(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信装置を備え、かつ、電磁誘導加熱のためのマグネトロンを内蔵し、通信用アンテナを当該電子レンジの底部の脚部に備えた電子レンジであって、
前記通信用アンテナは、当該電子レンジの加熱室の開口面からの漏れ電波を直接受けない奥側の脚部に設け、
前記通信用アンテナは、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域を含む受信帯域特性を備え、
前記無線通信装置の前記通信用アンテナを除く通信装置本体は、金属ケース内に収容し、前記通信用アンテナは非金属のカバーで覆ったことを特徴とする電子レンジ。
【請求項２】
前記通信用アンテナは棒状であり、その軸方向は当該電子レンジの底面に対して垂直になるように取り付けたことを特徴とする請求項１に記載の電子レンジ。
【請求項３】
前記通信用アンテナは、その指向性の弱い方向が当該電子レンジの加熱室のドアとキャビネットとの下部の隙間を向くように設置したことを特徴とする請求項１又は２に記載の電子レンジ。
【請求項４】
前記通信用アンテナは、当該電子レンジの機械室側の底部の奥側の脚部に設けたことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の電子レンジ。
【請求項５】
前記通信用アンテナとは別の移動アンテナを備え、当該移動アンテナと前記無線通信装置とをケーブルで接続したことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の電子レンジ。
【請求項６】
前記通信用アンテナと移動アンテナとは、切換手段により通信用アンテナ単独又は両方のいずれかを選択して使用できるようにしたことを特徴とする請求項５に記載の電子レンジ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、無線通信機能を備えた電子レンジに関する。
【０００２】
【従来の技術】
例えば、ブルートゥース（Bluetooth）と呼ばれている方式の無線通信機能を冷蔵庫、洗濯機、電子レンジ、テレビ、ビデオデッキ等の家電機器に組み込み、ホーム端末との間で無線ＬＡＮを構築し、さらにホーム端末をインターネットに接続し、ユーザが出先から携帯端末によってホーム端末にアクセスし、種々の家電機器を遠隔操作し、また各種家電機器の状態を遠隔監視し、さらには各種家電機器に異常が発生したとき自動的にホーム端末を通してユーザやその他の機関に自動的に連絡するといった家庭内ＬＡＮの開発が進められている。
【０００３】
このような家庭内の無線ＬＡＮの場合、各家電機器に収容されている無線通信装置間で無線通信するためには無線通信用アンテナが必須である。そして、従来、通信用アンテナは家電機器相互間の送受信状態を高くするために、例えば、特開平１１−１４６９９１号公報に見られるように、互いに見通しが良い部分に取り付けられる傾向がある。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
無線通信装置を備えた家電機器それぞれが、通信用アンテナを互いに見通しの良い部分に設置する場合、自ずと各機器から外に出っ張るような部分に取り付けられることになる。
【０００５】
しかしながら、特に家庭内という比較的狭い空間において、しかも頻繁に操作される各家電機器から通信用アンテナが出っ張って取り付けられていると、日常生活中にユーザの身体や物が通信用アンテナに当たりやすく、破損を受けやすい問題点があった。
【０００６】
また、家電機器では炊事、洗濯などの作業中や掃除の際に水を使うことが多いが、アンテナ部分が目立つ機器の上部に設けられているような場合には、そのアンテナの取付部分の貫通部から水が機器本体の内部に侵入して機器本体を痛めやすい問題点もあった。また水の侵入を確実に避けようとすれば、パッキンなどの余分なシール構造が必要になり、コスト高を招く問題点もあった。
【０００７】
本発明はこのような従来の問題点に鑑みてなされたもので、無線通信機能を備えた家電機器にあって、無線通信のための通信用アンテナの取付箇所を工夫することにより、ユーザの身体や物が接触する恐れがなく、家電機器に水がかかったり水漏れが発生した場合にも感電やショートが発生する可能性が少なく、かつ無線通信が確実に行える家電機器を提供することを目的とし、とりわけ、そのような特長を備える電子レンジを提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
