(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれが液晶層と前記液晶層に電圧を印加する複数の電極とを有し、行および列を有するマトリクス状に配列された複数の画素を備え、
前記複数の画素のそれぞれは、それぞれの前記液晶層に互いに異なる電圧を印加することができる副画素および第２副画素を有し、
前記第１副画素および前記第２副画素のそれぞれは、
対向電極と、前記液晶層を介して前記対向電極に対向する副画素電極とによって形成された液晶容量と、
前記副画素電極に電気的に接続された補助容量電極と、絶縁層と、前記絶縁層を介して前記補助容量電極と対向する補助容量対向電極とによって形成された補助容量と、
を有し、
前記対向電極は、前記第１副画素および前記第２副画素に対して共通の単一の電極であり、前記補助容量対向電極は、前記第１副画素と前記第２副画素とで電気的に独立であって、かつ、
互いに電気的に独立な複数の補助容量幹線を更に有し、
前記補助容量幹線のそれぞれは、前記複数の画素の前記第１副画素および前記第２副画素が有する前記補助容量対向電極のいずれかに補助容量配線を介して電気的に接続されており、
入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が２以上のサブフレームに分割され、各サブフレームにおいて各画素に表示信号電圧が書き込まれ、入力映像信号の連続する２つの垂直走査期間内において、表示信号電圧が同極性で書き込まれるサブフレームが２つ連続し、その後のサブフレームで表示信号電圧の極性が反転するシークエンスを含み、
前記複数の補助容量幹線のそれぞれが供給する補助容量対向電圧は、各サブフレームにおいて、水平走査期間（Ｈ）の２以上の整数倍の第１周期（ＰＡ）で振動する第１波形と、連続する所定数の入力映像信号の垂直走査期間毎に前記補助容量対向電圧の実効値が、所定の一定値をとるように設定されている第２波形とを含み、かつ、前記極性が反転するサブフレーム間で、前記補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°異なる、液晶表示装置。
【請求項２】
入力映像信号の垂直走査期間毎に、前記表示信号電圧の極性が反転するとともに、前記補助容量電圧の前記第１波形の位相が１８０°ずれる、請求項１に記載の液晶表示装置。
【請求項３】
入力映像信号の垂直走査期間毎に前記表示信号電圧の極性が反転し、かつ、
入力映像信号の各垂直走査期間内のサブフレーム毎に、前記表示信号電圧の極性が反転するとともに、前記補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°ずれる、請求項１に記載の液晶表示装置。
【請求項４】
入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）と垂直帰線期間（Ｖ−Ｂｌａｎｋ）との和で表され、
入力映像信号の垂直走査期間が、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））と第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））との和で表され、
前記第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））が有効表示期間（ＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ１））と垂直帰線期間（ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ１））との和で表され、
前記第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））が有効表示期間（ＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ２））と垂直帰線期間（ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ２））との和で表されるとき、
Ｖ−Ｂｌａｎｋ／２＝ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ１）＝ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ２）
が成立する、請求項１から３のいずれかに記載の液晶表示装置。
【請求項５】
前記第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））は、前記第１波形を有する第１期間Ａ１と、前記第２波形を有する期間Ｂ１との和で表され、
前記第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））は、前記第１波形を有する第１期間Ａ２と、前記第２波形を有する期間Ｂ２との和で表され、
Ａ１−Ａ２＝ＰＡ／２、かつ、Ｂ２−Ｂ１＝ＰＡ／２の関係を満足する、
請求項４に記載の液晶表示装置。
【請求項６】
入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）と垂直帰線期間（Ｖ−Ｂｌａｎｋ）との和で表され、
入力映像信号の垂直走査期間が、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））と第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））との和で表され、
前記第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））が有効表示期間（ＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ１））と垂直帰線期間（ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ１））との和で表され、
前記第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））が有効表示期間（ＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ２））と垂直帰線期間（ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ２））との和で表されるとき、
前記第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））が前記第１周期の整数倍である、請求項１または２に記載の液晶表示装置。
【請求項７】
入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）と垂直帰線期間（Ｖ−Ｂｌａｎｋ）との和で表され、
入力映像信号の垂直走査期間が、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））と第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））との和で表され、
前記第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））が有効表示期間（ＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ１））と垂直帰線期間（ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ１））との和で表され、
前記第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））が有効表示期間（ＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ２））と垂直帰線期間（ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ２））との和で表されるとき、
前記第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））が前記第１周期の半整数倍である、請求項１または３に記載の液晶表示装置。
【請求項８】
前記第２波形は、水平走査期間（１Ｈ）以下の周期で第１レベルと第２レベルとの間を振動する波形を含む、請求項１から７のいずれかに記載の液晶表示装置。
【請求項９】
前記第２波形は、水平走査期間の整数分の１の周期で第１レベルと第２レベルとの間を振動する波形を含む、請求項８に記載の液晶表示装置。
【請求項１０】
前記複数の補助容量幹線の内で電気的に独立な補助容量幹線はＬ本（Ｌは偶数）の補助容量幹線であって、
前記第１周期（ＰＡ）は、水平走査期間のＬ倍（Ｌ・Ｈ）または２・Ｋ・Ｌ倍（Ｋは正の整数）であり、かつ、前記第１周期における前記第１電圧レベルにある期間と前記第２電圧レベルにある期間とは互いに等しい、請求項１から９のいずれかに記載の液晶表示装置。
【請求項１１】
前記複数の補助容量幹線は偶数本の補助容量幹線であって、互いに振動の位相が１８０°異なる補助容量対向電圧を供給する補助容量幹線の対で構成されている、請求項１から１０のいずれかに記載の液晶表示装置。
【請求項１２】
入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）と垂直帰線期間（Ｖ−Ｂｌａｎｋ）との和で表され、
入力映像信号の垂直走査期間が、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））と第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））との和で表され、
入力映像信号の輝度が中間調を表すとき、前記第１サブフレームで前記画素に供給される表示信号電圧と前記第２サブフレームで前記画素に供給される表示信号電圧は、
前記第１および第２サブフレームにおける表示輝度の平均が、入力映像信号の輝度に一致し、かつ、前記第１サブフレームにおける表示輝度と前記第２サブフレームにおける表示輝度との差が異なるように設定されている、請求項１から１１のいずれかに記載の液晶表示装置。
【請求項１３】
入力映像信号の垂直走査期間内において、前記第１サブフレームは前記第２サブフレームよりも前にあり、
前記第１サブフレームにおける表示輝度は前記第２サブフレームにおける表示輝度よりも小さい、請求項１２に記載の液晶表示装置。
【請求項１４】
前記複数の画素は、第１表示領域に属する画素と、第２表示領域に属する画素とを含み、前記第１表示領域と前記第２表示領域とは互いに独立に走査され得る領域であって、
前記複数の補助容量幹線は、前記第１表示領域に属する第１補助容量幹線と、前記第２表示領域に属する第２補助容量幹線とを含む、請求項１から１３のいずれかに記載の液晶表示装置。
【請求項１５】
前記第１補助容量幹線が供給する前記補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°ずれるタイミングと、前記第２補助容量幹線が供給する前記補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°ずれるタイミングが異なっている、請求項１４に記載の液晶表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は液晶表示装置およびその駆動方法に関し、特に、液晶表示装置のγ特性の視野角依存性を改善できる構造および駆動方法に関する。
【背景技術】
【０００２】  液晶表示装置は、高精細、薄型、軽量および低消費電力等の優れた特長を有する平面表示装置であり、近年、表示性能の向上、生産能力の向上および他の表示装置に対する価格競争力の向上に伴い、市場規模が急速に拡大している。【０００３】  従来一般的であったツイステッド・ネマティク・モード（ＴＮモード）の液晶表示装置は、正の誘電率異方性を持つ液晶分子の長軸を基板表面に対して略平行に配向させ、かつ、液晶分子の長軸が液晶層の厚さ方向に沿って上下の基板間で略９０度捻れるように配向処理が施されている。この液晶層に電圧を印加すると、液晶分子が電界に平行に立ち上がり、捻れ配向（ツイスト配向）が解消される。ＴＮモードの液晶表示装置は、電圧による液晶分子の配向変化に伴う旋光性の変化を利用することによって、透過光量を制御するものである。【０００４】  ＴＮモードの液晶表示装置は、生産マージンが広く生産性に優れている。一方、表示性能とりわけ視野角特性の点で問題があった。具体的には、ＴＮモードの液晶表示装置の表示面を斜め方向から観測すると、表示のコントラスト比が著しく低下し、正面からの観測で黒から白までの複数の階調が明瞭に観測される画像を斜め方向から観測すると階調間の輝度差が著しく不明瞭となる点が問題であった。さらに、表示の階調特性が反転し、正面からの観測でより暗い部分が斜め方向からの観測ではより明るく観測される現象（いわゆる、階調反転現象）も問題であった。【０００５】  近年、これらＴＮモードの液晶表示装置における視野角特性を改善した液晶表示装置として、特許文献１に記載のインプレイン・スイッチング・モード（ＩＰＳモード）、特許文献２に記載のマルチドメイン・バーティカル・アラインド・モード（ＭＶＡモード）、特許文献３に記載の軸対称配向モード（ＡＳＭモード）および、特許文献４に記載の液晶表示装置等が開発された。【０００６】  これらの新規なモード（広視野角モード）の液晶表示装置は、いずれも視野角特性に関する上記の具体的な問題点を解決している。すなわち、表示面を斜め方向から観測した場合に表示コントラスト比が著しく低下したり、表示階調が反転するなどの問題は起こらない。【０００７】  液晶表示装置の表示品位の改善が進む状況下において、今日では視野角特性の問題点として、正面観測時のγ特性と斜め観測時のγ特性が異なる点、すなわちγ特性の視角依存性の問題が新たに顕在化してきた。ここで、γ特性とは表示輝度の階調依存性であり、γ特性が正面方向と斜め方向で異なるということは、階調表示状態が観測方向によって異なることとなるため、写真等の画像を表示する場合や、またＴＶ放送等を表示する場合に特に問題となる。【０００８】  γ特性の視野角依存性の問題は、ＩＰＳモードよりも、ＭＶＡモードやＡＳＭモードにおいて顕著である。一方、ＩＰＳモードは、ＭＶＡモードやＡＳＭモードに比べて正面観測時のコントラスト比の高いパネルを生産性良く製造することが難しい。これらの点から、特にＭＶＡモードやＡＳＭモードの液晶表示装置におけるγ特性の視角依存性を改善することが望まれる。【０００９】  そこで本出願人は、特許文献５に、１つの画素を明るさの異なる複数の副画素に分割することによりγ特性の視角依存性、とりわけ白浮特性を改善することができる液晶表示装置および駆動方法を開示している。本明細書においてこのような表示あるいは駆動を面積階調表示、面積階調駆動、マルチ画素表示またはマルチ画素駆動などと呼ぶことがある。【００１０】  特許文献５には、１つの画素（Ｐ）内の複数の副画素（ＳＰ）ごとに補助容量（Ｃｓ）を設け、補助容量を構成する補助容量対向電極（ＣＳバスラインに接続されている）を副画素ごとに電気的に独立とし、補助容量対向電極に供給する電圧（補助容量対向電圧という。）を変化させることによって、容量分割を利用して、複数の副画素の液晶層に印加される実効電圧を異ならせる液晶表示装置が開示されている。【００１１】  図７３を参照しながら、特許文献５に記載されている液晶表示装置２００の画素分割構造を説明する。【００１２】  画素１０は、副画素１０ａ、１０ｂに分割されており、副画素１０ａ、１０ｂは、それぞれＴＦＴ１６ａ、ＴＦＴ１６ｂ、および補助容量（ＣＳ）２２ａ、２２ｂが接続されている。ＴＦＴ１６ａおよびＴＦＴ１６ｂのゲ−ト電極は走査線１２に接続され、ソース電極は共通の（同一の）信号線１４に接続されている。補助容量２２ａ、２２ｂは、それぞれ補助容量配線（ＣＳバスライン）２４ａおよび補助容量配線２４ｂに接続されている。補助容量２２ａおよび２２ｂは、それぞれ副画素電極１８ａおよび１８ｂに電気的に接続された補助容量電極と、補助容量配線２４ａおよび２４ｂに電気的に接続された補助容量対向電極と、これらの間に設けられた絶縁層（不図示）によって形成されている。補助容量２２ａおよび２２ｂの補助容量対向電極は互いに独立しており、それぞれ補助容量配線２４ａおよび２４ｂから互いに異なる補助容量対向電圧が供給され得る構造を有している。【００１３】  次に、液晶表示装置２００の２つの副画素１０ａおよび１０ｂの液晶層に互いに異なる実効電圧を印加することができる原理について図を用いて説明する。【００１４】  図７４に、液晶表示装置２００の１画素分の等価回路を模式的に示す。電気的な等価回路において、それぞれの副画素１０ａおよび１０ｂの液晶層を液晶層１３ａおよび１３ｂとして表している。また、副画素電極１８ａおよび１８ｂと、液晶層１３ａおよび１３ｂと、対向電極１７（副画素１０ａおよび１０ｂに対して共通）によって形成される液晶容量をＣｌｃａ、Ｃｌｃｂとする。【００１５】  液晶容量ＣｌｃａおよびＣｌｃｂの静電容量値は同一の値ＣＬＣ（Ｖ）とする。ＣＬＣ（Ｖ）の値は、副画素１０ａ、１０ｂの液晶層に印加される実効電圧（Ｖ）に依存する。また、各副画素１０ａおよび１０ｂの液晶容量にそれぞれ独立に接続されている補助容量２２ａおよび２２ｂをＣｃｓａ、Ｃｃｓｂとし、これの静電容量値は同一の値ＣＣＳとする。【００１６】  副画素１０ａの液晶容量Ｃｌｃａと補助容量Ｃｃｓａの一方の電極は副画素１０ａを駆動するために設けたＴＦＴ１６ａのドレイン電極に接続されており、液晶容量Ｃｌｃａの他方の電極は対向電極に接続され、補助容量Ｃｃｓａの他方の電極は補助容量配線２４ａに接続されている。副画素１０ｂの液晶容量Ｃｌｃｂと補助容量Ｃｃｓｂの一方の電極は副画素１０ｂを��動するために設けたＴＦＴ１６ｂのドレイン電極に接続されており、液晶容量Ｃｌｃｂの他方の電極は対向電極に接続され、補助容量Ｃｃｓｂの他方の電極は補助容量配線２４ｂに接続されている。ＴＦＴ１６ａおよびＴＦＴ１６ｂのゲート電極はいずれも走査線１２に接続されており、ソース電極はいずれも信号線１４に接続されている。【００１７】  図７５（ａ）〜（ｆ）に液晶表示装置２００を駆動する際の各電圧のタイミングを模式的に示す。【００１８】  図７５（ａ）は、信号線１４の電圧波形Ｖｓ、図７５（ｂ）は補助容量配線２４ａの電圧波形Ｖｃｓａ、図７５（ｃ）は補助容量配線２４ｂの電圧波形Ｖｃｓｂ、図７５（ｄ）は走査線１２の電圧波形Ｖｇ、図７５（ｅ）は副画素１０ａの画素電極１８ａの電圧波形Ｖｌｃａ、図７５（ｆ）は、副画素１０ｂの画素電極１８ｂの電圧波形Ｖｌｃｂをそれぞれ示している。また、図中の破線は、対向電極１７の電圧波形ＣＯＭＭＯＮ（Ｖｃｏｍ）を示している。【００１９】  以下、図７５（ａ）〜（ｆ）を用いて図７４の等価回路の動作を説明する。【００２０】  時刻Ｔ１のときＶｇの電圧がＶｇＬからＶｇＨに変化することにより、ＴＦＴ１６ａとＴＦＴ１６ｂが同時に導通状態（オン状態）となり、副画素１０ａ、１０ｂの副画素電極１８ａ、１８ｂに信号線１４の電圧Ｖｓが伝達され、副画素１０ａ、１０ｂに充電される。同様にそれぞれの副画素の補助容量Ｃｓａ、Ｃｓｂにも信号線からの充電がなされる。【００２１】  次に、時刻Ｔ２のとき走査線１２の電圧ＶｇがＶｇＨからＶｇＬに変化することにより、ＴＦＴ１６ａとＴＦＴ１６ｂが同時に非導通状態（ＯＦＦ状態）となり、副画素１０ａ、１０ｂ、補助容量Ｃｓａ、Ｃｓｂはすべて信号線１４と電気的に絶縁される。なお、この直後ＴＦＴ１６ａ、ＴＦＴ１６ｂの有する寄生容量等の影響による引き込み現象のために、それぞれの副画素電極の電圧Ｖｌｃａ、Ｖｌｃｂは概ね同一の電圧Ｖｄだけ低下し、
Ｖｌｃａ＝Ｖｓ−Ｖｄ
Ｖｌｃｂ＝Ｖｓ−Ｖｄ
となる。また、このとき、それぞれの補助容量配線の電圧Ｖｃｓａ、Ｖｃｓｂは
Ｖｃｓａ＝Ｖｃｏｍ−Ｖａｄ
Ｖｃｓｂ＝Ｖｃｏｍ＋Ｖａｄ
である。【００２２】  時刻Ｔ３で、補助容量Ｃｓａに接続された補助容量配線２４ａの電圧ＶｃｓａがＶｃｏｍ−ＶａｄからＶｃｏｍ＋Ｖａｄに変化し、補助容量Ｃｓｂに接続された補助容量配線２４ｂの電圧ＶｃｓｂがＶｃｏｍ＋ＶａｄからＶｃｏｍ−Ｖａｄに２倍のＶａｄだけ変化する。補助容量配線２４ａおよび２４ｂのこの電圧変化に伴い、それぞれの副画素電極の電圧Ｖｌｃａ、Ｖｌｃｂは
Ｖｌｃａ＝Ｖｓ−Ｖｄ＋２×Ｋｃ×Ｖａｄ
Ｖｌｃｂ＝Ｖｓ−Ｖｄ−２×Ｋｃ×Ｖａｄ
へ変化する。但し、Ｋｃ＝ＣＣＳ／（ＣＬＣ（Ｖ）＋ＣＣＳ）である。【００２３】  時刻Ｔ４では、ＶｃｓａがＶｃｏｍ＋ＶａｄからＶｃｏｍ−Ｖａｄへ、ＶｃｓｂがＶｃｏｍ−ＶａｄからＶｃｏｍ＋Ｖａｄへ、２倍のＶａｄだけ変化し、Ｖｌｃａ、Ｖｌｃｂもまた、
Ｖｌｃａ＝Ｖｓ−Ｖｄ＋２×Ｋｃ×Ｖａｄ
Ｖｌｃｂ＝Ｖｓ−Ｖｄ−２×Ｋｃ×Ｖａｄ
から、
Ｖｌｃａ＝Ｖｓ−Ｖｄ
Ｖｌｃｂ＝Ｖｓ−Ｖｄ
へ変化する。【００２４】  時刻Ｔ５では、ＶｃｓａがＶｃｏｍ−ＶａｄからＶｃｏｍ＋Ｖａｄへ、ＶｃｓｂがＶｃｏｍ＋ＶａｄからＶｃｏｍ−Ｖａｄへ、２倍のＶａｄだけ変化し、Ｖｌｃａ、Ｖｌｃｂもまた、
Ｖｌｃａ＝Ｖｓ−Ｖｄ
Ｖｌｃｂ＝Ｖｓ−Ｖｄ
から、
Ｖｌｃａ＝Ｖｓ−Ｖｄ＋２×Ｋｃ×Ｖａｄ
Ｖｌｃｂ＝Ｖｓ−Ｖｄ−２×Ｋｃ×Ｖａｄ
へ変化する。【００２５】  Ｖｃｓａ、Ｖｃｓｂ、Ｖｌｃａ、Ｖｌｃｂは、水平走査期間（水平書き込み時間）１Ｈの整数倍の間隔毎に上記Ｔ４、Ｔ５における変化を交互に繰り返す。従って、それぞれの副画素電極の電圧Ｖｌｃａ、Ｖｌｃｂの実効的な値は、
Ｖｌｃａ＝Ｖｓ−Ｖｄ＋Ｋｃ×Ｖａｄ
Ｖｌｃｂ＝Ｖｓ−Ｖｄ−Ｋｃ×Ｖａｄ
となる。【００２６】  よって、副画素１０ａ、１０ｂの液晶層１３ａおよび１３ｂに印加される実効電圧Ｖ１、Ｖ２は、
Ｖ１＝Ｖｌｃａ−Ｖｃｏｍ
Ｖ２＝Ｖｌｃｂ−Ｖｃｏｍ
すなわち、
Ｖ１＝Ｖｓ−Ｖｄ＋Ｋｃ×Ｖａｄ−Ｖｃｏｍ
Ｖ２＝Ｖｓ−Ｖｄ−Ｋｃ×Ｖａｄ−Ｖｃｏｍ
となる。【００２７】  従って、副画素１０ａおよび１０ｂのそれぞれの液晶層１３ａおよび１３ｂに印加される実効電圧の差ΔＶ１２（＝Ｖ１−Ｖ２）は、ΔＶ１２＝２×Ｋｃ×Ｖａｄ（但し、Ｋｃ＝ＣＣＳ／（ＣＬＣ（Ｖ）＋ＣＣＳ））となり、互いに異なる電圧を印加することができる。【００２８】  図７６にＶ１とＶ２の関係を模式的に示す。図７６からわかるように、液晶表示装置２００では、Ｖ１の値が小さいほどΔＶ１２の値が大きい。このように、Ｖ１の値が小さいほどΔＶ１２の値が大きくなるので、とりわけ白浮特性を改善することができる。
【特許文献１】特公昭６３−２１９０７号公報
【特許文献２】特開平１１−２４２２２５号公報
【特許文献３】特開平１０−１８６３３０号公報
【特許文献４】特開２００２−５５３４３号公報
【特許文献５】特開２００４−６２１４６号公報（米国特許第６９５８７９１号明細書）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２９】  しかしながら、本発明者が検討した結果、特許文献５に記載されているマルチ画素構造を高精細または大型の液晶テレビに適用すると、γ特性の視角依存性は改善されるものの、下記の問題が発生することがわかった。米国特許第６９５８７９１号の開示内容を参考のために本明細書に援用する。【００３０】  補助容量対向電極（ＣＳバスライン）に印加する振動電圧の振動の周期が短いと、表示パネルの高精細化あるいは大型化に伴って、振動電圧の振動の周期も短くなるため、振動電圧発生のための回路の作製が困難になる（高価になる）、消費電力が増加する、あるいはＣＳバスラインの電気的な負荷インピーダンスによる波形鈍りの影響が大きくなるという問題がある。さらに、この問題を解決するために、複数の電気的に独立なＣＳ幹線を設けて、補助容量対向電極に印加する振動電圧の振動の周期を長くする構成とすると、後に詳述するように、表示品位が低下することがある。【００３１】  本発明は、上記諸点に鑑みてなされたものであり、その主な目的は、特に大型あるいは高精細の液晶表示パネルに上記面積階調表示技術を適用する際に、ＣＳバスラインに印加する振動電圧の振動周期を長くしても、表示品位が低下しない液晶表示装置およびその駆動方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００３２】  本発明の液晶表示装置は、それぞれが液晶層と前記液晶層に電圧を印加する複数の電極とを有し、行および列を有するマトリクス状に配列された複数の画素を備え、前記複数の画素のそれぞれは、それぞれの前記液晶層に互いに異なる電圧を印加することができる第１副画素および第２副画素であって、ある階調において前記第１副画素が前記第２副画素よりも高い輝度を呈する第１副画素および第２副画素を有し、前記第１副画素および前記第２副画素のそれぞれは、対向電極と、前記液晶層を介して前記対向電極に対向する副画素電極とによって形成された液晶容量と、前記副画素電極に電気的に接続された補助容量電極と、絶縁層と、前記絶縁層を介して前記補助容量電極と対向する補助容量対向電極とによって形成された補助容量とを有し、前記対向電極は、前記第１副画素および前記第２副画素に対して共通の単一の電極であり、前記補助容量対向電極は、前記第１副画素と前記第２副画素とで電気的に独立であって、かつ、前記複数の画素の内の任意の画素の前記第１副画素の前記補助容量対向電極と、前記任意の画素に列方向に隣接する画素の前記第２副画素の前記補助容量対向電極とは、電気的に独立である液晶表示装置であって、互いに電気的に独立な複数の補助容量幹線を有し、前記補助容量幹線のそれぞれは、前記複数の画素の前記第１副画素および前記第２副画素が有する前記補助容量対向電極のいずれかに補助容量配線を介して電気的に接続されており、前記複数の補助容量幹線のそれぞれが供給する補助容量対向電圧は、入力映像信号の１垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）内に、第１波形を有する第１期間（Ａ）と、第２波形を有する第２期間（Ｂ）とを有し、前記第１期間と前記第２期間との和が垂直走査期間と等しく（Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝Ａ＋Ｂ）、前記第１波形は、第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間を水平走査期間（Ｈ）の２以上の整数倍の第１周期（ＰＡ）で振動する波形であり、前記第２波形は、連続する２０以下の所定数の垂直走査期間毎に前記補助容量対向電圧の実効値が、所定の一定値をとるように設定されていることを特徴とする。【００３３】  ある実施形態において、前記所定数の垂直走査期間は４以下の垂直走査期間である。【００３４】  ある実施形態において、前記所定の一定値は、前記第１波形の前記第１電圧レベルと前記第２電圧レベルとの平均値と等しい。【００３５】  ある実施形態において、前記複数の補助容量幹線の内で電気的に独立な補助容量幹線はＬ本（Ｌは偶数）の補助容量幹線であって、前記第１周期（ＰＡ）は、水平走査期間のＬ倍（Ｌ・Ｈ）または２・Ｋ・Ｌ倍（Ｋは正の整数）であり、かつ、前記第１周期における前記第１電圧レベルにある期間と前記第２電圧レベルにある期間とは互いに等しい。【００３６】  ある実施形態において、前記第２波形は、１垂直走査期間における前記第２波形の実効値が、前記第１電圧レベルと前記第２電圧レベルとの平均値と一致する波形である。【００３７】  ある実施形態において、前記第２波形は、第３電圧レベルと第４電圧レベルとの間を水平走査期間の正の整数倍の第２周期で振動する波形である。【００３８】  ある実施形態において、前記第３電圧レベルは前記第１電圧レベ���と等しく、前記第４電圧レベルは前記第２電圧レベルと等しい。【００３９】  ある実施形態において、前記第２期間は、水平走査期間の偶数倍であって、前記第２期間において、前記第３電圧レベルにある期間と前記第４電圧レベルにある期間とは互いに等しい。【００４０】  ある実施形態において、前記第２期間は、水平走査期間の奇数倍であって、ある垂直走査期間の前記第２期間において、前記第３電圧レベルにある期間は前記第４電圧レベルにある期間よりも１水平走査期間分だけ短く、当該垂直走査期間の次の垂直走査期間の前記第２期間においても、前記第３電圧レベルにある期間は前記第４電圧レベルにある期間よりも１水平走査期間分だけ短い。【００４１】  ある実施形態において、前記第１期間は、前記第１周期の半整数（整数＋１／２）倍である。【００４２】  ある実施形態において、前記複数の画素がＮ行の画素行を構成し、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）が水平走査期間のＮ倍（Ｎ・Ｈ）であるとき、前記第１周期をＰＡとすると、前記第１期間（Ａ）は、Ａ＝［Ｉｎｔ｛（Ｎ・Ｈ−ＰＡ／２）／ＰＡ｝＋１／２］・ＰＡ＋Ｍ・ＰＡの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味するものとし、Ｍは０以上の整数）を満足する。【００４３】  ある実施形態において、垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が水平走査期間のＱ倍（Ｑ・Ｈ）であるとき（Ｑは正の整数）、前記第１周期をＰＡとすると、前記第１期間（Ａ）は、Ａ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ・Ｈ−ＰＡ／２）／ＰＡ｝＋１／２〕・ＰＡの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味するものとする）を満足する。【００４４】  ある実施形態において、垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が水平走査期間のＱ倍（Ｑ・Ｈ）であるとき（Ｑは正の整数）、前記第１周期をＰＡとすると、前記第１期間（Ａ）は、Ａ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ・Ｈ−３・ＰＡ／２）／ＰＡ｝＋１／２〕・ＰＡの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味するものとする）を満足する。【００４５】  ある実施形態において、前記補助容量対向電圧は、垂直走査期間ごとに位相が１８０°ずれる。【００４６】  ある実施形態において、前記複数の補助容量幹線は偶数本の補助容量幹線であって、互いに振動の位相が１８０°異なる補助容量対向電圧を供給する補助容量幹線の対で構成されている。【００４７】  本発明のテレビ受像機は、上記のいずれかの液晶表示装置を備えることを特徴とする。【００４８】  本発明の液晶表示装置の駆動方法は、それぞれが液晶層と前記液晶層に電圧を印加する複数の電極とを有し、行および列を有するマトリクス状に配列された複数の画素を備え、前記複数の画素のそれぞれは、それぞれの前記液晶層に互いに異なる電圧を印加することができる第１副画素および第２副画素であって、ある階調において前記第１副画素が前記第２副画素よりも高い輝度を呈する第１副画素および第２副画素を有し、前記第１副画素および前記第２副画素のそれぞれは、対向電極と、前記液晶層を介して前記対向電極に対向する副画素電極とによって形成された液晶容量と、前記副画素電極に電気的に接続された補助容量電極と、絶縁層と、前記絶縁層を介して前記補助容量電極と対向する補助容量対向電極とによ���て形成された補助容量とを有し、前記対向電極は、前記第１副画素および前記第２副画素に対して共通の単一の電極であり、前記補助容量対向電極は、前記第１副画素と前記第２副画素とで電気的に独立であって、かつ、前記複数の画素の内の任意の画素の前記第１副画素の前記補助容量対向電極と、前記任意の画素に列方向に隣接する画素の前記第２副画素の前記補助容量対向電極とは、電気的に独立であり、互いに電気的に独立な複数の補助容量幹線を有し、前記補助容量幹線のそれぞれは、前記複数の画素の前記第１副画素および前記第２副画素が有する前記補助容量対向電極のいずれかに補助容量配線を介して電気的に接続されている液晶表示装置の駆動方法であって、前記複数の前記補助容量幹線のそれぞれに対応する補助容量対向電圧を用意する工程を含み、前記補助容量対向電圧を用意する工程が、入力映像信号の１垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）内に、第１波形を有する第１期間（Ａ）と、第２波形を有する第２期間（Ｂ）とを有し、前記第１期間と前記第２期間との和が垂直走査期間と等しく（Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝Ａ＋Ｂ）、前記第１波形は、第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間を水平走査期間（Ｈ）の２以上の整数倍の第１周期（ＰＡ）で振動する波形であり、前記第２波形は、連続する２０以下の垂直走査期間における前記補助容量対向電圧の実効値が、所定の一定値をとるように設定された補助容量対向電圧を用意する工程であることを特徴とする。【００４９】  ある実施形態において、前記互いに電気的に独立な複数の補助容量幹線は、Ｌ本（Ｌは偶数）の補助容量幹線であって、前記補助容量対向電圧を用意する工程が、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）を水平走査期間をＨとして、Ｑ・Ｈとなる整数Ｑを求める工程と、前記複数の画素がＮ行の画素行を構成し、水平走査期間をＨとし、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）をＮ・Ｈとし、Ａ＝［Ｉｎｔ｛（Ｎ−Ｌ／２）／Ｌ｝＋１／２］・Ｌ・Ｈ＋Ｍ・Ｌ・Ｈの関係またはＡ＝［Ｉｎｔ｛（Ｎ−Ｋ・Ｌ）／（２・Ｋ・Ｌ）｝＋１／２］・２・Ｋ・Ｌ・Ｈ＋２・Ｍ・Ｋ・Ｌ・Ｈ（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味し、Ｋは正の整数であり、Ｍは０以上の整数である）を満足するＡを求める工程と、Ｑ・Ｈ−Ａ＝ＢとなるＢを求める工程と、長さＡを有する第１期間において第１波形を有し、長さＢを有する第２期間において第２波形を有する補助容量対向電圧を生成する工程であって、前記第１波形は第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間をＬ・Ｈまたは２・Ｋ・Ｌ・Ｈの第１周期（ＰＡ）で振動する波形であり、前記第２波形は第３電圧レベルと第４電圧レベルとの間を振動する波形であって、前記第３電圧レベルと前記第４電圧レベルとの平均値は前記第１電圧レベルと前記第２電圧レベルとの平均値と等しく、Ｂ／Ｈが偶数の場合には、前記第３電圧レベルにある期間と、前記第４電圧レベルにある期間とが互いに等しく、Ｂ／Ｈが奇数の場合には、ある垂直走査期間においては、前記第３電圧レベルにある期間は前記第４電圧レベルにある期間よりも１水平走査期間分だけ短く、当該垂直走査期間の次の垂直走査期間の前記第２期間においても、前記第３電圧レベルにある期間は前記第４電圧レベルにあ��期間よりも１水平走査期間分だけ短い、補助容量対向電圧を生成する工程とを包含する。【００５０】  ある実施形態において、前記互いに電気的に独立な複数の補助容量幹線は、Ｌ本（Ｌは偶数）の補助容量幹線であって、前記補助容量対向電圧を用意する工程が、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）を水平走査期間をＨとして、Ｑ・Ｈとなる整数Ｑを求める工程と、Ａ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ−Ｌ／２）／Ｌ｝＋１／２〕・Ｌ・Ｈの関係またはＡ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ−Ｋ・Ｌ）／（２・Ｋ・Ｌ）｝＋１／２〕・２・Ｋ・Ｌ・Ｈの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味し、Ｋは正の整数である）を満足するＡを求める工程と、Ｑ・Ｈ−Ａ＝ＢとなるＢを求める工程と、長さＡを有する第１期間において第１波形を有し、長さＢを有する第２期間において第２波形を有する補助容量対向電圧を生成する工程であって、前記第１波形は第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間をＬ・Ｈまたは２・Ｋ・Ｌ・Ｈの第１周期（ＰＡ）で振動する波形であり、前記第２波形は第３電圧レベルと第４電圧レベルとの間を振動する波形であって、前記第３電圧レベルと前記第４電圧レベルとの平均値は前記第１電圧レベルと前記第２電圧レベルとの平均値と等しく、Ｂ／Ｈが偶数の場合には、前記第３電圧レベルにある期間と、前記第４電圧レベルにある期間とが互いに等しく、Ｂ／Ｈが奇数の場合には、ある垂直走査期間においては、前記第３電圧レベルにある期間は前記第４電圧レベルにある期間よりも１水平走査期間分だけ短く、当該垂直走査期間の次の垂直走査期間の前記第２期間においても、前記第３電圧レベルにある期間は前記第４電圧レベルにある期間よりも１水平走査期間分だけ短い、補助容量対向電圧を生成する工程とを包含する。【００５１】  ある実施形態において、前記互いに電気的に独立な複数の補助容量幹線は、Ｌ本（Ｌは偶数）の補助容量幹線であって、前記補助容量対向電圧を用意する工程が、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）を水平走査期間をＨとして、Ｑ・Ｈとなる整数Ｑを求める工程と、Ａ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ−３・Ｌ／２）／Ｌ｝＋１／２〕・Ｌの関係またはＡ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ−３・Ｋ・Ｌ）／（２・Ｋ・Ｌ）｝＋１／２〕・２・Ｋ・Ｌ・Ｈの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味し、Ｋは正の整数である）を満足するＡを求める工程と、Ｑ・Ｈ−Ａ＝ＢとなるＢを求める工程と、長さＡを有する第１期間において第１波形を有し、長さＢを有する第２期間において第２波形を有する補助容量対向電圧を生成する工程であって、前記第１波形は第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間をＬ・Ｈまたは２・Ｋ・Ｌ・Ｈの第１周期（ＰＡ）で振動する波形であり、前記第２波形は第３電圧レベルと第４電圧レベルとの間を振動する波形であって、前記第３電圧レベルと前記第４電圧レベルとの平均値は前記第１電圧レベルと前記第２電圧レベルとの平均値と等しく、Ｂ／Ｈが偶数の場合には、前記第３電圧レベルにある期間と、前記第４電圧レベルにある期間とが互いに等しく、Ｂ／Ｈが奇数の場合には、ある垂直走査期間においては、前記第３電圧レベルにある期間は前記第４電圧レベルにある期間よりも１水平走査期間分だけ短く、当該垂直���査期間の次の垂直走査期間の前記第２期間においても、前記第３電圧レベルにある期間は前記第４電圧レベルにある期間よりも１水平走査期間分だけ短い、補助容量対向電圧を生成する工程とを包含する。【００５２】  ある実施形態において、前記補助容量対向電圧は垂直走査期間ごとに位相が１８０°ずれる。【００５３】  ある実施形態において、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）を水平走査期間をＨとして、Ｑ・Ｈとなる整数Ｑを求める工程は、当該垂直走査期間の２つ前の垂直走査期間に対して行う。【００５４】  本発明の他の液晶表示装置は、それぞれが液晶層と前記液晶層に電圧を印加する複数の電極とを有し、行および列を有するマトリクス状に配列された複数の画素を備え、前記複数の画素のそれぞれは、それぞれの前記液晶層に互いに異なる電圧を印加することができる第１副画素および第２副画素を有し、前記第１副画素および前記第２副画素のそれぞれは、対向電極と、前記液晶層を介して前記対向電極に対向する副画素電極とによって形成された液晶容量と、前記副画素電極に電気的に接続された補助容量電極と、絶縁層と、前記絶縁層を介して前記補助容量電極と対向する補助容量対向電極とによって形成された補助容量とを有し、前記対向電極は、前記第１副画素および前記第２副画素に対して共通の単一の電極であり、前記補助容量対向電極は、前記第１副画素と前記第２副画素とで電気的に独立であって、かつ、互いに電気的に独立な複数の補助容量幹線を更に有し、前記補助容量幹線のそれぞれは、前記複数の画素の前記第１副画素および前記第２副画素が有する前記補助容量対向電極のいずれかに補助容量配線を介して電気的に接続されており、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が２以上のサブフレームに分割され、各サブフレームにおいて各画素に表示信号電圧が書き込まれ、入力映像信号の連続する２つの垂直走査期間内において、表示信号電圧が同極性で書き込まれるサブフレームが２つ連続し、その後のサブフレームで表示信号電圧の極性（「書き込み極性」ともいう。）が反転するシークエンスを含み、前記複数の補助容量幹線のそれぞれが供給する補助容量対向電圧は、各サブフレームにおいて、水平走査期間（Ｈ）の２以上の整数倍の第１周期（ＰＡ）で振動する第１波形と、連続する所定数の入力映像信号の垂直走査期間毎に前記補助容量対向電圧の実効値が、所定の一定値をとるように設定されている第２波形とを含み、かつ、前記極性が反転するサブフレーム間で、前記補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°異なることを特徴とする。【００５５】  前記シークエンスは、例えば、入力映像信号の垂直走査期間（フレームともいう。）が２以上のサブフレームを含み、同一フレーム内のサブフレームの書き込み極性が同じで、連続するフレーム間で書き込み極性が異なる場合、例えば（＋、＋）→（−、−）や（＋、＋、＋）→（−、−、−）を含み、また、同一フレーム内のサブフレームの書き込み極性が異なり、且つ、連続するフレーム間の書き込み極性も異なる場合、例えば、（＋、−）→（−、＋）や（＋、−、＋）→（−、＋、−）を含む。