、表３〜４から比較例１〜７の組成物は位置決め性能が低くすべり案内面での潤滑特性が劣るものがある上、水溶性切削液に混入した場合に水溶性切削液との分離性が劣ることが判る。
【００５５】
【発明の効果】
本発明のすべり案内面用潤滑油組成物は、すべり案内面での潤滑特性に優れるとともに、水溶性切削液に混入した場合に水溶性切削液との分離性に優れ、かつ水溶性切削液の諸性能に悪影響を与えない優れたすべり案内面用潤滑油組成物である。
【図面の簡単な説明】
【図１】  水溶性切削液分離性の評価における各分離層の呼称を説明する説明図である。
【図１】
0004548809.tif 000008