請求項１の発明は、無線通信装置を備え、かつ、電磁誘導加熱のためのマグネトロンを内蔵し、通信用アンテナを当該電子レンジの底部の脚部に備えた電子レンジであって、前記通信用アンテナは、当該電子レンジの加熱室の開口面からの漏れ電波を直接受けない奥側の脚部に設け、また、前記通信用アンテナは、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域を含む受信帯域特性を備え、前記無線通信装置の前記通信用アンテナを除く通信装置本体は、金属ケース内に収容し、前記通信用アンテナは非金属のカバーで覆ったことを特徴とするものである。
【０００９】
これにより、通信用アンテナを金属製である機器本体から外部に出して無線電波の送受を可能にし、しかも電子レンジの底部に通信用アンテナが存在するため、ユーザの身体や物が接触する恐れがなく、電子レンジに水がかかったり水漏れが発生した場合にも感電やショートが発生する可能性が少なく、かつ無線通信が確実に行える。
【００１１】
また、通信装置本体が電子レンジの発生する電磁波による影響を受けにくくし、また外部に突出する通信用アンテナをカバーによって保護できる。
【００１３】
また、通信用アンテナを、通常の電子レンジにはほぼ必ず設けられている脚部に埋め込むようにして設けることにより、運搬その他でユーザや作業者が電子レンジの底部を持って運ぶ際に通信用アンテナが損傷を受けにくくなる。また、通信用アンテナは、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域を含む受信帯域特性を備えているので、電子レンジに設けられた無線通信装置にあっても、いわゆるブルートゥース方式の無線通信を利用できる。さらに、通信用アンテナは、当該電子レンジの加熱室の開口面からの漏れ電波を直接受けない奥側に設けたことにより、ブルートゥース方式の無線通信を採用しても、電子レンジの使用中に誘導加熱のための電磁波による影響を受けにくくできる。
【００１４】
請求項２の発明は、請求項１の電子レンジにおいて、前記通信用アンテナは棒状であり、その軸方向は当該電子レンジの底面に対して垂直になるように取り付けたものである。
【００１５】
これにより、電子レンジの底面に対して平行に進行する無線信号を確実に受信することができる。
【００２０】
請求項３の発明は、請求項１又は２の電子レンジにおいて、前記通信用アンテナは、その指向性の弱い方向が当該電子レンジの加熱室のドアとキャビネットとの下部の隙間を向くように設置したことを特徴とするものである。
【００２１】
これにより、ブルートゥース方式の無線通信を採用しても、電子レンジの使用中に誘導加熱のための電磁波による影響を受けにくくできる。
【００２２】
請求項４の発明は、請求項１〜３の電子レンジにおいて、前記通信用アンテナは、当該電子レンジの機械室側の底部の奥側の脚部に設けたことを特徴とするものである。
【００２３】
これにより、通信用アンテナは電子レンジ使用中に漏れ出る誘導加熱のための電磁波の影響が最も小さい場所に設けられていることになり、ブルートゥース方式の無線通信を採用しても、電子レンジの使用中に誘導加熱のための電磁波による影響を受けにくくできる。
【００２４】
請求項５の発明は、請求項１〜４の電子レンジにおいて、前記通信用アンテナとは別の移動アンテナを備え、当該移動アンテナと前記無線通信装置とをケーブルで接続したことを特徴とするものである。
【００２５】
これにより、電子レンジの使用中で移動アンテナが漏れ電波の影響を受けやすい状態では、本来の電子レンジの底部に設けられた通信用アンテナにより無線通信さ せ、一方、移動アンテナが家電機器からの電波の影響を受ける恐れがないときには移動アンテナを利用してより感度の高い無線通信を可能にする。
【００２６】
請求項６の発明は、請求項５の電子レンジにおいて、前記通信用アンテナと移動アンテナとは、切換手段により通信用アンテナ単独又は両方のいずれかを選択して使用できるようにしたことを特徴とするものである。
【００２７】
