(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭酸カルシウムを主成分とする、高圧蒸気滅菌処理用の脱臭剤。
【請求項２】
炭酸カルシウムの存在下で、高圧蒸気滅菌処理を行うことを特徴とする、脱臭方法。
【請求項３】
水不溶性及び耐熱性の材料からなり、通気部分を有する袋体中に、炭酸カルシウムを充填して含むことを特徴とする、高圧蒸気滅菌処理用の脱臭剤バッグ。
【請求項４】
前記炭酸カルシウムが、工業用、食品添加物用、医療用、又は一般試薬として使用されている炭酸カルシウムである、請求項１に記載の高圧蒸気滅菌処理用の脱臭剤。
【請求項５】
前記炭酸カルシウムが、工業用、食品添加物用、医療用、又は一般試薬として使用されている炭酸カルシウムである、請求項２に記載の脱臭方法。
【請求項６】
前記炭酸カルシウムが、工業用、食品添加物用、医療用、又は一般試薬として使用されている炭酸カルシウムである、請求項３に記載の高圧蒸気滅菌処理用の脱臭剤バッグ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、高圧蒸気滅菌用の脱臭剤、脱臭方法、及び脱臭剤バッグに関する。本発明は、特には、腐敗物や、微生物検査に用いた被検試料及びその微生物検査を完了するまでの過程で生成する廃棄物からの感染を防止するために実施する高圧蒸気滅菌処理において発生する悪臭を、極めて簡便に除去することのできる脱臭剤、脱臭方法、及び脱臭剤バッグに関する。
【０００２】
【従来の技術】
臨床検査材料や食品などに関して微生物検査を実施すると、微生物検査のために採取した被検試料（例えば、尿や便、あるいは腐敗した食品）が廃棄物となるだけでなく、微生物検査を完了するまでの過程で、微生物の増殖・培養試験を実施するので、微生物を含む培養液や培地が廃棄物として大量に発生する。これらの廃棄物からの微生物感染を防止するために、それらを廃棄する前に滅菌処理が行われている。こうした滅菌処理には、一般的に高圧蒸気滅菌が利用されているが、微生物検査による廃棄物に対して高圧蒸気滅菌を実施すると、激しい悪臭が発生する場合がある。特に、臨床検査材料としての尿、便、又はそれらを培養した培地、あるいは食品の検査用培養液の場合には、インドール、アンモニア、スカトール、又はアミン等による悪臭が発生する。これらの化合物は揮発性があるため、密閉された高圧蒸気滅菌機内での高温及び高圧下での処理によって悪臭が増強される。従って、高圧蒸気滅菌機の蓋を開けると、激しい悪臭が周囲に拡散する。このような悪臭は、滅菌処理の操作者に不快感を与えるだけでなく、操作者以外の第三者にも不快感を与える。
このような悪臭を解決する手段として、従来から一般に行われている方法は、密閉度の高い専用の室内で滅菌処理を行うか、あるいは芳香族化合物等の芳香剤を利用して消臭する方法が用いられていた。しかしながら、専用室での処理は、専用施設の設置コストや維持コストが必要になる欠点があり、芳香剤を利用する方法には、悪臭化合物と芳香剤との混合によって、予期しない別の悪臭が発生する場合が少なからずあるという欠点があった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
このように、前記のような高圧蒸気滅菌処理に伴って発生する悪臭を簡便に防止する効果的な方法は従来知られていないため、悪臭をそのままの状態で甘受していることが多く、作業員に不快感を与え、周囲環境にも多大な悪影響を及ぼしていた。
本発明者は、腐敗物や、微生物検査によって発生する廃棄物の高圧蒸気滅菌処理によって発生する悪臭を無臭化することを目的として研究を重ねた結果、炭酸カルシウムが有効であることを見出した。本発明は、こうした知見に基づくものである。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