【００５６】  ある実施形態において、入力映像信号の垂直走査期間毎に��前記表示信号電圧の極性（書き込み極性ともいう。）が反転するとともに、前記補助容量電圧の前記第１波形の位相が１８０°ずれる。【００５７】  ある実施形態において、入力映像信号の垂直走査期間毎に前記表示信号電圧の極性が反転し、かつ、入力映像信号の各垂直走査期間内のサブフレーム毎に、前記表示信号電圧の極性が反転するとともに、前記補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°ずれる。【００５８】  ある実施形態において、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）と垂直帰線期間（Ｖ−Ｂｌａｎｋ）との和で表され、入力映像信号の垂直走査期間が、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））と第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））との和で表され、前記第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））が有効表示期間（ＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ１））と垂直帰線期間（ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ１））との和で表され、前記第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））が有効表示期間（ＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ２））と垂直帰線期間（ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ２））との和で表されるとき、Ｖ−Ｂｌａｎｋ／２＝ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ１）＝ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ２）が成立する。【００５９】  ある実施形態において、前記第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））は、前記第１波形を有する第１期間Ａ１と、前記第２波形を有する期間Ｂ１との和で表され、前記第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））は、前記第１波形を有する第１期間Ａ２と、前記第２波形を有する期間Ｂ２との和で表され、Ａ１−Ａ２＝ＰＡ／２、かつ、Ｂ２−Ｂ１＝ＰＡ／２の関係を満足する。【００６０】  ある実施形態において、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）と垂直帰線期間（Ｖ−Ｂｌａｎｋ）との和で表され、入力映像信号の垂直走査期間が、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））と第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））との和で表され、前記第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））が有効表示期間（ＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ１））と垂直帰線期間（ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ１））との和で表され、前記第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））が有効表示期間（ＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ２））と垂直帰線期間（ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ２））との和で表されるとき、前記第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））が前記第１周期の整数倍である。【００６１】  ある実施形態において、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）と垂直帰線期間（Ｖ−Ｂｌａｎｋ）との和で表され、入力映像信号の垂直走査期間が、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））と第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））との和で表され、前記第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））が有効表示期間（ＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ１））と垂直帰線期間（ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ１））との和で表され、前記第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））が有効表示期間（ＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ２））と垂直帰線期間（ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ２））との和で表されるとき、前記第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））が前記第１周期の半整数倍である。【００６２】  ある実施形態において、前記第２波形は、水平走査期間（１Ｈ）以下の周期で第１レベルと第２レベルとの間を振動する波形を含む。前記第２波形は、水平走査期間の整数分の１の周期で第１レベルと第２レベルとの間を振動する波形を含む。【００６３】  ある実施形態において、前記複数の補助容量幹線の内で電気的に独立な補助容量幹線はＬ本（Ｌは偶数）の補助容量幹線であって、前記第１周期（ＰＡ）は、水平走査期間のＬ倍（Ｌ・Ｈ）または２・Ｋ・Ｌ倍（Ｋは正の整数）であり、かつ、前記第１周期における前記第１電圧レベルにある期間と前記第２電圧レベルにある期間とは互いに等しい。【００６４】  ある実施形態において、前記複数の補助容量幹線は偶数本の補助容量幹線であって、互いに振動の位相が１８０°異なる補助容量対向電圧を供給する補助容量幹線の対で構成されている。【００６５】  ある実施形態において、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）と垂直帰線期間（Ｖ−Ｂｌａｎｋ）との和で表され、入力映像信号の垂直走査期間が、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））と第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））との和で表され、入力映像信号の輝度が中間調を表すとき、前記第１サブフレームで前記画素に供給される表示信号電圧と前記第２サブフレームで前記画素に供給される表示信号電圧は、前記第１および第２サブフレームにおける表示輝度の平均が、入力映像信号の輝度に一致し、かつ、前記第１サブフレームにおける表示輝度と前記第２サブフレームにおける表示輝度との差が異なるように設定されている。前記第１サブフレームにおける表示輝度と前記第２サブフレームにおける表示輝度との差は最大とすることが好ましい。【００６６】  ある実施形態において、入力映像信号の垂直走査期間内において、前記第１サブフレームは前記第２サブフレームよりも前にあり、前記第１サブフレームにおける表示輝度は前記第２サブフレームにおける表示輝度よりも小さい。【００６７】  ある実施形態において、前記複数の画素は、第１表示領域に属する画素と、第２表示領域に属する画素とを含み、前記第１表示領域と前記第２表示領域とは互いに独立に走査され得る領域であって、前記複数の補助容量幹線は、前記第１表示領域に属する第１補助容量幹線と、前記第２表示領域に属する第２補助容量幹線とを含む。典型的には、表示領域を上下に２分割する。このとき、上側の表示領域に属する補助容量幹線の数と下側の表示領域に属する補助容量幹線の数は１だけ異なる。【００６８】  ある実施形態において、前記第１補助容量幹線が供給する前記補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°ずれるタイミングと、前記第２補助容量幹線が供給する前記補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°ずれるタイミングが異なっている。【００６９】  本発明の他の液晶表示装置は、それぞれが液晶層と前記液晶層に電圧を印加する複数の電極とを有し、行および列を有するマトリクス状に配列された複数の画素を備え、前記複数の画素のそれぞれは、それぞれの前記液晶層に互い��異なる電圧を印加することができる第１副画素および第２副画素を有し、前記第１副画素および前記第２副画素のそれぞれは、対向電極と、前記液晶層を介して前記対向電極に対向する副画素電極とによって形成された液晶容量と、前記副画素電極に電気的に接続された補助容量電極と、絶縁層と、前記絶縁層を介して前記補助容量電極と対向する補助容量対向電極とによって形成された補助容量とを有し、前記対向電極は、前記第１副画素および前記第２副画素に対して共通の単一の電極であり、前記補助容量対向電極は、前記第１副画素と前記第２副画素とで電気的に独立であって、互いに電気的に独立な複数の補助容量幹線を有し、前記補助容量幹線のそれぞれは、前記複数の画素の前記第１副画素および前記第２副画素が有する前記補助容量対向電極のいずれかに補助容量配線を介して電気的に接続されており、前記複数の画素は、第１表示領域に属する画素と、第２表示領域に属する画素とを含み、前記第１表示領域と前記第２表示領域とは互いに独立に走査され得る領域であって、前記複数の補助容量幹線は、前記第１表示領域に属する複数の第１補助容量幹線と、前記第２表示領域に属する複数の第２補助容量幹線とを含む。【００７０】  ある実施形態において、前記複数の補助容量幹線は、前記第１表示領域に属する画素および前記第２表示領域に属する画素のいずれにも電気的に接続された補助容量幹線をさらに含む。【００７１】  ある実施形態において、前記複数の第１補助容量幹線の内の任意の１つの補助容量幹線に印加する電圧と、前記複数の第２補助容量幹線の内の任意の１つの補助容量幹線に印加する電圧は、同一波形であって位相が異なる電圧である。【００７２】  ある実施形態において、前記複数の第１補助容量幹線の内の任意の１つの補助容量幹線に印加する電圧波形と、前記複数の第２補助容量幹線の内の任意の１つの補助容量幹線に印加する電圧波形の位相差は、１水平走査期間よりも大きく、かつ、映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）よりも小さい。【００７３】  本発明の他の液晶表示装置は、それぞれが液晶層と前記液晶層に電圧を印加する複数の電極とを有し、行および列を有するマトリクス状に配列された複数の画素を備え、前記複数の画素のそれぞれは、それぞれの前記液晶層に互いに異なる電圧を印加することができる第１副画素および第２副画素を有し、前記第１副画素および前記第２副画素のそれぞれは、対向電極と、前記液晶層を介して前記対向電極に対向する副画素電極とによって形成された液晶容量と、前記副画素電極に電気的に接続された補助容量電極と、絶縁層と、前記絶縁層を介して前記補助容量電極と対向する補助容量対向電極とによって形成された補助容量とを有し、前記対向電極は、前記第１副画素および前記第２副画素に対して共通の単一の電極であり、前記補助容量対向電極は、前記第１副画素と前記第２副画素とで電気的に独立であって、互いに電気的に独立な複数の補助容量幹線を有し、前記補助容量幹線のそれぞれは、前記複数の画素の前記第１副画素および前記第２副画素が有する前記補助容量対向電極のいずれかに補助容量配線を介して電気的に接続されており、前記複数の補助容量幹線のそれぞれが供給する補助容量対向電圧は、第１電圧レベルと第２電圧レベルで構成される複数の周期を有する複数の矩形波で構成される矩形波群２つ、即ち第１矩形波群と第２矩形波群が繰り返し連結されたものであって、第１矩形波群（ＷＩ）および第２矩形波群（ＷＩＩ）は、それぞれ第１期間（ＷＩＡまたはＷＩＩＡ）と第２期間（ＷＩＢまたはＷＩＩＢ）とを含み、前記第１期間（ＷＩＡまたはＷＩＩＡ）において各画素への書き込み走査が行われており、前記複数の画素は、第１表示領域に属する画素と、第２表示領域に属する画素とを含み、前記第１表示領域と前記第２表示領域とは互いに独立に走査され得る領域であって、前記複数の補助容量幹線は、前記第１表示領域に属する第１補助容量幹線と、前記第２表示領域に属する第２補助容量幹線とを含み、前記第１補助容量幹線に印加される前記補助容量対向電圧の第１期間（ＷＩＡまたはＷＩＩＡ）は前記第１表示領域が走査される期間であって、前記第２補助容量幹線に印加される前記補助容量対向電圧の第１期間（ＷＩＡまたはＷＩＩＡ）は、前記第２表示領域が走査される期間であり、前記第１矩形波群と第２矩形波群では、それぞれの第１期間内での走査時の各画素に書き込まれる表示信号電圧の極性が異なり、前記第２矩形波群の前記第１期間における波形は、前記第１矩形波群の前記第１期間の波形における前記第１電圧レベルを前記第２電圧レベルに、前記第２電圧レベルを前記第１電圧レベルに変更したものであり、前記第１補助容量幹線が供給する第１補助容量対向電圧の前記第１矩形波群と第２矩形波群との連結タイミングと前記第２補助容量幹線が供給する第２補助容量対向電圧の前記第１矩形波群と第２矩形波群との連結タイミングが異なっている。【００７４】  ある実施形態において、前記複数の第１補助容量幹線が供給する複数の第１補助容量対向電圧の前記第１矩形波群と第２矩形波群の連結タイミングは全て同一タイミングであり、且つ、前記複数の第２補助容量幹線が供給する複数の第２補助容量対向電圧の前記第１矩形波群と第２矩形波群の連結タイミングも全て同一タイミングである。【００７５】  ある実施形態において、前記第１表示領域に対する垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ）、前記第２表示領域に対する垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ）とするとき、入力映像信号の１垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ）の関係を満足する。【００７６】  ある実施形態において、前記第１矩形波群と前記第２矩形波群の長さが入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）に等しい。【００７７】  ある実施形態において、前記入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）で２つのサブフレーム、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））と第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））を表示する液晶表示装置であって、前記第１サブフレームにおける前記第１表示領域の垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ１）、前記第１サブフレームにおける前記第２表示領域に対する垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ１）とし、前記第２サブフレームにおける前記第１表示領域の垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ２）、前記第２サブフレームに���ける前記第２表示領域に対する垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ２）とするとき、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ１）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ１）、およびＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ２）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ２）の関係を満足し、前記第１矩形波群の長さがＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）に等しく、前記第２矩形波群の長さがＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）に等しい。【００７８】  ある実施形態において、前記入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）で２つのサブフレーム、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））と第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））を表示する液晶表示装置であって、前記第１サブフレームにおける前記第１表示領域の垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ１）、前記第１サブフレームにおける前記第２表示領域に対する垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ１）とし、前記第２サブフレームにおける前記第１表示領域の垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ２）、前記第２サブフレームにおける前記第２表示領域に対する垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ２）とするとき、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ１）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ１）、およびＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ２）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ２）の関係を満足し、前記第１矩形波群の長さ、前記第２矩形波群の長さがいずれもＶ−Ｔｏｔａｌに等しく、第１矩形波群、第２矩形波群がそれぞれ２つの第１期間を含む。【００７９】  本発明の他の液晶表示装置は、それぞれが液晶層と前記液晶層に電圧を印加する複数の電極とを有し、行および列を有するマトリクス状に配列された複数の画素を備え、前記複数の画素のそれぞれは、それぞれの前記液晶層に互いに異なる電圧を印加することができる第１副画素および第２副画素を有し、前記第１副画素および前記第２副画素のそれぞれは、対向電極と、前記液晶層を介して前記対向電極に対向する副画素電極とによって形成された液晶容量と、前記副画素電極に電気的に接続された補助容量電極と、絶縁層と、前記絶縁層を介して前記補助容量電極と対向する補助容量対向電極とによって形成された補助容量とを有し、前記対向電極は、前記第１副画素および前記第２副画素に対して共通の単一の電極であり、前記補助容量対向電極は、前記第１副画素と前記第２副画素とで電気的に独立であって、互いに電気的に独立な複数の補助容量幹線を有し、前記補助容量幹線のそれぞれは、前記複数の画素の前記第１副画素および前記第２副画素が有する前記補助容量対向電極のいずれかに補助容量配線を介して電気的に接続されており、前記複数の画素は、第１表示領域に属する画素と、第２表示領域に属する画素とを含み、前記第１表示領域と前記第２表示領域とは互いに独立に走査され得る領域であって、前記複数の補助容量幹線は、前記第１表示領域に属する第１補助容量幹線と、前記第２表示領域に属する第２補助容量幹線とを含み、前記第１補助容量幹線に印加される電圧は１補助容量電圧であり、第２補助容量幹線に印加される電圧は２補助容量電圧であって、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）で２つのサブフレーム、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））と第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））を表示する液晶表示装置であって、前記第１補助容量電圧および前記第２補助容量電圧はそれぞれ、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））および第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））において、第１波形を有する第１期間（Ａ）と、第２波形を有する第２期間（Ｂ）とを有し、前記第１期間と前記第２期間との和が、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））または第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））に等しく、前記第１波形は、第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間を水平走査期間（Ｈ）の２以上の整数倍の第１周期（ＰＡ）で振動する波形であり、前記第２波形は、垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）毎に実効値が所定の一定値をとるように設定されている。【００８０】  ある実施形態において、前記第２波形は、水平走査期間１Ｈ以下の周期で前記第１レベルと前記第２レベルの間を振動する波形を含む。前記第２波形は、水平走査期間の整数分の１の周期で第１レベルと第２レベルとの間を振動する波形を含む。【００８１】  ある実施形態において、前記入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））と第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））との和で表され、前記入力映像信号の輝度が中間調を表すとき、前記第１サブフレームで前記画素に供給される表示信号電圧と前記第２サブフレームで前記画素に供給される表示信号電圧は、前記第１および第２サブフレームにおける表示輝度の平均が、前記入力映像信号の輝度に一致し、かつ、前記第１サブフレームにおける表示輝度と前記第２サブフレームにおける表示輝度が異なるように設定されている。【００８２】  ある実施形態において、入力映像信号の垂直走査期間内において、前記第１サブフレームは前記第２サブフレームよりも前にあり、前記第１サブフレームにおける表示輝度は前記第２サブフレームにおける表示輝度よりも小さい。【００８３】  本発明の他の液晶表示装置は、それぞれが液晶層と前記液晶層に電圧を印加する複数の電極とを有し、行および列を有するマトリクス状に配列された複数の画素を備え、前記複数の画素のそれぞれは、それぞれの前記液晶層に互いに異なる電圧を印加することができる第１副画素および第２副画素を有し、前記第１副画素および前記第２副画素のそれぞれは、対向電極と、前記液晶層を介して前記対向電極に対向する副画素電極とによって形成された液晶容量と、前記副画素電極に電気的に接続された補助容量電極と、絶縁層と、前記絶縁層を介して前記補助容量電極と対向する補助容量対向電極とによって形成された補助容量とを有し、前記対向電極は、前記第１副画素および前記第２副画素に対して共通の単一の電極であり、前記補助容量対向電極は、前記第１副画素と前記第２副画素とで電気的に独立であって、互いに電気的に独立な複数の補助容量幹線を有し、前記補助容量幹線のそれぞれは、前記複数の画素の前記第１副画素および前記第２副画素が有する前記補助容量対向電極のいずれかに補助容量配線を介して電気的に接続さ���ており、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が２以上のサブフレームに分割され、各サブフレームにおいて各画素に表示信号電圧が書き込まれ、入力映像信号の連続する２つの垂直走査期間内において、表示信号電圧が同極性で書き込まれるサブフレームが２つ連続し、その後のサブフレームで表示信号電圧の極性が反転するシークエンスを含み、前記複数の補助容量幹線のそれぞれが供給する補助容量対向電圧は、各サブフレームにおいて、水平走査期間（Ｈ）の２以上の整数倍の第１周期（ＰＡ）で振動する第１波形と、連続する所定数の入力映像信号の垂直走査期間毎に前記補助容量対向電圧の実効値が、所定の一定値をとるように設定されている第２波形とを含み、かつ、前記極性が反転するサブフレーム間で、前記補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°変化し、前記複数の画素は、第１表示領域に属する画素と、第２表示領域に属する画素とを含み、前記第１表示領域と前記第２表示領域とは互いに独立に走査され得る領域であって、前記複数の補助容量幹線は、前記第１表示領域に属する第１補助容量幹線と、前記第２表示領域に属する第２補助容量幹線とを含み、前記第１補助容量幹線が供給する第１補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°変化するタイミングと前記第２補助容量幹線が供給する第２補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°変化するタイミングが異なっている。【００８４】  ある実施形態において、前記複数の第１補助容量幹線が供給する複数の第１補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°変化するタイミングは全て同一タイミングであり、且つ、前記複数の第２補助容量幹線が供給する複数の第２補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°変化するタイミングも全て同一タイミングである。【００８５】  ある実施形態において、前記第１表示領域に対する垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ）、前記第２表示領域に対する垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ）とするとき、入力映像信号の１垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ）の関係を満足する。【００８６】  本発明の他の液晶表示装置は、それぞれが液晶層と前記液晶層に電圧を印加する複数の電極とを有し、行および列を有するマトリクス状に配列された複数の画素を備え、前記複数の画素のそれぞれは、それぞれの前記液晶層に互いに異なる電圧を印加することができる第１副画素および第２副画素を有し、前記第１副画素および前記第２副画素のそれぞれは、対向電極と、前記液晶層を介して前記対向電極に対向する副画素電極とによって形成された液晶容量と、前記副画素電極に電気的に接続された補助容量電極と、絶縁層と、前記絶縁層を介して前記補助容量電極と対向する補助容量対向電極とによって形成された補助容量とを有し、前記対向電極は、前記第１副画素および前記第２副画素に対して共通の単一の電極であり、前記補助容量対向電極は、前記第１副画素と前記第２副画素とで電気的に独立であって、互いに電気的に独立な複数の補助容量幹線を有し、前記補助容量幹線のそれぞれは、前記複数の画素の前記第１副画素および前記第２副画素が有する前記補助容量対向電極のいずれかに補助容量配線を介して電気的に接続されており、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）毎に表示信号電圧の極性が反転するシークエンスを有し、前記複数の補助容量幹線のそれぞれが供給する補助容量対向電圧は、各垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）において、水平走査期間（Ｈ）の２以上の整数倍の第１周期（ＰＡ）で振動する第１波形と、連続する所定数の入力映像信号の垂直走査期間毎に前記補助容量対向電圧の実効値が、所定の一定値をとるように設定されている第２波形とを含み、かつ、前記極性が反転するのに伴って、前記補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°変化し、前記複数の画素は、第１表示領域に属する画素と、第２表示領域に属する画素とを含み、前記第１表示領域と前記第２表示領域とは互いに独立に走査され得る領域であって、前記複数の補助容量幹線は、前記第１表示領域に属する第１補助容量幹線と、前記第２表示領域に属する第２補助容量幹線とを含み、前記第１補助容量幹線が供給する第１補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°変化するタイミングと前記第２補助容量幹線が供給する第２補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°変化するタイミングが異なっている、液晶表示装置。【００８７】  ある実施形態において、前記複数の第１補助容量幹線が供給する複数の第１補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°変化するタイミングは全て同一タイミングであり、且つ、前記複数の第２補助容量幹線が供給する複数の第２補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°変化するタイミングも全て同一タイミングである。
【発明の効果】
【００８８】  本発明によると、特に大型あるいは高精細の液晶表示パネルに上記面積階調表示技術を適用する際に、ＣＳバスラインに印加する振動電圧の振動周期を長くしても、表示品位が低下しない液晶表示装置およびその駆動方法を提供することができる。本発明の液晶表示装置は、いわゆる倍速駆動法やパネル分割駆動法、あるいはこれらを組み合わせた駆動法を適用しても、表示品位が低下しない。
【図面の簡単な説明】
【００８９】
【図１】本発明による実施形態の液晶表示装置の画素配列を模式的に示す図である。
【図２】本発明による実施形態の液晶表示装置のある領域の等価回路図である。
【図３Ａ】図２に示した液晶表示装置におけるゲートバスラインの電圧波形を基準としたＣＳバスラインに供給される振動電圧の振動の周期および位相および各副画素電極の電圧を示す図である。
【図３Ｂ】図２に示した液晶表示装置におけるゲートバスラインの電圧波形を基準としたＣＳバスラインに供給される振動電圧の振動の周期および位相および各副画素電極の電圧を示す図である（液晶層に印加される電圧の極性が図３Ａの場合と反転）。
【図４Ａ】図２に示した液晶表示装置の駆動状態（図３Ａの電圧を用いた場合）を示す模式図である。
【図４Ｂ】図２に示した液晶表示装置の駆動状態（図３Ｂの電圧を用いた場合）を示す模式図である。
【図５】（ａ）は、本発明の第２の局面による実施形態の液晶表示装置におけるＣＳバスラインに振動電圧を供給するための構成を模式的に示す図であり、（ｂ）はその電気的な負荷インピーダンスを近似した等価回路を模式的に示す図である。
【図６】（ａ）から（ｅ）は、ＣＳ電圧波形鈍りが無い場合の副画素電極の振動電圧波形を模式的に示す図である。
【図７】（ａ）から（ｅ）は、ＣＲ時定数が「０．２Ｈ」の場合に相当する波形鈍りが発生した場合の副画素電極の振動電圧波形を模式的に示す図である。
【図８】図６、図７の波形を基に算出した振動電圧の平均値および実効値とＣＳバスライン電圧の振動周期の関係を示すグラフである。
【図９】本発明のＴｙｐｅＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置の等価回路を模式的に示す図である。
【図１０Ａ】図９に示した液晶表示装置におけるゲートバスラインの電圧波形を基準としたＣＳバスラインに供給される振動電圧の振動の周期および位相および各副画素電極の電圧を示す図である。
【図１０Ｂ】図９に示した液晶表示装置におけるゲートバスラインの電圧波形を基準としたＣＳバスラインに供給される振動電圧の振動の周期および位相および各副画素電極の電圧を示す図である（液晶層に印加される電圧の極性が図１０Ａの場合と反転）。
【図１１Ａ】図９に示した液晶表示装置の駆動状態（図１０Ａの電圧を用いた場合）を示す模式図である。
【図１１Ｂ】図９に示した液晶表示装置の駆動状態（図１０Ｂの電圧を用いた場合）を示す模式図である。
【図１２】本発明のＴｙｐｅＩの構成を有する他の実施形態の液晶表示装置の等価回路を模式的に示す図である。
【図１３Ａ】図１２に示した液晶表示装置におけるゲートバスラインの電圧波形を基準としたＣＳバスラインに供給される振動電圧の振動の周期および位相および各副画素電極の電圧を示す図である。
【図１３Ｂ】図１２に示した液晶表示装置におけるゲートバスラインの電圧波形を基準としたＣＳバスラインに供給される振動電圧の振動の周期および位相および各副画素電極の電圧を示す図である（液晶層に印加される電圧の極性が図１３Ａの場合と反転）。
【図１４Ａ】図１２に示した液晶表示装置の駆動状態（図１３Ａの電圧を用いた場合）を示す模式図である。
【図１４Ｂ】図１２に示した液晶表示装置の駆動状態（図１３Ｂの電圧を用いた場合）を示す模式図である。
【図１５】（ａ）は本発明のＴｙｐｅＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置におけるＣＳバスラインおよび画素間遮光層の配置例を示す模式図であり、（ｂ）は本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置における画素間遮光層を兼ねるＣＳバスラインの配置例を模試的に示す図である。
【図１６Ａ】本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置の駆動状態を示す模式図である。
【図１６Ｂ】本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置の駆動状態を示す模式図であり、図１６Ａの駆動状態と液晶層に印加される電界の向きが逆の場合を示している。
【図１７】本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置のマトリックス構成（ＣＳバスラインの接続形態）示す模式図である。
【図１８】図１７に示した液晶表示装置の駆動信号波形を示す模式図である。
【図１９】本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有する他の実施形態の液晶表示装置のマトリックス構成（ＣＳバスラインの接続形態）示す模式図である。
【図２０】図１９に示した液晶表示装置の駆動信号波形を示す模式図である。
【図２１】本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有するさらに他の実施形態の液晶表示装置のマトリックス構成（ＣＳバスラインの接続形態）示す模式図である。
【図２２】図２１に示した液晶表示装置の駆動信号波形を示す模式図である。
【図２３】本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有するさらに他の実施形態の液晶表示装置のマトリックス構成（ＣＳバスラインの接続形態）示す模式図である。
【図２４】図２３に示した液晶表示装置の駆動信号波形を示す模式図である。
【図２５】本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有するさらに他の実施形態の液晶表示装置のマトリックス構成（ＣＳバスラインの接続形態）示す模式図である。
【図２６】図２５に示した液晶表示装置の駆動信号波形を示す模式図である。
【図２７】本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有するさらに他の実施形態の液晶表示装置のマトリックス構成（ＣＳバスラインの接続形態）示す模式図である。
【図２８】図２７に示した液晶表示装置の駆動信号波形を示す模式図である。
【図２９】本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有するさらに他の実施形態の液晶表示装置のマトリックス構成（ＣＳバスラインの接続形態）示す模式図である。
【図３０】図２９に示した液晶表示装置の駆動信号波形を示す模式図である。
【図３１】（ａ）〜（ｃ）は、本発明による実施形態のＴｙｐｅＩの液晶表示装置の３つの代表的な構成を模式的に示す図である。
【図３２】（ａ）〜（ｃ）は、本発明による実施形態のＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の３つの代表的な構成を模式的に示す図である。
【図３３Ａ】ＴｙｐｅＩの液晶表示装置においてスジが発生する原因を説明するためのゲート電圧およびＣＳ電圧の波形図である。
【図３３Ｂ】ＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置においてスジが発生する原因を説明するためのゲート電圧およびＣＳ電圧の波形図である。
【図３４】ＴｙｐｅＩの液晶表示装置におけるスジを模式的に示す図である。
【図３５Ａ】ＴｙｐｅＩの液晶表示装置の等価回路とＣＳ幹線との接続形態を示す図である。
【図３５Ｂ】ＴｙｐｅＩの液晶表示装置の等価回路とＣＳ幹線との接続形態を示す図である（図３５Ａの続き）。
【図３６】図３５Ａおよび図３５Ｂに示した液晶表示装置におけるＣＳ電圧とゲート電圧とのタイミングの関係を示す図である。
【図３７】図３５Ａおよび図３５Ｂに示した液晶表示装置においてスジが発生する原因を説明するためのゲート電圧およびＣＳ電圧の波形図である。
【図３８】ＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置におけるスジを模式的に示す図である。
【図３９Ａ】ＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の等価回路とＣＳ幹線との接続形態を示す図である。
【図３９Ｂ】ＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の等価回路とＣＳ幹線との接続形態を示す図である（図３９Ａの続き）。
【図３９Ｃ】ＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の等価回路とＣＳ幹線との接続形態を示す図である（図３９Ｂの続き）。
【図４０】図３９Ａ〜図３９Ｃに示した液晶表示装置におけるＣＳ電圧とゲート電圧とのタイミングの関係を示す図である。
【図４１Ａ】図３９Ａ〜図３９Ｃに示した液晶表示装置においてスジが発生する原因を説明するための図であり、ゲート電圧の波形図である。
【図４１Ｂ】図３９Ａ〜図３９Ｃに示した液晶表示装置においてスジが発生する原因を説明するための図であり、ＣＳ電圧の波形図である。
【図４１Ｃ】図３９Ａ〜図３９Ｃに示した液晶表示装置においてスジが発生する原因を説明するための図であり、画素の印加電圧の波形図である。
【図４２Ａ】本発明による実施形態１の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例１）。
【図４２Ｂ】本発明による実施形態１の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例２）。
【図４２Ｃ】本発明による実施形態１の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例３）。
【図４２Ｄ】本発明による実施形態１の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例４）。
【図４３】ＴｙｐｅＩの他の液晶表示装置においてスジが発生する原因を説明するためのゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である。
【図４４】本発明による実施形態２の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である。
【図４５Ａ】本発明による実施形態３の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例１）。
【図４５Ｂ】本発明による実施形態３の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例２）。
【図４６Ａ】本発明による実施形態４の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例１）。
【図４６Ｂ】本発明による実施形態４の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例２）。
【図４６Ｃ】本発明による実施形態４の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例３）。
【図４６Ｄ】本発明による実施形態４の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例４）。
