(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機物を含む処理対象土壌を、２種以上の価数をとり得る金属イオンである触媒の存在下で過酸化水素により処理して、前記有機物を分解する土壌浄化方法において、前記過酸化水素による処理前に、カルシウムイオン、アンモニウムイオンおよびマグネシウムイオンからなる群より選ばれる少なくともいずれか１種以上のイオンを供給可能な助剤を添加する土壌浄化方法。
【請求項２】
有機物を含む処理対象土壌を、２種以上の価数をとり得る金属イオンである触媒の存在下で過酸化水素により処理して、前記有機物を分解する土壌浄化方法において、
前記触媒を添加する前に、カルシウムイオン、アンモニウムイオンおよびマグネシウムイオンからなる群より選ばれる少なくともいずれか１種以上のイオンを供給可能な助剤を添加する土壌浄化方法。
【請求項３】
前記過酸化水素による処理後に、さらに前記有機物の分解産物を分解可能な微生物を添加する請求項１または２に記載の土壌浄化方法。
【請求項４】
前記過酸化水素による処理前に、前記処理対象土壌に、前記有機物を可溶化する界面活性剤を添加する請求項１〜３の何れか１項に記載の土壌浄化方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、有機物を含む処理対象土壌を、２種以上の価数をとり得る金属イオンである触媒の存在下で、過酸化水素により処理して、前記有機物を分解する土壌浄化方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、排水中に含まれる有機物を分解するに際し、前記排水に、過酸化水素と、触媒として２種以上の価数をとり得る金属イオンである鉄イオンを供給可能な化合物（硫酸第一鉄・七水和物、いわゆるフェントン試薬）とを添加することによって、ヒドロキシラジカル（ＯＨ・ ）を発生させ、このラジカルと前記有機物とを反応させることによって、前記有機物を酸化分解する方法が知られていた。そして、この方法を、有機物を含有する土壌の浄化に応用することが試みられていた（特開平７−７５７７２号公報参照）。尚、前記有機物とは、主に生物による分解が困難な難分解性有機物をいい、農薬、防腐剤、石油及びその留分に含まれる芳香族化合物、特に多環芳香族炭化水素（Ｐｏｌｙｎｕｃｌｅａｒ  Ａｒｏｍａｔｉｃ  Ｈｙｄｒｏｃａｒｂｏｎ；ＰＡＨ）、塩素化有機物などが該当する。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、この土壌浄化方法を実施するにあたっては、下記の問題点があった。
▲１▼  処理対象土壌に存在する陽イオン交換座に、前記鉄イオンが吸着して不活性化し、前記過酸化水素と反応可能な前記鉄イオンが減少する。これに伴なって、前記ヒドロキシラジカルの発生が減少し、前記有機物の酸化分解効率が低下する。
▲２▼  処理対象土壌に含まれるリン酸に、前記鉄イオンが結合して難溶性のリン酸塩を形成する。これによって前記触媒が不活性化し、前記過酸化水素と反応可能な前記鉄イオンが減少する。これに伴なって、前記ヒドロキシラジカルの発生が減少し、前記有機物の酸化分解効率が低下する。
▲３▼  前記有機物は水に難溶性のものが多く、前記ヒドロキシラジカルと接触する機会が得られにくい。従って、反応の進行が遅く、前記有機物の酸化分解効率が低下する。
特に、我が国の土壌は、陽イオン交換能（Ｃａｔｉｏｎ  Ｅｘｃｈａｎｇｅ  Ｃａｐａｃｉｔｙ；ＣＥＣ）が比較的高いものが多いので、前記陽イオン交換座への前記鉄イオンの吸着量が多い。また、リン酸含有量の高い土壌も多くみられ、このような土壌にあっては、前記鉄イオンとリン酸が、リン酸と結合して難溶性のリン酸塩を形成する。従って、従来の土壌浄化方法を実施するとすれば、前記触媒の不活性化によって分解効率が低く抑えられ易いので、前記触媒を大量に添加する必要があった。