従って、本発明は、炭酸カルシウムを主成分とする、高圧蒸気滅菌処理用の脱臭剤に関する。
また、本発明は、炭酸カルシウムの存在下で、高圧蒸気滅菌処理を行うことを特徴とする、脱臭方法にも関する。
更にまた、本発明は、水不溶性及び耐熱性の材料からなり、通気部分を有する袋体中に、炭酸カルシウムを充填して含むことを特徴とする、高圧蒸気滅菌処理用の脱臭剤バッグにも関する。
【０００５】
【発明の実施の形態】
本発明による脱臭剤、脱臭方法、及び脱臭剤バッグは、高圧蒸気滅菌処理の際に発生する臭気の脱臭に有効である。前記の高圧蒸気滅菌処理の対象、すなわち、被処理物としては、高圧蒸気滅菌処理の際に悪臭を発生するものである限り特に限定されないが、特には、腐敗物（例えば、腐敗食品）や、微生物検査のために採取した被検試料、及び前記微生物検査の完了までの過程で用いた培養液から発生する各種の廃棄物を挙げることができる。
【０００６】
微生物検査の被検試料としては、例えば、微生物が存在する可能性のある生体試料（例えば、尿、便、血液、喀痰、咽頭ぬぐい液、髄液、又は胆汁等）、微生物が存在する可能性のある食品（例えば、生肉、肉加工品、生魚介類、魚介類加工品、野菜、牛乳、乳製品、卵、卵加工品、冷凍食品、日配食品、飲料水、菓子類、又は香辛料）、微生物が存在する可能性のある環境汚染検査用検体（例えば、河川水、湖沼水、水道水、又は土壌）を挙げることができる。前記微生物検査の完了までの過程で用いる培養液としては、微生物検査に用いた各種培地（例えば、分離培地、純培養培地、確認培地、又は同定培地等）を挙げることができる。従って、前記微生物検査の完了までの過程で用いる培養液から発生する各種の廃棄物としては、例えば、前記の各培地を用いる分離培養、純培養、確認培養、又は同定培養等の結果として発生する培養液廃棄物を挙げることができる。
【０００７】
本発明による脱臭剤、脱臭方法、及び脱臭剤バッグが適用される高圧蒸気滅菌処理も、特に限定されるものではなく、微生物感染を防止する目的で実施する従来公知の任意の高圧蒸気滅菌処理を挙げることができる。一般的には、高圧蒸気滅菌処理は、密閉可能な高圧蒸気滅菌処理機内で、約０．７ｋｇ／ｃｍ2〜２．１ｋｇ／ｃｍ2で、約１１５〜１３５℃にて、水蒸気で被処理物（廃棄物）を処理することによって実施される。
【０００８】
本発明による脱臭剤、脱臭方法、及び脱臭剤バッグで用いる炭酸カルシウムは、特に限定されるものではなく、工業用、食品添加物用、医療用、又は一般試薬として使用されている炭酸カルシウムを用いることができる。好ましくは、その安全性を考慮し、食品添加物用を使用する。また、炭酸カルシウムの形態も、特に限定されるものではなく、粉末状、タブレット状又は顆粒状であることができる。更に、使用量は、例えば、５０Ｌの高圧蒸気滅菌機に対して炭酸カルシウム３ｇ〜２０ｇの量であることができる。なお、５０Ｌの高圧蒸気滅菌機では、一般に被処理物を約５〜４０Ｌの量で処理する。
【０００９】
本発明の脱臭方法は、炭酸カルシウムの存在下で実施する。この場合、高圧蒸気滅菌処理によって発生する悪臭を炭酸カルシウムが作用しやすい態様で存在させるのが好ましい。例えば、炭酸カルシウムを被処理物に直接混入したり、通気性を有する適当な容器（例えば、通気性を有する袋体）に炭酸カルシウムを充填して被処理物に混入することもできるが、高圧蒸気滅菌処理機の内部で、被処理物とは直接接触しない部位（例えば、蓋の裏や、内壁上部）に存在させるのが好ましい。例えば、水不溶性及び耐熱性の材料からなり、通気部分を有する袋体中に、炭酸カルシウムを充填してから、その袋体を蓋の裏や、内壁上部に貼り付けるか、又は、蓋の裏や、内壁上部に、炭酸カルシウムの収納部を設けることによって、被処理物とは直接接触しない部位に存在させることができる。あるいは、前記の袋体に炭酸カルシウムを充填してから、高圧蒸気滅菌処理機の内部に吊り下げることもできる。
【００１０】