これにより、電子レンジの使用中で移動アンテナが漏れ電波の影響を受けやすい状態では、本来の電子レンジの底部に設けられた通信用アンテナにより無線通信させ、一方、移動アンテナが電子レンジからの電波の影響を受ける恐れがないときには本来の通信用アンテナと移動アンテナとを共に利用してより感度の高い無線通 信へ切り換えて通信させることができる。
【００２８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図に基づいて詳説する。図１及び図２は本発明の１つの実施の形態の無線通信機能を備えた電子レンジを示している。本実施の形態の電子レンジでは、機器本体であるキャビネット１内に調理室２と機械室３とが形成されている。キャビネット１の前面にはドア４が取り付けられ、前側部には操作パネル５が設けられている。
【００２９】
調理室２内に置かれた食材を電子加熱するためのマグネトロン６と、このマグネトロン６を制御するための制御装置７が、機械室３内に収容されている。機械室３には、さらに、金属ケースで覆われた無線通信装置８が収容されている。そしてこの無線通信装置８が他の家電機器との間での無線電波を送受するために用いられる通信用アンテナ９は、キャビネット１の底板１０に取り付けられた合成樹脂製の脚部１１の１つの内部に取り付けられていて、無線通信装置８とはリード線１２によって接続されている。この脚部１１は、電子レンジの重量を支持するために通常、キャビネット１の底部四隅それぞれの近くに取り付けられているが、通信用アンテナ９はその１つの内部に埋め込まれている。
【００３０】
図３は電子レンジの使用中にマグネトロン６が発する２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの誘導加熱用のマイクロウェイブ１３の放射の様子を示している。この図３から明らかなように、電子レンジから漏れ出る電波は、特にドア４を通してその前方へ向かうものと、ドア４とキャビネット１の前面との突き合う面（隙間）から上下左右へ向かうものとが大部分である。
【００３１】
したがって、キャビネット１の周囲において、ドア４とキャビネット１との隙間よりも後方では周囲に漏れ出る電波は少ない。しかも、キャビネット１の底面から下方へ漏れ出る電波はさらに少ない。さらに、マグネトロン６が発生する高周波数の電波は調理室２内に集中する設計になっているため、機械室３の部分に発生する高周波数の電波は少ない。このため、キャビネット１の底面でも、特に機械室３の底面から下方に漏れ出る電波は極端に少なくなる。
【００３２】
一方、ブルートゥースのような家庭内無線ＬＡＮに利用される無線通信方式の電波周波数もこの電子レンジの誘導加熱の電波帯域２．４ＧＨｚ〜２．５Ｇと一致する。したがって、家電機器間で無線通信している間に電子レンジが使用されると、その電子レンジから漏れ出る電波の強度が強いために、無線通信は大きな影響を受ける。そこで、電子レンジから漏れ出る電波を極力受信しない位置に通信用アンテナ９を設置するのが望ましい。
【００３３】
キャビネット１は金属製であり、ドア４の大部分も金属製であるため、電子レンジは、ドア４が閉じられている状態では電磁シールドされた状態に近い状態になる。そこで、通信用アンテナ９の設置場所として望ましいのは、キャビネット１の外側で、かつ上述したように電子レンジの使用中に漏れ出てくる電波が少ない場所である。そのような場所として、本発明の実施の形態では、キャビネット１の底部に設けられている脚部１１の１つの中に通信用アンテナ９を埋め込んでいる。
【００３４】
通常、脚部１１はキャビネット１の底部四隅それぞれの近くに取り付けられる。そのいずれの脚部１１であっても、ドア４とキャビネット１との隙間よりも奥側に位置するので、その隙間から漏れ出る電波を直接に受信することはない。よって脚部１１のいずれに埋め込んでもよい。
【００３５】
さらに漏れ電波から受ける影響を少なくしようとすれば、上述したように機械室３側の底部下方の前後いずれかの脚部１１であり、しかも、ドア４とキャビネット１との隙間から漏れ出る電波から一番遠い場所にするのであれば、機械室３の下奥側に取り付けられている脚部１１に埋め込むのが好ましい。
【００３６】