【０００４】
ところが、本発明者らは、鋭意研究の結果、前記触媒として含鉄化合物を大量に添加して酸化分解処理を施すと、この後に生物処理を施しても、生分解性酸化分解産物の分解が極度に抑制されることを明らかにした。従って、前記処理対象土壌に元来存在する微生物を利用する、或いは前記酸化分解産物を分解可能な微生物を添加することによって、前記分解産物の生分解を期待する場合には、前記触媒の添加量を制限する必要があるという問題点があった。
【０００５】
従って、本発明の目的は、上記欠点に鑑み、前記有機物を含む処理対象土壌を、２種以上の価数をとり得る金属イオンである触媒の存在下で過酸化水素により処理するにあたって、前記有機物の分解効率を向上させることを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
この目的を達成するための本発明の土壌浄化方法の第一特徴手段は、請求項１に記載されているように、有機物を含む処理対象土壌を、２種以上の価数をとり得る金属イオンである触媒の存在下で過酸化水素により処理して、前記有機物を分解する土壌浄化方法において、前記過酸化水素による処理前に、カルシウムイオン、アンモニウムイオンおよびマグネシウムイオンからなる群より選ばれる少なくともいずれか１種以上のイオンを供給可能な助剤を供給可能な助剤を添加する点にある。
この目的を達成するための本発明の土壌浄化方法の第二特徴手段は、請求項２に記載されているように、有機物を含む処理対象土壌を、２種以上の価数をとり得る金属イオンである触媒の存在下で過酸化水素により処理して、前記有機物を分解する土壌浄化方法において、前記触媒を添加する前に、カルシウムイオン、アンモニウムイオンおよびマグネシウムイオンからなる群より選ばれる少なくともいずれか１種以上のイオンを供給可能な助剤を供給可能な助剤を添加する点にある。
更に、前記第一、第二特徴手段において請求項３に記載されているように、前記過酸化水素による処理後に、さらに前記有機物の分解産物を分解可能な微生物を添加しても良く、更に、請求項４に記載されているように、前記過酸化水素による処理前に、前記処理対象土壌に、前記有機物を可溶化する界面活性剤を添加することが好ましい。そして、これらの作用効果は、以下の通りである。
尚、前記陽イオン交換座への陽イオンの吸着し易さや、前記リン酸との反応し易さは、イオン種によって異なるものであり、発明者らの研究の結果、アンモニウムイオン、カルシウムイオンは、前記触媒よりも前記陽イオン交換座へ吸着し易く、カルシウムイオン、マグネシウムイオンは、前記リン酸と反応して生成物を生じ易いことが明らかになっている。
【０００７】
つまり、請求項１に記載されているように、有機物を含む処理対象土壌を、２種以上の価数をとり得る金属イオンである触媒の存在下で過酸化水素により処理して、前記有機物を分解する土壌浄化方法において、前記過酸化水素による処理前（前記触媒の働きにより前記過酸化水素から前記ヒドロキシラジカルを発生させる前の段階）に、アンモニウムイオン、カルシウムイオンを供給可能な助剤を添加してあれば、前記陽イオン交換座に前記アンモニウムイオン、カルシウムイオンが吸着することとなる。このように、前記陽イオン交換座に前記アンモニウムイオン、カルシウムイオンを充填してあれば、前記触媒は、前記陽イオンと比して前記陽イオン交換座に対して親和性が低いので、前記アンモニウムイオン、カルシウムイオンが吸着している前記陽イオン交換座には、前記触媒が置換・吸着され難い。また、前記処理対象土壌には、触媒活性を有する２種以上の価数を取り得る金属イオンが含まれていることもあり、前記アンモニウムイオン、カルシウムイオンは、これらの金属イオンをも、交換反応によって前記陽イオン交換座から離脱させて、触媒として機能し得る状態とすることができる。従って、前記触媒を、その触媒活性を発揮し得る状態で前記処理対象土壌に存在させることによって、前記過酸化水素から前記ヒドロキシラジカルを効率良く生成することができる。