本発明の脱臭剤バッグは、水不溶性及び耐熱性の材料、例えば、ポリオレフィン繊維製の不織布等からなる。また、本発明の脱臭剤バッグは、炭酸カルシウムが作用すべき悪臭を通過させる通気部分を有する。更に、本発明の脱臭剤バッグは、滅菌インジケーター、すなわち、滅菌処理の終了を示す表示具を有しているのが好ましい。本発明の脱臭剤バッグは、被処理物に直接混入したり、被処理物上に載せたり、高圧蒸気滅菌処理機の内部に吊り下げたり、被処理物とは直接接触しない部位（例えば、蓋の裏や、内壁上部）に貼り付けて用いることができる。
【００１１】
本発明の脱臭剤バッグは、例えば、水不溶性及び耐熱性の材料からなる袋体、又は片面が水不溶性及び耐熱性材料からなり、もう一方の片面は中の被処理物が外側から観察可能な透明プラスチック製の袋体であることができる。
【００１２】
本発明による脱臭剤、脱臭方法、及び脱臭剤バッグによって処理した後の炭酸カルシウム入りバッグは、焼却しても悪臭を発生することがないので、必要により、消却処分することができる。
【００１３】
本発明による脱臭剤、脱臭方法、及び脱臭剤バッグによって滅菌処理を行うと、滅菌後に生じる悪臭を実質的に無臭化することができ、滅菌作業従事者の不快感及び周囲の環境悪化を改善することができる。更に、本発明による脱臭剤、脱臭方法、及び脱臭剤バッグによって高圧蒸気滅菌機で滅菌処理を行うと、高圧蒸気滅菌機の錆取り効果及び防錆効果が認められる。例えば、古い高圧蒸気滅菌機にて、炭酸カルシウムの存在下で滅菌処理を繰り返して実施すると、釜底に何層にも亘ってこびりついた錆が取れ、茶色に変色した釜底に購入時の新品同様のステンレス光沢が戻るまでになる。
【００１４】
本発明において脱臭剤として用いる炭酸カルシウムは、単独でも使用可能であるが、殺菌効果や金属清浄剤に配合して用いるエチレンジアミン四酢酸ナトリウム（ＥＤＴＡ）や、脱臭の物理的吸着効果を有するシリカゲル、活性炭及び炭酸カルシウムを顆粒状やタブレットで使用する際は、タルクを混合して使用することができる。
【００１５】
【実施例】
以下、実施例によって本発明を具体的に説明するが、これらは本発明の範囲を限定するものではない。
【実施例１】
（Ａ）脱臭剤バッグの作製
滅菌バッグ（ホギー社：７０ｍｍ×２００ｍｍ：ロール式：高圧蒸気滅菌済みインジケーター付き）を１１ｃｍの長さに切り取り、片方の端部を熱シラーにて閉じてから、炭酸カルシウム（食品添加物用）を１０ｇ、５ｇ、又は３ｇの量で充填し、滅菌バッグのもう一方の端部も熱シーラーにて閉じることにより、脱臭剤バッグを作製した。
【００１６】
（Ｂ）高圧蒸気滅菌処理の被処理物、及び処理条件
鶏肉（２５ｇ）をバッファードペプトンウォーター培地（ＢＰＷ）（２２５ｍＬ）中にて、４日間３７℃で培養して得た培養液８０検体（培養液＝２０Ｌ）を高圧蒸気滅菌処理の被処理物とした。前記培養液２０Ｌを１５Ｌの高圧蒸気滅菌カン（ホーロー製）２個に装入した。次に、前項（Ａ）で作製した脱臭剤バッグを１つずつ、高圧蒸気滅菌カンの蓋の裏に貼り付けた。蓋をして密閉してから、高圧蒸気滅菌機内で１２１℃にて１５分間、１．２ｋｇ／ｃｍ2で滅菌した。なお、比較実験としては、脱臭剤バッグを入れないで、同じ条件下で高圧蒸気滅菌処理を行った。
【００１７】
（Ｃ）脱臭効果の判定方法
前項（Ｂ）の高圧蒸気滅菌処理を実施した後に蓋を開けた際に感じる臭いを、細菌検査熟練者（計１０名）、食品検査及び臨床検査専門職の人（計１０名）、及び一般人（計１０名）による官能試験によって判定した。一般人は、わずかな悪臭に対しても不快を感じるが、食品検査及び臨床検査専門職の人は、わずかな悪臭には不快を感じなくなり、細菌検査熟練者になると多少の悪臭にも不快を感じない。判定結果を以下の基準（イ）〜（ハ）の３段階で評価した。
（イ）強度な不快臭＝一般人、食品検査及び臨床検査専門職の人、及び細菌検査熟練者が不快を感じる。
（ロ）中程度の不快臭＝一般人及び食品検査及び臨床検査専門職の人が不快を感じるが、細菌検査熟練者は不快を感じない。