さらに、通信用アンテナ９には棒状のものを採用するが、家電機器は通常、直方体であるので、底板１０も平板、あるいは平面部が支配的なトレイ形であることが多い。そのため、無線通信電波の送受信感度を高くするためには底板１０の支配的な面（通常、水平面である）に対して垂直であることが好ましい。
【００３７】
加えて、電子レンジの場合、上述したようにドア４とキャビネット１との隙間からの漏れ電波が大きいので、その影響を受けるのを少なくするためには、通信用アンテナ９の指向性も考慮する。すなわち、図４及び図５に示すように、通信用アンテナ９の指向性Ｂが一番弱い側（利得が一番小さい側）を、ドア４とキャビネット１との隙間の方向Ａに向けるのである。これにより、電子レンジからの漏れ電波が同じであっても、通信用アンテナ９の向きにより、漏れ電波から受ける影響をより少なくすることができる。
【００３８】
次に、本発明の第２の実施の形態を図６及び図７を用いて説明する。第２の実施の形態の特徴は、図１〜図５に示した第１の実施の形態の電子レンジに対して、さらに、機械室３内に設置されている通信制御装置８に外部アンテナ１５を長いリード線１６によって接続し、この外部アンテナ１５をユーザが任意の場所まで移動できるようにした点にある。
【００３９】
第１の実施の形態で説明したように、電子レンジの場合にはその誘導加熱中に漏れ出る電波が無線通信に悪影響を与えるため、良好な通信を確保するためには漏れ電波から可能な限り遠い位置で、かつ漏れ電波をできるだけ受けない位置にアンテナを設置するのが好ましい。このため、脚部１１に通信用アンテナ９を設置するが、さらに、電子レンジの漏れ電波の影響を受けない通信環境では最大電界強度で送受信できるようにするのが好ましい。そこで、固定式の通信用アンテナ９とは別に、外部アンテナ１５を用意し、接続端子１７にリード線１６を接続することにより、最大の電波強度で無線通信できるようにしたのである。
【００４０】
この場合、図７の回路図に示すように、脚部１１内の固定式の通信用アンテナ９と外部アンテナ１５とは、アンテナ切換器１８によって通信用アンテナ９と外部アンテナ１５との両方同時に通信制御装置８に接続することによって最大の電波強度で受信できるモード（接点ａ，ｂ両方を接続）と、電波状態により脚部１１の通信用アンテナ９だけを接続するモード（接点ｂのみを接続）とを切り換える。なお、このアンテナ切換器１８は外部スイッチ１９によりユーザが自身の判断で行う。
【００４１】
次に、本発明の第３の実施の形態を、図８を用いて説明する。第３の実施の形態は、無線通信機能を備えた家電機器として電気洗濯機を例示したものである。この電気洗濯機においても、無線通信装置（図示せず）は第１の実施の形態と同様に機器本体２０の内部の洗濯機能を制御する制御装置と共に設置し、棒状の通信用アンテナ９を、脚部２１内に本体２０の底板と垂直になるように設置した。
【００４２】
これにより、第１の実施の形態と同様に底板と平行に進む無線信号電波を効率的にとらえることができる。またユーザが電気洗濯機の側を通過したり洗濯機を用いて作業をしたりするときに通信用アンテナ９に接触することがなく、通信用アンテナ９を損傷させることがない。
【００４３】
次に、本発明の第４の実施の形態を、図９を用いて説明する。第４の実施の形態は、無線通信機能を備えた家電機器として電気冷蔵庫を例示したものである。この電気冷蔵庫においても、無線通信装置（図示せず）は第１の実施の形態と同様に機器本体３０の内部の冷却機能を制御する制御装置と共に設置し、棒状の通信用アンテナ９を、脚部３１内に本体３０の底板と垂直になるように設置した。
【００４４】
これにより、第１の実施の形態と同様に底板と平行に進む無線信号電波を効率的にとらえることができる。またユーザが電気冷蔵庫の側を通過したりドアを開閉したりするときに通信用アンテナ９に接触することがなく、通信用アンテナ９を損傷させることがない。
【００４５】
なお、上記の各実施の形態では家電機器の脚部内に棒状の通信用アンテナ９を埋め込んだ構成にしたが、特にこれに限定されることはない。例えば、家電機器の底板の下側に、保護のために合成樹脂その他の非金属のカバーで覆った状態で通信用アンテナ９を取り付ける構成であってもよい。そしてこの場合、家電機器からの漏れ電波を直接受けない位置に取り付けることが望ましい。
【００４６】
【発明の効果】