また、同様に、前記触媒と比してリン酸と容易に反応して生成物（難溶性・難分解性のリン酸塩としての固形物（沈殿）が得られ易い。）を生じる陽イオンを、前記過酸化水素による処理前に、前記処理対象土壌に添加してあれば、前記リン酸の結合部位が前記触媒より親和性の高い前記カルシウムイオン、マグネシウムイオンで塞がれているので、前記リン酸と前記触媒との反応が阻害され、前記触媒は、その触媒活性を発揮し得る状態で前記処理対象土壌に存在し、前記過酸化水素から前記ヒドロキシラジカルを効率良く生成することができる。従って、カルシウムイオン、マグネシウムイオンを供給可能な化合物又は溶液を助剤として前記処理対象土壌に添加して、前記過酸化水素によって処理すれば、前記ＣＥＣが高い土壌やリン酸含量の高い土壌であっても、前記触媒を活性発現可能な状態に保持することができるので、効率よく前記ヒドロキシラジカルを発生させることができ、少ない触媒添加量で前記有機物を分解することができる。
また、前記陽イオンの添加によって、前記処理対象土壌に存在していた触媒となり得る金属イオンに代わって、前記アンモニウムイオン、カルシウムイオンが前記陽イオン交換座に吸着、或いはカルシウムイオン、マグネシウムイオンが、前記リン酸の結合部位に結合することによって、内在していた触媒を活性化して、前記有機物の酸化分解効率を向上させることも可能であると考えられる。ここで、前記触媒としては、前記鉄イオンを供給可能な化合物を代表的なものとして挙げることができるが、前記過酸化水素からのヒドロキシラジカル生成を促進する作用を有するものとして、２種以上の価数をとり得る金属イオン（クロム、チタン、バナジウム、スズ、銅、マンガン、コバルト等の金属イオン）を供給可能な化合物を用いることもできる。また、電解質溶液として、金属イオンを直接供給することも可能である。
【０００８】
また、請求項２に記載されているように、有機物を含む処理対象土壌を、２種以上の価数をとり得る金属イオンである触媒の存在下で過酸化水素により処理して、前記有機物を分解する土壌浄化方法において、前記触媒を添加する前に、前記処理対象土壌に、アンモニウムイオン、カルシウムイオンを含む助剤を添加してあれば、前記陽イオン交換座が、前記アンモニウムイオン、カルシウムイオンによって前もって十分に置換されることになる。このような状態とした上で、前記触媒を添加すれば、前記アンモニウムイオン、カルシウムイオンが吸着している前記陽イオン交換座には、前記触媒がほとんど置換・吸着されなくなる。また、前記処理対象土壌に含まれる触媒活性を有する２種以上の価数を取り得る金属イオンも、触媒として機能し得る状態とすることができる。従って、前記触媒を、その触媒活性を発揮し得る状態で前記処理対象土壌に存在させることによって、前記過酸化水素から前記ヒドロキシラジカルを効率良く生成することができる。
また、同様に、カルシウムイオン、マグネシウムイオンを含む助剤を、前記触媒を添加する前に、前記処理対象土壌に添加してあれば、前記リン酸の結合部位に前記カルシウムイオン、マグネシウムイオンが十分に結合して、多くのリン酸を難溶性の塩の形態にすることができる。このような状態にした上で、後から前記触媒を添加すれば、前記リン酸には強固に前記カルシウムイオン、マグネシウムイオンが結合しているので、前記触媒がリン酸と反応することができなくなる。こうして、前記触媒は、その触媒活性を発揮し得る状態で前記処理対象土壌に存在し、前記過酸化水素から前記ヒドロキシラジカルを効率良く生成することができる。このようにすることで、前記ＣＥＣが高い土壌やリン酸含量の高い土壌であっても、前記触媒を活性発現可能な状態に保持することができるので、効率よく前記ヒドロキシラジカルを発生させることができ、少ない触媒添加量で前記有機物を分解することができる。