（ハ）軽度の不快臭＝一般人は不快を感じるが、食品検査及び臨床検査専門職の人及び細菌検査熟練者は不快を感じない。
【００１８】
（Ｄ）結果
結果を表１に示した。炭酸カルシウムの不在下で高圧蒸気滅菌処理を実施した後の臭いは、揮発性の強烈な悪臭（強度な不快臭）であったが、炭酸カルシウムの存在下で実施することにより、滅菌処理物から発生する前記の強烈な悪臭が消失し、滅菌処理前の培地のかすかな臭いのみとなった。また、炭酸カルシウム量も３ｇで、その効果を充分に発揮することができた。
【００１９】
【表１】
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【００２０】
【実施例２】
（Ａ）サルモネラの確認試験
厚生省生活局監修の食品衛生指針「微生物編」（１９９０年度版）に準じて、市販鶏肉に対してサルモネラ検出を行った。具体的には、緩衝ペプトン水２２５ｍＬに鶏肉２５ｇを加え、３７℃で１８時間培養した後、選択増菌培地（セレナイトブリリアントグリーン培地）による増菌を４３℃で１８時間実施し、サルモネラ選択分離培地によりサルモネラを分離した。サルモネラを疑われる集落を各種確認培地に接種し、３７℃で一晩培養し、サルモネラの確認試験を行った。
【００２１】
（Ｂ）各種培養液の高圧蒸気滅菌処理
前項（Ａ）の確認試験を完了するまでの過程で生成した廃棄物としては、前増菌培養液、選択増菌培養液、分離培養培地、及び確認培地等があり、これらのすべての廃棄物について高圧蒸気滅菌処理を実施する必要がある。そこで、具体的には、滅菌処理の被処理物として、
（イ）前増菌培養後の培地（計６Ｌ）；
（ロ）選択増菌培養液（計ｌ５０本；１本＝約１５ｍＬ）；又は
（ハ）分離培地〔ＭＬＣＢ寒天培地（１枚＝約２０ｍＬ）；ＤＨＬ寒天培地（１枚＝約２０ｍＬ）：各５０枚）、及び確認培養〔ＴＳＩ培地（１枚＝約３ｍＬ）；ＬＩＭ培地（１枚＝約３ｍＬ）；及びＳＩＭ培地（１枚＝約３ｍＬ）：各１００本〕
をそれぞれ５０Ｌの高圧蒸気滅菌機に装入し、前記実施例１（Ａ）で作製した脱臭剤バッグ（炭酸カルシウム５ｇ入りバッグ）の存在下及び不在下で、滅菌処理を行った。それぞれの滅菌条件は、１２１℃、１５分間、及び１．２ｋｇ／ｃｍ2とした。
【００２２】
（Ｃ）結果
前記実施例１（Ｃ）に記載の「脱臭効果の判定方法」に従って評価を行い、その結果を表２に示した。前増菌培養液及び選択増菌培養液を、脱臭剤バッグの不在下で処理した場合は、それぞれ強度な悪臭を放ち、特に前増菌培養液は選択性がないため、様々な菌の発育に伴う揮発性腐敗臭が強烈で、滅菌後の部屋の環境は最悪で、その場にいることさえできないくらいであった（評価＝「強度な不快臭」）。しかし、本発明による脱臭剤バッグの存在下で滅菌処理を行った場合は、その揮発性の悪臭は完全に消失し、培地作製時の培地臭のみになった（評価＝「軽度の不快臭」）。また、選択増菌培地を、脱臭剤バッグの不在下で処理した場合は、前増菌培養液の場合よりも、やや腐敗臭が軽減されているが、それでも滅菌後の揮発性の悪臭は強烈であった（評価＝「強度な不快臭」）。しかし、本発明による脱臭剤バッグの存在下で滅菌処理を行った場合は、培地作製時の選択増菌培地の臭いのみになった（評価＝「軽度の不快臭」）。更に、分離培地及び確認培地を、脱臭剤バッグの不在下で処理した場合は、菌の発育に伴う悪臭があった（評価＝「強度な不快臭」）。しかし、本発明による脱臭剤バッグの存在下で滅菌処理を行った場合は、培地作製時の培地臭のみになった（評価＝「軽度の不快臭」）。
【００２３】
【表２】
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【００２４】
【実施例３】
（Ａ）便の細菌検査、及び各種培養液の高圧蒸気滅菌処理