【図４７Ａ】ＴｙｐｅＩＩの他の液晶表示装置においてスジが発生する原因を説明するためのゲート電圧の波形図である。
【図４７Ｂ】ＴｙｐｅＩＩの他の液晶表示装置においてスジが発生する原因を説明するためのゲート電圧およびＣＳ電圧の波形図である。
【図４７Ｃ】ＴｙｐｅＩＩの他の液晶表示装置においてスジが発生する原因を説明するためのゲート電圧および画素の印加電圧の波形図である。
【図４７Ｄ】ＴｙｐｅＩＩの他の液晶表示装置においてスジが発生する原因を説明するためのゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例２）。
【図４８】本発明による実施形態５の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である。
【図４９Ａ】本発明による実施形態６の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例１）。
【図４９Ｂ】本発明による実施形態６の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例１）。
【図４９Ｃ】本発明による実施形態６の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例２）。
【図４９Ｄ】本発明による実施形態６の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である（例２）。
【図５０】本発明による実施形態７の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である。
【図５１】本発明による実施形態７の液晶表示装置１００においてＣＳ電圧を発生させる回路の構成を模式的に示す図である。
【図５２】本発明による実施形態８の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である。
【図５３】本発明による実施形態９の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である。
【図５４】本発明による実施形態１０の液晶表示装置（ＴｙｐｅＩＩ）を駆動する方法を説明するための図であり、ゲート電圧、ＣＳ電圧および画素の印加電圧の波形図である。
【図５５】本発明による実施形態の液晶表示装置に好適に適用される倍速駆動方法を説明するための模式図であり、（ａ）は通常の駆動方法、（ｂ）は倍速駆動方法を示す。
【図５６Ａ】本発明による実施形態１１の液晶表示装置のマトリクス構成（ＣＳバスラインの接続形態）を示す模式図である。
【図５６Ｂ】本発明による実施形態１１の液晶表示装置のマトリクス構成（ＣＳバスラインの接続形態）を示す模式図である（図５６Ａの続き）。
【図５６Ｃ】本発明による実施形態１１の液晶表示装置のマトリクス構成（ＣＳバスラインの接続形態）を示す模式図である（図５６Ｂの続き）。
【図５７Ａ】図５６Ａ〜図５６Ｃに示した液晶表示装置の駆動波形を示す模式図である（例１）。
【図５７Ｂ】図５６Ａ〜図５６Ｃに示した液晶表示装置の駆動波形を示す模式図である（例２〜５）。
【図５８Ａ】本発明による実施形態１２の液晶表示装置のマトリクス構成（ＣＳバスラインの接続形態）を示す模式図である。
【図５８Ｂ】本発明による実施形態１２の液晶表示装置のマトリクス構成（ＣＳバスラインの接続形態）を示す模式図である（図５８Ａの続き）。
【図５８Ｃ】本発明による実施形態１２の液晶表示装置のマトリクス構成（ＣＳバスラインの接続形態）を示す模式図である（図５８Ｂの続き）。
【図５９Ａ】図５８Ａ〜図５８Ｃに示した液晶表示装置の駆動波形を示す模式図である（１）。
【図５９Ｂ】図５８Ａ〜図５８Ｃに示した液晶表示装置の駆動波形を示す模式図である（２〜５）。
【図６０Ａ】本発明による実施形態１３の液晶表示装置の駆動波形を示す模式図である（例１）。
【図６０Ｂ】本発明による実施形態１３の液晶表示装置の駆動波形を示す模式図である（例２〜５）。
【図６１Ａ】本発明による実施形態１４の液晶表示装置の駆動波形を示す模式図である（例１）。
【図６１Ｂ】本発明による実施形態１４の液晶表示装置の駆動波形を示す模式図である（例２〜５）。
【図６２】パネル分割をしない通常の駆動方法において、マルチ画素駆動を適用する場合の各信号のタイミングを模式的に示す図である。
【図６３】パネル分割駆動においてマルチ画素駆動を適用する場合の各信号のタイミングを模式的に示す図である。
【図６４】パネル分割駆動においてマルチ画素駆動を行う場合の問題点を説明するための図である。
【図６５】本発明による実施形態１５の液晶表示装置の駆動方法を説明するための図である。
【図６６】本発明による実施形態１５の液晶表示装置の他の駆動方法を説明するための図である。
【図６７】本発明による実施形態１６の液晶表示装置の駆動方法を説明するための図である。
【図６８】本発明による実施形態１６の液晶表示装置の他の駆動方法を説明するための図である。
【図６９】本発明による実施形態１７の液晶表示装置の駆動方法を説明するための図である。
【図７０】本発明による実施形態１７の液晶表示装置の他の駆動方法を説明するための図である。
【図７１Ａ】本発明による実施形態１８の液晶表示装置の駆動方法を説明するための図である。
【図７１Ｂ】本発明による実施形態１８の液晶表示装置の駆動方法を説明するための図である（図７１Ａの続き）。
【図７１Ｃ】本発明による実施形態１８の液晶表示装置の駆動方法を説明するための図である（図７１Ｂの続き）。
【図７２】本発明による実施形態１８の液晶表示装置の他の駆動方法を説明するための図である。
【図７３】特許文献５に記載されている液晶表示装置２００の画素分割構造を模式的に示す図である。
【図７４】液晶表示装置２００の画素構造に対応した電気的な等価回路を示す図である。
【図７５】（ａ）〜（ｆ）は、液晶表示装置２００の駆動に用いられる各種の電圧波形を示す図である。
【図７６】液晶表示装置２００における副画素間の液晶層への印加電圧の関係を示す図である。
【符号の説明】
【００９０】  １０  画素
１０ａ、１０ｂ  副画素
１２  走査線（ゲートバスライン）
１４ａ、１４ｂ  信号線（ソースバスライン）
１６ａ、１６ｂ  ＴＦＴ
１８ａ、１８ｂ  副画素電極
１００、２００  液晶表示装置
【発明を実施するための最良の形態】
【００９１】  以下、図面を参照しながら本発明による実施形態の液晶表示装置およびその駆動方法を説明する。なお、本発明による実施形態の液晶表示装置の画素は上述した特許文献５に記載されている画素と同様の構造を有しており、補助容量配線（ＣＳバスライン）の接続形態および補助容量対向電圧（ＣＳ電圧）の波形が特許文献５に記載されているものと異なっている。まず、ＣＳバスラインに印加する振動電圧（ＣＳ電圧）の振動周期が短い場合に生じる問題を説明する。【００９２】  以下では、図１に示すような１Ｈ１ドット反転駆動に適した画素配列を備える液晶表示装置を例示する。１Ｈ１ドット反転駆動は、画素電極と対向電極との電位の大小関係が一定時間毎に反転し、液晶層に印加される電界の向き（電気力線の向き）が垂直走査期間毎に反転する。その結果、表示のちらつきを抑制することができる。表示のちらつきを防止するためには、積極的に輝度を異ならせた副画素の輝度順位（輝度の大小関係の順位）を可能な限りランダムに配置することが好ましく、輝度順位の等しい副画素が互いに列方向、および行方向に隣接しない配置が最も好ましい。言い換えれば、輝度順位の等しい副画素を市松状に配置することが表示上最も好ましい。【００９３】  なお、「垂直走査期間」とは、ある走査線が選択され、次にその走査線が選択されるまでの期間と定義することにする。液晶表示装置における１垂直走査期間は、ノンインターレース駆動用の信号の場合には１フレーム期間であり、インターレース駆動用の信号の場合に１フィールド期間に対応する。【００９４】  また、各垂直走査期間内において、ある走査線を選択する時刻と、その次の走査線を選択する時刻との差（期間）を１水平走査期間（１Ｈ）という。【００９５】  図１に示した液晶表示装置は、複数の行（１〜ｒｐ）および複数の列（１〜ｃｑ）を有するマトリクス状（ｒｐ、ｃｑ）に配列され、それぞれの画素Ｐ（ｐ、ｑ）、（但し、１≦ｐ≦ｒｐ、１≦ｑ≦ｃｑ）が２つの副画素ＳＰａ（ｐ、ｑ）およびＳＰｂ（ｐ、ｑ）を有する例を説明する。図１は、信号線Ｓ−Ｃ１、Ｓ−Ｃ２、Ｓ−Ｃ３、Ｓ−Ｃ４・・・Ｓ−Ｃｃｑ、走査線Ｇ−Ｌ１、Ｇ−Ｌ２、Ｇ−Ｌ３、・・・Ｇ−Ｌｒｐおよび補助容量配線ＣＳ−ＡおよびＣＳ−Ｂと、各画素Ｐ（ｐ、ｑ）および各画素を構成する副画素ＳＰａ（ｐ、ｑ）およびＳＰｂ（ｐ、ｑ）の相対的な配置の一部分（８行６列）を模式的に示している。【００９６】  図１に示したように、１つの画素Ｐ（ｐ、ｑ）は画素の中央付近を水平に貫く走査線Ｇ−Ｌｐの上下に副画素ＳＰａ（ｐ、ｑ）およびＳＰｂ（ｐ、ｑ）を有している。すなわち、副画素ＳＰａ（ｐ、ｑ）およびＳＰｂ（ｐ、ｑ）は各画素において列方向に配列されている。それぞれの副画素ＳＰａ（ｐ、ｑ）およびＳＰｂ（ｐ、ｑ）の補助容量電極の一方（不図示）は、隣接の補助容量配線ＣＳ−ＡまたはＣＳ−Ｂに接続されている。また、各画素Ｐ（ｐ、ｑ）に表示画像に応じた信号電圧（「表示信号電圧」、「データ信号電圧」ともいう。）を供給する信号線Ｓ−Ｃｑは図面上で各画素の間に垂直に（列方向に）延びるように設けられており、各信号線の右隣の副画素（画素）が各々有するＴＦＴ素子（不図示）に信号電圧を供給する構成となっている。図１に示した構成は、一本の補助容量配線、または一本の走査線を２つの副画素で共有する構成であり、画素の開口率を高くできる利点を有している。【００９７】  図２は、図１に示した画素配列を有する液晶表示装置のある領域の等価回路図である。この液晶表示装置は、行および列を有するマトリクス状に配置された画素を有しており、それぞれの画素は、２つの副画素を有している。それぞれの副画素（記号ＡおよびＢが２つの副画素を示す。）は、液晶容量ＣＬＣＡ＿ｎ，ｍおよびＣＬＣＢ＿ｎ，ｍと、補助容量ＣＣＳＡ＿ｎ，ｍおよびＣＣＳＢ＿ｎ，ｍを有している。液晶容量は副画素電極と対向電極ＣｏｍＬＣとこれらの間に設けられた液晶層とによって構成されており、補助容量は補助容量電極と、絶縁膜と、補助容量対向電極（ＣｏｍＣＳＡ＿ｎ、ＣｏｍＣＳＢ＿ｎ）とで構成されている。２つの副画素は、それぞれ対応するＴＦＴＡ＿ｎ，ｍおよびＴＦＴＢ＿ｎ，ｍを介して共通の信号線（ソースバスライン）ＳＢＬ＿ｍに接続されている。ＴＦＴＡ＿ｎ，ｍおよびＴＦＴＢ＿ｎ，ｍは、共通の走査線（ゲートバスライン）ＧＢＬ＿ｎに供給される走査信号電圧によってオン／オフ制御され、２つのＴＦＴがオン状態にあるときに、２つの副画素のそれぞれが有する副画素電極および補助容量電極に、共通の信号線から表示信号電圧が供給される。２つの副画素の内の一方の補助容量対向電極は、ＣＳバスライン（ＣＳＢＬ）を介して、補助容量幹線（ＣＳ幹線）ＣＳＶｔｙｐｅＲ１に接続されており、他方の補助容量対向電極は、補助容量幹線（ＣＳ幹線）ＣＳＶｔｙｐｅＲ２に接続されている。【００９８】  図２で注目すべき点は、列方向に隣接する行の画素の副画素に対応するＣＳバスラインが互いに電気的に共通である点である。具体的には、ｎ行の副画素ＣＬＣＢ＿ｎ，ｍに対応するＣＳバスラインＣＳＢＬと、これに列方向に隣接した行の画素の副画素ＣＬＣＡ＿ｎ＋１，ｍに対応するＣＳバスラインＣＳＢＬとが電気的に共通である点である。【００９９】  図３Ａおよび図３Ｂに、ゲートバスラインの電圧波形を基準としたＣＳバスラインに供給される振動電圧の振動の周期および位相および各副画素電極の電圧を示す。一般に、液晶表示装置は各画素の液晶層に印加される電界の向きを一定時間間隔で（例えば垂直走査期間毎に）反転させているので、各電界の向きに対応した２種類の駆動電圧波形について考える必要がある。この２種類の駆動状態を各々図３Ａおよび図３Ｂに示してある。【０１００】  図３Ａおよび図３Ｂにおいて、ＶＳＢＬ＿ｍはｍ列のソースバスラインＳＢＬ＿ｍに供給される表示信号電圧（ソース信号電圧）の波形を示し、ＶＧＢＬ＿ｎ等は、ｎ行のゲートバスラインＧＢＬ＿ｎに供給される走査電圧（ゲート信号電圧）の波形を示し、ＶＣＳＶｔｙｐｅＲ１およびＶＣＳＶｔｙｐｅＲ２はそれぞれＣＳ幹線ＣＳＶｔｙｐｅＲ１およびＣＳＶｔｙｐｅＲ２に供給される補助容量対向電圧としての振動電圧の波形を示し、ＶＰＥＡ＿ｍ，ｎおよびＶＰＥＢ＿ｍ，ｎはそれぞれの副画素の液晶容量の電圧波形を示している。【０１０１】  図３Ａおよび図３Ｂで注目すべき第１の点は、ＣＳＶｔｙｐｅＲ１、ＣＳＶｔｙｐｅＲ２の電圧ＶＣ��ＶｔｙｐｅＲ１、ＶＣＳＶｔｙｐｅＲ２の振動の周期はいずれも水平走査期間の１倍の時間（１Ｈ）であることである。【０１０２】  図３Ａおよび図３Ｂで注目すべき第２点は、ＶＣＳＶｔｙｐｅＲ１、ＶＣＳＶｔｙｐｅＲ２の位相が次のようになっている点である。まず、ＣＳ幹線間の位相に注目すれば、ＶＣＳＶｔｙｐｅＲ２はＶＣＳＶｔｙｐｅＲ１より０．５Ｈ時間だけ位相が遅れている。次に、ＣＳ幹線の電圧とゲートバスラインの電圧に注目すれば、ＣＳ幹線の電圧とゲートバスラインの電圧の位相は次のようになっている。図３Ａおよび図３Ｂによれば各ＣＳ幹線に対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化する時刻と、ＣＳ幹線電圧の各平坦部分の中央の時刻が一致している。すなわち、図３Ａおよび図３Ｂに示したＴｄの値が０．２５Ｈ時間である。但し、これ以外の場合でも、Ｔｄの値が０Ｈよりも大きく０．５Ｈ時間よりも短い範囲であればよい。【０１０３】  上記ＣＳ幹線の電圧の周期および位相に関する説明は図３Ａおよび図３Ｂに基づいたものであるが、ＣＳ幹線の電圧波形はこれに限られず、次の２つの条件のいずれかを満足すればよい。その第１の条件は、ＶＣＳＶｔｙｐｅＲ１は対応する任意のゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧増加であり、かつＶＣＳＶｔｙｐｅＲ２は対応する任意のゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧減少であることである。その第２の条件は、ＶＣＳＶｔｙｐｅＲ１は対応する任意のゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧減少であり、かつＶＣＳＶｔｙｐｅＲ２は対応する任意のゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧増加であることである。【０１０４】  図４Ａおよび図４Ｂにこの液晶表示装置の駆動状態をまとめて示す。液晶表示装置の駆動状態もまた図３Ａおよび図３Ｂと同様に各副画素の駆動電圧の極性の異なる２つの場合に分けて示す。図４Ａの駆動状態は図３Ａの駆動電圧波形に対応し、図４Ｂの駆動状態は図３Ｂの駆動電圧波形に対応している。【０１０５】  図４Ａおよび図４Ｂは、マトリクス状に配列された複数の画素のうちの（ｎ行からｎ＋７行の８行）×（ｍ列からｍ＋５列までの６列）の画素の駆動状態を模式的に示す図であり、それぞれの画素は、輝度の異なる副画素、即ち「明」と記した副画素および「暗」と記した副画素を有している。これらの図は、先に示した図１と基本的に等価である。【０１０６】  図４Ａおよび図４Ｂで注目すべき点は、面積階調表示パネルとして必要な要件を満足しているか否かである。面積階調表示パネルとして必要な要件は次の５点である。【０１０７】  第１は、中間調表示状態で１つの画素が輝度の異なる複数の副画素で構成されている。【０１０８】  第２は、前記輝度の異なる副画素の輝度順位が時刻によらず一定である。【０１０９】  第３は、前記異なる輝度の副画素の配置が緻密に成されている。【０１１０】  第４は、任意の垂直走査期間（以下、「フレーム」とする）で、画素単位で極性の異なる画素が緻密に配置されている。【０１１１】  第５は、任意のフレームで、輝度順位の等しい���画素単位で、特に輝度の最も明るい副画素単位で極性の等しい副画素が緻密に配置されている。【０１１２】  第１の要件について検証する。ここでは、１つの画素が輝度の異なる２つの副画素で構成されている。具体的には、例えば図４Ａによればｎ行ｍ列の画素は「明」と記した輝度の高い副画素と「暗」と記した輝度の低い副画素で構成されている。よって第１の要件は満たしている。【０１１３】  第２の要件について検証する。この液晶表示装置は駆動状態の異なる２つの表示形態を一定時間毎に交互に表示している。２つの表示形態に対応する駆動状態を示してある図４Ａと図４Ｂとを比較すると、輝度の高い副画素と輝度の低い副画素の位置が一致している。よって、第２の要件を満たしている。【０１１４】  第３の要件について検証する。図４Ａおよび図４Ｂによれば、輝度順位の異なる副画素、すなわち「明」と記した副画素と「暗」と記した副画素が市松状に配置されている。また、この液晶表示装置を確認した結果、輝度の異なる副画素を用いたことによる解像度の低下等の表示上の不具合は視認できなかった。よって、第３の要件を満たしている。【０１１５】  第４の要件について確認する。図４Ａおよび図４Ｂによれば、画素単位で極性の異なる画素が市松状に配置されている。具体的には、例えば図４Ａにおいてｎ＋２行、ｍ＋２列の画素に注目すれば、この画素の極性は「＋」であり、この画素から行方向および列方向に１画素毎に極性が「−」、「＋」と変化している。また、第４の要件が満たされていない液晶表示装置では各画素の駆動極性が「＋」、「−」で切り替わるのに同期したフリッカーと呼ばれる表示のちらつきが観測されると考えられるが、この液晶表示装置を目視で確認したところによるとフリッカーは見られなかった。よって、第４の要件は満たしている。【０１１６】  第５の要件について確認する。図４Ａおよび図４Ｂにおいて、輝度順位の等しい副画素の駆動極性に注目すれば、２副画素行毎、すなわち１画素幅に駆動極性が反転している。具体的には、例えば図４Ａのｎ＿Ｂ行ではｍ＋１、ｍ＋３、ｍ＋５列の副画素の輝度順位記号が「明」であり、それら全ての極性反転記号は「−」となっており、その下のｎ＋１＿Ａ行ではｍ、ｍ＋２、ｍ＋４列の副画素の輝度順位記号が「明」であり、それら全ての極性反転記号は「−」となっており、さらにその下のｎ＋１＿Ｂ行ではｍ＋１、ｍ＋３、ｍ＋５列の副画素の輝度順位記号が「明」であり、それら全ての極性反転記号は「＋」となっており、その下のｎ＋２＿Ａ行ではｍ、ｍ＋２、ｍ＋４列の副画素の輝度順位記号が「明」であり、それら全ての極性反転記号は「＋」となっている。また、第５の要件が満たされていない液晶表示装置では各画素の駆動極性が「＋」、「−」で切り替わるのに同期したフリッカーと呼ばれる表示のちらつきが観測されると考えられるが、この液晶表示装置を目視で確認したところによるとフリッカーは見られなかった。よって、第５の要件を満たしている。【０１１７】  この液晶表示装置をＣＳ電圧の振幅ＶＣＳｐｐを変化させつつ観測したところ、ＣＳ電圧の振幅ＶＣＳｐｐを０Ｖ（すなわち、マルチ画素表示を行わない典型的な液晶表示装置に対応）から増大させるについ���斜め観測時の白浮き現象が抑制されるといった視野角特性の改善効果が見られた。視野角特性の改善効果は表示する画像によって若干異なった印象を受けるもののＶＬＣａｄｄｐｐの値が典型的な駆動（ＶＣＳｐｐを０Ｖとした）での液晶表示装置の閾値電圧の０．５倍から２倍となるようにＶＣＳｐｐを設定した場合が最も良好であった。【０１１８】  このように、上記の液晶表示装置は、補助容量対向電極に振動電圧を印加することによりマルチ画素表示を行うことで視野角特性の改善を行った液晶表示装置であるが、補助容量対向電極に印加する振動電圧の振動周期は水平走査期間に等しい（または水平走査期間よりも短くてもよい）。このようにＣＳバスラインに供給する振動電圧の振動の周期が短いと、ＣＳバスラインの負荷容量および抵抗の大きな大型の液晶表示装置あるいは水平走査期間の短い高精細の液晶表示装置さらには垂直走査期間および水平走査期間を短くした高速駆動の液晶表示装置に対してマルチ画素表示を行うことは比較的困難である。【０１１９】  この問題を図５から図８を参照しながら説明する。【０１２０】  図５（ａ）は、上述した液晶表示装置におけるＣＳバスラインに振動電圧を供給するための構成を模式的に示す図である。液晶表示パネルに設けられた複数のＣＳバスラインに対して、ＣＳ幹線から振動電圧が供給される。ＣＳ幹線には接続点ＣｏｎｔＰ１およびＰ２、ＣｏｎｔＰ３およびＣｏｎｔＰ４を介してＣＳバスライン電圧発生回路から振動電圧が供給される。液晶表示パネルが大きくなると、表示パネルの中央部に位置する画素と接続点ＣｏｎｔＰ１〜ＣｏｎｔＰ４との距離が長くなり、この間の負荷インピーダンスが無視できなくなる。負荷インピーダンスの主な構成要素は画素を構成する液晶層容量（ＣＬＣ）と補助容量（ＣＣＳ）とＣＳバスラインの抵抗ＲＣＳおよびＣＳ幹線の抵抗Ｒｍｉｋｉである。この負荷インピーダンスは第一近似として、図５（ｂ）に模式的に示すように、それらの容量および抵抗で構成されるローパスフィルターと考えることができる。この負荷インピーダンスの値は液晶表示パネル上の場所の関数になっており、前記の接続点、例えばＣｏｎｔａｃｔＰ１、ＣｏｎｔａｃｔＰ２、ＣｏｎｔａｃｔＰ３、ＣｏｎｔａｃｔＰ４からの距離の関数である。具体的には、接続点に近接した部分では負荷インピーダンスは小さく、接続点から離れるに従って負荷インピーダンスは増加する。【０１２１】  すなわち、振動電圧発生回路で発生されたＣＳバスライン電圧は、ＣＲローパスフィルターで近似されるＣＳバスラインの負荷の影響を受けるため、ＣＳバスライン上では波形鈍りを生じており、かつその波形鈍りの程度はパネル内の場所によって異なる。【０１２２】  上記マルチ画素表示においてＣＳバスラインに振動電圧を印加するのは１つの画素を２つ以上の副画素で構成し、各副画素で輝度を異ならせる目的のためである。すなわち、マルチ画素表示の液晶表示装置は各副画素電極の電圧波形をＣＳバスラインの振動電圧に依存した振動電圧とし、実効的な電圧をＣＳバスライン電圧の振動波形に依存して変化させる構成および駆動方法となっている。従って、ＣＳバスライン電圧の波形が場所によって異なる場合には、副画素電極の実効的な電圧も場所によって異なるといった問題が発生する。言い換えれば、ＣＳバスライン電圧の波形鈍りの程度が場所によって異なる場合には、場所によって表示輝度が異なり、表示の輝度ムラが発生するといった問題が生じる。【０１２３】  ＣＳバスラインの振動周期を長くすることにより、この表示輝度ムラを改善するのが、本発明による液晶表示装置の有する主な特徴の１つである。以下、このことについて説明する。【０１２４】  図６および図７は、前記ＣＳ負荷を一定とした場合の副画素電極の振動電圧波形を模式的に示してある。図６および図７は、ＣＳバスライン電圧が振動電圧で無い場合の副画素電極の電圧は「０Ｖ」、ＣＳバスライン電圧の振動によって生じる副画素電極電圧の振動の振幅は「１Ｖ」とした場合の模式図である。図６（ａ）から（ｅ）は、ＣＳ電圧波形鈍りが無い場合、すなわち前記ＣＲローパスフィルターのＣＲ時定数が「０Ｈ」の場合、図７（ａ）から（ｅ）は、前記ＣＲローパスフィルターのＣＲ時定数が「０．２Ｈ」の場合に相当する波形鈍りを模式的に示してある。図６および図７はそれぞれＣＲローパスフィルターのＣＲ時定数を前記の値として、ＣＳバスラインの振動電圧の振動周期を異ならせた場合での画素電極電圧の電圧波形を模式的に示しており、図６（ａ）〜（ｅ）および図７（ａ）から（ｅ）は、それぞれ、各波形の振動周期が１Ｈ、２Ｈ、４Ｈ、および８Ｈの場合を示している。【０１２５】  図６と図７とを比較するとわかるように、振動周期が長くなるにつれて図６の波形と図７の波形との差異が小さくなっていることがわかる。この傾向を図８に定量的に示す。【０１２６】  図８は、図７の波形を基に算出した振動電圧の平均値および実効値とＣＳバスライン電圧の振動周期（１目盛りは、１水平走査期間：１Ｈに対応）の関係を示している。図８からわかるように、ＣＳバスラインの振動周期を長くすることにより、ＣＲ時定数０Ｈの場合と、０．２Ｈの場合の波形の平均値電圧および実効値電圧のずれ量が減少する。とりわけ、ＣＳバスラインの振動電圧の振動周期をＣＳバスラインのＣＲ時定数（ＣＳバスラインの負荷インピーダンスの近似値）の８倍以上とした場合には、波形鈍りの影響を著しく低減できることがわかる。【０１２７】  このように、ＣＳバスラインの振動電圧の振動周期を長くすることによりＣＳバスラインでの波形鈍りの影響による表示輝度ムラを低減することができる。特に、ＣＳバスラインの振動電圧の振動周期をＣＳバスラインのＣＲ時定数（ＣＳバスラインの負荷インピーダンスの近似値）の８倍以上とした場合には、波形鈍りの影響を著しく低減できる。【０１２８】  本発明は、ＣＳバスラインに印加する振動電圧の振動周期を長くすることのできる液晶表示装置の構造および駆動方法の好適な形態を提供する。ＣＳ電圧の振動周期を長くために好適な構成は２つに大別され、それぞれＴｙｐｅＩとＴｙｐｅＩＩと呼ぶことにする。【０１２９】  ＴｙｐｅＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置は、マトリックス駆動される液晶表示装置おける同一列の画素であって、列方向に隣接する画素の副画素のうち、輝度順位の異なる副画素（例えば、第１副画素と第２副画素）に対応するＣＳバスラインを電気���に独立とする。すなわち、ｎ行目の第１副画素と、ｎ＋１行目の第２副画素とのＣＳバスラインを電気的に独立にする。ここで、マトリックス駆動される液晶表示装置における同一列の画素とは、同一の信号線（典型的にはソースバスライン）によって駆動される画素である。また、マトリックス駆動される液晶表示装置における列方向に隣接する画素とは、時間軸上で順次選択される走査線（典型的にはゲートバスライン）群の中で、隣接の時刻で選択される走査線によって駆動される画素である。さらに、電気的に独立なＣＳ幹線の種類をＬ種類とし、ＣＳバスラインの振動の周期を水平走査期間のＬ倍とすることができる。前述のように、電気的な独立なＣＳ幹線の数は、水平走査期間をＣＳバスラインの有する最大の負荷インピーダンスを近似したＣＲ時定数で除した値の８倍の値よりも大きな数とするのが好ましい。さらに、後述するが前記８倍の値よりも大きな数であって且つ偶数とするのがより好ましい。なお、電気的に独立なＣＳ幹線の種類の数（Ｌ種類）を電気的に独立なＣＳ幹線の本数（Ｌ本）と表現することもある。電気的な等価なＣＳ幹線をパネルの左右両側に設けた場合も、電気的に等価なＣＳ幹線の本数は変化しない。【０１３０】  以下、図面を参照しながら本発明のＴｙｐｅＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置およびその駆動方法を説明する。【０１３１】  まず、図９、図１０Ａ、図１０Ｂおよび図１１Ｂを参照しながら、ＣＳバスラインの振動電圧の振動の周期を１水平走査期間の４倍とすることで上述の面積階調表示を達成する液晶表示装置の例を説明する。説明は次の点を中心に図を用いつつ述べる。第１点は各副画素に接続した補助容量の補助容量対向電極とＣＳバスラインとの接続形態を中心とした液晶表示装置の構成について、第２点はゲートバスラインの電圧波形を基準としたＣＳバスラインの振動の周期および位相に関して、第３点は本実施形態での各副画素の駆動および表示状態について述べる。【０１３２】  図９は、ＴｙｐｅＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置の等価回路を模式的に示す図であり、先の図２に対応する。共通する構成要素は共通の参照符号で示し、ここでは説明を省略する。図９の液晶表示装置は、電気的に独立な４つのＣＳ幹線ＣＳＶｔｙｐｅＡ１〜Ａ４を有している点、および各ＣＳ幹線とＣＳバスラインの接続の状態において、図２の液晶表示装置と異なる。【０１３３】  図９で注目すべき第１の点は、列方向に隣接する行の画素の隣接の副画素（例えば、ＣＬＣＢ＿ｎ，ｍとＣＬＣＡ＿ｎ＋１，ｍに対応する副画素）に対応するＣＳバスラインが互いに電気的に独立である点である。具体的には、例えば、ｎ行の副画素ＣＬＣＢ＿ｎ，ｍに対応するＣＳバスラインＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎと、これに列方向に隣接した行の画素の副画素ＣＬＣＡ＿ｎ＋１、ｍに対応するＣＳバスラインＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋１が電気的に独立している点である。【０１３４】  図９で注目すべき第２の点は、各ＣＳバスライン（ＣＳＢＬ）はパネル端の４本のＣＳ幹線（ＣＳＶｔｙｐｅＡ１、ＣＳＶｔｙｐｅＡ２、ＣＳＶｔｙｐｅＡ３、ＣＳＶｔｙｐｅＡ４）に接続されている点である。すなわち本実施形態の液晶表示装置では電気的に独立なＣＳ幹線の数は４種類である。【０１３５】  図９で注目するべき第３の点は、各ＣＳバスラインと４本のＣＳ幹線との接続状態、すなわち電気的に独立なＣＳ幹線の列方向での配列である。図９のＣＳバスラインとＣＳ幹線との接続の規則に従えば、ＣＳ幹線ＣＳＶｔｙｐｅＡ１、ＣＳＶｔｙｐｅＡ２、ＣＳＶｔｙｐｅＡ３およびＣＳＶｔｙｐｅＡ４に接続される幹線は下の表１の通りとなる。【０１３６】
【表１】
0004393548.tif 000002
【０１３７】  なお、上の表１に示した４本の各幹線に接続されるＣＳバスラインの組が電気的に独立な４種類のＣＳバスラインの組である。【０１３８】  図１０Ａおよび図１０Ｂにゲートバスラインの電圧波形を基準としたＣＳバスラインの振動の周期および位相および各副画素電極の電圧を示す。図１０Ａおよび図１０Ｂは、先の図３Ａおよび図３Ｂに対応する。共通する符号は同じ参照符号で示し、ここでは説明を省略する。一般に、液晶表示装置は各画素の液晶層に印加される電界の向きを一定時間間隔で反転させているので、各電界の向きに対応した２種類の駆動電圧波形について考える必要がある。この２種類の駆動状態を各々図１０Ａおよび図１０Ｂに示してある。【０１３９】  図１０Ａおよび図１０Ｂで注目すべき第１の点は、ＣＳＶｔｙｐｅＡ１、ＣＳＶｔｙｐｅＡ２、ＣＳＶｔｙｐｅＡ３、ＣＳＶｔｙｐｅＡ４の電圧ＶＣＳＶｔｙｐｅＡ１、ＶＣＳＶｔｙｐｅＡ２、ＶＣＳＶｔｙｐｅＡ３、ＶＣＳＶｔｙｐｅＡ４の振動の周期はいずれも水平走査期間の４倍の時間（４Ｈ）であることである。【０１４０】  図１０Ａおよび図１０Ｂで注目すべき第２点は、ＶＣＳＶｔｙｐｅＡ１、ＶＣＳＶｔｙｐｅＡ２、ＶＣＳＶｔｙｐｅＡ３、ＶＣＳＶｔｙｐｅＡ４の位相が次のようになっている点である。まず、ＣＳ幹線間の位相に注目すれば、ＶＣＳＶｔｙｐｅＡ２はＶＣＳＶｔｙｐｅＡ１より２Ｈ時間だけ位相が遅れており、ＶＣＳＶｔｙｐｅＡ３はＶＣＳＶｔｙｐｅＡ１より３Ｈ時間だけ位相が遅れており、ＶＣＳＶｔｙｐｅＡ４はＶＣＳＶｔｙｐｅＡ１より１Ｈ時間だけ位相が遅れている。次に、ＣＳ幹線の電圧とゲートバスラインの電圧に注目すれば、ＣＳ幹線の電圧とゲートバスラインの電圧の位相は次のようになっている。図１０Ａおよび図１０Ｂによれば各ＣＳ幹線に対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化する時刻と、ＣＳ幹線電圧の平坦部分の中央の時刻が一致している。すなわち、図１０Ａおよび図１０Ｂに示したＴｄの値が１Ｈ時間である。但し、これ以外の場合でも、Ｔｄの値が０Ｈよりも大きく２Ｈ時間よりも短い範囲であればよい。【０１４１】  ここで、各ＣＳ幹線に対応するゲートバスラインとは、補助容量ＣＳおよびＴＦＴ素子を介して同一の副画素電極に接続されたＣＳバスラインが接続されているＣＳ幹線およびゲートバスラインである。図９によれば、この液晶表示装置において各ＣＳ幹線に対応するゲートバスライン、ＣＳバスラインは下の表２のようになる。【０１４２】
【表２】
0004393548.tif 000003
【０１４３】  上記ＣＳ幹線の電圧の周期および位相に関する説明は図１０Ａおよび図１０Ｂに基づいたものであるが、ＣＳ幹線の電圧波形はこれに限られず、次の２つの条件のいずれかを満足すればよい。【０１４４】  その第１の条件は、ＶＣＳＶｔｙｐｅＡ１は対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧増加であり、かつＶＣＳＶｔｙｐｅＡ２は対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧減少であり、かつＶＣＳＶｔｙｐｅＡ３は対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧減少であり、かつＶＣＳＶｔｙｐｅＡ４は対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧増加であることである。この条件は図１０Ａに示した駆動電圧波形に対応している。【０１４５】  その第２の条件は、ＶＣＳＶｔｙｐｅＡ１は対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧減少であり、かつＶＣＳＶｔｙｐｅＡ２は対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧増加であり、かつＶＣＳＶｔｙｐｅＡ３は対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧増加であり、かつＶＣＳＶｔｙｐｅＡ４は対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧減少であることである。この条件は図１０Ｂの駆動電圧波形に対応している。【０１４６】  但し、以下に説明する理由から、図１０Ａおよび図１０Ｂに示した波形が好適に用いられる。【０１４７】  図１０Ａおよび図１０Ｂでは、振動の周期が一定となっている。これにより、信号発生回路を簡略化することができる。【０１４８】  また、図１０Ａおよび図１０Ｂでは、振動のデューティー比が一定となっている。これによって、振動の振幅を一定とすることができ、駆動回路を簡略化することができる。なぜなら、ＣＳバスライン電圧を振動電圧とすることにより変化する液晶層の印加電圧の変化量は、振動の振幅と、振動のデューティー比に依存しているからである。よって、振動のデューティー比を一定とすることにより振動の振幅を一定とすることができる。デューティー比は例えば１：１に設定される。【０１４９】  また、図１０Ａおよび図１０Ｂでは、任意の振動電圧に対して、位相の１８０度異なる振動電圧（逆位相の振動電圧）が存在している。すなわち互いに電気的に独立な４種類のＣＳ幹線は、位相が互いに１８０度異なる振動電圧を供給する対（２対で４本）によって構成されている。これによって、液晶容量を構成する対向電極に流れる電流量を最小化することができるため、対向電極に接続される駆動回路を簡略化することができる。【０１５０】  図１１Ａおよび図１１Ｂに本実施形態の液晶表示装置の駆動状態をまとめて示す。液晶表示装置の駆動状態もまた図１０Ａおよび図１０Ｂと同様に各副画素の駆動電圧の極性の異なる２つの場合に分けて示す。図１１Ａの駆動状態は図１０Ａの駆動電圧波形に対応し、図１１Ｂの駆動状態は図１０Ｂの駆動電圧波形に対応している。図１１Ａおよび図１１Ｂは��先の図４Ａおよび図４Ｂに対応している。【０１５１】  図１１Ａおよび図１１Ｂで注目すべき点は、面積階調表示パネルとして必要な要件を満足しているか否かである。面積階調表示パネルとして必要な次の５つの要件について検証する。【０１５２】  第１は、中間調表示状態で１つの画素が輝度の異なる複数の副画素で構成されている。【０１５３】  第２は、前記輝度の異なる副画素の輝度順位が時刻によらず一定である。【０１５４】  第３は、前記異なる輝度の副画素の配置が緻密に成されている。【０１５５】  第４は、任意のフレームで、画素単位で極性の異なる画素が緻密に配置されている。【０１５６】  第５は、任意のフレームで、輝度順位の等しい副画素単位で、特に輝度の最も明るい副画単位で極性の等しい副画素が緻密に配置されている。【０１５７】  第１の要件について検証する。図１１Ａおよび図１１Ｂによれば１つの画素が輝度の異なる２つの副画素で構成されている。具体的には、例えば図１１Ａによればｎ行ｍ列の画素は「明」と記した輝度の高い副画素と「暗」と記した輝度の低い副画素で構成されている。よって第１の要件は満たしている。【０１５８】  第２の要件について検証する。本実施形態の液晶表示装置は駆動状態の異なる２つの表示形態を一定時間毎に交互に表示している。２つの表示形態に対応する駆動状態を示してある図１１Ａおよび図１１Ｂを比較すると、輝度の高い副画素と輝度の低い副画素の位置が一致している。よって、第２の要件を満たしている。【０１５９】  第３の要件について検証する。図１１Ａおよび図１１Ｂによれば、輝度順位の異なる副画素、すなわち「明」と記した副画素と「暗」と記した副画素が市松状に配置されている。また、本実施形態の液晶表示装置を確認した結果、輝度の異なる副画素を用いたことによる解像度の低下等の表示上の不具合は視認できなかった。よって、第３の要件を満たしている。【０１６０】  第４の要件について確認する。図１１Ａおよび図１１Ｂによれば、画素単位で極性の異なる画素が市松状に配置されている。具体的には、例えば図１１Ａにおいてｎ＋２行、ｍ＋２列の画素に注目すれば、この画素の極性は「＋」であり、この画素から行方向および列方向に１画素毎に極性が「−」、「＋」と変化している。また、第４の要件が満たされていない液晶表示装置では各画素の駆動極性が「＋」、「−」で切り替わるのに同期したフリッカーと呼ばれる表示のちらつきが観測されると考えられるが、実施形態の液晶表示装置を目視で確認したところによるとフリッカーは見られなかった。よって、第４の要件は満たしている。【０１６１】  第５の要件について確認する。図１１Ａおよび図１１Ｂにおいて、輝度順位の等しい副画素の駆動極性に注目すれば、２副画素行毎、すなわち１画素幅に駆動極性が反転している。具体的には、例えばｎ＿Ｂ行ではｍ＋１、ｍ＋３、ｍ＋５列の副画素の輝度順位記号が「明」であり、それら全ての極性反転記号は「−」となっており、その下のｎ＋１＿Ａ行ではｍ、ｍ＋２、ｍ＋４列の副画素の輝度順位記号が「明」であり、それら全ての極性反転記号は「−」となっており、さらにその下のｎ＋１＿Ｂ行ではｍ＋１、ｍ＋３、ｍ＋５列の副画素の輝度順位記号が「明」���あり、それら全ての極性反転記号は「＋」となっており、その下のｎ＋２＿Ａ行ではｍ、ｍ＋２、ｍ＋４列の副画素の輝度順位記号が「明」であり、それら全ての極性反転記号は「＋」となっている。また、第５の要件が満たされていない液晶表示装置では各画素の駆動極性が「＋」、「−」で切り替わるのに同期したフリッカーと呼ばれる表示のちらつきが観測されると考えられるが、この液晶表示装置を目視で確認したところによるとフリッカーは見られなかった。よって、第５の要件を満たしている。【０１６２】  以上で説明した本実施形態の液晶表示装置をＣＳ電圧の振幅ＶＣＳｐｐを変化させつつ観測したところ、ＣＳ電圧の振幅ＶＣＳｐｐを０Ｖ（本発明によらない典型的な液晶表示装置に対応）から増大させるについて斜め観測時の白浮き現象が抑制されるといった視野角特性の改善効果が見られた。視野角特性の改善効果は表示する画像によって若干異なった印象を受けるもののＶＬＣａｄｄｐｐの値が典型的な駆動（ＶＣＳｐｐを０Ｖとした）での液晶表示装置の閾値電圧の０．５倍から２倍となるようにＶＣＳｐｐを設定した場合が最も良好であった。【０１６３】  以上まとめると、本実施形態の液晶表示装置は補助容量対向電極に振動電圧を印加することにより面積階調表示（マルチ画素表示）を行うことで視野角特性の改善を行った液晶表示装置において、補助容量対向電極に印加する振動電圧の振動周期を水平走査期間の４倍にすることができる。しかるに、ＣＳバスラインの負荷容量および抵抗の大きな大型の液晶表示装置あるいは水平走査期間の短い高精細の液晶表示装置さらには垂直走査期間および水平走査期間を短くした高速駆動の液晶表示装置に対して前記面積階調表示を容易に行うことが可能となる。【０１６４】  次に、図１２、図１３Ａ、図１３Ｂ、図１４Ａおよび図１４Ｂを参照しながら、本発明のＴｙｐｅＩの構成を有する他の実施形態の液晶表示装置の構成と動作を説明する。【０１６５】  この液晶表示装置では、ＣＳバスラインの振動電圧の振動の周期を１水平走査期間の２倍とすることで、上述の面積階調表示を達成する。説明は次の点を中心に図を用いつつ述べる。第１点は各副画素に接続した補助容量の補助容量対向電極とＣＳバスラインとの接続形態を中心とした液晶表示装置の構成について、第２点はゲートバスラインの電圧波形を基準としたＣＳバスラインの振動の周期および位相に関して、第３点は本実施形態での各副画素の駆動および表示状態について述べる。【０１６６】  図１２は、本発明のＴｙｐｅＩの構成を有する他の液晶表示装置の等価回路を模式的に示す図であり、先の液晶表示装置についての図９に対応する。共通する構成要素は共通の参照符号で示し、ここでは説明を省略する。図１２の液晶表示装置は、電気的に独立な２つのＣＳ幹線ＣＳＶｔｙｐｅＢ１およびＢ２を有している点、および各ＣＳ幹線とＣＳバスラインの接続の状態において、図９の液晶表示装置と異なる。【０１６７】  図１２で注目すべき第１の点は、列方向に隣接する行の画素の隣接の副画素に対応するＣＳバスラインが互いに電気的に独立である点である。具体的には、ｎ行の副画素ＣＬＣＢ＿ｎ，ｍに対応するＣＳバスラインＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎと、これに列方���に隣接した行の画素の副画素ＣＬＣＡ＿ｎ＋１，ｍに対応するＣＳバスラインＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋１が電気的に独立している点である。【０１６８】  図１２で注目すべき第２の点は、各ＣＳバスライン（ＣＳＢＬ）はパネル端の２本のＣＳ幹線（ＣＳＶｔｙｐｅＢ１、ＣＳＶｔｙｐｅＢ２）に接続されている点である。すなわち本実施形態の液晶表示装置では電気的に独立なＣＳ幹線の数は２種類である。【０１６９】  図１２で注目するべき第３の点は、各ＣＳバスラインと２本のＣＳ幹線との接続状態、すなわち電気的に独立なＣＳバスラインの列方向での配列である。図１２のＣＳバスラインとＣＳ幹線との接続の規則に従えば、ＣＳ幹線ＣＳＶｔｙｐｅＢ１、ＣＳＶｔｙｐｅＢ２に接続されるＣＳバスラインは下の表３の通りとなる。【０１７０】