また、前記カルシウムイオン、アンモニウムイオンおよびマグネシウムイオンからなる群より選ばれる少なくともいずれか１種以上のイオンの添加によって、前記処理対象土壌に存在していた触媒となり得る金属イオンに代わって、前記アンモニウムイオン、カルシウムイオンが前記陽イオン交換座に吸着、或いはカルシウムイオン、マグネシウムイオンが前記リン酸の結合部位に結合することによって、内在していた触媒を活性化して、前記有機物の酸化分解効率を向上させることも可能であると考えられる。
【０００９】
上述した処理を施した後の前記処理対象土壌は、前記触媒の活性化を促進することで触媒の添加量を減少することができるので、従来法で処理したものと比べて、土壌に生息する微生物への影響が抑えられる。また、上記処理を施すことによって、前記有機物は環状構造の開裂、ハロゲンの除去などを受けて分解する。ここで、この分解産物の中には、生分解性のものが含まれているので、請求項３に記載されているように、上記処理の後に、前記有機物の分解産物を分解可能な微生物を添加すれば、さらに低分子にまで分解して自然に近い状態にまで改質することも可能である。特に、前記分解産物を分解可能な微生物が広く自然界に分布しているものではない場合、かかる微生物を前記処理対象土壌に添加してさらに低分子にまで分解すれば、土着性微生物でも資化することができるようになる。
【００１１】
請求項４に記載されているように、前記過酸化水素を用いた処理前に、前記処理対象土壌に、前記有機物を可溶化する界面活性剤を添加すると、前記有機物を可溶化することができ、続いて前記触媒の作用により過酸化水素から前記ヒドロキシラジカルが生成したときに、このヒドロキシラジカルと前記有機物との接触が容易となるので、前記有機物の酸化分解を促進することができる。ここで、前記界面活性剤としては、構造式４−（Ｃ8Ｈ17）Ｃ6Ｈ4Ｏ（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）11・ＣＨ2ＣＨ2ＯＨで表わされる界面活性剤である「Ｉｇｅｐａｌ ＣＡ−７２０」（アルドリッチ・ケミカル・カンパニー社から入手可能）が、好適である。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下に本発明の実施の形態を説明する。
有機物を含む処理対象土壌に前記助剤、過酸化水素（例えば、過酸化水素水）、触媒を添加する方法としては、前記処理対象土壌の表面から散布しても良く、スラリー法により混和しても良い。また、前記処理対象土壌中に供給管を張り巡らせて、この供給管から前記助剤、過酸化水素、触媒を供給可能としても良い。また、この他にも、従来の土壌浄化方法に適用可能な添加方法を適用することができる。
前記助剤、過酸化水素、触媒の供給順序としては、前記過酸化水素による処理前、即ち、前記触媒の働きにより前記過酸化水素から前記ヒドロキシラジカルを発生させる前の段階で、前記触媒を、その活性を発揮可能な形態とすることができれば、特に制限はない。従って、前記触媒と前記過酸化水素の添加順序は同時でも良く、またどちらかを前後にして添加しても良いが、これらの大多数が接触して前記ヒドロキシラジカルを発生させる前に、前記助剤を前記処理対象土壌に添加する必要がある。よって、この助剤に含まれる陽イオンが前記陽イオン交換座に十分に吸着する、又は前記陽イオンが前記リン酸の反応部位に結合して難溶性の塩を十分に形成するまでの時間を確保するため、前記助剤を添加してから、前記触媒と前記過酸化水素とを反応させるまでの間、１〜７日間程度放置することが好ましい。このようにすると、前記触媒が触媒作用を発揮可能な形態で前記処理対象土壌に存在するので、前記過酸化水素から効率よく前記ヒドロキシラジカルを発生させることができ、前記難溶性有機物が効率よく酸化分解される。