便の細菌検査を実施するために、分離培地及び確認培地を使用した。具体的には、分離培地として、ＳＳ寒天培地、マッコンキー寒天培地、ドリガルスキー培地、及び血液寒天培地を使用し、確認培地としては、インドール産生培地、メチルレッド確認培地、ＶＰ確認培地、クエン酸利用確認培地、ウレアーゼ確認培地、リジン脱炭酸確認培地、アルギニン加水分解確認培地、オルニチン脱炭酸確認培地、及び各種糖からの酸産生確認培地を使用した。
前記の細菌検査を完了するまでの過程で生成した廃棄物（便培養後のプレート、及び確認培地の使用済み培地）と被検試料としての便（合計量＝約２００ｇ）をそれぞれ５０Ｌの高圧蒸気滅菌機に装入し、前記実施例１（Ａ）で作製した脱臭剤バッグ（炭酸カルシウム５ｇ入りバッグ）の存在下及び不在下で、前記実施例２（Ｂ）に記載の条件下で滅菌処理を行った。
【００２５】
（Ｂ）結果
前記実施例１（Ｃ）に記載の「脱臭効果の判定方法」に従って評価を行い、その結果を表３に示した。脱臭剤バッグの不在下で処理した場合は、様々な臭いが混じりあい、滅菌後の環境はその悪臭で最悪の状態であった（評価＝「強度な不快臭」）。しかし、本発明による脱臭剤バッグの存在下で滅菌処理を行った場合は、その状態が激減され、明らかな環境の改善が証明された（評価＝「軽度の不快臭」）。
【００２６】
【表３】
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【００２７】
【実施例４】
（Ａ）尿検体の細菌検査、及び各種培養液の高圧蒸気滅菌処理
尿検体の細菌検査を実施するために、分離培地及び確認培地を使用した。具体的には、分離培地として、血液寒天培地、マッコンキー寒天培地、及びドリガルスキー培地を使用し、確認培地として、インドール産生培地、メチルレッド確認培地、ＶＰ確認培地、クエン酸利用確認培地、ウレアーゼ確認培地、リジン脱炭酸確認培地、アルギニン加水分解確認培地、オルニチン脱炭酸確認培地、及び各種糖からの酸産生確認培地を使用した。
前記の細菌検査を完了するまでの過程で生成した廃棄物と被検試料としての尿検体（合計量＝約２Ｌ）をそれぞれ５０Ｌの高圧蒸気滅菌機に装入し、前記実施例１（Ａ）で作製した脱臭剤バッグ（炭酸カルシウム５ｇ入りバッグ）の存在下及び不在下で、前記実施例２（Ｂ）に記載の条件下で滅菌処理を行った。
【００２８】
（Ｂ）結果
前記実施例１（Ｃ）に記載の「脱臭効果の判定方法」に従って評価を行い、その結果を表４に示した。脱臭剤バッグの不在下で処理した場合は、滅菌後の悪臭により環境が極めて悪くなった（評価＝「強度な不快臭」）。しかし、本発明による脱臭剤バッグの存在下で滅菌処理を行った場合は、その悪臭が激減され、明らかな環境の改善が証明された（評価＝「軽度の不快臭」）。
【００２９】
【表４】
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【００３０】
【発明の効果】
従来から、微生物検査（例えば、食品細菌検査、臨床細菌検査、あるいは環境細菌検査）を実施することによって発生する様々な廃棄物を高圧蒸気滅菌処理した際に発生する悪臭は、微生物検査に精通した技術者にとっても苦痛であり、作業環境の悪化を招くものであった。更に、このような滅菌処理を行う環境が、密閉されておらず、無臭化してから排気するダクト等が備わっていない場合には、周囲の環境にまで悪影響を及ぼし、その滅菌処理作業現場にいる作業者や、悪臭を伴ったままで排気される周囲の環境に多大な悪影響と環境汚染を招くものであった。
このような高圧蒸気滅菌処理によって発生する揮発性の悪臭を改善するための芳香剤が従来から各種存在するが、それらはいずれの場合も芳香効果であり、悪臭物質それ自体を除去するものではなく、芳香剤の臭いによって悪臭物質の臭い方を変化させる手段でしかない。しかも、芳香剤が各種の処理物の悪臭と混ざり合い、その悪臭を増幅する場合もあった。
本発明は、従来の芳香剤による芳香効果とは異なり、悪臭物質それ自体に作用することにより、脱臭するものであり、悪臭を無臭化する効果は絶大で、顕著な環境改善を行うことができる。