【表３】
0004393548.tif 000004
【０１７１】  なお、上の表３に示した２本の各幹線に接続されるＣＳバスラインの組が電気的に独立な２種類のＣＳバスラインの組である。【０１７２】  図１３Ａおよび図１３Ｂにゲートバスラインの電圧波形を基準としたＣＳバスラインの振動の周期および位相および各副画素電極の電圧を示す。図１３Ａおよび図１３Ｂは、先の実施形態の図１０Ａおよび図１０Ｂに対応する。共通する符号は同じ参照符号で示し、ここでは説明を省略する。一般に、液晶表示装置は各画素の液晶層に印加される電界の向きを一定時間間隔で反転させているので、各電界の向きに対応した２種類の駆動電圧波形について考える必要がある。この２種類の駆動状態を各々図１３Ａおよび図１３Ｂに示してある。【０１７３】  図１３Ａおよび図１３Ｂで注目すべき第１の点は、ＣＳＶｔｙｐｅＢ１、ＣＳＶｔｙｐｅＢ２の電圧ＶＣＳＶｔｙｐｅＢ１、ＶＣＳＶｔｙｐｅＢ２の振動の周期はいずれも水平走査期間の２倍の時間（２Ｈ）であることである。【０１７４】  図１３Ａおよび図１３Ｂで注目すべき第２点は、ＶＣＳＶｔｙｐｅＢ１、ＶＣＳＶｔｙｐｅＢ２の位相が次のようになっている点である。まず、ＣＳ幹線間の位相に注目すれば、ＶＣＳＶｔｙｐｅＢ２はＶＣＳＶｔｙｐｅＢ１より１Ｈ時間だけ位相が遅れている。次に、ＣＳ幹線の電圧とゲートバスラインの電圧に注目すれば、ＣＳ幹線の電圧とゲートバスラインの電圧の位相は次のようになっている。図１３Ａおよび図１３Ｂによれば各ＣＳ幹線に対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化する時刻と、ＣＳ幹線電圧の各平坦部分の中央の時刻が一致している。すなわち、図１３Ａおよび図１３Ｂに示したＴｄの値が０．５Ｈ時間である。但し、これ以外の場合でも、Ｔｄの値が０Ｈよりも大きく１Ｈ時間よりも短い範囲であればよい。【０１７５】  ここで、各ＣＳ幹線に対応するゲートバスラインとは、補助容量ＣＳおよびＴＦＴ素子を介して同一の副画素電極に接続されたＣＳバスラインが接続されているＣＳ幹線およびゲートバスラインである。図１３Ａおよび図１３Ｂによれば、この液晶表示装置において各ＣＳ幹線に対応するゲートバスラインおよびＣＳバスラインは下の表４のようになる。【０１７６】
【表４】
0004393548.tif 000005
【０１７７】  上記ＣＳ幹線の電圧の周期および位相に関する説明は図１３Ａおよび図１３Ｂに基づいたものであるが、ＣＳ幹線の電圧波形はこれに限られず、次の２つの条件のいずれかを満足すればよい。【０１７８】  その第１の条件は、ＶＣＳＶｔｙｐｅＢ１は対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧増加であり、かつＶＣＳＶｔｙｐｅＢ２は対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧減少であることである。図１３Ａはこの条件に該当する。【０１７９】  その第２の条件は、ＶＣＳＶｔｙｐｅＢ１は対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧減少であり、かつＶＣＳＶｔｙｐｅＢ２は対応するゲートバスラインの電圧がＶｇＨからＶｇＬに変化した後、最初の電圧変化が電圧増加であることである。図１３Ｂはこの条件に該当する。【０１８０】  図１４Ａおよび図１４Ｂに、本実施形態の液晶表示装置の駆動の状態をまとめる。本実施形態の液晶表示装置の駆動状態もまた図１３Ａおよび図１３Ｂと同様に各副画素の駆動電圧の極性の異なる２つの場合に分けて示す。図１４Ａの駆動状態は図１３Ａの駆動電圧波形に対応し、図１４Ｂの駆動状態は図１３Ｂの駆動電圧波形に対応している。図１４Ａおよび図１４Ｂは、先に示した実施形態の液晶表示装置についての図１１Ａおよび図１１Ｂに対応している。【０１８１】  図１４Ａおよび図１４Ｂで注目すべき点は、面積階調表示パネルとして必要な要件を満足しているか否かである。面積階調表示パネルとして必要な要件は、次の５点である。【０１８２】  第１は、中間調表示状態で１つの画素が輝度の異なる複数の副画素で構成されている。【０１８３】  第２は、前記輝度の異なる副画素の輝度順位が時刻によらず一定である。【０１８４】  第３は、前記異なる輝度の副画素の配置が緻密に成されている。【０１８５】  第４は、任意のフレームで、画素単位で極性の異なる画素が緻密に配置されている。【０１８６】  第５は、任意のフレームで、輝度順位の等しい副画素単位で、特に輝度の最も明るい副画素単位で極性の等しい副画素が緻密に配置されている。【０１８７】  第１の要件について検証する。図１４Ａおよび図１４Ｂによれば１つの画素が輝度の異なる２つの副画素で構成されている。具体的には、例えば図１４Ａによればｎ行ｍ列の画素は「明」と記した輝度の高い副画素と「暗」と記した輝度の低い副画素で構成されている。よって第１の要件は満たしている。【０１８８】  第２の要件について検証する。本実施形態の液晶表示装置は駆動状態の異なる２つの表示形態を一定時間毎に交互に表示している。２つの表示形態に対応する駆動状態を示してある図１４Ａおよび図１４Ｂを比較すると、輝度の高い副画素と輝度の低い副画素の位置が一致している。よって、第２の要件を満たしている。【０１８９】  第３の要件について検証する。図１４Ａおよび図１４Ｂによれば、輝度順位の異なる副画素、すなわち「明」と記した副画素と「暗」と記した副画素が市松状に配置されている。また、本実施形態の液晶表示装置を確認した結果、輝度の異なる副画素を用いたことによる解像度の低下���の表示上の不具合は視認できなかった。よって、第３の要件を満たしている。【０１９０】  第４の要件について確認する。図１４Ａおよび図１４Ｂによれば、画素単位で極性の異なる画素が市松状に配置されている。具体的には、例えば図１４Ａにおいてｎ＋２行、ｍ＋２列の画素に注目すれば、該画素の極性は「＋」であり、この画素から行方向および列方向に１画素毎に極性が「−」、「＋」と変化している。また、第４の要件が満たされていない液晶表示装置では各画素の駆動極性が「＋」、「−」で切り替わるのに同期したフリッカーと呼ばれる表示のちらつきが観測されると考えられるが、この液晶表示装置を目視で確認したところによるとフリッカーは見られなかった。よって、第４の要件は満たしている。【０１９１】  第５の要件について確認する。図１４Ａおよび図１４Ｂにおいて、輝度順位の等しい副画素の駆動極性に注目すれば、２副画素行毎、すなわち１画素行毎に駆動極性が反転している。具体的には、例えばｎ＿Ｂ行ではｍ＋１、ｍ＋３、ｍ＋５列の副画素の輝度順位記号が「明」であり、それら全ての極性反転記号は「−」となっており、その下のｎ＋１＿Ａ行ではｍ、ｍ＋２、ｍ＋４列の副画素の輝度順位記号が「明」であり、それら全ての極性反転記号は「−」となっており、さらにその下のｎ＋１＿Ｂ行ではｍ＋１、ｍ＋３、ｍ＋５列の副画素の輝度順位記号が「明」であり、それら全ての極性反転記号は「＋」となっており、その下のｎ＋２＿Ａ行ではｍ、ｍ＋２、ｍ＋４列の副画素の輝度順位記号が「明」であり、それら全ての極性反転記号は「＋」となっている。また、第５の要件が満たされていない液晶表示装置では各画素の駆動極性が「＋」、「−」で切り替わるのに同期したフリッカーと呼ばれる表示のちらつきが観測されると考えられるが、本実施形態の液晶表示装置を目視で確認したところによるとフリッカーは見られなかった。よって、第５の要件を満たしている。【０１９２】  以上で説明した本実施形態の液晶表示装置をＣＳ電圧の振幅ＶＣＳｐｐを変化させつつ発明者等が観測したところ、ＣＳ電圧の振幅ＶＣＳｐｐを０Ｖ（面積階調表示を行わない典型的な液晶表示装置に対応）から増大させるについて斜め観測時の白浮き現象が抑制されるといった視野角特性の改善効果が見られた。しかしながら、ＶＣＳｐｐの値をさらに増加させると、表示コントラストが低下するといった問題が発生した。従って、ＶＣＳｐｐの値はこの問題が生じることなく、かつ十分な視野角改善効果が得られる範囲内で設定する必要がある。具体的には、視野角特性の改善効果は表示する画像によって若干異なった印象を受けるもののＶＬＣａｄｄｐｐの値が典型的な駆動（ＶＣＳｐｐを０Ｖとした）での液晶表示装置の閾値電圧の０．５倍から２倍となるようにＶＣＳｐｐを設定した場合が最も良好であった。【０１９３】  以上をまとめると、ＴｙｐｅＩの構成を有する液晶表示装置は、補助容量対向電極に振動電圧を印加することによりマルチ画素表示を行うことで視野角特性の改善を行った液晶表示装置において、補助容量対向電極に印加する振動電圧の振動周期を水平走査期間の２倍にすることができる。しかるに、ＣＳバスラインの負荷容量および抵抗の大きな大型の液��表示装置あるいは水平走査期間の短い高精細の液晶表示装置さらには垂直走査期間および水平走査期間を短くした高速駆動の液晶表示装置に対して前記マルチ画素表示を容易に行うことが可能となる。【０１９４】  上記の実施形態では、電気的に独立なＣＳ幹線の数（種類）が４本のものと、２本のものを例示したが、本発明のＴｙｐｅＩの構成を有する液晶表示装置における電気的に独立なＣＳ幹線の数（種類）はこれらに限られず、３本や５本あるいは６本以上であってもよい。但し、電気的に独立なＣＳ幹線の数Ｌは、偶数であることが好ましい。これは、上述したように、電気的に独立なＣＳ幹線が位相が互いに１８０度異なる振動電圧を供給する対（すなわち、Ｌが偶数）によって構成されていると、液晶容量を構成する対向電極に流れる電流量を最小化することができるためである。【０１９５】  以下に、電気的に独立なＣＳ幹線の数Ｌが６の場合とＬが８の場合について、ＣＳ幹線と、対応するゲートバスラインおよびＣＳバスラインとの関係を表５および表６示す。また、Ｌが偶数の場合、ＣＳ幹線と、対応するゲートバスラインおよびＣＳバスラインとの関係は、Ｌ／２が奇数（Ｌ＝２、６、１０、１４・・・）と、Ｌ／２が偶数（Ｌ＝４、８、１２、１６・・・）とに大別できる。Ｌ／２が奇数の場合の一般的な関係を表５の後に示し、Ｌ／２が偶数の場合の関係をＬ＝８の場合の表６の後に示す。【０１９６】
【表５】
0004393548.tif 000006
【０１９７】  電気的に独立な補助容量幹線の数Ｌの１／２が奇数であるとき、即ちＬ＝２，６，１０，・・・であるとき、行方向、列方向にマトリックス状に配置された複数の画素が構成するある行をｎ行とし、任意の列のｎ行に属する画素が有する第１副画素の補助容量対向電極が接続された補助容量配線ＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ、第２副画素の補助容量対向電極が接続された補助容量配線をＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎで表し、ｋを自然数（０を含む）とすると、
ＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋（Ｌ／２）・ｋが第１補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋（Ｌ／２）・ｋが第２補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋１＋（Ｌ／２）・ｋが第３補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋１＋（Ｌ／２）・ｋが第４補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋２＋（Ｌ／２）・ｋが第５補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋２＋（Ｌ／２）・ｋが第６補助容量幹線に接続され、
・・・・・以下同様の接続関係を繰り返し、
ＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋（Ｌ／２）−２＋（Ｌ／２）・ｋが第Ｌ−３補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋（Ｌ／２）−２＋（Ｌ／２）・ｋが第Ｌ−２補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋（Ｌ／２）−１＋（Ｌ／２）・ｋが第Ｌ−１補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋（Ｌ／２）−１＋（Ｌ／２）・ｋが第Ｌ補助容量幹線に接続されるように構成すればよい。【０１９８】
【表６】
0004393548.tif 000007
【０１９９】  電気的に独立な補助容量幹線の数Ｌの１／２が偶数であるとき、即ちＬ＝４，８，１２，・・・であるとき、行方向、列方向にマトリックス状に配置された複数の画素が構成するある行をｎ行とし、任意の列のｎ行に属する画素が有する第１副画素の補助容量対向電極が接続された補助容量配線ＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ、第２副画素の補助容量対向電極が接続された補助容量配線をＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎで表し、ｋを自然数（０を含む）とすると、
ＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋Ｌ・ｋおよびＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋（Ｌ／２）＋Ｌ・ｋが第１補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋Ｌ・ｋおよびＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋（Ｌ／２）＋Ｌ・ｋが第２補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋１＋Ｌ・ｋおよびＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋（Ｌ／２）＋１＋Ｌ・ｋが第３補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋１＋Ｌ・ｋおよびＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋（Ｌ／２）＋１＋Ｌ・ｋが第４補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋２＋Ｌ・ｋおよびＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋（Ｌ／２）＋２＋Ｌ・ｋが第５補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋２＋Ｌ・ｋおよびＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋（Ｌ／２）＋２＋Ｌ・ｋが第６補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋３＋Ｌ・ｋおよびＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋（Ｌ／２）＋３＋Ｌ・ｋが第７補助容量幹線に接続されており、
ＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋３＋Ｌ・ｋおよびＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋（Ｌ／２）＋３＋Ｌ・ｋが第８補助容量幹線に接続され、
・・・・・以下同様の接続関係を繰り返し、
ＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋（Ｌ／２）−２＋Ｌ・ｋおよびＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋Ｌ−２＋Ｌ・ｋが第Ｌ−３補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋（Ｌ／２）−２＋Ｌ・ｋおよびＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋Ｌ−２＋Ｌ・ｋが第Ｌ−２補助容量幹線に接続され、
ＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋（Ｌ／２）−１＋Ｌ・ｋおよびＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋Ｌ−１＋Ｌ・ｋが第Ｌ−１補助容量幹線に接続されており、
ＣＳＢＬ＿Ｂ＿ｎ＋（Ｌ／２）−１＋Ｌ・ｋおよびＣＳＢＬ＿Ａ＿ｎ＋Ｌ−１＋Ｌ・ｋが第Ｌ補助容量幹線に接続されればよい。【０２００】  以上で説明したように、本発明によると、斜観測時の白浮特性を大幅に改善するマルチ画素方式の液晶表示装置を、大型の液晶表示装置、あるいは高精細の液晶表示装置、さらには垂直走査期間および水平走査期間を短くした高速駆動の液晶表示装置に容易に適用することが可能となる。なぜならば、ＣＳバスラインに振動電圧を印加するマルチ画素方式の液晶表示装置を大型化すればＣＳバスラインの負荷容量あるいは負荷抵抗が増加しＣＳバスライン電圧の波形が鈍ったり、また液晶表示装置の高精細化、高速駆動化を行えばＣＳバスラインの振動周期が短くなるために波形鈍りの影響が顕著になり、表示画面内でＶＬＣａｄｄの実効値の変化が顕著になるため、表示ムラを発生する等の問題があるが、これらの問題はＣＳバスラインに印加する振動電圧の周期を長くすることによって改善できるからである。【０２０１】  特許文献５に記載されている液晶表示装置では、隣接行の画素の隣接する副画素に対応するＣＳバスラインを電気的に共通とし、かつ、電気的に独立なＣＳ幹線を２種類とした場合ではＣＳバスライン電圧の振動の周期は１Ｈであったのに対し、本発明のＴｙｐｅＩの構成を有する液晶表示装置では隣接行の画素の隣接する副画素に対応するＣＳバスラインを電気的に独立とし、かつ、電気的に独立なＣＳ幹線を２種類とした場合にＣＳバスライン電圧の振動の周期を２Ｈとし、電気的に独立なＣＳ幹線を４種類とした場合ではＣＳバスライン電圧の振動の周期を４Ｈとすることができる。【０２０２】  本発明のＴｙｐｅＩの構成を有する液晶表示装置の構成あるいは駆動波形に基づけば、隣接行の画素の隣接する副画素に対応するＣＳ幹線を電気的に独立とし、かつ、電気的に独立なＣＳ幹線の種類をＬ種類とすればＣＳバスライン電圧の振動の周期を水平走査期間のＬ倍（ＬＨ）とすることができる。【０２０３】  次に、本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置およびその駆動方法を説明する。【０２０４】  上述したように、本発明のＴｙｐｅＩの構成を有する液晶表示装置は、電気的に独立な補助容量対向電極の組の数（電気的に独立なＣＳ幹線の数）をＬとすることによって、補助容量対向電極に印加する振動電圧の振動周期を水平走査期間ＨのＬ倍とすることを可能とした。これにより、補助容量対向電極配線の電気的負荷が大きな大型高精細の液晶表示装置においても前記マルチ画素表示を行うことが可能となるといった効果が得られる。【０２０５】  しかしながら、列方向に隣接する２つの画素（すなわち隣接する行に属する２つの画素）を構成する各副画素に補助容量対向電極を電気的に独立とする必要があった（例えば図９参照）。即ち、１画素あたり２本のＣＳバスラインが必要となるために、画素開口率が低下する。具体的には、例えば図１５（ａ）に示すように、各副画素に対応するＣＳバスラインを各副画素の中央を横切るように配置する構成を採用すると、列方向に隣接する画素間からの光漏れを防止するために遮光層ＢＭ１を設ける必要がある。従って、２本のＣＳバスラインおよび遮光層ＢＭ１と重なる領域は、表示に寄与できなくなり、画素開口率を低下させることになる。【０２０６】  これに対し、ＴｙｐｅＩＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置では、図１５（ｂ）に示したように、列方向に隣接する２つの画素の一方の副画素の補助容量対向電極と他方の副画素（前記一方の副画素と前記他方の副画素は列方向に隣接する）の補助容量対向電極とを共通のＣＳバスラインに接続し、このＣＳバスラインを列方向に隣接する２つの画素の間に配置することによって、ＣＳバスラインを遮光層としても機能させることにより、図１５（ａ）の構成に比べて、ＣＳバスラインの本数を減らせる上に、別途設ける必要であった遮光層ＢＭ１を省略することにより、画素開口率を向上できるという利点が得られる。【０２０７】  また、ＴｙｐｅＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置では、ＣＳバスラインに印加する振動電圧の振動周期を水平走査期間のＬ倍とするためには、電気的に独立なＣＳ幹線の数をＬ本とする必要があり、補助容量対向電極駆動電源もＬ個必要となる。従って、ＣＳバスラインに印加する振動電圧の振動周期を任意に長周期にしようとする場合、それに応じてＣＳ幹線の数、容量対向電極駆動電源の数が多数必要となる。このように、ＴｙｐｅＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置において、ＣＳバスラインに印加する振動電圧を長周期化するためには、ＣＳ幹線の数および容量対向電極駆動電源を増大させる必要があることから、一定の制限を受ける。【０２０８】  これに対し、本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置においては、電気的に独立なＣＳ幹線の数をＬ（Ｌは偶数）とするとき、振動電圧の振動の周期を水平走査期間の２・Ｋ・Ｌ倍（Ｋは正の整数）とすることができる。【０２０９】  このように、本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置は、ＴｙｐｅＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置よりも、大型・高精細の液晶表示装置にさらに適している。【０２１０】  以下、本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有する具体的な実施形態を説明する。以下の説明では、図１６Ａおよび図１６Ｂに示した駆動状態を実現する液晶表示装置を例示する。図１６Ａおよび図１６Ｂは、それぞれ先に示した図４Ａおよび図４Ｂに対応し、液晶層に印加される電界の向きが互いに逆の駆動状態を示している。以下では、図１６Ａに示す駆動状態を実現するための構成を説明する。なお、図１６Ｂの示す駆動状態を実現するためには、図３Ａおよび図３Ｂを参照しながら説明したのと同様に、図１６Ａに示す駆動状態を実現するためにはソースバスラインに印加する電圧および各補助容量電圧の極性を反転させればよい。これにより画素の表示極性（図中「＋」或いは「−」で表示）を反転しつつ、且つ第１、第２副画素の位置（図中「明」或いは「暗」で表示）の位置を固定できる。但し、本発明はこれに限らずソースバスラインに印加する電圧のみを反転させても良い。この場合、第１、第２副画素の位置（図中「明」或いは「暗」で表示）の位置は画素の極性反転に伴って移動するため、前記固定の場合に発生する中間階調表示時の色のにじみ等の問題を改善できる。【０２１１】  また、以下の実施形態の液晶表示装置は、図１５（ｂ）に示したように、列方向に隣接する２つの画素（ｎ行目とｎ＋１行目）の間に、ｎ行目の画素の副画素電極１８ｂとｎ＋１行目の副画素電極１８ａとの間に、これら２つの副画素電極にそれぞれ対応する副画素の補助容量に補助容量対向電圧（振動電圧）を供給する共通のＣＳバスラインＣＳＢＬが設けられた構成を備えており、このＣＳバスラインＣＳＢＬがｎ行目の画素とｎ＋１行目の画素との間を遮光する遮光層として機能する。ＣＳバスラインＣＳＢＬは、絶縁膜を介して、一部が副画素電極１８ａおよび１８ｂと重なるように配置されてもよい。【０２１２】  また、以下に例示する実施形態の液晶表示装置は、何れもＣＳバスラインに印加する振動電圧の振動周期を１水平走査期間よりも長く、電気的に独立なＣＳ幹線の数をＬ（Ｌは偶数）とするとき、振動電圧の振動の周期を水平走査期間の２・Ｋ・Ｌ倍（Ｋは正の整数）となっている。すなわち、本発明のＴｙｐｅＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置においては振動電圧の振動の周期はＬ倍にしかならなかったのに対し、本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置においては、２・Ｋ倍のファクタだけ更に振動周期を長くすることが可能であり、しかもＫは電気的に独立なＣＳ幹線の数に依存しないという利点を有している。Ｋは電気的に独立な個々のＣＳ幹線とＣＳバスラインとの接続形態に依存して決まるパラメータであり、ＣＳ幹線に対する接続形態の１周期を構成する連続したＣＳバスラインの内で共通のＣＳ幹線に接続されたＣＳバスラインの数（電気的に等価なＣＳバスラインの数）の１／２に対応する。【０２１３】  本発明による液晶表示装置の面積階調表示（マルチ画素駆動）は、画素を２つの副画素に分割し、各副画素に接続された補助容量に異なる振動電圧（補助容量対向電圧）を供給することによって、明副画素と暗副画素とを得る。明副画素は、例えば、ＴＦＴがオフとされた後の振動電圧の最初の変化が増大である場合に得られ、暗副画素は、逆に、ＴＦＴがオフとされた後の振動電圧の最初の変化が低下である場合に得られる。従って、ＴＦＴがオフされた後に振動電圧が増大されるべき副画素のＣＳバスラインを共通のあるＣＳ幹線に接続し、ＴＦＴがオフされた後に振動電圧が低下されるべき副画素のＣＳバスラインを他の共通のＣＳ幹線に接続すれば、ＣＳ幹線の数を減らすことができることになる。このＣＳバスラインのＣＳ幹線に対する接続形態による長周期化の効果を示すパラメータがＫである。【０２１４】  Ｋを大きくするとそれだけ振動電圧を長周期化できるが、Ｋは大き過ぎないことが好ましい。理由を以下に説明する。【０２１５】  Ｋを大きくすると共通のＣＳ幹線に接続された副画素の数が増えることになる。それらは異なるＴＦＴに接続されており、ＴＦＴは異なるタイミング（１Ｈの倍数）でオフされる。従って、共通のＣＳ幹線に接続されたある副画素のＴＦＴがオフされた後、その振動電圧が最初に増大する（又は低下する）までの時間と、他の副画素のＴＦＴがオフされた後、その振動電圧が最初に増大する（又は低下する）までの時間が異なることになる。Ｋが大きくなるほど、すなわち、共通のＣＳ幹線に接続されるＣＳバスラインの数が大きくなるほど、この時間の���が大きくなり、ライン状の輝度むらとして視認されるおそれがある。この輝度むらを発生させないためには、目安として、上記の時間差が走査線の数（画素行の数）の５％以下とすることが好ましい。例えば、ＸＧＡの場合には、７６８行の５％以下とすると、上記時間差が３８Ｈ以下となるように、Ｋを設定することが好ましい。なお、振動電圧の周期の下限値は、図８等を参照しながら上述した波形の鈍りによる輝度むらが生じないように設定する。例えば、４５型のＸＧＡの場合、振動周期が１２Ｈ以上であれば、波形鈍りによる問題は生じない。これらのことから、４５型程度の液晶テレビに適用する場合、Ｋを１または２として、Ｌを６、８、１０、１２とし、振動電圧の周期を１２Ｈから４８Ｈの範囲で設定すれば、輝度むらの無い高品位の表示を得ることが出来る。なお、電気的に独立なＣＳ幹線の数Ｌは、振動電圧源（補助容量対向電極駆動電源）の数や、パネル上（ＴＦＴ基板上）の配線の引きまわしなどを考慮して設定する。【０２１６】  以下に、Ｋ＝１で、Ｌ＝４、６、８、１０、１２とした例および、Ｋ＝２で、Ｌ＝４、６とした例を示し、本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置およびその駆動方法を詳細に説明する。以下の説明では、先の実施形態の説明との重複を避けるためにＣＳバスラインとＣＳ幹線との接続形態を中心に説明する。【０２１７】  ［Ｋ＝１、Ｌ＝４、振動周期：８Ｈ］
ＴｙｐｅＩＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置のマトリックス構成（ＣＳバスラインの接続形態）を図１７に、この液晶表示装置の駆動に用いられる信号の波形を図１８に示す。また、図１７の接続形態を表７に示す。図１７のマトリックス構成に対して、図１８のタイミングでＣＳバスラインに振動電圧を印加することで、図１５Ａに示した駆動状態が実現される。【０２１８】  図１７によれば各ＣＳバスラインは図の左右端の各々４本のＣＳ幹線の何れかに接続されている。よって電気的に独立なＣＳバスラインの数は４であり、Ｌ＝４となる。さらに図１７によれば、ＣＳバスラインとＣＳ幹線の接続形態に一定の規則があり、その規則は図中のＣＳバスライン８本毎の周期性を持っていることが解る。よって、Ｋ＝１（＝８／（２Ｌ））となっている。【０２１９】
【表７】
0004393548.tif 000008
【０２２０】  表７から、図１７に示すＣＳバスラインは、任意のｐについて
ＣＳＢＬ＿（ｐ      ）Ｂ，（ｐ＋  １）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  ５）Ｂ，（ｐ＋  ６）Ａ
との関係を満足するタイプ（α型）
或いは
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  １）Ｂ，（ｐ＋  ２）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  ４）Ｂ，（ｐ＋  ５）Ａ
との関係を満足するタイプ（β型）
の２種類が存在していることがわかる。すなわち、Ｍ１ａおよびＭ３ａのＣＳ幹線に接続されているＣＳバスラインはα型であり、Ｍ２ａおよびＭ４ａのＣＳ幹線に接続されているＣＳバスラインはβ型である。【０２２１】  接続形態の１周期を構成する連続する８本のＣＳバスラインは、４本のα型（Ｍ１ａに接続された２本とＭ３ａに接続された２本）、と４本のβ型（Ｍ２ａに接続された２本とＭ４ａに接続された２本）とで構成されている。【０２２２】  これを、前述のパラメータＬ、Ｋを用いて示せば、任意のｐについて
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１））Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋２）Ａ
或いは、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋２）Ａと
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ａ
の何れかで表されるＣＳバスラインの組を電気的に等価にすれば良いことがわかる。但しｐはｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝２，４，・・・である。この条件を導入する理由はα型とβ型との両方に属するＣＳバスラインは存在しないためである。【０２２３】  尚、図１８によれば、このときのＣＳバスラインに印加される振動電圧の振動周期は８Ｈ、即ち水平走査期間Ｈの２・Ｋ・Ｌ倍となっていることがわかる。【０２２４】  ［Ｋ＝１、Ｌ＝６、振動の周期：１２Ｈ］
次に、電気的に独立なＣＳ幹線の数が６本の場合の接続形態を図１９に、そのときの駆動波形を図２０に示す。また、図１９の接続形態を表８に示す。【０２２５】  図２０によれば各ＣＳバスラインは図の左右端の各々６本のＣＳ幹線の何れかに接続されている。よって電気的に独立なＣＳバスラインの数は６であり、Ｌ＝６となる。【０２２６】  さらに図１９によれば、ＣＳバスラインとＣＳ幹線の接続形態に一定の規則があり、その規則は図中のＣＳバスライン１２本毎の周期性を持っている。よって、Ｋ＝１（＝１２／（２Ｌ））となっている。【０２２７】
【表８】
0004393548.tif 000009
【０２２８】  表８から、図１９に示すＣＳバスラインの接続は、
ＣＳＢＬ＿（ｐ      ）Ｂ，（ｐ＋  １）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  ７）Ｂ，（ｐ＋  ８）Ａ
或いは
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  １）Ｂ，（ｐ＋  ２）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  ６）Ｂ，（ｐ＋  ７）Ａ
但し、ｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝２，４，・・
の組が電気的に等しいＣＳバスラインとなっている事がわかる。【０２２９】  これを、前述のパラメータＬ，Ｋを用いて示せば、任意のｐについて、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１））Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ａと
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋２）Ａ
或いは、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋２）Ａと
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ａ
の何れかで表されるＣＳバスラインの組を電気的に等価にすれば良いことがわかる。但しｐはｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝０，２，４，・・・である。【０２３０】  尚、図２０によれば、このときのＣＳバスラインに印加される振動電圧の振動周期は１２Ｈ、即ち水平走査期間の２・Ｋ・Ｌ倍となっていることがわかる。【０２３１】  ［Ｋ＝１、Ｌ＝８、振動の周期：１６Ｈ］
次に、電気的に独立なＣＳバスラインの数が８本の場合の接続形態を図２１に、そのときの駆動波形を図２２に示す。また、図２１の接続形態を表９に示す。【０２３２】  図２１によれば各ＣＳバスラインは図の左端の８本のＣＳ幹線の何れかに接続されている。よって電気的に独立なＣＳバスラインの数は８であり、Ｌ＝８となる。【０２３３】  さらに図２１によれば、ＣＳバスラインとＣＳ幹線の接続形態に一定の規則があり、その規則は図中のＣＳバスライン１６本毎の周期性を持っている。よって、Ｋ＝１（＝１６／（２Ｌ））となっている。【０２３４】
【表９】
0004393548.tif 000010
【０２３５】  表９から、図２１に示すＣＳバスラインの接続は、
ＣＳＢＬ＿（ｐ      ）Ｂ，（ｐ＋  １）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  ９）Ｂ，（ｐ＋１０）Ａ
或いは
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  １）Ｂ，（ｐ＋  ２）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  ８）Ｂ，（ｐ＋  ９）Ａ
但し、ｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝０，２，４，・・・
の組が電気的に等しいＣＳバスラインとなっている事がわかる。【０２３６】  これを、前述のパラメータＬ，Ｋを用いて示せば、任意のｐについて、ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１））Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋２）Ａ
或いは、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋２）Ａと
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ａ
の何れかで表されるＣＳバスラインの組を電気的に等価にすれば良いことがわかる。但しｐはｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝０，２，４，・・・である。【０２３７】  尚、図２２によれば、このときのＣＳバスラインに印加される振動電圧の振動周期は１６Ｈ、即ち水平走査期間の２・Ｋ・Ｌ倍となっていることがわかる。【０２３８】  ［Ｋ＝１、Ｌ＝１０、振動の周期：２０Ｈ］
次に、電気的に独立なＣＳバスラインの数が１０本の場合の接続形態を図２３に、そのときの駆動波形を図２４に示す。また、図２３の接続形態を表１０に示す。【０２３９】  図２３によれば各ＣＳバスラインは図の左右端の各々１０本のＣＳ幹線の何れかに接続されている。よって電気的に独立なＣＳバスラインの数は１０であり、Ｌ＝１０となる。さらに図２３によれば、ＣＳバスラインとＣＳ幹線の接続形態に一定の規則があり、その規則は図中のＣＳバスライン２０本毎の周期性を持っている。よって、Ｋ＝１（＝２０／（２Ｌ））となっている。【０２４０】
【表１０】
0004393548.tif 000011
【０２４１】  表１０から、図２３に示すＣＳバスラインの接続は、
ＣＳＢＬ＿（ｐ        ）Ｂ，（ｐ＋  １）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  １１）Ｂ，（ｐ＋  １２）Ａ
或いは
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  １）Ｂ，（ｐ＋  ２）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋１０）Ｂ，（ｐ＋１１）Ａ
但し、ｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝０，２，４，・・・
の組が電気的に等しいＣＳバスラインとなっている事がわかる。【０２４２】  これを、前述のパラメータＬ，Ｋを用いて示せば、任意のｐについて、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１））Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋２）Ａ
或いは、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋２）Ａと
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ａ
の何れかで表されるＣＳバスラインの組を電気的に等価にすれば良いことがわかる。但しｐはｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝０，２，４，・・・である。【０２４３】  尚、図２４によれば、このときのＣＳバスラインに印加される振動電圧の振動周期は２０Ｈ、即ち水平走査期間の２・Ｋ・Ｌ倍となっていることがわかる。【０２４４】  ［Ｋ＝１、Ｌ＝１２、振動の周期：２４Ｈ］
次に、電気的に独立なＣＳバスラインの数が１２本の場合の接続形態を図２５に、そのときの駆動波形を図２６に示す。また、図２５の接続形態を表１１に示す。【０２４５】  図２５によれば各ＣＳバスラインは図の左端の１２本のＣＳ幹線の何れかに接続されている。よって電気的に独立なＣＳバスラインの数は１２であり、Ｌ＝１２となる。さらに図２５によれば、ＣＳバスラインとＣＳ幹線の接続形態に一定の規則があり、その規則は図中のＣＳバスライン２４本毎の周期性を持っている。よって、Ｋ＝１（＝２４／（２Ｌ））となっている。【０２４６】
【表１１】
0004393548.tif 000012
【０２４７】  表１１から、図２５に示すＣＳバスラインの接続は、
ＣＳＢＬ＿（ｐ        ）Ｂ，（ｐ＋  １）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  １３）Ｂ，（ｐ＋１４）Ａ
或いは
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  １）Ｂ，（ｐ＋  ２）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋１２）Ｂ，（ｐ＋１３）Ａ
但し、ｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝０，２，４，・・・の組が電気的に等しいＣＳバスラインとなっている事がわかる。【０２４８】  これを、前述のパラメータＬ，Ｋを用いて示せば、任意のｐについて、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１））Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋２）Ａ
或いは、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋２）Ａと
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ａ
の何れかで表されるＣＳバスラインの組を電気的に等価にすれば良いことがわかる。但しｐはｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝０，２，４，・・・である。【０２４９】  尚、図２６によれば、このときのＣＳバスラインに印加される振動電圧の振動周期は２４Ｈ、即ち水平走査期間の２・Ｋ・Ｌ倍となっていることがわかる。【０２５０】  以上の説明では、いずれもパラメータＫ＝１の場合であった。次に、パラメータＫの値が２となる場合について説明する。【０２５１】  ［Ｋ＝２、Ｌ＝４、振動の周期：１６Ｈ］