また、このときの前記助剤の添加量は、前記助剤に含まれる前記陽イオンが５０ｍＭ／ｇ乾土以上となるようにすることが好ましい。ここで、前記陽イオンとしては、カルシウムイオンが、前記触媒と比べて前記陽イオン交換座に対して親和性が高く、また、前記触媒と比べて前記リン酸とも容易に反応して難溶性の塩を形成し易いので好ましい。
【００１３】
なお、前記難溶性有機化合物を可溶化して、前記ヒドロキシラジカルが接近容易になるように、前記ヒドロキシラジカルを発生させる前の段階で、前記有機物を可溶化する界面活性剤を、前記処理対象土壌に対して、前記同様の方法で添加しても良い。
【００１４】
ここで、前記酸化分解処理を施した処理対象土壌には、前記有機物の分解産物が残留するわけであるが、最終的には、前記分解産物は、前記処理対象土壌に土着の微生物により分解され、自然界に遍在する化合物に変換される。また、前記分解産物のうち、前記土着性微生物によっては分解困難な化合物は、これを分解可能な微生物を添加（散布、混和）することによって、前記土着性微生物が資化可能な物質にまで分解（変換）することができる。
【００１５】
【実施例】
以下に本発明の実施例を図面に基づいて説明する。
実施例１
アセトニトリルと蒸留水を１：１で混和した液５ｍｌに、前記有機物としてベンゾ（ａ）ピレンを１００ｍｇ／Ｌとなるように溶解した溶液を調製した。市街地にて採取した前記ＣＥＣ及びリン酸含有量が高い土壌２ｇを、前記溶液と混和して、模擬土壌Ａを得た。
この模擬土壌Ａに、前記助剤として、アンモニウムイオン（塩化アンモニウム）又はカルシウムイオン（塩化カルシウム）を、０ｍＭ（従来例）〜１００ｍＭ／ｇ土壌となるように添加して、１５時間静置した。この後、触媒としての鉄イオンを含む硫酸第一鉄七水和物  （ＦｅＳＯ4 ・７Ｈ2 Ｏ）を４００ｍｇ／Ｌとなるように、前記模擬土壌Ａに添加し、更に過酸化水素水を過酸化水素濃度が０．３重量％となるように添加した。
この模擬土壌Ａを２４時間放置した後の前記ベンゾ（ａ）ピレンの含有量を測定した結果を、図１に示す。
なお、前記ベンゾ（ａ）ピレンの定量は、逆相高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）によって行なった。
【００１６】
図１から明らかなように、前記陽イオンを添加しなかった従来例では、前記ベンゾ（ａ）ピレンは２０％程度しか分解されていなかった。これに対して、前記２種の陽イオンのうち、何れかを添加することによって、前記溶液に溶解した（可溶化した）前記ベンゾ（ａ）ピレンの分解率が高まり、特にカルシウムイオンの添加により約６０％の分解率が得られ、効果が高いことが明らかとなった。そして、前記分解率の向上は、カルシウムイオンの添加にあっては、５０ｍＭ／ｇ土壌以上添加してもほとんど変化せず、アンモニウムイオンにあっては、１００ｍＭ／ｇ土壌添加してもなお分解率は増加傾向にあり、この濃度以上のアンモニウムイオンの添加により更なる効果が見込まれる。
【００１７】
実施例２
アセトニトリルと蒸留水を１：１で混和した液５ｍｌに、前記有機物としてベンゾ（ａ）ピレンを１００ｍｇ／Ｌとなるように溶解した溶液を調製した。市街地にて採取した前記ＣＥＣ及びリン酸含有量が高い土壌１ｇを、前記溶液と混和して、模擬土壌Ｂを得た。