以上のように、請求項１の発明によれば、通信用 アンテナを機器本体から外部に出して無線電波の送受を可能にし、しかも電子レンジの底部に通信用アンテナが存在するため、ユーザの身体や物が接触する恐れが なく、電子レンジに水がかかったり水漏れが発生した場合にも感電やショートが発生する可能性が少なく、かつ無線通信が確実に行える。
【００４７】
また、通信装置本体が電子レンジの発生する電磁波による影響を受けにくくし、また外部に突出する通信用アンテナをカバーによって保護できる。
【００４８】
また、通信用アンテナを、通常の電子レンジにはほぼ必ず設けられている脚部に埋め込むようにして設けることにより、運搬その他でユーザや作業者が電子レンジの底部を持って運ぶ際に通信用アンテナが損傷を受けにくくなる。また、通信用アンテナは、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域を含む受信帯域特性を備えているので、電子レンジに設けられた無線通信装置にあっても、いわゆるブルートゥース方式の無線通信を利用できる。さらに、通信用アンテナは、当該電子レンジの加熱室の開口面からの漏れ電波を直接受けない奥側に設けたことにより、ブルートゥース方式の無線通信を採用しても、電子レンジの使用中に誘導加熱のための電磁波による影響を受けにくくできる。
【００４９】
請求項２の発明によれば、電子レンジの底面に対して平行に進行する無線信号を確実に受信することができる。
【００５２】
請求項３の発明によれば、ブルートゥース方式の無線通信を採用しても、電子レンジの使用中に誘導加熱のための電磁波による影響を受けにくくできる。
【００５３】
請求項４の発明によれば、通信用アンテナは電子レンジ使用中に漏れ出る誘導加熱のための電磁波の影響が最も小さい場所に設けられていることになり、ブルートゥース方式の無線通信を採用しても、電子レンジの使用中に誘導加熱のための電磁波による影響を受けにくくできる。
【００５４】
請求項５の発明によれば、電子レンジの使用中で移動アンテナが漏れ電波の影響を受けやすい状態では、本来の電子レンジの底部に設けられた通信用アンテナにより無線通信させ、一方、移動アンテナが電子レンジからの電波の影響を受ける恐れがないときには移動アンテナを利用してより感度の高い無線通信を可能にする。
【００５５】
請求項６の発明によれば、電子レンジの使用中で移動アンテナが漏れ電波の影響を受けやすい状態では、本来の電子レンジの底部に設けられた通信用アンテナにより無線通信させ、一方、移動アンテナが電子レンジからの電波の影響を受ける恐れがないときには本来の通信用アンテナと移動アンテナとを共に利用してより感度の高い無線通信へ切り換えて通信させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施の形態の電子レンジの正面側からの斜視図。
【図２】上記の実施の形態における内部構造を示す正面図。
【図３】上記の実施の形態の電子レンジの使用中の漏れ電波を示す斜視図。
【図４】上記の実施の形態における通信用アンテナの指向性と電子レンジからの漏れ電波との位置関係を示す一部破断側面図。
【図５】上記の実施の形態における通信用アンテナの指向性と電子レンジからの漏れ電波との位置関係を示す説明図。
【図６】本発明の第２の実施の形態の電子レンジの斜視図。
【図７】上記の実施の形態における通信用アンテナと移動アンテナとのアンテナ切換機構を示す回路図。
【図８】本発明の第３の実施の形態の電気洗濯機の正面図。
【図９】本発明の第４の実施の形態の電気冷蔵庫の正面図。
【符号の説明】
１  キャビネット
２  調理室
３  機械室
４  ドア
５  操作パネル
６  マグネトロン
７  制御装置
８  無線通信装置
９  通信用アンテナ
１０  底板
１１   脚部
１３  漏れ電波
１５  外部アンテナ
１８  切換スイッチ
【図１】
0004469513.tif 000002
【図２】
0004469513.tif 000003
【図３】
0004469513.tif 000004
【図４】
0004469513.tif 000005
【図５】
0004469513.tif 000006
【図６】
0004469513.tif 000007
【図７】
0004469513.tif 000008
【図８】
0004469513.tif 000009
【図９】
0004469513.tif 000010