パラメータＫの値が２で、電気的に独立なＣＳバスラインの数が４本の場合の接続形態を図２７に、そのときの駆動波形を図２８に示す。また、図２７の接続形態を表１２に示す。【０２５２】  図２７によれば各ＣＳバスラインは図の左右端の各々４本のＣＳ幹線の何れかに接続されている。よって電気的に独立なＣＳバスラインの数は４であり、Ｌ＝４となる。さらに図２７によれば、ＣＳバスラインとＣＳ幹線の接続形態に一定の規則があり、その規則は図中のＣＳバスライン１６本毎の周期性を持っている。よって、Ｋ＝２（＝１６／（２Ｌ））となっている。【０２５３】
【表１２】
0004393548.tif 000013
【０２５４】  表１２から、図２７に示すＣＳバスラインの接続は、
ＣＳＢＬ＿（ｐ        ）Ｂ，（ｐ＋  １）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ  ＋  ２）Ｂ，（ｐ＋  ３）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ  ＋  ９）Ｂ，（ｐ＋  １０）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  １１）Ｂ，（ｐ＋１２）Ａ
或いは
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  １）Ｂ，（ｐ＋  ２）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ  ＋  ３）Ｂ，（ｐ＋  ４）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  ８）Ｂ，（ｐ＋  ９）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋１０）Ｂ，（ｐ＋１１）Ａ
但し、ｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝０，２，４，・・・
の組が電気的に等しいＣＳバスラインとなっている事がわかる。【０２５５】  これを、前述のパラメータＬ，Ｋを用いて示せば、任意のｐについて、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（１−１））Ｂ，（ｐ＋２・（１−１）＋１）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１））Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（１−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（１−１）＋Ｋ・Ｌ＋２）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋２）Ａ
或いは、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（１−１）＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（１−１）＋２）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋２）Ａと
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（１−１）＋Ｋ・Ｌ）Ｂ，（ｐ＋２・（１−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ａ
の何れかで表されるＣＳバスラインの組を電気的に等価にすれば良いことがわかる。但しｐはｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝０，２，４，・・・である。【０２５６】  尚、図２８によれば、このときのＣＳバスラインに印加される振動電圧の振動周期は、１６Ｈ、即ち水平走査期間の２・Ｋ・Ｌ倍となっていることがわかる。【０２５７】  ［Ｋ＝２、Ｌ＝６、振動の周期：２４Ｈ］
パラメータＫの値が２で、電気的に独立なＣＳバスラインの数が６本の場合の接続形態を図２９に、そのときの駆動波形を図３０に示す。また、図２９の接続形態を表１３に示す。【０２５８】  図２９によれば各ＣＳバスラインは図の左右端の各々６本のＣＳ幹線の何れかに接続されている。よって電気的に独立なＣＳバスラインの数は６であり、Ｌ＝６である。さらに図２９によれば、ＣＳバスラインとＣＳ幹線の接続形態に一定の規則があり、その規則は２４本毎の周期性を持っている。よって、Ｋ＝２（＝２４／（２Ｌ））となっている。【０２５９】
【表１３】
0004393548.tif 000014
【０２６０】  表１３から、図２９に示すＣＳバスラインの接続は、
ＣＳＢＬ＿（ｐ        ）Ｂ，（ｐ＋  １）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ  ＋  ２）Ｂ，（ｐ＋  ３）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ  ＋  １３）Ｂ，（ｐ＋  １４）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  １５）Ｂ，（ｐ＋１６）Ａ
或いは
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  １）Ｂ，（ｐ＋  ２）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ  ＋  ３）Ｂ，（ｐ＋  ４）Ａ
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋  １２）Ｂ，（ｐ＋  １３）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋１４）Ｂ，（ｐ＋１５）Ａ
但し、ｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝０，２，４，・・・
の組が電気的に等しいＣＳバスラインとなっている事がわかる。【０２６１】  これを、前述のパラメータＬ，Ｋを用いて示せば、任意のｐについて
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（１−１））Ｂ，（ｐ＋２・（１−１）＋１）Ａ
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１））Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ａ、
と
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（１−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（１−１）＋Ｋ・Ｌ＋２）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋２）Ａ
或いは、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（１−１）＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（１−１）＋２）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋２）Ａと
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（１−１）＋Ｋ・Ｌ）Ｂ，（ｐ＋２・（１−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ａ
の何れかで表されるＣＳバスラインの組を電気的に等価にすれば良いことがわかる。但しｐはｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝０，２，４，・・・である。【０２６２】  尚、図３０によれば、このときのＣＳバスラインに印加される振動電圧の振動周期は２４Ｈ、即ち水平走査期間の２・Ｋ・Ｌ倍となっていることがわかる。【０２６３】  上記の実施形態では、パラメータＫ及びＬに関して、Ｋ＝１のときのＬ＝４，６，８，１０，１２及びＫ＝２のときのＬ＝４，６の場合について述べたが、本発明のＴｙｐｅＩＩの構成を有する実施形態はこれに限定されない。【０２６４】  Ｋの値は正の整数、即ちＫ＝１，２，３，４，５，６，７，８，９，・・・であればよく、Ｌの値は偶数、即ちＬ＝２，４，６，８，１０，１２，１４，１６，１８，・・・であればよく、且つＫ及びＬは前記それぞれの範囲から独立に設定することが出来る。【０２６５】  この場合のＣＳ幹線とＣＳバスラインの接続については前述の規則に従えばよい。【０２６６】  即ち、前記パラメータＫ、Ｌの値がそれぞれＫ、Ｌのとき（Ｋ＝Ｋ，Ｌ＝Ｌ）、同一の幹線に接続されるＣＳバスライン、即ち、電気的に等価のＣＳバスラインを
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（１−１））Ｂ，（ｐ＋２・（１−１）＋１）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（２−１））Ｂ，（ｐ＋２・（２−１）＋１）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（３−１））Ｂ，（ｐ＋２・（３−１）＋１）Ａ、
・
・
・
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１））Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ａ
と、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（１−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（１−１）＋Ｋ・Ｌ＋２）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（２−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（２−１）＋Ｋ・Ｌ＋２）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（３−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（３−１）＋Ｋ・Ｌ＋２）Ａ、・
・
・
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（３−１）＋Ｋ・Ｌ＋２）Ａ
或いは
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（１−１）＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（１−１）＋２）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（２−１）＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（２−１）＋２）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（３−１）＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（３−１）＋２）Ａ、
・
・
・
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋１）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋２）Ａと
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（１−１）＋Ｋ・Ｌ）Ｂ，（ｐ＋２・（１−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（２−１）＋Ｋ・Ｌ）Ｂ，（ｐ＋２・（２−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ａ、
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（３−１）＋Ｋ・Ｌ）Ｂ，（ｐ＋２・（３−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ａ、
・
・
・
ＣＳＢＬ＿（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ）Ｂ，（ｐ＋２・（Ｋ−１）＋Ｋ・Ｌ＋１）Ａ
とすれば良い。但しｐはｐ＝１，３，５，・・・もしくはｐ＝０，２，４，・・・である。【０２６７】  更に、前記パラメータＫ、Ｌの値がそれぞれＫ、Ｌのとき（Ｋ＝Ｋ，Ｌ＝Ｌ）、ＣＳバスラインに印加する振動電圧の振動の周期は水平走査時間の２・Ｋ・Ｌ倍とすれば良い。【０２６８】  尚、ここまでの説明では隣接の絵素の第１副画素と第２副画素のＣＳバスラインは共通であったが、無論それぞれの副画素に対応する電気的に等価な２本以上のＣＳバスラインに分割してもよい。【０２６９】  上述したように、ＴｙｐｅＩまたはＴｙｐｅＩＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置は、ＣＳバスライン（補助容量配線）に印加する振動電圧の振動周期を長くすることができるので、特に大型あるいは高精細の液晶表示パネルに上記特許文献５に記載されている面積階調表示技術を好適に適用することができる。さらに、ＴｙｐｅＩＩの構成を有する液晶表示装置では、列方向に隣接する画素の副画素に対して共通のＣＳバスラインから振動電圧を供給することが可能となる。従って、ＣＳバスラインを列方向の隣接する画素間に配置することによって、遮光層（ブラックマトリクス：ＢＭ）として兼用することができるので、ＴｙｐｅＩの構成を有する実施形態の液晶表示装置よりもＣＳバスラインの本数を減らせる上に、ＴｙｐｅＩの液晶表示装置では別途設ける必要であった遮光層を省略することにより、画素開口率を向上できるという利点が得られる。【０２７０】  図３１（ａ）、（ｂ）および（ｃ）にＴｙｐｅＩの３つの代表的な構成ＴｙｐｅＩ−１、ＴｙｐｅＩ−２およびＴｙｐｅＩ−３を示し、図３２（ａ）、（ｂ）および（ｃ）にＴｙｐｅＩＩの３つの代表的な構成ＴｙｐｅＩＩ−１、ＴｙｐｅＩＩ−２およびＴｙｐｅＩＩ−３を示す。これらの図において、ゲートバスラインをＧで示し、ゲートバスラインの番号を００１、００２などの数字で示す。画素（「ドット」とも言う）行はゲートバスラインＧに対応付けられ、ゲートバスラインの番号（００１など）は、画素行の番号も示す。一方、画素列はａ、ｂおよびｃで示す。従って、第１行の画素は、１−ａ、１−ｂ、１−ｃ・・・と表記し、第１列の画素は、１−ａ、２−ａ、３−ａ・・・と表記する。【０２７１】  また、ＣＳバスラインは、その種類、即ち接続されているＣＳ幹線に応じて示す。すなわち、ＣＳ１と付したＣＳバスラインは第１のＣＳ幹線ＣＳ１に接続されており、ＣＳ２と付したＣＳバスラインは第２のＣＳ幹線ＣＳ２に接続されている。図３１および図３２に示した６つの構成はいずれも１０種類のＣＳ幹線（すなわちＣＳ電圧）を有しており、図中の上から順にＣＳ１〜ＣＳ１０に接続されたＣＳバスラインが巡回的に配置されている。【０２７２】  各画素は２つの副画素を有しており、副画素毎に設けられている補助容量の補助容量対向電極に接続されているＣＳバスラインの番号が若い方の副画素をＡで示し、他方をＢで示す。例えば、図３１の第１行の画素１−ａは、ＣＳ幹線ＣＳ１に接続された補助容量を有する副画素１−ａ−Ａと、ＣＳ幹線ＣＳ２に接続された補助容量を有する副画素１−ａ−Ｂとを有している。また、各画素が有する２つの副画素の内、暗副画素にハッチングを付している。図３１および図３２に示した６つの構成例はいずれも上述したように１Ｈ１ドット反転駆動においてフリッカーが観察されない配列となっている。【０２７３】  上述したように、ＴｙｐｅＩおよびＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置のように、複数の電気的に独立なＣＳ幹線を設けて、補助容量対向電極に印加する振動電圧の振動の周期を長くする構成とすると、振動電圧の波形鈍りが抑制されるが、別の要因で表示品位が低下することがある。その理由を以下に説明する。【０２７４】  表示品位が低下する理由は、ＣＳバスラインに供給する振動電圧（ＣＳ電圧）の周期と垂直走査期間との不整合に起因しているので、まず、垂直走査期間について説明する。以下の説明では、簡単のために、垂直走査期間＝フレーム期間として説明する。【０２７５】  表示装置に入力される映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）は、映像を表示する有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）と、映像を表示しない垂直帰線期間（Ｖ−Ｂｌａｎｋ）とからなっており、映像を表示する有効表示期間は液晶パネルの表示エリア（有効な画素の行数）により決定されるが、垂直帰線期間は信号処理のための期間であるため、必ずしも一定ではなく、例えばテレビ受像機を製造するセットメーカによって異なる。例えば、表示エリアの画素行数が７６８行である場合（ＸＧＡ）、有効表示期間は７６８×水平走査期間（Ｈ）であり（７６８Ｈと表記する）で一定であるが、垂直帰線期間を３５Ｈとして垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）を８０３Ｈとする場合もあれば、垂直帰線期間を３６Ｈとして垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）を８０４Ｈとする場合もある。さらには、１垂直走査期間毎に垂直帰線期間を奇数と偶数（例えば８０３Ｈと８０４Ｈ）とする場合すらある。【０２７６】  ＣＳ電圧はフレーム期間（＝垂直帰線期間＋有効表示期間）の間、振幅を繰り返しているが、垂直帰線期間が不確定であるため、振幅周期の途中で次のフレーム期間が始まってしまい、１フレーム目の信号処理と２フレーム目の信号処理のつながりの部分でＣＳ電圧の振幅周期が乱れることがあった。例えば、図３３Ａに示すＴｙｐｅＩおよび図３３Ｂに示すＴｙｐｅＩＩのいずれの場合においても、１フレーム目と２フレーム目とのつながり部分でＣＳ電圧の波形の周期が乱れている。これを映像で見ると、明るい画素行と暗い画素行が周期的に現れ、表示品位を著しく低下させることが判った。例えば、図３４に示すように、５画素行ごと、すなわち１０本のＣＳバスライン（１０相のＣＳ幹線）毎に、暗／明が周期的に見られる。また、図３８に示すＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置においては、１０画素行毎に暗／明が周期的に見られる。【０２７７】  この現象について具体的に説明する。【０２７８】  垂直走査期間Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈ、有効表示期間Ｖ−Ｄｉｓｐ＝７６８Ｈ、垂直帰線期間Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝３５Ｈ、ＣＳ電圧が１０種類（「１０相」ということもある）で５Ｈ毎に第１電圧レベル（ここではＨｉｇｈレベル）、第２電圧レベル（ここではＬｏｗレベル）が切り替る場合で、１Ｈドット反転でフレーム反転している液晶表示装置を例にする。この液晶表示装置の等価回路とＣＳ幹線との接続図を図３５Ａおよび図３５Ｂに示す。また、ＣＳ電圧とゲート電���（ゲートバスラインの電圧、ゲート信号とも言う）とのタイミングの関係を図３６に示す。【０２７９】  図３５Ａおよび図３５Ｂに示す接続形態は、図３１（ａ）に示したＴｙｐｅＩ−１に対応し、第１画素行の副画素１−ａ−Ａ，１−ｂ−Ａ，１−ｃ−Ａ・・・と第６画素行の副画素６−ａ−Ａ，６−ｂ−Ａ，６−ｃ−Ａ・・・はＣＳ幹線ＣＳ１に接続されており、第１画素行の副画素１−ａ−Ｂ，１−ｂ−Ｂ，１−ｃ−Ｂ・・・と第６画素行の副画素６−ａ−Ｂ，６−ｂ−Ｂ，６−ｃ−Ｂ・・・はＣＳ幹線ＣＳ２に接続されており、第２画素行の副画素２−ａ−Ａ，２−ｂ−Ａ，２−ｃ−Ａ・・・と第７画素行の副画素７−ａ−Ａ，７−ｂ−Ａ，７−ｃ−Ａ・・・はＣＳ幹線ＣＳ３に接続されている。【０２８０】  図３６に示すように、第１画素行にデータが書き込まれ、第１画素行のゲートバスラインに接続されたＴＦＴがオフされた後、ＣＳ電圧の最初の電圧レベルの切り替り（ここでは第２電圧レベルから第１電圧レベルへの電圧上昇）が起こり、その後５Ｈ毎に第１電圧レベルと第２電圧レベルとの切り替えが続く（振動の周期は１０Ｈ、デューティー比は１：１）。同様に、第２画素行、第３画素行・・・と、それぞれ対応するゲートバスラインに接続されたＴＦＴがオフされた後、それぞれ対応するＣＳ電圧が上昇または降下した後、５Ｈ毎に第１電圧レベルと第２電圧レベルとの切り替えが続く。【０２８１】  あるフレームにおいて、ＴＦＴがオフされた後（例えば、ＴＦＴがオフされた時点から１Ｈ後）の最初のＣＳ電圧の切り替りが第２電圧レベルから第１電圧レベルへの切り替わりであった場合（上昇）、次のフレームでは極性が反転するため（フレーム反転駆動）、先のフレームの時と同じタイミング（例えばＴＦＴがオフされた時点から１Ｈ）で、ＴＦＴがオフされた後の最初のＣＳ電圧の切り替りは第１電圧レベルから第２電圧レベルへとなる（降下）。ＣＳ電圧は５Ｈ毎に第１電圧レベルと第２電圧レベルへと切り替るため、第１電圧レベル５Ｈ＋第２電圧レベル５Ｈ＝１０Ｈを１周期とすると、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈの場合は８０周期＋３Ｈとなり、フレーム内の最初のＣＳ電圧の切り替りが第２電圧レベルから第１電圧レベルである場合、最後（８０３Ｈ後）は第１電圧レベルで終了する。次のフレームは第１電圧レベルから第２電圧レベルの切り替りであるため、前のフレームから続けて第１電圧レベルから第２電圧レベルへと切り替るが、このとき、ＣＳ電圧の５Ｈ毎の切り替りが崩れて、図３７に示すように、第２電圧レベル：５Ｈ、第１電圧レベル：３Ｈ、第２電圧レベル：５Ｈとなる。【０２８２】  ここで、第１画素行（Ｇ：００１）の副画素（１−ａ−Ａ，１−ｂ−Ａ，１−ｃ−Ａ・・・）および第６画素行（Ｇ：００６）の副画素（６−ａ−Ａ，６−ｂ−Ａ，６−ｃ−Ａ・・・）は同じＣＳ幹線ＣＳ１に接続されており、第１画素行の副画素１−ａ−Ａ，１−ｃ−Ａ，・・・は、第１画素行のＴＦＴがオフされた後の最初のＣＳ電圧の変化が第２電圧レベルから第１電圧レベルへの切り替り（上昇）であるため、明るくなる。一方、第６画素行の画素も同じＣＳ幹線ＣＳ１に接続されており、第６画素行のＴＦＴがオフされた後の最初のＣＳ電圧の変化が第１電圧レ��ルから第２電圧レベルへの切り替り（降下）であるため、第６画素行の副画素６−ａ−Ａ，６−ｃ−Ａ，・・・は明るくなる（図３７）。【０２８３】  このとき、第１画素行の副画素１−ａ−Ａ，１−ｃ−ＡはＣＳ１の振動電圧の第２電圧レベルから第１電圧レベルの切替え（上昇）を利用して明るい副画素となるのに対し、第６画素行の副画素６−ａ−Ａ，６−ｃ−Ａは第１電圧レベルから第２電圧レベルへの切替え（降下）を利用して明るい副画素となる。【０２８４】  従って、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈの場合、ある１フレーム内の第１画素行の副画素１−ａ−Ａ，１−ｃ−Ａ・・・と第６画素行の副画素６−ａ−Ａ，６−ｃ−Ａ，・・・に印加される電圧の実効値（図３７中のハッチング部の面積）を比較すると、第６画素行の副画素６−ａ−Ａ，６−ｃ−Ａ，・・・の方が、濃い斜線部の面積（幅２Ｈ：５Ｈ−３Ｈ）に相当する分だけ、副画素１−ａ−Ａ，１−ｃ−Ａ，・・・よりも大きい。すなわち、副画素６−ａ−Ａ，６−ｃ−Ａ，・・・の方が、輝度が高くなる。【０２８５】  このように、第１，６，１１，１６，２１，２６と５画素行毎に同一のＣＳ幹線に接続していても、第６，１６，２６画素行の明副画素は第１，１１，２１画素行の明副画素よりも明るくなる。これは明副画素に接続されているＣＳ幹線（ＣＳ１，ＣＳ３，ＣＳ５，ＣＳ７，ＣＳ９）すべてに言えることであるため、映像を見たときには図３４に示したように、第１画素行から第５画素行は暗く、第６画素行から第１０画素行は明るく、第１１画素行から第１５画素行は暗くと、５画素行毎に明暗のスジとなって見える。なお、ここでは、表示への寄与は明副画素の方が暗副画素よりも大きいので、明副画素について説明し、暗副画素についての説明は省略した。【０２８６】  次に、別の実例について述べる。【０２８７】  例えば、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈ、Ｖ−Ｄｉｓｐ＝７６８Ｈ、Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝３５Ｈ、ＣＳが１０相で１０Ｈ毎に第１電圧レベルと第２電圧レベルとが切り替る場合で、１Ｈドット反転でフレーム反転している液晶表示装置を例にする。この液晶表示装置の等価回路とＣＳ幹線との接続図を図３９Ａ〜図３９Ｃに示す。【０２８８】  図３９Ａ〜図３９Ｃに示す接続形態は、図３２（ａ）に示したＴｙｐｅＩＩ−１に対応し、第１画素行の副画素１−ａ−Ａ，１−ｂ−Ａ，１−ｃ−Ａ・・・と第１１画素行の副画素１１−ａ−Ｂ，１１−ｂ−Ｂ，１１−ｃ−Ｂ・・・と第１２画素行の副画素１２−ａ−Ａ，１２−ｂ−Ａ，１２−ｃ−Ａ・・・はＣＳ幹線ＣＳ１に接続されており、第１画素行の副画素１−ａ−Ｂ，１−ｂ−Ｂ，１−ｃ−Ｂ・・・と第２画素行の副画素２−ａ−Ａ，２−ｂ−Ａ，２−ｃ−Ａ・・・と第１０画素行の副画素１０−ａ−Ｂ，１０−ｂ−Ｂ，１０−ｃ−Ｂ・・・と第１１画素行の副画素１１−ａ−Ａ，１１−ｂ−Ａ，１１−ｃ−Ａ・・・はＣＳ幹線ＣＳ２に接続されており、第２画素行の副画素２−ａ−Ｂ，２−ｂ−Ｂ，２−ｃ−Ｂ・・・と第３画素行の副画素３−ａ−Ａ，３−ｂ−Ａ，３−ｃ−Ａ・・・と第１３画素行の副画素１３−ａ−Ｂ，１３−ｂ−Ｂ，１３−ｃ−Ｂ・・・と第１４画素行の副画素１４−ａ−Ａ，１４−ｂ−Ａ，１４−ｃ−Ａ・・・はＣＳ幹線ＣＳ３に接続��れている。【０２８９】  図４０に示すように、第１画素行のデータが書き込まれ、第１画素行のゲートバスラインに接続されたＴＦＴがオフされた後、ＣＳ電圧の最初の電圧レベルの切り替り（ここでは第２電圧レベルから第１電圧レベルへの電圧上昇）が起こり、その後１０Ｈ毎に第１電圧レベルと第２電圧レベルとの切り替りが続く（振動の周期は２０Ｈ、デューティー比は１：１）。同様に、第２画素行、第３画素行と、それぞれ対応するゲートバスラインに接続されたＴＦＴがオフされた後、それぞれ対応するＣＳ電圧が上昇または降下した後、１０Ｈ毎に第１電圧レベルと第２電圧レベルとの切り替えが続く。【０２９０】  あるフレームにおいて、ＴＦＴがオフされた後（例えば、ＴＦＴがオフされた時点から２Ｈ後）の最初のＣＳ電圧の切り替りが第２電圧レベルから第１電圧レベルへの切り替わりであった場合（上昇）、次のフレームでは極性が反転するため（フレーム反転駆動）、先のフレームの時と同じタイミング（例えば、ＴＦＴがオフされた時点から２Ｈ）で、ＴＦＴがオフされた後の最初のＣＳ電圧の切り替りは第１電圧レベルから第２電圧レベルへとなる（降下）。ＣＳ電圧は１０Ｈ毎に第１電圧レベルと第２電圧レベルと切り替るため、第１電圧レベル１０Ｈ＋第２電圧レベル１０Ｈ＝２０Ｈを１周期とすると、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３の場合は４０周期＋３Ｈとなり、フレーム内の最初のＣＳ電圧の切り替りが第２電圧レベルから第１電圧レベルである場合、最後（８０３Ｈ後）は第１電圧レベルで終了する。次のフレームは第１電圧レベルから第２電圧レベルの切り替りであるため、前フレームから続けて第１電圧レベルから第２電圧レベルと切り替るが、このとき、ＣＳ電圧の１０Ｈ毎の切り替りが崩れて、図４１に示すように、第２電圧レベル：１０Ｈ、第１電圧レベル：３Ｈ、第２電圧レベル：１０Ｈとなる。【０２９１】  ここで、第１画素行（Ｇ：００１）の副画素（１−ａ−Ａ，１−ｂ−Ａ，１−ｃ−Ａ・・・）と第１１画素行（Ｇ：０１１）の副画素（１１−ａ−Ｂ，１１−ｂ−Ｂ，１１−ｃ−Ｂ・・・）と第１２画素行（Ｇ：０１２）の副画素（１２−ａ−Ａ，１２−ｂ−Ａ，１２−ｃ−Ａ・・・）が同じＣＳ幹線ＣＳ１に接続されており（図３８および図３９Ａ〜図３９Ｃ参照）、第１画素行の副画素１−ａ−Ａ，１−ｃ−Ａ，・・・のＴＦＴがオフされた後の最初のＣＳ電圧の変化が第２電圧レベルから第１電圧レベルへ切り替り（上昇）であるため、明るくなる。第１１画素行の副画素と第１２画素行の副画素も同じＣＳ幹線ＣＳ１に接続されており、第１２画素行のＴＦＴがオフされた後の最初のＣＳ電圧の変化が第１電圧レベルから第２電圧レベルへの切り替り（降下）であるため、第１２画素行の副画素１２−ａ−Ａ，１２−ｃ−Ａ，・・・は明るくなり、第１１画素行の副画素１１−ａ−Ｂ，１１−ｃ−Ｂ，・・・は暗くなる。【０２９２】  このとき、第１画素行の画素１−ａ−Ａ，１−ｃ−ＡはＣＳ１の振動電圧の第２電圧レベルから第１電圧レベルの切替え（上昇）を利用して明るい副画素となるのに対して、第１２画素行の副画素１２−ａ−Ａ，１２−ｃ−Ａは第１電圧レベルから第２電圧レベルの切り替え（降下）を利用して明るい副画素となる。【０２９３】  従って、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈの場合、ある１フレーム内の第１画素行の副画素１−ａ−Ａ，１−ｃ−Ａ，・・・と第１２画素行の副画素１２−ａ−Ａ，１２−ｃ−Ａ，・・・に印加される電圧の実効値（図４１Ｃ中のハッチング部の面積）を比較すると、第１２画素行の副画素１２−ａ−Ａ，１２−ｃ−Ａ，・・・の方が、濃い斜線部の面積（幅７Ｈ＝１０Ｈ−３Ｈ）に相当する分だけ、副画素１−ａ−Ａ，１−ｃ−Ａ，・・・よりも大きい。すなわち、副画素１２−ａ−Ａ，１２−ｃ−Ａ，・・・の方が、輝度が高くなる。【０２９４】  このように、第１，１２，２１，３２，４１，５２と約１０画素行毎に同一のＣＳ幹線に接続していても、第１２，３２，５２画素行の明副画素は第１，２１，３１画素行の明副画素よりも明るくなる。これはすべてのＣＳ幹線に言えることであるため、映像を見たときには図３８に示したように、第１画素行から第１０画素行は暗く、第１１画素行から第２０画素行は明るく、第２１画素行から第３０画素行は暗くと、１０画素行毎に明暗のスジとなって見える。なお、ここでは、表示への寄与は明副画素の方が暗副画素よりも大きいので、明副画素について説明し、暗副画素についての説明は省略した。【０２９５】  なお、図４１Ｃにおいて、第１画素行、第３画素行、第５画素行、第７画素行・・・と、第２画素行、第４画素行、第６画素行、第８画素行・・・でも、副画素への印加電圧の実効値は、図中の横縞部（幅１Ｈ）の分だけ輝度が異なることとなるが、この明暗は１画素行毎に生じるため、全体の表示としては非常に認識され難いので、問題とならない。【０２９６】  以下に説明する実施形態の液晶表示装置およびその駆動方法は、上記の問題を解決することができる。【０２９７】  以下の実施形態の液晶表示装置は、複数のＣＳバスライン（ＣＳ幹線）のそれぞれが供給するＣＳ電圧は、入力映像信号の１垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）内に、第１波形を有する第１期間（Ａ）と、第２波形を有する第２期間（Ｂ）とを有し、第１期間と第２期間との和が垂直走査期間と等しく（Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝Ａ＋Ｂ）、第１波形は、第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間を水平走査期間（Ｈ）の２以上の整数倍の第１周期（ＰＡ）で振動する波形であり、第２波形は、連続する２０以下の所定数の垂直走査期間毎にＣＳ電圧の実効値が、所定の一定値をとるように設定されている。例えば１０相のＣＳ幹線で１０種類のＣＳ電圧を供給する場合、全てのＣＳ電圧の実効値が所定の一定値となるように設定する。【０２９８】  上述したスジが見える原因の説明から理解されるように、同じＣＳ幹線に接続された異なる画素行に接続された補助容量対向電圧の実効値が所定の一定値となるように構成すれば、スジは発生しない。ここで、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）においては、ＣＳ電圧は一定周期で第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間で振幅を行う必要があるが、映像を表示しない垂直帰線期間（Ｖ−Ｂｌａｎｋ）では一定周期で第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間で振幅を行う必要はなく、連続する２０以下の所定数の垂直走査期間毎にＣＳ電圧の実効値が所定の一定値をとれば、表示画面全体が均一となる。上記所定数が２０を超えるとＣＳ電圧の実効値を所定の一定値とした効果が十分に得られず（時間平均効果が得られず）、スジが視認される恐れがある。【０２９９】  なお、上記第１期間は有効表示期間に対応付けられ、上記第２期間は垂直帰線期間に対応付けられるが、それぞれ位相は一致せず、期間の長さも正確には一致しない（一致する必要がない）。上述したように、本明細書において、垂直走査期間は、ある走査線が選択され次にその走査線が選択されるまでの期間と定義した。すなわち、あるゲートバスラインに印加されるゲート電圧がハイレベルになる時間間隔が垂直走査期間である。一方、ＣＳ電圧は対応するゲートバスラインに接続されたＴＦＴがオフとされた後所定の時間（例えば０Ｈから２Ｈの時間）が経過した後で、第１電圧レベルから第２電圧レベルへ、または第２電圧レベルから第１電圧レベルへと所定の変化（上昇または降下）をした後、第１電圧レベルと第２電圧レベルとの切り替りが続く。すなわち、当該ＴＦＴがオンとされた時には既に第１周期（ＰＡ）で振動する波形となっている必要があるので、位相（期間の開始点）はその分だけ垂直走査期間の開始点からずれることになる。これらのことは後に具体例を示して詳細に説明する。【０３００】  また、２０以下の所定数の連続する垂直走査期間内で一定となる補助容量対向電圧の実効値の所定値は、例えば、第１波形の第１電圧レベルと第２電圧レベルとの平均値または実効値と等しく設定されるが、これと一致する必要はなく、第２波形の平均値または実効値と一致する必要もない。また、第１波形は振動波であるが、第２波形は振動波であっても、振動波でなくてもよい。また、第２波形が振動波の場合であっても、その電圧レベル（第３電圧レベルと第４電圧レベル）は、第１波形の電圧レベル（第１電圧レベルおよび第２電圧レベル）と一致する必要もない。しかし、第１波形および第２波形のいずれもが第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間で振動する波形で、デューティーが１：１の矩形波を選択すると駆動回路を簡単にできる利点が得られる。振動波形としては矩形波の他に、正弦波、三角波などの波形でもよい。また、第２波形が振動波で無い場合は、第１電圧レベル、第２電圧レベルに加え、それとは異なる第５電圧レベルからなる波形を用いる。【０３０１】  ＣＳ電圧の実効値が所定の一定値となる期間は、４以下とすることが好ましい。同じＣＳ幹線から供給される、異なる画素行の補助容量対向電極の電圧の実効値が異なる原因は、上述したように、垂直走査期間がＣＳ電圧の振動の周期の整数倍とならないからであり、また、垂直走査期間の内の垂直帰線期間が不確定であることによる。垂直帰線期間は不確定ではあるものの、４垂直走査期間（４フレーム期間）あれば、現在利用されているほぼ全ての駆動方法において、ＣＳ電圧の実効値を所定の一定値とすることができる。例えば、垂直帰線期間を垂直走査期間毎に水平走査期間の奇数倍と偶数倍とに切り替える駆動方法においても、垂直帰線期間を切り替える周期（２垂直走査期間）の倍の期間（４垂直走査期間）あれば実効値を所定の一定値にすることができる。垂直帰線期間が水平走査期間の奇数倍または偶数倍に固定されている場合には、２垂直走査期間あれば、実効値を所定の一定値にすることができる。【０３０２】  第１波形の振動の周期（第１周期ＰＡ）は、水平走査期間（Ｈ）の２以上の整数倍であり、電気的に独立なＣＳ幹線の数をＬ本（Ｌは偶数）とし、ＴｙｐｅＩの構成を採用すると、水平走査期間のＬ倍（Ｌ・Ｈ）とできる。また、ＴｙｐｅＩＩの構成を採用すると、水平走査期間の２・Ｋ・Ｌ倍（Ｋは正の整数）とできる。このとき、第１電圧レベルにある期間と第２電圧レベルにある期間とは互いに等しく設定されることが好ましい。【０３０３】  また、垂直走査期間の内でＣＳ電圧が第１波形をとる第１期間以外の期間、すなわち第２波形をとる第２期間が水平走査期間の偶数倍の場合、第２期間において、第２波形が第１電圧レベルにある期間と第２電圧レベルにある期間とを互いに等しくすれば、各第２波形の実効値を第１電圧レベルと第２電圧レベルとの平均値で一定にすることができる。これは、フレーム反転駆動の場合でもフレーム反転駆動を行わない場合でもよい。【０３０４】  フレーム反転駆動を行う場合で、第２期間が水平走査期間の奇数倍のとき、ある垂直走査期間の第２期間において、第１電圧レベルにある期間は第２電圧レベルにある期間よりも１水平走査期間分だけ短く、当該垂直走査期間の次の垂直走査期間の第２期間においても、第１電圧レベルにある期間を第２電圧レベルにある期間よりも１水平走査期間分だけ短くすることによって、連続する２つの垂直走査期間における第２波形の実効値を一定の値にすることができる。【０３０５】  また、フレーム反転駆動を行う場合、第１期間を第１周期の半整数（整数＋１／２）倍に設定すればよい。【０３０６】  例えば、表示領域がＮ行の画素行で構成されており、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）が水平走査期間のＮ倍（Ｎ・Ｈ）であるとき、第１周期をＰＡとすると、第１期間（Ａ）が、Ａ＝［Ｉｎｔ｛（Ｎ・Ｈ−ＰＡ／２）／ＰＡ｝＋１／２］・ＰＡ＋Ｍ・ＰＡの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味するものとし、Ｍは０以上の整数）を満足するように設定する。【０３０７】  あるいは、垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が水平走査期間のＱ倍（Ｑ・Ｈ）であるとき（Ｑは正の整数）、第１周期をＰＡとすると、第１期間（Ａ）が、Ａ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ・Ｈ−ＰＡ／２）／ＰＡ｝＋１／２〕・ＰＡの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味するものとする）を満足するように設定してもよい。【０３０８】  あるいは、垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が水平走査期間のＱ倍（Ｑ・Ｈ）であるとき（Ｑは正の整数）、第１周期をＰＡとすると、第１期間（Ａ）が、Ａ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ・Ｈ−３・ＰＡ／２）／ＰＡ｝＋１／２〕・ＰＡの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味するものとする）を満足するように設定してもよい。【０３０９】  第１期間を上記のいずれに設定するかは、ＣＳバスラインの接続形態（ＴｙｐｅＩまたはＴｙｐｅＩＩ）に依存して適宜選択できる。上述したように、第１周期ＰＡはＴｙｐｅＩの場合にはＬ・Ｈとなり、ＴｙｐｅＩＩの場合には２・Ｋ・Ｌ・Ｈとなる。従って、それぞれの液晶表示装置の画素行の数Ｎおよび補助容量幹線の数Ｌに応じて、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）および／また��垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）に基づいて、上記式を用いて第１期間（Ａ）および第２期間（Ｂ）を決定すればよい。なお、第２期間（Ｂ）は垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）から第１期間（Ａ）を減算することによって求められる。【０３１０】  第２期間におけるＣＳ電圧の波形、すなわち第２波形は、第３電圧レベルと第４電圧レベルとの間を振動する波形として、第３電圧レベルと第４電圧レベルとの平均値が第１波形の第１電圧レベルと第２電圧レベルとの平均値と等しく設定することが好ましく、第３電圧レベルを第１電圧レベルと等しく設定し、第４電圧レベルを第２電圧レベルと等しく設定することが、回路を簡単にする上で最も好ましい。【０３１１】  このとき、Ｂ／Ｈが偶数の場合には、第３電圧レベルにある期間と、第４電圧レベルにある期間とが互いに等しくなる波形とする。Ｂ／Ｈが奇数の場合には、ある垂直走査期間においては、第３電圧レベルにある期間は第４電圧レベルにある期間よりも１水平走査期間分だけ短く、当該垂直走査期間の次の垂直走査期間の第２期間においても、第３電圧レベルにある期間は第４電圧レベルにある期間よりも１水平走査期間分だけ短く設定する。【０３１２】  なお、垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が水平走査期間の何倍であるかは、すなわち、上記Ｑの値は、例えば、第１行目のゲートバスラインのゲート電圧（第１ゲートスタートパルス）がハイレベルにされてから、次に第１行目のゲートバスラインのゲート電圧がハイレベルにされるまでの期間にゲート電圧がハイレベルとされる回数をカウントすることにより求められる。このとき、２フレーム前の映像信号に対してＱを求めることが好ましい。これから表示しようとしている現フレームの映像信号についてＱを求めるためには、フレームメモリが必要となるので、回路が複雑化しコストが上昇する。また、１フレーム前の映像信号に対してＱを求めると、前述したように、偶数フレームと奇数フレームとで垂直帰線期間が異なる場合に対応できない。２フレーム前の映像信号に対してＱを求めれば、フレームメモリを設ける必要が無く、また、現在使われている殆どの垂直帰線期間の設定方法に対応できる。【０３１３】  以下に、具体的な例を示して本実施形態の液晶表示装置およびその駆動方法をさらに詳細に説明する。【０３１４】  （実施形態１）