前記模擬土壌Ｂに、前記助剤として、塩化マグネシウム、硝酸アンモニウム、塩化カリウム、又は塩化カルシウムを、夫々５ｍＭになるように添加して、７時間静置した。この後、夫々の前記模擬土壌Ｂに、前記硫酸第一鉄七水和物を４００ｍｇ／Ｌとなるように添加し、更に過酸化水素が０．３重量％となるように、過酸化水素水を添加した。なお、対照（従来例）として、前記模擬土壌Ｂに、前記助剤を添加しなかった以外は同様に処理したものを準備した。
これらの模擬土壌Ｂを２４時間放置した後の前記ベンゾ（ａ）ピレンの含有量を測定した結果を、図２に示す。
【００１８】
図２から明らかなように、従来例では、前記ベンゾ（ａ）ピレンの分化率は３３％程度であった。一方、前記助剤として、塩化マグネシウム、硝酸アンモニウム、塩化カリウム、又は塩化カルシウムを添加した場合、前記ベンゾ（ａ）ピレンの分解率は、夫々４２、４２、４４、４７％程度にまで上昇しており、マグネシウムイオン、アンモニウムイオン、カリウムイオン、又はカルシウムイオンを供給可能な助剤を添加することによって、前記ベンゾ  （ａ）ピレンの分解率が向上することがわかった。なお、本実施例においても、カルシウムイオンの添加により得られる効果が一番高かった。
【００１９】
実施例３
市街地にて採取した前記ＣＥＣ及びリン酸含有量が高い土壌１ｇに、前記有機物としてベンゾ（ａ）ピレンを１重量％となるように吸着させて、模擬土壌Ｃを得た。
前記模擬土壌Ｃに、蒸留水５ｍｌを添加し、続いて界面活性剤としてＩｇｅｐａｌ  ＣＡ−７２０（アルドリッチ・ケミカル・カンパニー製）を０〜１．０重量％添加した。この後、夫々の前記模擬土壌Ｃに、前記硫酸第一鉄七水和物を４００ｍｇ／Ｌとなるように添加し、更に過酸化水素が０．３重量％となるように、過酸化水素水を添加した。
これらの模擬土壌Ｃを３．５日間放置した後の前記ベンゾ（ａ）ピレンの含有量を測定した結果を、図３に示す。
【００２０】
図３から明らかなように、前記界面活性剤を添加しなかった場合、前記ベンゾ（ａ）ピレンの分解率は約３％にしか過ぎなかった。これは、前記ベンゾ（ａ）ピレンが水に溶け難いために、ヒドロキシラジカルとの接触が起こり難いためであると考えられる。一方、前記界面活性剤を添加した場合には、前記ベンゾ（ａ）ピレンの分解率は、４４％まで上昇した。このことから、前記有機物が芳香族化合物等の水に難溶性の物質であるときには、前記界面活性剤により可溶化することによって、その分解効率が向上することがわかる。
【００２１】
実施例４
市街地にて採取した前記ＣＥＣ及びリン酸含有量が高い土壌に、前記有機物としてタールを１重量％となるように吸着させて、模擬土壌Ｄを得た。
前記模擬土壌Ｄを５０ｇとり、これに０〜１００ｇ／ｋｇ土壌の塩化カルシウム２水和物と１０重量％の前記Ｉｇｅｐａｌ  ＣＡ−７２０を含む溶液を２ｍｌ添加して、よく攪拌した後２４時間静置した。この後、夫々の前記模擬土壌Ｄに、前記硫酸第一鉄七水和物を３重量％となるように添加してよく攪拌し、更に３０重量％過酸化水素水を５ｍｌ添加した。
これらの模擬土壌Ｄを１０日間放置した後の前記タールの含有量を測定した結果を、図４に示す。
なお、前記タールには、芳香環が３〜６個縮合した１０種のＰＨＡが、有機物として含まれており、これらの含有量を逆相ＨＰＬＣにより分析し、この結果を環数毎にまとめた。
【００２２】
図４に示すように、前記塩化カルシウムの添加量の増加に伴なって、前記ＰＡＨの分解率が向上し、３環のＰＡＨにあっては約２５％（無添加）から４５％（１００ｇ／ｋｇ土壌）、４、５、６環のＰＡＨにあっては、３％（無添加）から３３％（１００ｇ／ｋｇ土壌）にまで向上した。特に、５、６環のＰＡＨは従来法では分解が困難であったが、本発明に係る土壌浄化方法を適用することによって、効率よく除去することができることが明らかとなった。
【００２３】