ＴｙｐｅＩの液晶表示装置の駆動方法の例を４２Ａ〜図４２Ｄを参照しながら説明する。ここで例示する液晶表示装置は、例えば図３１（ａ）に示したＴｙｐｅＩ−１の液晶表示装置である。【０３１５】  ここでは、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈ，Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝３５Ｈ，Ｖ−Ｄｉｓｐ＝７６８Ｈの映像信号を、１０相のＣＳ電圧を使用し、ＣＳ電圧の第１波形（第１期間）が１０Ｈの振幅周期（第１周期ＰＡ）で第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間で振幅する場合で、１Ｈドット反転でフレーム反転駆動をする場合についての例を示す。図４２Ａは、第１行目のゲートバスライン（Ｇ：００１）および第７６６行目のゲートバスライン（Ｇ：７６６）に印加されるゲート電圧、およびＣＳ電圧ならびに画素の印加される電圧（但し、明副画素に印加される電圧のみ記載）を示している。図４２Ｂ〜図４２Ｄでは、ゲート電圧を省略し、ＣＳ電圧ならびに画素の印加される電圧のみ示している。【０３１６】  第１の画素行の画素へ表示信号電圧が書き込まれた後（ＴＦＴがオフされた後）、第１画素行に接続されたＣＳバスラインＣＳ１のＣＳ電圧（以下、ＣＳ電圧もそれぞれ対応するＣＳ幹線と同じ参照符号で示す）ＣＳ１は、第２電圧レベルから第１電圧レベルへ変化する。この同じＣＳ電圧ＣＳ１は、上記電圧レベルが変化する５Ｈ以上前から第２電圧レベルにあり、上記電圧レベルが変化した後は、５Ｈ毎に第１電圧レベルから第２電圧レベル、第２電圧レベルから第１電圧レベルと変化を繰り返す（第１波形）。すなわち、ＣＳ電圧の第１波形の開始時点（第１期間の開始時点）は、対応する画素行のゲートバスラインのＴＦＴがオフとされる時点よりも、第１波形の周期（第１周期ＰＡ）の半分に相当する時間以上早くなるように設定されている。これは以下の実施形態２から８についても同じである。【０３１７】  ここで、ＴＦＴがオフとされた後の最初のＣＳ電圧の変化よりも５Ｈ以上前から第２電圧レベルにある理由を説明する。本実施形態では、多相の独立したＣＳ電圧を使用することで、ＣＳ電圧レベルが変化する時間（振動周期）を長くし、そのことによって各画素行に対して信号なまりのない、同等のＣＳ電圧を供給している。同じＣＳ幹線に接続された画素行のそれぞれに対して同等のＣＳ電圧を供給するために、ＴＦＴがオフとされた後の最初のＣＳ電圧の変化の前にも５Ｈ以上（第１周期ＰＡの半分以上）の時間を確保している。【０３１８】  このＣＳ幹線ＣＳ１に接続されている最終の有効画素行は、第７６６行目のＧ：７６６によって選択される画素行であり、この第７６６画素行の画素に表示信号電圧が書き込まれた後、ＣＳ電圧が第１電圧レベルから第２電圧レベルに切り替れば、次は再び第１画素行の画素に次フレームの表示信号電圧を書き込むまでの３８Ｈ（第１電圧レベルと第２電圧レベルとを均等に割り当てる期間：第２期間またはＢ期間）は、５Ｈ毎（振動周期が１０Ｈ）に電圧レベルが切り替る必要は無い。但し、ＣＳ電圧の電圧レベルを全画素行で揃えるために、次フレームで第１画素行の画素に表示信号電圧が書き込まれて、その後ＣＳ電圧が第１電圧レベルから第２電圧レベルへ切り替る５Ｈ前から、ＣＳ電圧は第１電圧レベルになっている必要がある。【０���１９】  従って、図４２Ａ〜図４２Ｄに示すように、ＣＳ電圧ＣＳ１は、第１画素行の表示信号電圧が画素に書き込まれた後に第２電圧レベルから第１電圧レベルに切り替る５Ｈ前から第２電圧レベルにあって、その後５Ｈ毎に第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間で切り替り、第７６６画素行への書き込みが終了後、第１画素行に次フレームの表示信号電圧が書き込まれるまでに少なくとも１回、第２電圧レベルから第１電圧レベルに切り替る。【０３２０】  更に、５Ｈ毎の切替えを７６５Ｈの期間（第１期間）に亘って行った残りの３８Ｈ（＝８０３Ｈ−７６５Ｈ：第２期間）は、第１電圧レベルにある期間と第２電圧レベルにある期間が同じになる波形（第２波形）とする。３８Ｈの期間（第２期間）は第１電圧レベルと第２電圧レベルの期間が等しければ良く、周期については特に限定されず、図４２Ａに記載したように、例えば、第１電圧レベルおよび第２電圧レベルをそれぞれ１９Ｈとしてもよいし、図４２Ｂに記載したように、第１電圧レベルおよび第２電圧レベルが５Ｈ続く部分と、１Ｈ毎に切り替わる部分とを組み合わせてもよいし、図４２Ｃに記載したように、１Ｈ以下で切り替わる振動波形でも構わない。また、第１電圧レベルと、第２電圧レベルとは異なる第５電圧レベルから成る波形であってもよい。【０３２１】  以上のようなＣＳ電圧を入力することにより、図３４に示したスジは発生せず、良好な表示特性を得ることができる。【０３２２】  なお、図４２Ａ〜図４２Ｄに示した例では、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈとしたが、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０９Ｈ（Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝４４Ｈ）の場合には、７６５Ｈ振動期間（第１期間）が終わった後の第２波形を、例えば、第１電圧レベルの期間と第２電圧レベルの期間が２２Ｈずつとすればよい。【０３２３】  本実施形態では、第２期間が水平走査期間Ｈの偶数倍（３８Ｈまたは４４Ｈ）であるので、ＣＳ電圧の第２波形の実効値を１垂直走査期間内に所定の一定値（ここでは、第１電圧レベルと第２電圧レベルとの平均値）をとるように設定することができる。なお、第１期間は７６５Ｈであり、ＣＳ電圧の第１波形の実効値は、第１電圧レベルと第２電圧レベルとの平均値に一致しないが一定値をとるので、１垂直走査期間の全体においてＣＳ電圧の実効値は一定値をとる。従って、図３４に示したようなスジが視認されることが防止される。【０３２４】  （実施形態２）
ＴｙｐｅＩの液晶表示装置の駆動方法の他の例を図４３および図４４を参照しながら説明する。ここで例示する液晶表示装置は、例えば、図３１（ａ）に示したＴｙｐｅＩ−１の液晶表示装置である。【０３２５】  ここでは、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０４Ｈ，Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝３６Ｈ，Ｖ−Ｄｉｓｐ＝７６８Ｈの映像信号を、１０相のＣＳ電圧を使用し、ＣＳ電圧の第１波形（第１期間）が１０Ｈの振幅周期（第１周期ＰＡ）で第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間で振幅する場合で、１Ｈドット反転でフレーム反転駆動をする場合についての例を示す。【０３２６】  ＣＳ電圧の波形は実施形態１とほぼ同じであるが、Ｖ−Ｔｏｔａｌが１Ｈ増えることで、第１期間は７６５Ｈと変わらないが、第２期間が１Ｈ分増加し３９Ｈとなる。第２期間は３９Ｈなので、第１電圧レベルと第２電圧レベルとに均等に割り当てるとそれぞれの期間は１９．５Ｈとなる。０．５Ｈを割り振ることは信号処理上困難であり、回路が高価となるため、１９Ｈと２０Ｈとに割り振ることとなる。このとき、図４３に示すように、常に１９Ｈ、２０Ｈの順に割り振ると、同一のＣＳ幹線ＣＳ１に接続されている画素行のうち、常に１９Ｈの期間明るい画素行（第１、１１、２１・・・画素行）と常に２０Ｈの期間明るい画素行（第６、・・・、７５６、７６６画素行）とにわかれ、画素の印加電圧でみると、斜線部の分だけ印加される電圧の差が生じ、輝度差となって、図３４に示すような明暗のスジとなる。【０３２７】  このように第２期間が水平走査期間Ｈの奇数倍のときは、図４４に示すように、あるフレームで第１電圧レベルの期間を１９Ｈ、第２電圧レベルの期間を２０Ｈの順に設定し、次のフレームでは第２電圧レベルの期間を２０Ｈ、第１電圧レベルの期間を１９Ｈに設定する。すなわち、連続する２つのフレームのいずれにおいても第１電圧レベルにある期間を第２電圧レベルにある期間よりも１Ｈだけ短くする。そうすると、あるフレームでは第１，１１，２１・・・画素行よりも、第６、・・・７５６，７６６画素行の方が明るくなるが、次のフレームでは第１，１１，２１・・・画素行の方が、第６、・・・７５６，７６６画素行よりも明るくなり、連続する２フレームで考えると、第１，６，１１，１６、・・・７５６、７６１、７６６画素行で輝度レベルがそろい、スジは解消される。【０３２８】  本実施形態では、第２期間が水平走査期間Ｈの奇数倍（３９Ｈ）であり、ＣＳ電圧の第２波形の実効値を１垂直走査期間内に所定の一定値にすることが困難なので、連続する２つの垂直走査期間毎に所定の一定値にするように設定している。もちろん、連続する２以上のフレーム期間毎に実効値が一定値となるように設定してもよいが、２０以上のフレーム期間に亘ると実効値を一致させる効果が十分に得られない恐れがあり、なるべく短い期間で実効値を一定にすることが好ましく、４フレーム期間以下であることが好ましく、この例の場合は２フレーム期間が最短期間であり、最も好ましい。【０３２９】  実施形態１の液晶表示装置では、第２期間が水平走査期間の偶数倍であるので、１垂直走査期間毎に第２波形の実効値を所定の一定値にすることができるが、本実施形態のように２以上の連続する垂直走査期間毎に��定値と一致させるようにしてもよい。【０３３０】  （実施形態３）
ＴｙｐｅＩの液晶表示装置の駆動方法のさらに他の例を図４５Ａ〜図４５Ｂを参照しながら説明する。ここで例示する液晶表示装置は、例えば、図３１（ａ）に示したＴｙｐｅＩ−１の液晶表示装置である。【０３３１】  ここでは、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０４Ｈ，Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝３６Ｈ，Ｖ−Ｄｉｓｐ＝７６８Ｈの映像信号と、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈ，Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝３５Ｈ，Ｖ−Ｄｉｓｐ＝７６８Ｈの映像信号とが１フレーム毎に交互となった映像信号を、１０相のＣＳ電圧を使用し、ＣＳ電圧の第１波形（第１期間）が１０Ｈの振幅周期（第１周期ＰＡ）で第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間で振幅する場合で、１Ｈドット反転でフレーム反転駆動をする場合についての例を示す。【０３３２】  ＣＳ電圧の波形は、先の実施形態とほぼ同じであるが、Ｖ−Ｔｏｔａｌが８０４Ｈのとき、第１期間は７６５Ｈであり、第２期間は３９Ｈとなる。第２期間を第１電圧レベルと第２電圧レベルとに均等に割り当てるとそれぞれ１９．５Ｈとなる。実施形態２について説明したように、０．５Ｈを割り振ることは信号処理上困難であり、回路が高価となるため、１９Ｈと２０Ｈに割り振ることとなる。一方、Ｖ−Ｔｏｔａｌが８０３Ｈのときは、第１期間は変わらないが、第２期間が３８Ｈであるため、例えば１９Ｈずつ均等に割り振ることができる。【０３３３】  このとき、あるフレームが、図４５Ａに示すように、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０４Ｈであった場合に、第２期間のＣＳ電圧（第２波形）は、第１電圧レベルの期間を１９Ｈ、第２電圧レベルの期間を２０Ｈとし、次のフレームではＶ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈとなるので、第２波形を第２電圧レベルの期間および第１電圧レベルの期間のいずれも１９Ｈとする。その次のフレームではまたＶ−Ｔｏｔａｌ＝８０４Ｈであるため、第２波形は、第１電圧レベルの期間を２０Ｈ、第２電圧レベルの期間を１９Ｈとする。更に次のフレームでは再びＶ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈとなるため、第２波形は、第２電圧レベルの期間を１９Ｈ、第１電圧レベルの期間を１９Ｈとする。【０３３４】  このように、第２期間の長さが垂直走査期間毎に交互に水平走査期間の偶数倍と奇数倍とになる場合は、連続する４フレームの期間毎にＣＳ電圧の第２波形の実効値を所定の一定値にすることによって、スジは解消され、良好な表示特性を得ることができる。もちろん、第２波形の実効値を所定の一定値にするフレーム期間を４を超えるフレーム期間とすることもできるし、第２波形も上記の波形に限られない。例えば図４５Ｂに示すように、第２波形を第１電圧レベルおよび第２電圧レベルが１Ｈ毎に切り替わる波形にしてもよい。【０３３５】  （実施形態４）
ＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の駆動方法の例を図４６Ａ〜図４６Ｄを参照しながら説明する。ここで例示する液晶表示装置は、例えば、図３２（ａ）に示したＴｙｐｅＩＩ−１の液晶表示装置である。【０３３６】  ここでは、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０４Ｈ，Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝３６Ｈ，Ｖ−Ｄｉｓｐ＝７６８Ｈの映像信号を、１０相のＣＳ電圧を使用し、ＣＳ電圧の第１波形（第１期間）が２０Ｈの振幅周期（第１周期ＰＡ）で第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間で振幅する場合で、１Ｈドット反転でフレーム反転駆動をする場合についての例を示す。【０３３７】  第１画素行の画素へ表示信号電圧が書き込まれた後（ＴＦＴがオフされた後）、第１画素行に接続されたＣＳバスラインＣＳ１のＣＳ電圧（ＣＳ１）は、第２電圧レベルから第１電圧レベルへ変化する。この同じＣＳ電圧ＣＳ１は、上記電圧レベルが変化する１０Ｈ以上前から第２電圧レベルにあり、上記電圧レベルが変化した後は、１０Ｈ毎に第１電圧レベルから第２電圧レベル、第２電圧レベルから第１電圧レベルと変化を繰り返す。【０３３８】  ここで、電圧レベルが変化する１０Ｈ以上（振動周期の半分以上）前から第２電圧レベルにあるのは、実施形態について説明したように、同じＣＳ幹線に接続された画素行のそれぞれに対して同等のＣＳ電圧を供給するためである。【０３３９】  このＣＳ幹線ＣＳ１に接続されている最終の有効画素行は、第７６１行目のＧ：７６１によって選択される画素行であり、この第７６１画素行の画素へ表示信号電圧が書き込まれた後、第２電圧レベルから第１電圧レベルに切り替れば、次は再び第１画素行の画素に次フレームの表示信号電圧を書き込むまでの４４Ｈ（第２期間）は、１０Ｈ毎（振動周期が２０Ｈ）に電圧レベルが切り替る必要は無い。但し、ＣＳ電圧の電圧レベルを全画素行で揃える必要があるために、次フレームで第１画素行の画素に表示信号電圧が書き込まれて、その後ＣＳ電圧が第１電圧レベルから第２電圧レベルへ切り替る１０Ｈ前から、ＣＳ電圧は第１電圧レベルになっている必要がある。【０３４０】  従って、図４６Ａに示すように、ＣＳ電圧ＣＳ１は、第１画素行の表示信号電圧が画素に書き込まれた後に第２電圧レベルから第１電圧レベルに切り替る１０Ｈ前から第２電圧レベルにあって、その後１０Ｈ毎に第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間で切り替り、第７６１画素行への書き込み後、第１画素行に次フレームの表示信号電圧が書き込まれるまでに少なくとも１回、第２電圧レベルから第１電圧レベルに切り替る。【０３４１】  更に、１０Ｈ毎の切替えを７７０Ｈの期間（第１期間）に亘って行った残りの３４Ｈ（＝８０４Ｈ−７７０Ｈ：第２期間）は、第１電圧レベルにある期間と第２電圧レベルにある期間が同じになる波形（第２波形）とする。３４Ｈの期間（第２期間）は第１電圧レベルと第２電圧レベルの期間が等しければ良く、周期については特に限定されないので、図４６Ａに記載したように、例えば、第１電圧レベルおよび第２電圧レベルをそれぞれ１７Ｈとしてもよいし、さらに、図４６Ｃに示すように、第１電圧レベルおよび第２電圧レベルが１Ｈ毎に切り替わるようにしてもよいし、１Ｈ以下で切り替わる振動波形でも構わない。また、図４６Ｄに示すように、第１電圧レベルと、第２電圧レベルとは異なる第５電圧レベルから成る波形であってもよい。【０３４２】  以上のようなＣＳ電圧を入力することにより、図３８に示したスジは発生せず、良好な表示特性を得ることができる。【０３４３】  なお、図４６Ａ〜図４６Ｄに示した例では、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０４Ｈとしたが、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８１０Ｈ（Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝４０Ｈ）の場合には、７７０Ｈ振動期間（第１期間）が終わった後の第２波形を、例えば、第１電圧レベルの期間と第２電圧レベルの期間が２０Ｈずつとすればよい。【０３４４】  本実施形態では、実施形態１の液晶表示装置と同様、第２期間が水平走査期間Ｈの偶数倍であるので、ＣＳ電圧の第２波形の実効値を１垂直走査期間内に所定の一定値（ここでは第１電圧レベルと第２電圧レベルとの平均値）をとるように設定することができる。また、第１期間は７７０Ｈであり、ＣＳ電圧の第１波形の実効値も、第１電圧レベルと第２電圧レベルとの平均値に一致する。【０３４５】  （実施形態５）
ＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の駆動方法の他の例を図４７Ａ〜図４７Ｄおよび図４８を参照しながら説明する。ここで例示する液晶表示装置は、例えば、図３２（ａ）に示したＴｙｐｅＩＩ−１の液晶表示装置である。【０３４６】  ここでは、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈ，Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝３５Ｈ，Ｖ−Ｄｉｓｐ＝７６８Ｈの映像信号を、１０相のＣＳ電圧を使用し、ＣＳ電圧の第１波形（第１期間）が２０Ｈの振幅周期（第１周期ＰＡ）で第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間で振幅する場合で、１Ｈドット反転でフレーム反転駆動をする場合についての例を示す。【０３４７】  ＣＳ電圧の波形は実施形態４とほぼ同じであるが、Ｖ−Ｔｏｔａｌが１Ｈ減ることで、第１期間は７７０Ｈと変わらないが、第２期間が１Ｈ減り３３Ｈとなる。第２期間は３３Ｈなので、第１電圧レベルと第２電圧レベルとに均等に割り当てるとそれぞれの期間は１６．５Ｈとなる。０．５Ｈを割り振ることは信号処理上困難であり、回路が高価となるため、１７Ｈと１６Ｈに割り振ることとなる。このとき、図４７Ｂに示すように、常に１６Ｈ、１７Ｈの順に割り振ると、同一のＣＳ幹線ＣＳ１に接続されている画素行のうち、常に１６Ｈの期間明るい画素行（第１、２１、４１・・・画素行）と常に１７Ｈの期間明るい画素行（第１２、３２、５２・・・画素行）とにわかれ、画素の印加電圧でみると、斜線部の分だけ印加される電圧の差が生じ、輝度差となって、図３８に示すような明暗のスジとなる。このとき、図４７Ｃにおいて、第１、第３、第５、第７、第９画素行と第２、第４、第６、第８、第１０画素行でも図中の横縞部（幅１Ｈ）の分だけ印加電圧の差があるが、これらは１画素行毎の明暗となるため、表示品位にはほとんど影響を与えない。しかし、第１電圧レベルと第２電圧レベルとを均等に割り当てる第２期間の割り振りの影響は１０画素行毎に見られるため、表示上明らかに確認可能な明暗のムラとなる。【０３４８】  よって、第１電圧レベルと第２電圧レベルとを均等に割り当てる第２期間が奇数の場合は、図４８に示すように、あるフレームで第１電圧レベルを１６Ｈ、第２電圧レベルを１７Ｈの順に割り振った場合、次のフレームでは第２電圧レベルを１７Ｈ、第１電圧レベルを１６Ｈと割り振る。すなわち、連続する２つのフレームのいずれにおいても第１電圧レベルにある期間を第２電圧レベルにある期間よりも１Ｈだけ短くする。そうすると、あるフレームでは第１，２１，４１・・・画素行よりも、第１２、３２、５２・・・画素行の方が明るくなるが、次のフレームでは第１，２１，４１・・・画素行の方が、第１２、３２、５２、・・・画素行よりも明るくなり、連続する２フレームで考えると、第１、１２、２１、３２、４１、５２・・・画素行で輝度レベルがそろい、スジは解消される。なお、図４７Ｄに示すように、第２波形を第１電圧レベルおよび第２電圧レベルが１Ｈ毎に切り替わる波形にしてもよい。【０３４９】  本実施形態では、第２期間が水平走査期間Ｈの奇数倍（３３Ｈ）であり、ＣＳ電圧の第２波形の実効値を１垂直走査期間内に所定の一定値にすることが困難なので、連続する２つの垂直走査期間毎に所定の一定値にするように設定している。もちろん、連続する２以上の���レーム期間毎に実効値が一定値となるように設定してもよいが、２０以上のフレーム期間に亘ると実効値を一致させる効果が十分に得られない恐れがあり、なるべく短い期間で実効値を一定にすることが好ましく、４フレーム期間以下であることが好ましく、この例の場合は２フレーム期間が最短期間であり、最も好ましい。【０３５０】  実施形態４の液晶表示装置では、第２期間が水平走査期間の偶数倍であるので、１垂直走査期間毎に第２波形の実効値を所定の一定値にすることができるが、本実施形態のように２以上の連続する垂直走査期間毎に所定値と一致させるようにしてもよい。【０３５１】  （実施形態６）
ＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の駆動方法のさらに他の例を図４９Ａ〜図４９Ｄを参照しながら説明する。ここで例示する液晶表示装置は、例えば、図３２（ａ）に示したＴｙｐｅＩＩ−１の液晶表示装置である。【０３５２】  ここでは、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０４Ｈ，Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝３６Ｈ，Ｖ−Ｄｉｓｐ＝７６８Ｈの映像信号と、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈ，Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝３５Ｈ，Ｖ−Ｄｉｓｐ＝７６８Ｈの映像信号とが１フレーム毎交互となった映像信号を、１０相のＣＳ電圧を使用し、ＣＳ電圧の第１波形（第１期間）が２０Ｈの振幅周期（第１周期ＰＡ）で第１電圧レベルと第２電圧レベルとの間で振幅する場合で、１Ｈドット反転でフレーム反転駆動をする場合についての例を示す。【０３５３】  ＣＳ電圧の波形は先の実施形態４および５とほぼ同じであるが、Ｖ−Ｔｏｔａｌが８０４Ｈのとき、第１期間は７７０Ｈであり、第２期間は３４Ｈである。従って、第２期間を第１電圧レベルと第２電圧レベルとにそれぞれ１７Ｈずつ均等に割り振ることが可能である。一方、Ｖ−Ｔｏｔａｌが８０３Ｈのときは、第１期間は７７０Ｈと変わらないが、第２期間が３３Ｈであるため、第１電圧レベルと第２電圧レベルとに均等に割り当てるとそれぞれの期間は１６．５Ｈとなる。０．５Ｈを割り振ることは信号処理上困難であり、回路が高価となるため、１７Ｈと１６Ｈに割り振ることとなる。【０３５４】  このとき、あるフレームが、図４９Ａに示すように、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０４Ｈであった場合に、第２期間のＣＳ電圧（第２波形）は、第１電圧レベルの期間を１７Ｈ、第２電圧レベルの期間を１７Ｈとし、次のフレームではＶ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈとなるので、第２波形を第２電圧レベルの期間を１７Ｈ、第１電圧レベルの期間を１６Ｈとする（図４９Ａ）。その次のフレームではまたＶ−Ｔｏｔａｌ＝８０４Ｈとなるため、第２波形は、第１電圧レベルの期間を１７Ｈ、第２電圧レベル１７Ｈとする。更に次のフレームでは再びＶ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈとなるため、第２波形は、第２電圧レベルの期間を１６Ｈ、第１電圧レベルの期間を１７Ｈとする（図４９Ｂ）。【０３５５】  図４９Ａおよび図４９Ｂにおいても、第１、第３、第５、第７、第９画素行と第２、第４、第６、第８、第１０画素行でも横縞部（幅１Ｈ）の分だけ印加電圧の差があるが、これらは１画素行毎の明暗となるため、表示品位にはほとんど影響を与えない。【０３５６】  このように、第２期間の長さが垂直走査期間毎に交互に水平走査期間の偶数倍と奇数倍とになる場合は、連続する４フレームの期間毎にＣＳ電圧の第２波形の実効値を所定の一定値にすることによって、スジは解消され、良好な表示特性を得ることができる。もちろん、第２波形の実効値を所定の一定値にするフレーム期間を４を超えるフレーム期間とすることもできるし、第２波形も上記の波形に限られない。例えば、図４９Ｃおよび図４９Ｄに示すように、第２波形を第１電圧レベルおよび第２電圧レベルが１Ｈ毎に切り替わる波形にしてもよい。【０３５７】  （実施形態７）
ＴｙｐｅＩの液晶表示装置の駆動方法のさらに他の例を図５０および図５１を参照しながら説明する。ここで例示する液晶表示装置は、例えば、図３１（ａ）に示したＴｙｐｅＩ−１の液晶表示装置である。【０３５８】  ＴｙｐｅＩの液晶表示装置についての先の実施形態１，２および３において、ＣＳ電圧は、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈ（８０４Ｈ）の内の７６５Ｈを周期的な振動を繰り返す第１期間とし、第２期間は、実施形態１では３８Ｈ、実施形態２では３９Ｈ、実施形態３では３９Ｈと３８Ｈとがフレーム毎に交互に切り替わる構成とした。【０３５９】  第１期間の長さは上記の例に限られず、例えば、図５０に示すように、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈの内の７９５Ｈを１０Ｈの周期で振動を繰り返す第１期間とし、残りの８Ｈ（または９Ｈ）を第２期間としてもよい。【０３６０】  このようにＣＳ電圧の振幅の周期をできるだけ揃える、言い換えると第１期間をできるだけ長くする方が表示品位および信頼性が向上する。【０３６１】  第１期間Ａは、画素行の数をＮとし、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）が水平走査期間のＮ倍（Ｎ・Ｈ）で表されるとき、ＣＳ電圧の第１波形の振動の周期を第１周期をＰＡとすると、Ａ＝［Ｉｎｔ｛（Ｎ・Ｈ−ＰＡ／２）／ＰＡ｝＋１／２］・ＰＡ＋Ｍ・ＰＡの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味するものとし、Ｍは０以上の整数）を満足する。【０３６２】  Ｎ＝７６８、ＰＡ＝１０Ｈとすると、Ｉｎｔ｛（７６８Ｈ−５Ｈ）／１０Ｈ｝＝７６であるから、Ａ＝７６５Ｈ＋Ｍ・１０Ｈとなる。【０３６３】  ここで、Ｍ＝０のときＡ＝７６５Ｈであり、Ｍ＝３のときＡ＝７９５Ｈとなる。第１期間（Ａ）は当然にＶ−Ｔｏｔａｌよりも短いので、Ｍ＝３が最大である。従って、ここで示した例では、第１期間の長さは、７６５Ｈ以上７９５Ｈ以下の範囲で適宜設定され得るが、７９５Ｈとすることが最も好ましい。【０３６４】  上述のＣＳ電圧は、例えば、図５１に示すＣＳ用コントロール回路が生成するＣＳタイミング信号に基づいて生成される。【０３６５】  図５１に示した液晶表示装置１００は、液晶表示パネル２０と、コントロール回路３０と、ＣＳ用コントロール回路４０とを備えている。コントロール回路３０は、映像信号および同期信号を含む複合映像信号を外部から受け取り、ゲートスタートパルスＧＰＳおよびゲートクロック信号ＧＣＫを、液晶表示パネル２０およびＣＳ用コントロール回路４０に供給する。ＣＳ用コントロール回路４０は、以下の工程を実行し、ＣＳタイミング信号を液晶表示パネル２０に供給する。液晶表示パネル２０は、ＣＳタイミング信号に基づいて、外部から供給される電圧を用いて、所定の電圧レベル間で振動するＣＳ電圧を生成する。【０３６６】  ＣＳ用コントロール回路４０は以下の工程を実行する。【０３６７】  まず、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）を水平走査期間をＨとして、Ｑ・Ｈとなる整数Ｑを求める。すなわち、垂直走査期間が水平走査期間の何倍であるかを求める。Ｑの値は、例えば、第１行目のゲートバスラインのゲート電圧（第１ゲートスタートパルス）がハイレベルにされてから、次に第１行目のゲートバスラインのゲート電圧がハイレベルにされるまでの���間にゲート電圧がハイレベルとされる回数をカウントすることが求められる。これは例えば公知の計数回路によって行われる。ここで、２フレーム前の映像信号に対してＱを求めることが好ましい。これから表示しようとしている現フレームの映像信号についてＱを求めるためには、フレームメモリが必要となるので、回路が複雑化しコストが上昇する。【０３６８】  次に、Ａ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ−Ｌ／２）／Ｌ｝＋１／２〕・Ｌ・Ｈの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味する）を満足するＡを求める。ここでは、Ｑ＝８０３（８０４）、Ｌ＝１０（ＰＡ＝１０Ｈ）であるので、Ａ＝７９５Ｈとなる。【０３６９】  あるいは、表示領域内の画素行の数Ｎが予め分かっている場合（例えばメモリに記憶させている場合）、水平走査期間をＨとし、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）をＮ・Ｈで表すとき、Ａ＝［Ｉｎｔ｛（Ｎ−Ｌ／２）／Ｌ｝＋１／２］・Ｌ・Ｈ＋Ｍ・Ｌ・Ｈの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味し、Ｍは０以上の整数である）を満足するＡを求めてもよい。なお、最も長いＡ（＝７９５Ｈ）を求めることが好ましい。【０３７０】  上記のＡを求める工程は、例えば公知の演算回路によって行われる。Ｌ（およびＭ）は例えばメモリ等に記憶させておけばよい。Ｍは、第１期間の長さＡがＶ−Ｔｏｔａｌを超えない範囲で最大となるように設定することが好ましい。もちろん、Ｑ、Ｎ、Ｌ、ＫおよびＭは予めメモリ等に記憶させておいてもよい。また、上記の演算はソフトウェアで行ってよい。【０３７１】  次に、Ｑ・Ｈ−Ａ＝ＢとなるＢを求める。すなわち、第２期間の長さを求める。【０３７２】  第２期間におけるＣＳ電圧の波形（すなわち第２波形）は、第２期間の平均値（実効値）が第１電圧レベルと第２電圧レベルの平均値と等しく設定される。第２波形が振動波形の場合、第３電圧レベルと第４電圧レベルの間を振動する波形であって、第３電圧レベルと第４電圧レベルの平均値が第１電圧レベルと第２電圧レベルの平均値と一致すればよい。但し、第３電圧レベルおよび第４電圧レベルをそれぞれ第１電圧レベルおよび第２電圧レベルと一致させれば回路構成を簡単にできる利点が得られる。また、第２波形が振動電圧でない場合は、回路が高価となるが、第５電圧レベルであって、例えば第１電圧レベルと第２電圧レベルの平均値と一致する波形を用いることができる。【０３７３】  また、第２波形が２Ｈ以上の周期の振動波形であって、Ｂ／Ｈが偶数の場合には、第１電圧レベルにある期間と、第２電圧レベルにある期間とが互いに等しく設定し、Ｂ／Ｈが奇数の場合には、ある垂直走査期間においては、第１電圧レベルにある期間は第２電圧レベルにある期間よりも１水平走査期間分だけ短く、当該垂直走査期間の次の垂直走査期間の第２期間においても、第１電圧レベルにある期間は第３電圧レベルにある期間よりも１水平走査期間分だけ短く設定すればよい。具体例は先の実施形態１〜３および本実施形態７で示した通りである。【０３７４】  （実施形態８）
ＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の駆動方法のさらに他の例を図５２を参照しながら説明する。ここで例示する液晶表示装置は、例えば、図３２（ａ）に示したＴｙｐｅＩＩ−１の液晶表示装置である。【０３７５】  ＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置についての先の実施形態４，５および６において、ＣＳ電圧は、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０４Ｈ（８０３Ｈ）の内の７７０Ｈを周期的な振動を繰り返す第１期間とし、第２期間は、実施形態４では３４Ｈ、実施形態５では３３Ｈ、実施形態６では３４Ｈと３３Ｈがフレーム毎に交互に切り替わる構成とした。【０３７６】  第１期間の長さは上記の例に限られず、例えば、図５２に示すように、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０４Ｈの内の７９０Ｈを２０Ｈの周期で振動を繰り返す第１期間とし、残りの１４Ｈ（または１３Ｈ）を第２期間としてもよい。【０３７７】  このようにＣＳ電圧の振幅の周期をできるだけ揃える、言い換えると第１期間をできるだけ長くする方が表示品位および信頼性が向上する。【０３７８】  第１期間Ａは、画素行の数をＮとし、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）が水平走査期間のＮ倍（Ｎ・Ｈ）で表されるとき、ＣＳ電圧の第１波形の振動の周期を第１周期をＰＡとすると、第１期間（Ａ）は、Ａ＝［Ｉｎｔ｛（Ｎ・Ｈ−ＰＡ／２）／ＰＡ｝＋１／２］・ＰＡ＋Ｍ・ＰＡの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味するものとし、Ｍは０以上の整数）を満足する。【０３７９】  Ｎ＝７６８、ＰＡ＝２０Ｈとすると、Ｉｎｔ｛（７６８Ｈ−１０Ｈ）／２０Ｈ｝＝３７であるから、Ａ＝７５０Ｈ＋Ｍ・２０Ｈとなる。【０３８０】  ここで、Ｍ＝０のときＡ＝７５０Ｈであり、Ｍ＝２のときＡ＝７９０Ｈとなる。第１期間（Ａ）は当然にＶ−Ｔｏｔａｌよりも短いので、Ｍ＝２が最大である。従って、ここで示した例では、第１期間の長さは、７５０Ｈ以上７９０Ｈ以下の範囲で適宜設定され得るが、７９０Ｈとすることが最も好ましい。【０３８１】  上述のＣＳ電圧は、例えば、実施形態７と同様に、図５１に示したＣＳ用コントロール回路が生成するＣＳタイミング信号に基づいて生成される。【０３８２】  まず、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）を水平走査期間をＨとして、Ｑ・Ｈとなる整数Ｑを求める。【０３８３】  次に、Ａ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ−Ｋ・Ｌ）／（２・Ｋ・Ｌ）｝＋１／２〕・２・Ｋ・Ｌ・Ｈの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味し、Ｋは正の整数である）を満足するＡを求める。
ここでは、Ｑ＝８０４（８０３）、Ｌ＝１０、Ｋ＝１（ＰＡ＝２０Ｈ）であるので、Ａ＝７９０Ｈとなる。【０３８４】  あるいは、表示領域内の画素行の数Ｎが予め分かっている場合（例えばメモリに記憶させている場合）、水平走査期間をＨとし、有効表示期間（Ｖ−Ｄｉｓｐ）をＮ・Ｈで表すとき、Ａ＝［Ｉｎｔ｛（Ｎ−Ｋ・Ｌ）／（２・Ｋ・Ｌ）｝＋１／２］・２・Ｋ・Ｌ・Ｈ＋２・Ｍ・Ｋ・Ｌ・Ｈ（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味し、Ｋは正の整数であり、Ｍは０以上の整数である）を満足するＡを求めてもよい。なお、最も長いＡ（＝７９０Ｈ）を求めることが好ましい。【０３８５】  次に、Ｑ・Ｈ−Ａ＝ＢとなるＢを求める。すなわち、第２期間の長さを求める。【０３８６】  第２期間におけるＣＳ電圧の波形（すなわち第２波形）は、実施形態７と同様にして設定される。具体例は先の実施形態４〜６および本実施形態８で示した通りである。【０３８７】  （実施形態９）
ＴｙｐｅＩの液晶表示装置の駆動方法のさらに他の例を図５３を参照しながら説明する。ここで例示する液晶表示装置は、例えば、図３１（ａ）に示したＴｙｐｅＩ−１の液晶表示装置である。【０３８８】  上記実施形態１から８においては、ＣＳ電圧の第１波形の開始時点（第１期間の開始時点）は、対応する画素行のゲートバスラインのＴＦＴがオフとされる時点よりも、第１波形の周期（第１周期ＰＡ）の半分に相当する時間以上早くなるように設定されていた。これは、同じＣＳ幹線に接続された画素行のそれぞれに対して同等のＣＳ電圧を供給するためである。しかしながら、ＣＳ電圧の第１波形の開始時点を対応する画素行のゲートバスラインのＴＦＴがオフとされる時点よりも遅く設定してもよい。そのときの好ましいＣＳ電圧の波形について説明する。【０３８９】  例えば、上述の実施形態７においては、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈの内の７９５Ｈを第１期間とし、残りの８Ｈを第２期間とした。この場合、ＣＳ電圧の第２期間において、第１電圧レベルと第２電圧レベルとに均等に割り振られる期間は４Ｈずつとなる。従って、図５０に示したように、第１期間の開始時点を対応する画素行のＴＦＴがオフとされる時点よりも第１周期ＰＡの半分以上先行させれば、同じＣＳ幹線に接続された画素行のそれぞれに対して同等のＣＳ電圧を供給することができる。【０３９０】  しかしながら、第１期間の開始時点を対応する画素行のＴＦＴがオフとされる時点よりも遅く、例えば１Ｈ後から第１期間を開始させると、第１画素行のＧａｔｅ：００１のＴＦＴがオフされた後に変化するＣＳ電圧の電圧レベルの保持時間が４Ｈとなり、その他の画素行と電圧保持時間が異なることとなる。これは、第２期間において、第１電圧レベルと第２電圧レベルとに均等に割り振られる期間が４Ｈであるためである。【０３９１】  本実施形態の液晶表示装置では、この問題を防ぐために、第２期間において第１電圧レベルと第２電圧レベルとに割り振る期間をそれぞれ第１周期ＰＡの半分以上第１周期ＰＡ以下とする。【０３９２】  具体的には、図５３に示すように、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０３Ｈの場合、第１期間を７８５Ｈとし、残りの１８Ｈを第２期間とし、第２期間において、第１電圧レベルの期間を９Ｈ、第２電圧レベルの期間を９Ｈと均等に割り振る。このようにＣＳ電圧の波形を設定すると、図５３の上段に示すＣＳ電圧１のように、実施形態７と同様にＣＳ電圧の第１期間の開始時点を対応するＴＦＴがオフとされる時点よりも先行させても、また、図５３の下段に示すＣＳ電圧２のように、ＣＳ電圧の第１期間の開始時点を対応するＴＦＴがオフとされる時点よりも遅らせても、いずれの場合にも、同じＣＳ幹線に接続された画素行のそれぞれに対して同等のＣＳ電圧を供給することができる。【０３９３】  第２期間を上述のように設定するために、必要な第１期間Ａは、垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）を水平走査期間のＱ倍（Ｑ・Ｈ）とし、第１周期をＰＡとすると、Ａ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ・Ｈ−３・ＰＡ／２）／ＰＡ｝＋１／２〕・ＰＡの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味するものとする）を満足する。【０３９４】  ここで、Ｑ＝８０３、ＰＡ＝１０Ｈとすると、Ｉｎｔ｛���８０３Ｈ−１５Ｈ）／１０Ｈ｝＝７８であるから、Ａ＝７８５Ｈとなる。【０３９５】  上述のＣＳ電圧は、例えば、実施形態７と同様に、図５１に示したＣＳ用コントロール回路が生成するＣＳタイミング信号に基づいて生成される。【０３９６】  まず、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）を水平走査期間をＨとして、Ｑ・Ｈとなる整数Ｑを求める。【０３９７】  次に、Ａ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ−３・Ｌ／２）／Ｌ｝＋１／２〕・Ｌの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味する）を満足するＡを求める。ここでは、Ｑ＝８０３、Ｌ＝１０（ＰＡ＝１０Ｈ）であるので、Ａ＝７８５Ｈとなる。【０３９８】  次に、Ｑ・Ｈ−Ａ＝ＢとなるＢを求める。すなわち、第２期間の長さを求める。【０３９９】  第２期間におけるＣＳ電圧の波形（すなわち第２波形）は、実施形態７と同様にして設定される。具体例は先の実施形態１〜３、７および本実施形態９で示した通りである。このようにＣＳ電圧の第１期間をできるだけ長くしつつ、かつ、第２期間における各電圧レベルを保持する期間をＰＡ／２以上ＰＡ以下に設定することによって、ＣＳ電圧の第１期間の開始時点を対応するＴＦＴがオフとされる時点よりも先行させても、あるいは遅らせても、いずれの場合にも、同じＣＳ幹線に接続された画素行のそれぞれに対して同等のＣＳ電圧を供給することができ、表示品位を乱すことなく、信頼性のよい表示装置を提供できる。【０４００】  （実施形態１０）
ＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の駆動方法のさらに他の例を図５４を参照しながら説明する。ここで例示する液晶表示装置は、例えば、図３２（ａ）に示したＴｙｐｅＩＩ−１の液晶表示装置である。【０４０１】  実施形態８に示した液晶表示装置は、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０４Ｈの内の７９０Ｈ期間を第１期間とし、残りの１４Ｈを第２期間とした。この場合、ＣＳ電圧の第２期間において、第１電圧レベルと第２電圧レベルとに均等に割り振られる期間は７Ｈずつとなる。従って、図５２に示したように、第１期間の開始時点を対応する画素行のＴＦＴがオフとされる時点よりも第１周期ＰＡの半分以上先行させれば、同じＣＳ幹線に接続された画素行のそれぞれに対して同等のＣＳ電圧を供給することができる。【０４０２】  しかしながら、第１期間の開始時点を対応する画素行のＴＦＴがオフとされる時点よりも遅く、例えば１Ｈ後から第１期間を開始させると、例えば、第１画素行のＧａｔｅ：００１のＴＦＴがオフされた後に変化するＣＳ電圧の電圧レベルの保持時間が７Ｈとなり、その他の画素行と電圧保持時間が異なることとなる。これは、第２期間において、第１電圧レベルと第２電圧レベルとに均等に割り振られる期間が７Ｈであるためである。【０４０３】  本実施形態の液晶表示装置では、この問題を防ぐために、第２期間において第１電圧レベルと第２電圧レベルとに割り振る期間をそれぞれ第１周期ＰＡの半分以上第１周期ＰＡ以下とする。【０４０４】  具体的には、図５４に示すように、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８２４Ｈの場合、第１期間を７９０Ｈとし、残りの３４Ｈを第２期間とし、第２期間において、第１電圧レベルの期間を１７Ｈ、第２電圧レベルの期間を１７Ｈと均等に割り振る。このようにＣＳ電圧の波形を設定すると、図５４の上段に示すＣＳ電圧１のように、実施形態８と同様にＣＳ電圧の第１期間の開始時点を対応するＴＦＴがオフとされる時点よりも先行させても、また、図５４の下段に示すＣＳ電圧２のように、ＣＳ電圧の第１期間の開始時点を対応するＴＦＴがオフとされる時点よりも遅らせても、いずれの場合にも、同じＣＳ幹線に接続された画素行のそれぞれに対して同等のＣＳ電圧を供給することができる。【０４０５】  第２期間を上述のように設定するために、必要な第１期間Ａは、垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）を水平走査期間のＱ倍（Ｑ・Ｈ）とし、第１周期をＰＡとすると、Ａ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ・Ｈ−３・ＰＡ／２）／ＰＡ｝＋１／２〕・ＰＡの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味するものとする）を満足する。【０４０６】  ここで、Ｑ＝８２４、ＰＡ＝２０Ｈとすると、Ｉｎｔ｛（８２４Ｈ−３０Ｈ）／２０Ｈ｝＝３９であるから、Ａ＝７９０Ｈとなる。【０４０７】  上述のＣＳ電圧は、例えば、実施形態７と同様に、図５１に示したＣＳ用コントロール回路が生成するＣＳタイミング信号に基づいて生成される。【０４０８】  まず、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）を水平走査期間をＨとして、Ｑ・Ｈとなる整数Ｑを求める。【０４０９】  次に、Ａ＝〔Ｉｎｔ｛（Ｑ−３・Ｋ・Ｌ）／（２・Ｋ・Ｌ）｝＋１／２〕・２・Ｋ・Ｌ・Ｈの関係（但し、Ｉｎｔ（ｘ）は任意の実数ｘの整数部分を意味し、Ｋは正の整数である）を満足するＡを求める。ここでは、Ｑ＝８２４、Ｌ＝１０、Ｋ＝１（ＰＡ＝２０Ｈ）であるので、Ａ＝７９０Ｈとなる。【０４１０】  次に、Ｑ・Ｈ−Ａ＝ＢとなるＢを求める。すなわち、第２期間の長さを求める。【０４１１】  第２期間におけるＣＳ電圧の波形（すなわち第２波形）は、実施形態８と同様にして設定される。具体例は先の実施形態４〜６、８および本実施形態１０で示した通りである。【０４１２】  このようにＣＳ電圧の第１期間をできるだけ長くしつつ、かつ、第２期間における各電圧レベルを保持する期間をＰＡ／２以上ＰＡ以下に設定することによって、ＣＳ電圧の第１期間の開始時点を対応するＴＦＴがオフとされる時点よりも先行させても、あるいは遅らせても、いずれの場合にも、同じＣＳ幹線に接続された画素行のそれぞれに対して同等のＣＳ電圧を供給することができ、表示品位を乱すことなく、信頼性のよい表示装置を提供できる。【０４１３】  これまでの説明では、液晶表示装置における１垂直走査期間（ある走査線が選択され、次にその走査線が選択されるまでの期間）が表示装置に入力される映像信号の１垂直走査期間（１枚の画像（フレーム）に対応する表示データを含む時間単位）と等しい場合を説明した。【０４１４】  例えば、ＮＴＳＣ信号はインターレース信号であり、１枚の画像（フレーム）の奇数行に対応する表示データを含むフィールドと、偶数行に対応する表示データを含むフィールドとが１フレームを構成している。フレーム周波数は３０Ｈｚ、１／３０秒がフレーム期間であり、フィールド周波数は６０Ｈｚで、１／６０秒がフィールド期間である。液晶表示装置では一般に、このＮＴＳＣ信号に基づいて画像を表示する場合でも、各フィールド期間に全ての画素に表示信号を供給するノンインターレース駆動（プログレッシブ駆動）を行っている。従って、液晶表示装置に入力される映像信号の１垂直走査期間は、ＮＴＳＣ信号の１フィールド期間と等しく、１／６０秒である。なお、液晶表示装置に入力される映像信号は、各フィールドのＮＴＳＣ信号に基づいて（例えば補完することによって）作成される。【０４１５】  液晶表示装置の動画表示特性を改善する方法として、「倍速駆動」と呼ばれる方法がある。これは、液晶表示装置に入力される映像信号の垂直走査周波数（１垂直走査期間の逆数）のｋ倍（ｋは２以上の整数）の周波数で液晶表示装置の各画素に表示信号を書き込む駆動方法であり、液晶表示装置における垂直走査期間を入力映像信号の垂直走査期間のｋ分の１にする。【０４１６】  以下の倍速駆動に好適なマルチ画素駆動方法の説明においては、液晶表示装置における１垂直走査期間（ある走査線が選択され、次にその走査線が選択されるまでの期間）と、液晶表示装置に入力される映像信号の１垂直走査期間とを区別する必要がある。そこで、入力映像信号の１垂直走査期間は上述の表記どおりＶ−Ｔｏｔａｌとし、液晶表示装置における１垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌとする。また、入力映像信号の１垂直走査期間Ｖ−Ｔｏｔａｌを表示エリアの画素行数Ｎ（ＸＧＡではＮ＝７６８）で除した値である入力映像信号の１水平走査期間をＨ’とすると、入力映像信号に対してｋ倍の速度で駆動される液晶表示装置に���ける１水平走査期間Ｈは、Ｈ’／ｋとなり、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ＝Ｖ−Ｔｏｔａｌ／ｋ＝Ｎ・Ｈ＝Ｎ・Ｈ’／ｋとなる。これまでの説明は、Ｈ’＝Ｈの場合（Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ）についての駆動方法を説明したことになる。【０４１７】  また、液晶表示装置における１垂直走査期間ＶＰ−Ｔｏｔａｌを構成する有効表示期間をＶＰ−Ｄｉｓｐ、垂直帰線期間をＶＰ−Ｂｌａｎｋと呼ぶことにする。さらに、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）をフレームと呼び、液晶表示装置における垂直走査期間（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ）をサブフレームと呼ぶことにする。【０４１８】  以下に、図５５を参照して、倍速駆動方法の好ましい例を説明する。【０４１９】  図５５は、入力映像信号の１フレーム（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が１／６０秒で、最小輝度（黒）、低輝度、中間輝度、高輝度および最大輝度（白）の入力映像表示が２フレーム続けて入力される場合の表示輝度のレベル（典型的には、液晶表示装置の信号線に供給される表示信号電圧の実効値に対応）を模式的に示しており、図５５（ａ）は従来の駆動方法であり、図５５（ｂ）は倍速駆動方法の一例である。【０４２０】  図５５（ａ）に示すように、通常の駆動方法では、各フレームにおいて、入力映像信号の輝度に応じた表示輝度が得られるように表示信号電圧が印加される。これに対し、図５５（ｂ）に示す倍速駆動方法では、１つのフレームを２つのサブフレーム（１／１２０秒）に分割し、サブフレーム毎に表示信号電圧を印加し、サブフレーム毎に表示輝度を制御している。従来の駆動方法においては、１フレーム（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）は液晶表示装置の１垂直走査期間（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ）に対応し、上記の倍速駆動においてはサブフレーム（Ｖ−Ｔｏｔａｌ／２）が液晶表示装置の１垂直走査期間（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ）に対応する。【０４２１】  ここで例示している倍速駆動方法においては、１つのフレームに対応する２つのサブフレームの表示輝度の組（表示信号電圧の組）は、下記の条件を満足するように設定されている。【０４２２】  第１の条件は、２つのサブフレームの表示輝度の平均が、入力映像信号の輝度に一致する。図５５（ａ）に示す従来の駆動方法では、それぞれのフレームの表示輝度の値が入力映像信号の輝度に１対１で対応するのに対し、図５５（ｂ）に示した倍速駆動方法では、入力映像信号の輝度に対応するのは各フレームを構成する２つのサブフレームの表示輝度の平均である。すなわち、２つのサブフレームの表示輝度の積分値が入力映像信号の輝度に対応するように設定される。【０４２３】  第２の条件は、１つのフレームを構成する２つのサブフレームの表示輝度の差が異なるように各サブフレームの表示輝度が設定されている。ここで例示するように、２つのサブフレームの表示輝度の差が最大となるように各サブフレームの表示輝度が設定することが好ましい。例えば、図５５（ｂ）の低輝度および中間輝度の場合には、２つのサブフレームの内の前のサブフレームの表示輝度を最低輝度（黒）とし、後のサブフレームの表示輝度を入力映像信号の輝度の２倍の輝度としている。図５５（ｂ）の高輝度および最大輝度では、後のサブフレームはいずれも最大輝度に設定されており、前のサブ��レームの表示輝度の値で、フレームの輝度の違いが表される。図示の例では、２つのサブフレームの内の前のサブフレームの輝度を小さくしているが、これとは逆に後のサブフレームの輝度を小さくしても良い。但し、２つのサブフレームの内の前のサブフレームの輝度を小さくすると、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）の変動などの映像信号の乱れが生じた場合に発生する、前のサブフレームの書き込み始め部分の映像の乱れを見え難いという利点が得られるので好ましい。【０４２４】  ここでは、１フレームを２つのサブフレームに分割する例を示したが、３以上のサブフレームに分割しても良い。３以上のサブフレームに分割する場合に、上記の第２の条件は、以下のように言い換えることができる。【０４２５】  ３以上のサブフレームの内で、１フレームの中央または中央に最も近いサブフレームの輝度を最大にし、当該サブフレームから順に両側に向かって輝度が低下するように設定する。このとき、１つのフレームを構成する３以上のサブフレーム内の表示輝度差が最大となるように、他のサブフレームの表示輝度を設定することが好ましい。なお、上記の説明において、フレームにおけるサブフレームの位置は時間軸上の位置であり、例えば中央サブフレームの両側とは、中央サブフレームより時間的に前および後の両方をさす。両側のサブフレームの表示輝度は、中央サブフレームに関して対称に設定する必要はない。【０４２６】  このように第２の条件を満足するようにサブフレームの表示輝度を制御すると、輝度の低い表示が各フレームの間に挿入されるので、いわゆるインパルス型の駆動を行った場合に得られる動画表示品位の向上効果が得られる。一般に、インパルス駆動を行うために輝度の低い表示を挿入すると（典型的には黒挿入）、表示輝度およびコントラスト比が低下するという問題があるが、ここで例示した駆動方法は上記の第１の条件を満足するように各サブフレームの表示輝度が設定されているので、表示輝度やコントラスト比の低下がない。上述した倍速駆動の好適な例は、例えば本願出願人による特願２００４−３２５０９号（特開２００５−１７３５７３、米国特許公開公報ＵＳ２００５０１６２３６０Ａ１）に記載されている。これらの開示内容を参考のために本明細書に援用する。【０４２７】  なお、図５５（ｂ）に模式的に示した表示輝度を各サブフレームで得るために液晶表示装置の信号線に供給する表示信号電圧は、典型的には、入力映像信号の輝度に対応する階調電圧であるが、これに限られない。図に模式的に示した表示輝度が得られるのであれば、印加する電圧に特に制限はない。【０４２８】  例えば、液晶の応答速度が遅い場合には、オーバーシュート駆動（以下、ＯＳ駆動と略す。オーバードライブ駆動と呼ばれることもある）を行うことがある。ＯＳ駆動は、特に中間調における応答速度を改善することができる。例えば、図５５（ｂ）における低輝度を表示している画素に中間輝度に対応する階調電圧を印加しても、液晶の応答速度が遅いとそのフレーム期間内（典型的には１６．７ｍｓｅｃ）に所定の中間輝度に到達しない。そこで、液晶の応答特性を考慮して、当該フレーム期間内に所定の中間輝度に到達するように、表示すべき���間輝度に対応する階調電圧よりも高い電圧を印加する。このように、表示輝度を輝度が切り替わった当該フレーム期間内に所定の表示輝度（目標輝度）に到達させるために、表示すべき輝度に対応する階調電圧よりも高い電圧を印加する駆動方法をＯＳ駆動という。もちろん、直前フレームの輝度よりも現フレームの目標輝度が低い場合には、目標輝度に対応する電圧よりも低い電圧を印加すればよい。【０４２９】  ＯＳ駆動においては、各信号線に供給される表示信号電圧は、入力映像信号の輝度によって決まる表示すべき輝度（目標輝度）と、直前のフレームで表示している輝度とに依存する。従って、ＯＳ駆動を行う場合、例えば、直前フレームの輝度および現フレームの輝度に応じて予め決められた表示信号電圧をルックアップテーブル（ＬＵＴ）に記憶させておき、フレーム毎にＬＵＴから所定の表示信号電圧を選択する。ここで、表示信号電圧は、典型的には、最低輝度に対応する最低階調電圧（黒電圧）から最高輝度に対応する最高階調電圧（白電圧）までの間に設定されるが、最高階調電圧よりも高い電圧を用いることもできる。【０４３０】  ＯＳ駆動と上述の倍速駆動とを組み合わせて用いる場合、例えば、直前フレームの輝度と現フレームの輝度との組み合わせ毎に設定された各表示信号電圧に対して、２つのサブフレームのそれぞれにおいて供給すべき表示信号電圧を上述の２つの条件を満足するように設定すればよい。サブフレーム毎に設定された表示信号電圧の組は、例えば上記と同様にＬＵＴに記憶させておけばよい。【０４３１】  図５５（ｂ）に示した倍速駆動方法は、液晶層に印加される電圧の向き（典型的には対向電極の電位を基準にしたときの画素電極の電位の極性）がフレーム毎に反転するという条件も満足している。図５５中に示した符号は、液晶層に印加される電圧の極性を示している。【０４３２】  図５５（ｂ）に示した倍速駆動方法では、１つのフレームを構成する２つのサブフレームの極性が等しい場合（＋、＋）→（−、−）または、２つのサブフレームの極性が互いに異なる場合（＋、−）→（−、＋）を取り得る。【０４３３】  ここで注目すべき点は、図５５（ａ）に示した従来の駆動方法においてはフレーム毎に必ず極性が反転しているのに対し、図５５（ｂ）に示した倍速駆動方法ではサブフレーム毎に極性が反転しない場合が存在する。図５５（ｂ）に示したように、フレーム内では極性は反転しない場合と、フレーム間で極性が反転する場合とがあり得る。いずれの場合も、サブフレーム単位で見ると、同極性のサブフレームが２つ連続し、その後、サブフレームで極性が反転する。このような液晶層に印加する電圧の極性（書き込み極性）のシークエンスは、従来の駆動方法では起こらなかった。具体的には、例えば、入力映像信号の１フレーム（垂直走査期間）が２以上のサブフレームを含み、同一フレーム内のサブフレームの書き込み極性が同じで、連続するフレーム間で書き込み極性が異なる場合、例えば（＋、＋）→（−、−）や（＋、＋、＋）→（−、−、−）を含み、また、同一フレーム内のサブフレームの書き込み極性が異なり、且つ、連続するフレーム間の書き込み極性も異なる場合、例えば、（＋、−）→（−、＋）や（＋、−、＋）→（−、＋、−）を含む。【０４３４】  この極性のシークエンスは倍速駆動に特有であり、倍速駆動に上述のマルチ画素駆動を適用するのに好適な振動電圧（ＣＳ電圧）を説明する。以下の実施形態においては、ｋ＝２または３の倍速駆動について、マルチ画素駆動の好適な実施形態を説明する。ここで、「倍速駆動」は上記の例に限られず、単純に垂直走査期間だけをｋ倍にする駆動方法や、他の公知の倍速駆動法に広く適用できる。なお、倍速駆動であっても、同一フレーム内のサブフレームの書き込み極性が異なり、連続するフレーム間の書き込み極性は同じ場合、例えば、（＋、−）→（＋、−）や（＋、−、＋、−）→（＋、−、＋、−）の場合には、上述の実施形態の駆動方法において、入力映像信号の１垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）にかけて、液晶表示装置の垂直差走査期間、すなわちサブフレームの期間（ＶＰ−Ｔｏｔａｌをｋ分の１にした値）に置き換えればよいので、以下の説明では省略する。【０４３５】  以下に例示する倍速駆動に適した実施形態の液晶表示装置は、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が２以上のサブフレームに分割され、各サブフレームにおいて各画素に表示信号電圧が書き込まれ、入力映像信号の連続する２つの垂直走査期間内において、表示信号電圧が同極性で書き込まれるサブフレームが２つ連続し、その後のサブフレームで表示信号電圧の極性が反転するシークエンスを含み、複数の補助容量幹線のそれぞれが供給する補助容量対向電圧は、各サブフレームにおいて、水平走査期間（Ｈ）の２以上の整数倍の第１周期（ＰＡ）で振動する第１波形と、連続する所定数の入力映像信号の垂直走査期間毎に前記補助容量対向電圧の実効値が、所定の一定値をとるように設定されている第２波形とを含み、かつ、極性が反転するサブフレーム間で、補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°異なる。ある実施形態においては、入力映像信号の垂直走査期間毎に、表示信号電圧の極性が反転するとともに、補助容量電圧の前記第１波形の位相が１８０°ずれる。他の実施形態においては、入力映像信号の垂直走査期間毎に表示信号電圧の極性が反転し、かつ、入力映像信号の各垂直走査期間内のサブフレーム毎に、前記表示信号電圧の極性が反転するとともに、補助容量対向電圧の前記第１波形の位相が１８０°ずれる。【０４３６】  以下に、具体的な例を示して、倍速駆動に適した実施形態の液晶表示装置およびその駆動方法を説明する。【０４３７】  （実施形態１１）
図５６Ａ〜図５６Ｃおよび図５７Ａおよび図５７Ｂを参照して、画素行数が７６８行（ＸＧＡ）のＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の駆動方法を説明する。図５６Ａ〜図５６Ｃは、ＸＧＡのＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置のマトリクス構成（ＣＳバスラインの接続形態）を示す模式図である。ここでは、１０種類（１０相）のＣＳ電圧（ＣＳ１〜ＣＳ１０）を用いる（Ｋ＝１、Ｌ＝１０）。なお、上記と同様に、ＣＳ１〜ＣＳ１０は、ＣＳ電圧（補助容量対向電圧）、ＣＳ幹線およびＣＳバスラインの参照符号としても用いる。【０４３８】  図５７Ａおよび図５７Ｂは、図５６Ａ〜図５６Ｃに示した液晶表示装置の駆動波形を示す模式図である。【０４３９】  垂直走査期間（フレーム）Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０６Ｈ’、有効表示期間Ｖ−Ｄｉｓｐ＝７６８Ｈ’、垂直帰線期間Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝３８Ｈ’である映像信号が入力される場合に、映像信号の１フレームを２つのサブフレームに２分割する駆動方法を説明する。ここでは、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝１６．７ｍｓとする。また、液晶層に印加する電圧の極性は、図５５（ｂ）の上側に示したシークエンス（フレーム内は同極性、（＋、＋）→（−、−））で、１Ｈドット反転でフレーム反転を行う場合を説明するが、図５５（ｂ）の下側に示したシークエンス（フレーム内２つのサブフレームの極性が互いに異なる場合（＋、−）→（−、＋））にも同様に適用できる。【０４４０】  １フレームが８０６Ｈ’の映像信号（１Ｈ’＝１６．７［ｍｓ］／８０６）を２倍速で書き込むので、液晶表示装置における水平走査期間１Ｈは１Ｈ’／２となる。ここで、図５７Ａおよび図５７Ｂに示したように、サブフレームＳＦ１の垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）、有効表示期間をＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ１）、垂直帰線期間をＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ１）とし、サブフレームＳＦ２の垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）、有効表示期間をＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ２）、垂直帰線期間をＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ２）とする。【０４４１】  サブフレームＳＦ１の垂直走査期間ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＝７６８Ｈ＋３８Ｈ、サブフレームＳＦ２の垂直走査期間ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）＝７６８Ｈ＋３８Ｈとすると、１６１２Ｈ＝８０６Ｈ’（すなわち、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＋ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））が成立するとともに、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）が成立する。ここでは映像信号の垂直帰線期間３８Ｈ’を２つのサブフレームの垂直帰線期間に３８Ｈずつ均等に振り分けている。【０４４２】  サブフレームＳＦ１において、第１画素行（図５６Ａ中のゲートバスラインＧＢＬ＿１に接続された画素の行、図５７Ａおよび図５７Ｂ中のＧａｔｅ：００１）の第１画素が＋書込み（正極性書き込み）の場合、その画素に接続されたＣＳバスラインのＣＳ電圧ＣＳ１は、第１画素行のＴＦＴがオフした後、第２電圧レベルから第１電圧レベルへと変化する（上昇）。【０４４３】  ＣＳ１は、例えば図５７Ａの例１に示すように、８００Ｈの期間（ＳＦ１の第１期間を「Ａ１」と表記する）に亘り１０Ｈ毎に電圧レベルが切り替わり、その後、残りの６Ｈの期間（ＳＦ１の第２期間を「Ｂ１」と表記する）を３Ｈずつ第１電圧レベルと第２電圧レベルに割り振る。すなわち、ＣＳ電圧の第１波形は、周期ＰＡ＝２０Ｈでデューティー比が１：１の振動波形であり、第２波形は周期が６Ｈでデューティー比が１：１の振動波形である。第１期間の長さＡ１（８００Ｈ）は、Ａ１＝Ｉｎｔ（Ｑ・Ｈ／ＰＡ）・ＰＡから求められる（ここではＱ＝８０６）。【０４４４】  サブフレームＳＦ２もサブフレームＳＦ１と同じ＋書込みなので、第１画素行の第１画素に接続されたＣＳバスラインのＣＳ電圧ＣＳ１は、第１画素行のＴＦＴがオフした後、第２電圧レベルから第１電圧レベルへと変化する（上昇）ように設定されている。次のサブフレームＳＦ１（次のフレームに属する）は逆極性の−書込み（負極性書き込み）であるため（フレーム反転）、サブフレームＳＦ２のＣＳ電圧ＣＳ１は、例えば例１に示すように、７９０Ｈの期間（ＳＦ２の第１期間を「Ａ２」と表記する）に亘り振動した後、残りの１６Ｈの期間（ＳＦ２の第２期間を「Ｂ２」と表記する）を８Ｈずつ第１電圧レベルと第２電圧レベルとに割り振る。すなわち、ＣＳ電圧の第１波形は、周期ＰＡ＝２０Ｈでデューティー比が１：１の振動波形であり、第２波形は周期が１６Ｈでデューティー比が１：１の振動波形である。なお、第１期間の長さＡ２（７９０Ｈ）は、Ａ２＝［Ｉｎｔ｛（Ｑ・Ｈ−ＰＡ／２）／ＰＡ｝＋１／２］・ＰＡから求めることができる（ここではＱ＝８０６）。ＣＳ電圧ＣＳ１以外の９つのＣＳ電圧ＣＳ２〜ＣＳ１０は、既に説明したように、ＣＳ１の位相をずらすことによって得られる。【０４４５】  図５７Ａの例１に示したようなＣＳ電圧を用いると、同極性のサブフレームが２つ連続し、その後、サブフレームで極性が反転するという極性のシークエンスが生じる倍速駆動においても、各サブフレームにおいて、全ての画素ラインに供給するＣＳ電圧の実効値を同じにできるので、むらの無い良好な表示を得ることができる。【０４４６】  さらに、Ａ１−Ａ２＝ＰＡ／２、Ｂ２−Ｂ１＝ＰＡ／２の関係を満足するＣＳ電圧を用いると、全てのフレームに亘って、２つのサブフレームＳＦ１およびＳＦ２の長さを互いに等しくできる（すなわち、Ａ１＋Ｂ１＝Ａ２＋Ｂ２であり、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）が成立する）ので、一層むらの無い良好な表示を得ることができる。【０４４７】  なお、２つのサブフレームの第２期間（Ｂ１およびＢ２）におけるＣＳ電圧の波形（第２波形）は上記の例に限られない。【０４４８】  図５７Ｂに示す例２のように、上記の例１と同様に、サブフレームＳＦ１の第２期間Ｂ１を６Ｈ、サブフレームＳＦ２の第２期間Ｂ２を１６Ｈにした場合において、それぞれの第２期間Ｂ１およびＢ２のＣＳ電圧の第２波形を０．５Ｈで第１電圧レベルと第２電圧レベルとが切り替わる（すなわち振動の周期が１Ｈ）振動波形としてもよい。さらに、第２波形の周期を１Ｈよりも短くしてもよい。例えば、例５に示すように、それぞれの第２期間Ｂ１およびＢ２のＣＳ電圧の第２波形を０．２５Ｈで第１電圧レベルと第２電圧レベルとが切り替わる（すなわち振動の周期が０．５Ｈ）振動波形としてもよい。このように、ＣＳ電圧の第２波形の振動の周期を１Ｈ以下とすれば、第２期間の長さ��１およびＢ２が、水平走査期間Ｈの偶数倍であっても奇数倍であっても、同じＣＳ電圧を用いることができるという利点がある。【０４４９】  また、図５７Ｂの例３に示すように、サブフレームＳＦ１の第２期間Ｂ１を６Ｈ、サブフレームＳＦ２の第２期間Ｂ２を１６Ｈにした場合において、それぞれの第２期間Ｂ１およびＢ２のＣＳ電圧の第２波形を振動波形ではなく、第１電圧レベルと第２電圧レベルとの平均値で一定の波形としてもよい。このように第２期間のＣＳ電圧値を一定値とすると、上述の例２と同様に、第２期間の長さＢ１およびＢ２が水平走査期間Ｈの偶数倍であっても奇数倍であっても、同じＣＳ電圧を用いることができるという利点がある。但し、例３の場合は、第１電圧レベルと第２電圧レベルに加えて異なる電圧レベルが必要となるため、例２の構成を採用する場合に比べ回路が高価となる。【０４５０】  さらに、図５７Ｂの例４に示すＣＳ電圧を用いることもできる。上記の例１〜例３のＣＳ電圧のサブフレームＳＦ１の第１期間Ａ１は、第１画素行のＴＦＴがオンされる８Ｈ前から始まっているのに対し、例４のＣＳ電圧は、第２画素行のＴＦＴがオフした後から７８０Ｈの長さの第１期間Ａ１が始まる。第１期間Ａ１におけるＣＳ電圧ＣＳ１の第１波形は、周期が２０Ｈでデューティー比が１：１の振動波形である。この後に、長さが２６Ｈの第２期間Ｂ１があり、ＣＳ電圧の第２波形は周期２６Ｈでデューティー比が１：１の振動波形である。これに続く、サブフレームＳＦ２は、第１期間Ａ２の長さが７７０Ｈで、第１波形は周期が２０Ｈでデューティー比が１：１の振動波形である。その後の第２期間Ｂ２の長さは３６Ｈで、第２波形は、周期が３６Ｈでデューティー比が１：１の振動波形である。【０４５１】  この例４のＣＳ電圧も、Ａ１−Ａ２＝ＰＡ／２、Ｂ２−Ｂ１＝ＰＡ／２の関係を満足しており、全てのフレームに亘って、２つのサブフレームＳＦ１およびＳＦ２の長さを互いに等しくできるので、むらの無い良好な表示を得ることができる。【０４５２】  （実施形態１２）
次に、図５８Ａ〜図５８Ｃおよび図５９Ａおよび図５９Ｂを参照して、画素行数が１０８０行（ＦｕｌｌＨＤ）のＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の駆動方法を説明する。図５８Ａ〜図５８Ｃは、ＦｕｌｌＨＤのＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置のマトリクス構成（ＣＳバスラインの接続形態）を示す模式図である。ここでは、１２種類（１２相）のＣＳ電圧（ＣＳ１〜ＣＳ１２）を用いる（Ｋ＝１、Ｌ＝１２）。【０４５３】  図５９Ａおよび図５９Ｂは、図５８Ａ〜図５８Ｃに示した液晶表示装置の駆動波形を示す模式図である。【０４５４】  垂直走査期間（フレーム）Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝１１２５Ｈ’、有効表示期間Ｖ−Ｄｉｓｐ＝１０８０Ｈ’、垂直帰線期間Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝４５Ｈ’である映像信号が入力される場合に、映像信号の１フレームを２つのサブフレームに２分割する駆動方法を説明する。ここでは、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝１６．７ｍｓとする。また、液晶層に印加する電圧の極性は、図５５（ｂ）の上側に示したシークエンス（フレーム内は同極性、（＋、＋）→（−、−））で、１Ｈドット反転でフレーム反転を行う場合を説明する。【０４５５】  １フレームが１１２５Ｈ’の映像信号（１Ｈ’＝１６．７［ｍｓ］／１１２５）を２倍速で書き込むので、液晶表示装置における水平走査期間１Ｈは１Ｈ’／２となる。サブフレームＳＦ１の垂直走査期間ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）＝１０８０Ｈ＋２４Ｈ、サブフレームＳＦ２の垂直走査期間ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）＝１０８０Ｈ＋６６Ｈとすると、２２５０Ｈ＝１１２５Ｈ’（すなわち、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＋ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））が成立する。ここでは映像信号の垂直帰線期間４５Ｈ’をサブフレームＳＦ１の垂直帰線期間に２４Ｈ、サブフレームＳＦ２の垂直帰線期間に６６Ｈ振り分けている。また、各サブフレームの第１期間（Ａ１およびＡ２）は互いに等しく、それぞれ有効表示期間ＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ１）およびＶＰ−Ｄｉｓｐ（ＳＦ２）と等しい（いずれも１０８０Ｈ）。但し、ここでは、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）の関係は成立していない。【０４５６】  ここで、サブフレームＳＦ１とサブフレームＳＦ２とは同極性の書込みであり、ＶＰ−Ｄｉｓｐの１０８０ＨがＣＳ振動の１周期（２４Ｈ）の整数倍であるため、サブフレームＳＦ１とサブフレームＳＦ２との間の帰線期間（ＶＰ−Ｂｌａｎｋ（ＳＦ１））を２４Ｈのｎ倍とすれば、サブフレームＳＦ１の第２期間Ｂ１の長さ（ｎの値）に拘わらず、１２Ｈ毎に第１電圧レベルと第２電圧レベルとが切り替わる振動（周期２４Ｈ）を繰り返すだけでよい。すなわち、サブフレームＳＦ１については、第１期間Ａ１と第２期間Ｂ１とを区別する必要がない。従って、図５９Ａおよび図５９Ｂにおいては、サブフレームＳＦ１の第２期間Ｂ１は図示せず、ＳＦ１の第１期間および第２期間とＳＦ２の第１期間との和を「第１期間Ａ１」とし示している。【０４５７】  一方、サブフレームＳＦ２の次のサブフレームＳＦ１（次のフレームに属する）は逆極性の−書込みであるため（フレーム反転）、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＝１０８０Ｈ＋２４Ｈ、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＝１０８０Ｈ＋６６Ｈの場合、ＣＳ電圧ＣＳ１��、例えば例１に示すように、２２４４Ｈの期間（ＳＦ１の第１期間Ａ１および第２期間Ｂ１とＳＦ２の第１期間Ａ２との和）に亘り振動した後、残りの６Ｈの期間（ＳＦ２の第２期間Ｂ２）を３Ｈずつ第１電圧レベルと第２電圧レベルとに割り振る。【０４５８】  従って、１フレームに亘るＣＳ電圧の第１波形は、周期ＰＡ＝２４Ｈでデューティー比が１：１の振動波形であり、第２波形は周期が６Ｈでデューティー比が１：１の振動波形である。なお、第１波形である期間（ＳＦ１の第１期間Ａ１および第２期間Ｂ１とＳＦ２の第１期間Ａ２との和である２２４４Ｈは、［Ｉｎｔ｛（Ｑ・Ｈ−ＰＡ／２）／ＰＡ｝＋１／２）・ＰＡから求めることができる（ここではＱ＝２２５０Ｈ）。【０４５９】  図５９Ａの例１に示したようなＣＳ電圧を用いると、同極性のサブフレームが２つ連続し、その後、サブフレームで極性が反転するという極性のシークエンスが生じる倍速駆動においても、各サブフレームにおいて、全ての画素ラインに供給するＣＳ電圧の実効値を同じにできるので、むらの無い良好な表示を得ることができる。【０４６０】  なお、第２期間（Ｂ２）におけるＣＳ電圧の波形（第２波形）は上記の例に限られない。【０４６１】  例えば、図５９Ｂの例２のＣＳ電圧のように、ＣＳ電圧の第２波形を０．５Ｈで第１電圧レベルと第２電圧レベルとが切り替わる（すなわち振動の周期が１Ｈ）振動波形としてもよい。さらに、第２波形の周期を１Ｈよりも短くしてもよい。例えば、例５に示すように、それぞれの第２期間のＣＳ電圧の第２波形を０．２５Ｈで第１電圧レベルと第２電圧レベルとが切り替わる（すなわち振動の周期が０．５Ｈ）振動波形としてもよい。このように、ＣＳ電圧の第２波形の振動の周期を１Ｈ以下とすれば、第２期間の長さが、水平走査期間Ｈの偶数倍であっても奇数倍であっても、同じＣＳ電圧を用いることができるという利点がある。【０４６２】  また、図５９Ｂの例３に示すように、第２期間Ｂ２のＣＳ電圧の第２波形を振動波形ではなく、第１電圧レベルと第２電圧レベルとの平均値で一定の波形としてもよい。このように第２期間Ｂ２のＣＳ電圧値を一定値とすると、上述の例２と同様に、第２期間の長さＢ２が水平走査期間Ｈの偶数倍であっても奇数倍であっても、同じＣＳ電圧を用いることができるという利点がある。但し、例３の場合は、第１電圧レベルと第２電圧レベルに加えて異なる電圧レベルが必要となるため、例２の構成を採用する場合に比べ回路が高価となる。【０４６３】  さらに、例４に示すＣＳ電圧を用いることもできる。上記の例１〜例３のＣＳ電圧の第１期間Ａ１は、第１画素行のＴＦＴがオンされる１０Ｈ前から始まっているのに対し、例４のＣＳ電圧は、第２画素行のＴＦＴがオフした後から長さが２２２０Ｈの第１期間Ａ１が始まる。第１期間Ａ１におけるＣＳ電圧ＣＳ１の第１波形は、周期が２４Ｈでデューティー比が１：１の振動波形である。この後に、長さが３０Ｈの第２期間Ｂ２があり、ＣＳ電圧の第２波形は周期３０Ｈでデューティー比が１：１の振動波形である。【０４６４】  このように、サブフレームＳＦ１とサブフレームＳＦ２が同極性の書込みの場合、サブフレームＳＦ１の有効表示期間とサブフレームＳＦ２の有効表示期間との間の帰線期間（ＳＦ１の帰線期間）は、サブフレームＳＦ１の有効表示期間＋帰線期間（＝第１期間Ａ１＋第２期間Ｂ１）＝ＰＡ・ｎとなるように、映像信号の帰線期間を振り分ければよい。また、サブフレームＳＦ１とサブフレームＳＦ２が逆極性の書込みの場合、サブフレームＳＦ１の有効表示期間とサブフレームＳＦ２の有効表示期間との間の帰線期間（ＳＦ１の帰線期間）は、サブフレームＳＦ１の有効表示期間＋帰線期間（＝第１期間Ａ１＋第２期間Ｂ１）＝ＰＡ・（ｎ＋１／２）となるように振り分ければよい。【０４６５】  （実施形態１３）
次に、図６０Ａおよび図６０Ｂを参照しながら、画素行数が７６８行（ＸＧＡ）のＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の他の駆動方法を説明する。ここでは、１０種類（１０相）のＣＳ電圧（ＣＳ１〜ＣＳ１０）を用いる（Ｋ＝１、Ｌ＝１０）。【０４６６】  図６０Ａおよび図６０Ｂは駆動波形を示す模式図である。垂直走査期間（フレーム）Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０６Ｈ’、有効表示期間Ｖ−Ｄｉｓｐ＝７６８Ｈ’、垂直帰線期間Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝３８Ｈ’である映像信号が入力される場合に、映像信号の１フレームを３つのサブフレームに３分割する駆動方法を説明する。ここでも、また、液晶層に印加する電圧の極性のシークエンスは、フレーム内は同極性（（＋、＋、＋）→（−、−、−））で、１Ｈドット反転でフレーム反転を行う場合を説明する。【０４６７】  １フレームが８０６Ｈ’の映像信号（１Ｈ’−１６．７［ｍｓ］／８０６）を３倍速で書き込むので、液晶表示装置における水平走査期間１Ｈは１Ｈ’／３となる。ここで、図６０Ａおよび図６０Ｂに示すように、サブフレームＳＦ１の垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＝７６８Ｈ＋３８Ｈ、サブフレームＳＦ２の垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）＝７６８Ｈ＋３８Ｈ、サブフレームＳＦ３の垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ３）＝７６８Ｈ＋３８Ｈとすると、２４１８Ｈ＝８０６Ｈ’（すなわち、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＋ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）＋ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ３））が成立するとともに、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ３）が成立する。ここでは映像信号の垂直帰線期間３８Ｈ’を３つのサブフレームの垂直帰線期間に３８Ｈずつ均等に振り分けている。【０４６８】  同じフレームに属するサブフレームＳＦ１、サブフレームＳＦ２およびサブフレームＳＦ３は同極性の書込みなので、例えば例１に示すように、ＣＳ電圧ＣＳ１は、８００Ｈの期間（ＳＦ１の第１期間「Ａ１」）に亘り１０Ｈ毎に電圧レベルが切り替わり、その後、残りの６Ｈの期間（ＳＦ１の第２期間「Ｂ１」）を３Ｈずつ第１電圧レベルと第２電圧レベルに割り振る。続いて、再び８００Ｈの期間（ＳＦ２の第１期間「Ａ２」）に亘り１０Ｈ毎に電圧レベルが切り替わり、その後、残りの６Ｈの期間（ＳＦ２の第２期間「Ｂ２」）を３Ｈずつ第１電圧レベルと第２電圧レベルに割り振る。【０４６９】  サブフレームＳＦ３と次のサブフレームＳＦ１（異なるフレームに属する）は逆極性の書込みとなるため、７９０Ｈの期間（ＳＦ３の第１期間「Ａ３」）に亘り振動した後、残りの１６Ｈの期間（ＳＦ３の第２期間「Ｂ３」）を８Ｈずつ第１電圧レベルと第２電圧レベルとに割り振る。すなわち、サブフレーム３におけるＣＳ電圧の第１波形は、周期ＰＡ＝２０Ｈでデューティー比が１：１の振動波形であり、第２波形は周期が１６Ｈでデューティー比が１：１の振動波形である。なお、第１期間の長さＡ３（７９０Ｈ）は、Ａ３＝［Ｉｎｔ｛（Ｑ・Ｈ−ＰＡ／２）／ＰＡ｝＋１／２］・ＰＡから求めることができる（ここではＱ＝８０６）。【０４７０】  図６０Ａの例１に示したようなＣＳ電圧を用いると、同極性のサブフレームが３つ連続し、その後、サブ��レームで極性が反転するという極性のシークエンスが生じる３倍速駆動においても、各サブフレームにおいて、全ての画素ラインに供給するＣＳ電圧の実効値を同じにできるので、むらの無い良好な表示を得ることができる。【０４７１】  なお、３つのサブフレームの第２期間（Ｂ１、Ｂ２およびＢ３）におけるＣＳ電圧の波形（第２波形）は上記の例に限られない。【０４７２】  例えば、図６０Ｂの例２に示すように、それぞれの第２期間Ｂ１、Ｂ２およびＢ３のＣＳ電圧の第２波形を０．５Ｈで第１電圧レベルと第２電圧レベルとが切り替わる（すなわち振動の周期が１Ｈ）振動波形としてもよい。さらに、第２波形の周期を１Ｈよりも短くしてもよい。例えば、例５に示すように、それぞれの第２期間Ｂ１、Ｂ２およびＢ３のＣＳ電圧の第２波形を０．２５Ｈで第１電圧レベルと第２電圧レベルとが切り替わる（すなわち振動の周期が０．５Ｈ）振動波形としてもよい。このように、ＣＳ電圧の第２波形の振動の周期を１Ｈ以下とすれば、第２期間の長さが、水平走査期間Ｈの偶数倍であっても奇数倍であっても、同じＣＳ電圧を用いることができるという利点がある。【０４７３】  また、図６０Ｂの例３に示すように、それぞれの第２期間Ｂ１，Ｂ２およびＢ３のＣＳ電圧の第２波形を振動波形ではなく、第１電圧レベルと第２電圧レベルとの平均値で一定の波形としてもよい。このように第２期間のＣＳ電圧値を一定値とすると、上述の例２と同様に、第２期間の長さＢ１，Ｂ２およびＢ３が水平走査期間Ｈの偶数倍であっても奇数倍であっても、同じＣＳ電圧を用いることができるという利点がある。但し、例３の場合は、第１電圧レベルと第２電圧レベルに加えて異なる電圧レベルが必要となるため、例２の構成を採用する場合に比べ回路が高価となる。【０４７４】  さらに、例４に示すＣＳ電圧を用いることもできる。上記の例１〜例３のＣＳ電圧のサブフレームＳＦ１の第１期間Ａ１は、第１画素行のＴＦＴがオンされる８Ｈ前から始まっているのに対し、例４のＣＳ電圧は、第２画素行のＴＦＴがオフした後から７８０Ｈの長さの第１期間Ａ１が始まる。第１期間Ａ１におけるＣＳ電圧ＣＳ１の第１波形は、周期が２０Ｈでデューティー比が１：１の振動波形である。この後に、長さが２６Ｈの第２期間Ｂ１があり、ＣＳ電圧の第２波形は周期２６Ｈでデューティー比が１：１の振動波形である。これに続く、サブフレームＳＦ２でも７８０Ｈの第１期間Ａ２（周期２０Ｈ、デューティー比が１：１の振動）後、２６Ｈの第２期間Ｂ２（周期２６Ｈ、デューティー比が１：１の振動）を経て、サブフレームＳＦ３へとつながる。サブフレームＳＦ３では、７７０Ｈの第１期間Ａ３（周期２０Ｈ、デューティー比が１：１の振動）後、３６Ｈの第２期間Ｂ３（周期３６Ｈ、デューティー比が１：１の振動）を経て、サブフレームＳＦ１へとつながる。【０４７５】  （実施形態１４）