上記実施例１〜４の結果から、従来法では効果が得られにくい前記ＣＥＣ及びリン酸含有量が高い土壌であっても、本発明に係る土壌浄化方法を用いると、効率よく前記有機物を分解除去することができることがわかる。
【００２４】
実施例５
市街地にて採取した前記ＣＥＣ及びリン酸含有量が高い土壌に、主に、アメリカ環境保護局（ＥＰＡ）により作成されたＥＰＡスタンダードに含まれる１６種のＰＡＨ群を約３７００ｍｇ／ｋｇ土壌となるように添加した模擬土壌Ｅを作成した。この模擬土壌Ｅに、前記触媒としての硫酸第一鉄を０〜５６０ｇ／ｋｇ土壌となるように添加し、さらに土着性微生物によるＰＡＨ分解を促進するため、酸素（空気）と栄養分を供給して３週間培養した。図５に、硫酸第一鉄の添加量と、前記微生物による前記ＰＡＨ群の分解率との関係を表わすグラフを示す。
【００２５】
図５に示すように、触媒として添加される硫酸第一鉄の濃度が上昇するほど、前記ＰＡＨ群の生物分解が抑制され、その添加量が２８０ｇ／ｋｇ土壌を超えると、ほとんど微生物による分解が進行しないことが明らかとなった。
従来の土壌浄化方法においては、有機物の分解効率をあげるために、前記触媒の添加量を増やさなければならなかったが、前記有機物の酸化分解産物の生物学的分解が抑制されて、処理対象土壌中に残留する恐れがあった。しかし、本法にあっては、前記触媒の添加量を削減することによって、ヒドロキシラジカルによる有機物の酸化分解の後処理として、生物的処理を導入可能であり、前記酸化分解産物をさらに低分子化して普遍的に存在する有機物あるいは二酸化炭素と窒素ガスにまで分解して、高度に土壌性状を改質することが可能となる。
【００２６】
〔別実施形態〕
以下に別実施形態を説明する。
本発明に土壌処理方法を用いた土壌改質をさらに効果的に行なうために、前処理として、土着の微生物に酸素、栄養分を供給して活性化する、或いは一部の有機物を分解可能な特定の微生物を添加するなどの微生物処理を施しても良い。これによって、酸化分解処理に供する有機物量を削減し、さらに前記有機物の分解効率を向上させることができる。また、同様の目的から、前記酸化分解処理の前後に微生物処理を施すこともできる。
【００２７】
上記実施例において、前記有機物として、ベンゾ（ａ）ピレン、ＰＡＨを含有するタールを例示したが、前記触媒と過酸化水素とにより酸化分解処理を施すことができる有機物であれば、本発明に係る土壌浄化方法を適用して分解することが可能である。なお、前記処理対象土壌への前記触媒、過酸化水素、陽イオン、界面活性剤の添加量は、上記実施例に限定されず、作用対象である処理対象土壌の有機物含有量、ＣＥＣ、リン酸含有量を考慮して決定することが好ましい。
【００２８】
また、前記実施例において、触媒としての鉄イオンを供給可能な化合物として硫酸第一鉄を使用したが、前記鉄イオンを供給可能な化合物或いは溶液であれば、その供給源は限定されるものではない。ここで、前記２種以上の価数をとり得る金属イオンとしてクロム、チタン、バナジウム、スズ、銅、マンガン、コバルト等の金属イオンを供給可能な化合物も、前記触媒の供給源として使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】陽イオン添加量と有機物の分解率の関係を表わすグラフ
【図２】添加した陽イオン種と有機物の分解率の関係を表わすグラフ
【図３】界面活性剤添加量と有機物の分解率の関係を表わすグラフ
【図４】カルシウム添加量と難分解性ＰＡＨの分解率の関係を表わすグラフ
【図５】触媒添加量とＰＡＨの分解率の関係を表わすグラフ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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