次に、図６１Ａおよび図６１Ｂを参照しながら、画素行数が７６８行（ＸＧＡ）のＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の他の駆動方法を説明する。図６１Ａおよび図６１Ｂは駆動波形を示す模式図である。垂直走査期間（フレーム）Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝８０６Ｈ’、有効表示期間Ｖ−Ｄｉｓｐ＝７６８Ｈ’、垂直帰線期間Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝３８Ｈ’である映像信号が入力される場合に、映像信号の１フレームを３つのサブフレームに３分割する駆動方法を説明する。ここでは、液晶層に印加する電圧の極性のシークエンスは、フレーム内で反転（（＋、−、＋）→（−、＋、−））で、１Ｈドット反転でフレーム反転を行う場合を説明する（図５５（ｂ）の下段に示したシークエンスに対応する）。【０４７６】  図６１Ａおよび図６１Ｂに示すように、サブフレームＳＦ１、サブフレームＳＦ２、サブフレームＳＦ３をそれぞれ極性反転で書き込む場合、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＝７６８Ｈ＋２２Ｈ、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）＝７６８Ｈ＋２２Ｈ、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ３）＝７６８Ｈ＋７０Ｈと分けると、２４１８Ｈ＝８０６Ｈ’（すなわち、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＋ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）＋ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ３））が成立する。ここでは映像信号の垂直帰線期間３８Ｈ’をサブフレームＳＦ１の垂直帰線期間に２２Ｈ、サブフレームＳＦ２の垂直帰線期間に２２Ｈ、サブフレームＳＦ３の垂直帰線期間に７０Ｈ振り分けている。【０４７７】  サブフレームＳＦ１、ＳＦ２およびＳＦ３が極性反転でつながり、ＣＳ電圧が１０相でＴｙｐｅＩＩであるため、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）と＋ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）がいずれも７９０Ｈ（ＰＡ・（ｎ＋１／２））となる様に帰線期間を割り当て、サブフレームＳＦ３に残りの帰線期間を割り振ると、ＣＳ電圧の波形は、サブフレームＳＦ１からサブフレームＳＦ３の第１期間までは、１０Ｈ毎に第１レベルと第２レベルとが切り替わる振動（周期２０Ｈ）を繰り返すだけで、サブフレーム間（ＳＦ１とＳＦ２、ＳＦ２とＳＦ３）のつながりにおける均等処理を考慮する必要が無く、ＳＦ１およびＳＦ２に第２期間を設ける必要がない。従って、図６１Ａおよび図６１Ｂにおいては、サブフレームＳＦ１およびサブフレーム２の第２期間Ｂ１は図示せず、ＳＦ１の第１期間および第２期間と、ＳＦ２の第１期間および第２期間と、ＳＦ３の第１期間との和を「第１期間Ａ１」とし示している。【０４７８】  ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＝７６８Ｈ＋２２Ｈ、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）＝７６８Ｈ＋２２Ｈ、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ３）＝７６８＋７０Ｈの場合、例えば例１に示すように、１０Ｈ毎の振動を繰り返す長さが２４１０Ｈの第１期間（Ａ１）の後、長さが８Ｈの第２期間Ｂ３（４Ｈ毎に第１電圧レベルと第２電圧レベルに切り替わる）とすればよい。【０４７９】  図６１Ａの例１に示したようなＣＳ電圧を用いると、極性が交互に反転するサブフレームが３つ連続し、その後、フレームで極性が反転するという極性のシークエンスが生じる倍速駆動においても、各サブフレームにおいて、全ての画素ラインに供給するＣＳ電圧の実効値を同じにできるので、むらの無い良好な表示を得ることができる。【０４８０】  なお��第２期間（Ｂ３）におけるＣＳ電圧の波形（第２波形）は上記の例に限られない。【０４８１】  例えば、図６１Ｂの例２のＣＳ電圧のように、ＣＳ電圧の第２波形を０．５Ｈで第１電圧レベルと第２電圧レベルとが切り替わる（すなわち振動の周期が１Ｈ）振動波形としてもよい。さらに、第２波形の周期を１Ｈよりも短くしてもよい。例えば、例５に示すように、それぞれの第２期間のＣＳ電圧の第２波形を０．２５Ｈで第１電圧レベルと第２電圧レベルとが切り替わる（すなわち振動の周期が０．５Ｈ）振動波形としてもよい。このように、ＣＳ電圧の第２波形の振動の周期を１Ｈ以下とすれば、第２期間の長さが、水平走査期間Ｈの偶数倍であっても奇数倍であっても、同じＣＳ電圧を用いることができるという利点がある。【０４８２】  また、図６１Ｂの例３に示すように、第２期間Ｂ３のＣＳ電圧の第２波形を振動波形ではなく、第１電圧レベルと第２電圧レベルとの平均値で一定の波形としてもよい。このように第２期間Ｂ３のＣＳ電圧値を一定値とすると、上述の例２と同様に、第２期間の長さＢ３が水平走査期間Ｈの偶数倍であっても奇数倍であっても、同じＣＳ電圧を用いることができるという利点がある。但し、例３の場合は、第１電圧レベルと第２電圧レベルに加えて異なる電圧レベルが必要となるため、例２の構成を採用する場合に比べ回路が高価となる。【０４８３】  さらに、例４に示すＣＳ電圧を用いることもできる。上記の例１〜例３のＣＳ電圧の第１期間Ａ１は、第１画素行のＴＦＴがオンされる１０Ｈ前から始まっているのに対し、例４のＣＳ電圧は、第２画素行のＴＦＴがオフした後から長さが２３９０Ｈの第１期間Ａ１が始まる。第１期間Ａ１におけるＣＳ電圧ＣＳ１の第１波形は、周期が２０Ｈでデューティー比が１：１の振動波形である。この後に、長さが２８Ｈの第２期間Ｂ２があり、ＣＳ電圧の第２波形は周期２８Ｈでデューティー比が１：１の振動波形（１４Ｈ毎に振動）である。【０４８４】  このように、サブフレームＳＦ１（ＳＦ２）とサブフレームＳＦ２（ＳＦ３）が同極性の書込みの場合、サブフレームＳＦ１（ＳＦ２）の有効表示期間とサブフレームＳＦ２（ＳＦ３）の有効表示期間との間の帰線期間（ＳＦ１（ＳＦ２）の帰線期間）は、サブフレームＳＦ１（ＳＦ２）の有効表示期間＋帰線期間（＝第１期間Ａ１＋第２期間Ｂ１）＝ＰＡ・ｎとなるように、映像信号の帰線期間を振り分ければよい。また、サブフレームＳＦ１（ＳＦ２）とサブフレームＳＦ２（ＳＦ３）が逆極性の書込みの場合、サブフレームＳＦ１（ＳＦ２）の有効表示期間とサブフレームＳＦ２（ＳＦ３）の有効表示期間との間の帰線期間（ＳＦ１（ＳＦ２）の帰線期間）は、サブフレームＳＦ１（ＳＦ２）の有効表示期間＋帰線期間（＝第１期間Ａ１＋第２期間Ｂ１）＝ＰＡ・（ｎ＋１／２）となるように振り分ければよい。【０４８５】  （パネル分割駆動方法）
次に、液晶表示装置の表示領域を複数の領域に分割して駆動する方法（パネル分割駆動法ということもある。）について説明する。典型的には、表示領域を上下の２つの領域に分割して駆動する。パネル分割駆動方法は、各画素に表示信号電圧を書き込むための時間を分割数倍にできる（２分割すると２倍にできる）という利点がある。【０４８６】  通常の駆動方法と比較しながらパネル分割駆動方法を説明する。【０４８７】  図６２はパネル分割をしない通常の駆動方法において、マルチ画素駆動を適用する場合の各信号のタイミングを模式的に示す図である。図６２の上段の２つは、横軸が時間で、縦軸に表示パネル上の行方向の位置を示している。中段の図中の矢印は、表示パネルの左上から順に表示信号電圧が画素に書き込まれている（書き込みは線順次的に行われる）様子を示しており、矢印の傾きは、書き込み速度を示している。また、ここでは、入力映像信号（入力データ）の１垂直走査期間（フレーム）毎に極性が反転するフレーム反転の例を示している。図６２から分かるように、通常の駆動方法では、入力データの送信速度と画素への書き込み速度が同じである。入力映像信号の垂直走査期間と液晶表示装置における垂直走査期間とが一致していることに対応する。【０４８８】  マルチ画素駆動を行う場合、画素に対する書き込みが行われていない期間に、即ち走査信号（ゲート）信号がオフの期間に、ＣＳ電圧の極性反転を行う必要がある。パネル分割無しの場合、図６２中にハッチングで示した垂直帰線期間内の黒い実線で示した時刻でＣＳ電圧の極性反転を行うことで上記の条件を満足することができる。【０４８９】  しかしながら、液晶表示装置の大型・高精細化に伴い、図６２に示した従来の方法では駆動が困難となってきた。そこで、表示装置を上下に分割して駆動する方法が提案された。【０４９０】  図６３を参照して、表示領域を上下に２分割した駆動方法およびその問題点を説明する。【０４９１】  図６３に示した駆動方法では、１画面分のデータを受信する時間で画面の１／２を書き込めばよくなるために、書き込みに与えられる時間は２倍となる。これは、中段の図の矢印の傾きが、上段の図中の直線の傾きの１／２になっていることに対応する。【０４９２】  また、マルチ画素駆動を行う際の要件である、画素に対する書き込みがなされていない期間にＣＳ電圧の極性反転を行わなければならないという要件についても、中段の図中の垂直方向の太線の部分で極性反転を行うことで達成できている。【０４９３】  しかしながら、図６３の駆動方法では新たな問題が発生している。この問題とは、図６３に示した駆動方法で動画像を表示した場合、パネル分割の継ぎ目（上下分割の境界）部分で、表示が分割されて観測されるといった問題である。この問題の原因は、パネル分割の継ぎ目の部分（画面中央部分）で画面の書き込みが一旦停止することにある。【０４９４】  この問題を解決するために、画面中央部分での書き込みの中断を行わない駆動方法が米国特許第６２２９５１６号明細書に開示されている。しかしながら、本発明者の検討の結果、この駆動方法と図６２あるいは図６３に示したマルチ画素駆動を組み合わせる場合には更なる問題が発生することがわかった。【０４９５】  その問題とは、マルチ画素駆動を行う際の要件である、画素に対する書き込みがなされていない期間にＣＳ電圧の極性反転を行わなければならないという要件が達成できないことである。【０４９６】  図６４を参照しながらこの問題を説明する。例えば、ＣＳ電圧の極性反転を図６４中の垂直方向の太線で示したタイミングで行った場合、図中の○印の位置で画素への書き込みを示す矢印とＣＳ電圧の極性反転のタイミングを示す太線とが交差している。さらに、ＣＳ電圧の極性反転のタイミングを示す太線の位置をいかに変更しようとも、画素への書き込みを示す矢印と交差を避けることはできない。したがって、マルチ画素駆動を行う要件を満足することはできない。【０４９７】  以下に、この問題を解決する液晶表示装置およびその駆動方法の実施形態を説明する。【０４９８】  以下に例示する液晶表示装置は、上述の実施形態の液晶表示装置と同様に、マルチ画素駆動するために互いに電気的に独立な複数の補助容量幹線を有し、画素は、第１表示領域（例えば上側）に属する画素と、第２表示領域（例えば下側）に属する画素とを含み、第１表示領域と第２表示領域とは互いに独立に走査され得る領域であって、複数の補助容量幹線は、第１表示領域に属する複数の第１補助容量幹線と、第２表示領域に属する複数の第２補助容量幹線とを含んでいる。【０４９９】  ここで、ある補助容量幹線が属する表示領域は、その補助容量幹線が電気的に接続されている補助容量対向電極を含む副画素を有する画素がどの表示領域に属するかで決まる。異なる表示領域に属する画素の補助容量対向電極に電気的に接続されている補助容量幹線はいずれに属しないとする。なお、後述するように、第１表示領域に属する画素および第２表示領域に属する画素のいずれにも電気的に接続された補助容量幹線をさらに含んでもよい。また、この場合、当該補助容量幹線が接続されている画素の内、１つの画素行（他方の表示領域に最も近い画素行）の画素だけが異なる表示領域（例えば第１表示領域）属し、他の全ての画素は同じ表示領域（例えば第２表示領域）に属する。この場合、２つの異なる表示領域に属する画素のいずれにも電気的に接続された当該補助容量幹線は、例外的な画素行を除いた他の全ての画素が属する表示領域（すなわち、第２表示領域）に属するものと扱うことが出来る。【０５００】  ある実施形態において、複数の第１補助容量幹線の内の任意の１つの補助容量幹線に印加する電圧と、複数の第２補助容量幹線の内の任意の１つの補助容量幹線に印加する電圧は、同一波形であって位相が異なる電圧である。【０５０１】  ある実施形態において、複数の第１補助容量幹線の内の任意の１つの補助容量幹線に印加する電圧波形と、複数の第２補助容量幹線の内の任意の１つの補助容量幹線に印加する電圧波形の位相差は、１水平走査期間よりも大きく、かつ、映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）よりも小さく設定されている。【０５０２】  例えば，図７２に示すように、複数の補助容量幹線のそれぞれが供給する補助容量対向電圧は、第１電圧レベルと第２電圧レベルで構成される複数の周期を有する複数の矩形波で構成される矩形波群２つ、即ち第１矩形波群と第２矩形波��が繰り返し連結されたものであって、第１矩形波群（ＷＩ）および第２矩形波群（ＷＩＩ）は、それぞれ第１期間（ＷＩＡまたはＷＩＩＡ）と第２期間（ＷＩＢまたはＷＩＩＢ）とを含み、第１期間（ＷＩＡまたはＷＩＩＡ）において各画素への書き込み走査が行われる。第１補助容量幹線に印加される補助容量対向電圧の第１期間（ＷＩＡまたはＷＩＩＡ）は第１表示領域が走査される期間であって、第２補助容量幹線に印加される補助容量対向電圧の第１期間（ＷＩＡまたはＷＩＩＡ）は、第２表示領域が走査される期間であり、第１矩形波群と第２矩形波群では、それぞれの第１期間内での走査時の各画素に書き込まれる表示信号電圧の極性が異なり、第２矩形波群の第１期間における波形は、第１矩形波群の第１期間の波形における第１電圧レベルを第２電圧レベルに、第２電圧レベルを第１電圧レベルに変更したものである。ここで、第１補助容量幹線が供給する第１補助容量対向電圧の第１矩形波群と第２矩形波群との連結タイミング（連結する時刻）と第２補助容量幹線が供給する第２補助容量対向電圧の第１矩形波群と第２矩形波群との連結タイミング（連結する時刻）が異なっている。【０５０３】  また、図７２に示すように、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が２以上のサブフレームに分割され、各サブフレームにおいて各画素に表示信号電圧が書き込まれ、入力映像信号の連続する２つの垂直走査期間内において、表示信号電圧が同極性で書き込まれるサブフレームが２つ連続し、その後のサブフレームで表示信号電圧の極性が反転するシークエンスを含み、複数の補助容量幹線のそれぞれが供給する補助容量対向電圧は、各サブフレームにおいて、水平走査期間（Ｈ）の２以上の整数倍の第１周期（ＰＡ）で振動する第１波形と、連続する所定数の入力映像信号の垂直走査期間毎に補助容量対向電圧の実効値が、所定の一定値をとるように設定されている第２波形とを含み、かつ、極性が反転するサブフレーム間で、補助容量対向電圧の第１波形の位相が１８０°変化する液晶表示装置においてパネル分割構造を採用すると、複数の補助容量幹線は、第１表示領域に属する第１補助容量幹線と、第２表示領域に属する第２補助容量幹線とを含み、第１補助容量幹線が供給する第１補助容量対向電圧の第１波形の位相が１８０°変化するタイミングと第２補助容量幹線が供給する第２補助容量対向電圧の第１波形の位相が１８０°変化するタイミングが異なる。【０５０４】  このように、第１補助容量幹線が供給する第１補助容量対向電圧の第１矩形波群と第２矩形波群との連結タイミング（連結する時刻）と第２補助容量幹線が供給する第２補助容量対向電圧の第１矩形波群と第２矩形波群との連結タイミング（連結する時刻）が異なっている、あるいは、第１補助容量幹線が供給する第１補助容量対向電圧の第１波形の位相が１８０°変化するタイミングと第２補助容量幹線が供給する第２補助容量対向電圧の第１波形の位相が１８０°変化するタイミングが異なっていることを、以下では単純にＣＳ電圧の極性反転のタイミングが異なるということがある。【０５０５】  このように、分割した表示領域ごとに異なるタイミングでＣＳ電圧の極性反転を行うことによって、動画像表示時の���割部分の画像の不連続性を生じることなく、且つマルチ画素駆動を行う際の要件である、画素に対する書き込みがなされていない期間にＣＳ電圧の極性反転を行わなければならないという要件を達成することができる。【０５０６】  典型的には、各表示領域における第１矩形波群と第２矩形波群との連結タイミング、あるいは、補助容量対向電圧の第１波形の位相が１８０°変化するタイミングは、全て同じである。【０５０７】  ある実施形態において、第１表示領域に対する垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ）、第２表示領域に対する垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ）とするとき、入力映像信号の１垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ）の関係を満足する。【０５０８】  ある実施形態において、第１矩形波群と第２矩形波群の長さが入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）に等しい。【０５０９】  ある実施形態において、入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）が、第１サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１））と第２サブフレーム（ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２））との和で表され、第１サブフレームにおける第１表示領域の垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ１）、第１サブフレームにおける第２表示領域に対する垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ１）とし、第２サブフレームにおける第１表示領域の垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ２）、第１サブフレームにおける第２表示領域に対する垂直走査期間をＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ２）とするとき、ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ１）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ１）、およびＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＵ２）＝ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦＬ２）の関係を満足し、第１矩形波群の長さがＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１）に等しく、第２矩形波群の長さがＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２）に等しい。【０５１０】  もちろん、図７２に示したような倍速駆動に限られない。【０５１１】  入力映像信号の垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）毎に表示信号電圧の極性が反転するシークエンスを有し、複数の補助容量幹線のそれぞれが供給する補助容量対向電圧は、各垂直走査期間（Ｖ−Ｔｏｔａｌ）において、水平走査期間（Ｈ）の２以上の整数倍の第１周期（ＰＡ）で振動する第１波形と、連続する所定数の入力映像信号の垂直走査期間毎に補助容量対向電圧の実効値が、所定の一定値をとるように設定されている第２波形とを含み、かつ、極性が反転するのに伴って、補助容量対向電圧の第１波形の位相が１８０°変化する液晶表示装置に、パネル分割構造を適用する場合、第１補助容量幹線が供給する第１補助容量対向電圧の第１波形の位相が１８０°変化するタイミングと第２補助容量幹線が供給する第２補助容量対向電圧の第１波形の位相が１８０°変化するタイミングを異ならせればよい。この場合にも、複数の第１補助容量幹線が供給する複数の第１補助容量対向電圧の第１波形の位相が１８０°変化するタイミングは全て同一タイミングであり、且つ、複数の第２補助容量幹線が供給する複数の第２補助容量対向電圧の第１波形の位相が１８０°変化するタイミングも全て同一タイミングであるこ���が好ましい。【０５１２】  以下に図面を参照しながら、パネル分割駆動方法の好ましい実施形態を説明する。【０５１３】  （実施形態１５）
図６５に示す駆動方法では上下に２分割された画面のそれぞれで異なるタイミングでＣＳ電圧の極性反転を行っている点に特徴がある。【０５１４】  このような構成をとることにより、上下に分割した液晶表示装置において動画像表示時の分割部分の画像の不連続性を生じることなく、且つマルチ画素駆動を行う際の要件である、画素に対する書き込みがなされていない期間にＣＳ電圧の極性反転を行わなければならないという要件を達成することができる。このように、マルチ画素駆動用の表示パネルを上下に２分割するためには、ＣＳバスラインも上下で２分割する必要がある。その際、画面の中央のＣＳバスラインは上半分または下半分のいずれかに含める。すなわち、画面の上半分と下半分とでＣＳバスラインの本数が１本異なることになる。【０５１５】  尚、図６４の説明で問題としていた画面継ぎ部分での動画像の分断の問題の程度はその部分での書き込み中断の時間に依存している。図６５に示すように、画面継ぎ部分での書き込み中断がない場合が理想的であるが、わずかな期間の中断であれば視認上問題ない場合もある。発明者が検討した結果、全体の書き込み時間に対して２０％程度の中断時間であれば視認上の許容範囲であった。【０５１６】  このような許容範囲内で画面中央部で書き込みを中断する場合においても、例えば図６６に示すように、ＣＳ電圧の極性を反転するタイミングを上下半画面毎に異なるように制御することが有効である。その理由は、上下各画面の書き込み休止時に行うＣＳ電圧の極性反転タイミングを上下画面で同等にすることができ、上下画面の駆動状態を一致させることができるからである。【０５１７】  （実施形態１６）
実施形態１５の駆動方法は、パネル分割駆動で等速表示（表示装置へのデータ入力の周期と液晶表示装置の駆動の周期が等しい）場合の例であり、この場合、パネル分割駆動の効果、即ち通常の駆動と比較して液晶表示装置への書き込み時間を２倍に拡大できる効果を大型・高精細パネルの駆動に利用するものであった。【０５１８】  パネル分割駆動は、液晶表示装置の高速駆動（駆動周波数上昇）に利用することもできる。ここでは、上下２分割駆動を２倍速駆動に適用する例を説明する。【０５１９】  図６７に示す駆動方法は、画素書き込み速度および画素の極性反転速度も２倍速にした例を示しており、図６８は、画素の極性反転は従来どおりの等速（入力映像信号の１フレーム毎に反転）で行い、画素書き込みだけを２倍速にした例を示している。【０５２０】  図６７および図６８のいずれの駆動方法においても、画素の極性反転の毎にＣＳ電圧の極性反転が成されており、２倍速駆動とマルチ画素駆動とが成立している。【０５２１】  （実施形態１７）
次に、上下２分割駆動と３倍速駆動に適用する例を説明する。【０５２２】  図６９に示す駆動方法は、画素書き込み速度および画素の極性反転速度も３倍速にした例を示しており、図７０は、画素の極性反転は従来どおりの等速（入力映像信号の１フレーム毎に反転）で行い、画素書き込みだけを３倍速にした例を示している。【０５２３】  図６９および図７０のいずれの駆動方法においても、画素の極性反転の毎にＣＳ電圧の極性反転が成されており、３倍速駆動とマルチ画素駆動とが成立している。【０５２４】  （実施形態１８）
上述した上下２分割駆動と２倍速駆動とを組み合わせたマルチ画素駆動に好適な実施形態を説明する。【０５２５】  図７１Ａ〜図７１Ｃおよび図７２を参照して、画素行数が１０８０行（ＦｕｌｌＨＤ）のＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置の駆動方法を説明する。図７１Ａ〜図７１Ｃは、ＦｕｌｌＨＤのＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置のマトリクス構成（ＣＳバスラインの接続形態）を示す模式図である。ここでは、１０種類（１０相）のＣＳ電圧（ＣＳ１〜ＣＳ１０）を用いる（Ｋ＝１、Ｌ＝１０）。【０５２６】  図７２は、図７１Ａ〜図７１Ｃに示した液晶表示装置の駆動波形を示す模式図である。【０５２７】  垂直走査期間（フレーム）Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝１１２０Ｈ’、有効表示期間Ｖ−Ｄｉｓｐ＝１０８０Ｈ’、垂直帰線期間Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝４０Ｈ’である映像信号が入力される場合に、映像信号の１フレームを２つのサブフレームに２分割するとともに画面を上下に２分割する駆動方法を説明する。ここでは、Ｖ−Ｔｏｔａｌ＝１６．７ｍｓとする。また、液晶層に印加する電圧の極性は、図５５（ｂ）の上側に示したシークエンス（フレーム内は同極性、（＋、＋）→（−、−））で、１Ｈドット反転でフレーム反転を行う場合を説明する。【０５２８】  ここで、上下２分割された画面の上半分（上側表示領域）に対応することを示す記号としてＵを、画面の下半分（下側表示領域）に対応する記号としてＬを用いる。上側表示領域は、図７１Ａに示した第１番目のゲートバスライン（ＧＢＬ＿１）から図７１Ｂに示した第５４０番目のゲートバスライン（ＧＢＬ＿５４０）に接続された５４０行の画素行で構成されており、下側表示領域は、図７１Ｂに示した第５４１番目のゲートバスライン（ＧＢＬ＿５４１）から図７１Ｃに示した第１０８０番目のゲートバスライン（ＧＢＬ＿１０８０）に接続された５４０行の画素行で構成されている。図７２においては上側表示領域をＧ００１〜Ｇ５４０とし、下側表示領域をＧ’００１〜Ｇ’５４０としている。なお、図７１Ｂに示した第５４０番目のゲートバスライン（ＧＢＬ＿５４０）に接続されている画素行は上側表示領域に属し、この画素が有する２つ副画素の一方の補助容量対向電極は、上側表示領域に属する補助容量幹線ＣＳ９に補助容量配線を介して電気的に接続されている。しかしながら、この画素が有する２つ副画素の他方の補助容量対向電極は、当該画素を除き、下側表示領域に属する画素の補助容量対向電極に電気的に接続されている補助容量幹線ＣＳ１’に電気的に接続されている。【０５２９】  このように、ＴｙｐｅＩＩの液晶表示装置においては、複数の表示領域に分割した場合、ある表示領域に属する画素行の内で他の領域に最も近い画素行は、当該表示領域に属する補助容量幹線に電気的に接続された補助容量対向電極を有する副画素と、当該画素を除き、当該表示領域に隣接す表示領域に属する画素の補助容量対向電極に電気的に接続されている補助容量幹線に電気的に接続された補助容量対向電極を有する副画素とを備えることになる。このように異なる表示領域に属する画素の補助容量対向電極に電気的に接続されている補助容量幹線はいずれに属しないことになる。しかしながら、２つの異なる表示領域に属する画素のいずれ��も電気的に接続された当該補助容量幹線は、例外的な画素行（Ｇ５４０）を除いた他の全ての画素が属する表示領域（ここでは第２表示領域）に属するものと扱うことが出来る。すなわち、ＣＳ１’は、実質的には下側表示領域に属する補助容量幹線として扱うことが出来る。【０５３０】  なお、ＴｙｐｅＩの液晶表示装置においては、ある表示領域に属する画素の２つの副画素の補助容量対向電極は、いずれも同じ表示領域に属する補助容量幹線に接続されることになる。【０５３１】  １フレームが１１２０Ｈ’の映像信号（１Ｈ’＝１６．７［ｍｓ］／１１２０）を２倍速で書き込み、かつ、上下２分割で駆動するので、液晶表示装置における水平走査期間１Ｈは（１Ｈ’／２）・２、すなわち１Ｈ＝１Ｈ’となる。【０５３２】  図７２に示すように、サブフレームＳＦ１Ｕの垂直走査期間ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１Ｕ）＝５４０Ｈ＋２０Ｈ、サブフレームＳＦ２Ｕの垂直走査期間ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２Ｕ）＝５４０Ｈ＋２０Ｈ、サブフレームＳＦ１Ｌの垂直走査期間ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ１Ｌ）＝５４０Ｈ＋２０Ｈ、サブフレームＳＦ２Ｌの垂直走査期間ＶＰ−Ｔｏｔａｌ（ＳＦ２Ｌ）＝５４０Ｈ＋２０Ｈとする。すなわち、入力映像信号の垂直帰線期間Ｖ−Ｂｌａｎｋ＝４０Ｈ’を上下のそれぞれの２つのサブフレームに２０Ｈずつ割り振る。【０５３３】  サブフレームＳＦ１ＵのＣＳ電圧は、第２画素行のＴＦＴがオフした後、５４０Ｈ期間（第１期間）に亘って１０Ｈ毎の振動を行い（周期２０Ｈ）、残りの２０Ｈ（第２期間）の内の１２Ｈを６Ｈずつ第１電圧レベルと第２電圧レベルとに割り振り、残りの８Ｈを１Ｈ以下、例えば０．５Ｈで振動させる（周期１Ｈ）。１Ｈ以下で振動させる期間を設けることで、サブフレームＳＦ１Ｕの第２期間が水平走査期間Ｈの奇数倍となった場合でも特別な処理をする必要がなくなる。【０５３４】  サブフレームＳＦ２ＵのＣＳ電圧は、第２画素行のＴＦＴがオフした後、５５０Ｈ期間（第１期間）に亘って１０Ｈ毎の振動を行い（周期２０Ｈ）、残りの１０Ｈ（第２期間）を１Ｈ以下、例えば０．５Ｈで振動させる（周期１Ｈ）。１Ｈ以下で振動させる期間を設けることで、サブフレームＳＦ２Ｕの第２期間が水平走査期間Ｈの奇数倍となった場合でも特別な処理をする必要がなくなる。ここで、ＣＳ１〜ＣＳ６は不規則な１０Ｈの振動となる。ＣＳ１およびＣＳ２は５４０Ｈの期間に亘って１０Ｈの振動を行い、最後の１０Ｈの６Ｈ期間あと０．５Ｈの振動を１０Ｈ行い、残りの４Ｈ一定に保つ。ＣＳ３およびＣＳ４も同様に、５４０Ｈの期間に亘って１０Ｈの振動を行い、最後の１０Ｈの４Ｈ期間のあと０．５Ｈの振動を１０Ｈ行い、残り６Ｈ期間一定に保ってもよいが、０．５Ｈの振動を行う前の４Ｈ期間を前の１０Ｈの期間に連続させて１４Ｈの期間としている。ＣＳ５およびＣＳ６も同様に、５４０Ｈの期間に亘って１０Ｈの振動を行い、最後の１０Ｈの２Ｈ期間のあと０．５Ｈの振動を１０Ｈ行い、残り８Ｈ期間一定に保ってもよいが、０．５Ｈの振動を行う前の２Ｈ期間を前の１０Ｈ期間につけて１２Ｈ期間としている。【０５３５】  サブフレームＳＦ１ＬのＣＳ電圧は、第２画素行のＴＦＴがオフした後、ＣＳが切り替わる１０Ｈ前より５４��Ｈ期間に亘って１０Ｈ毎の振動を行い、残りの２０Ｈを８Ｈずつ第１電圧レベルと第２電圧レベルとに割り振り、（ＣＳ５’〜８’は６Ｈずつ）残りの４Ｈを１Ｈ以下、例えば０．５Ｈで振動させる。１Ｈ以下で振動させる期間を設けることで、サブフレームＳＦ１Ｌの第２期間が水平走査期間Ｈの奇数倍となった場合でも特別な処理をする必要がなくなる。【０５３６】  サブフレームＳＦ２ＬのＣＳ電圧は、第２画素行のＴＦＴがオフした後、ＣＳが切り替わる１０Ｈ前より５５０Ｈの期間に亘って１０Ｈ毎の振動を行い、残りの１０Ｈを１Ｈ以下、例えば０．５Ｈで振動させる。１Ｈ以下で振動させる期間を設けることで、サブフレームＳＦ１Ｌの第２期間が水平走査期間Ｈの奇数倍となった場合でも特別な処理をする必要がなくなる。ここで、ＣＳ１’およびＣＳ２’は残りの１０Ｈのうちの８Ｈを４Ｈずつ第１電圧レベルと第２電圧レベルとに割り振り、残りの２Ｈを１Ｈ以下、例えば０．５Ｈで振動させる。【０５３７】  図７２に示したようなＣＳ電圧を用いると、上下２分割駆動と２倍速駆動とを組み合わせたマルチ画素駆動においても、各サブフレームにおいて、全ての画素ラインに供給するＣＳ電圧の実効値を同じにできるので、むらの無い良好な表示を得ることができる。もちろん、上述した、上下２分割駆動の利点および２倍速駆動の利点も得られる。
【産業上の利用可能性】
【０５３８】  本発明によると、γ特性の視野角依存性が改善された表示品位の極めて高い大型あるいは高精細の液晶表示装置が提供される。本発明の液晶表示装置は、例えば３０型以上の大型のテレビ受像機として好適に用いられる。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１５】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３Ａ】
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【図３３Ｂ】
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【図３４】
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【図３５Ａ】
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【図３５Ｂ】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９Ａ】
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【図３９Ｂ】
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【図３９Ｃ】
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【図４０】
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【図４１Ａ】
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【図４１Ｂ】
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【図４１Ｃ】
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【図４２Ａ】
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【図４２Ｂ】
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【図４２Ｃ】
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【図４２Ｄ】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５Ａ】
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【図４５Ｂ】
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【図４６Ａ】
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【図４６Ｂ】
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【図４６Ｃ】
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【図４６Ｄ】
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【図４７Ａ】
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【図４７Ｂ】
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【図４７Ｃ】
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【図４７Ｄ】
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【図４８】
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【図４９Ａ】
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【図４９Ｂ】
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【図４９Ｃ】
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【図４９Ｄ】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６Ａ】
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【図５６Ｂ】
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【図５６Ｃ】
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【図５７Ａ】
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【図５７Ｂ】
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【図５８Ａ】
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【図５８Ｂ】
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【図５８Ｃ】
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【図５９Ａ】
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【図５９Ｂ】
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【図６０Ａ】
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【図６０Ｂ】
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【図６１Ａ】
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【図６１Ｂ】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１Ａ】
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【図７１Ｂ】
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【図７１Ｃ】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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