(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも下記の成分Ａ、Ｂ、Ｃを含有する硬化性被覆組成物をラジカル重合させて得られる硬化被覆層を表面に有することを特徴とする電子写真感光体。
Ａ  ラジカル重合性基を分子内に３個以上有するラジカル重合性モノマー
Ｂ  下記一般式（１）で表わされる電荷輸送性のラジカル重合性化合物
【化１】
0004546896.tif 000020
（式中、Ｒ１、Ｒ２は置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、ハロゲン原子、置換又は無置換の芳香族炭化水素基を表わし、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３及びＡｒ４は、置換又は無置換の芳香族炭化水素骨格からなる一価基または二価基を表わし、Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３及びＢ４は、水素、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、またはビニル基を表わし、且つ少なくともいずれか一つはアクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基またはビニル基である。）
Ｃ  光重合開始剤
【請求項２】
前記Ｂ成分が下記一般式（２）で表わされるラジカル重合性化合物であることを特徴とする請求項１記載の電子写真感光体。
【化２】
0004546896.tif 000021
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３及びＢ４は前記一般式（１）と同じ。Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６は置換もしくは無置換のアルキル基、シアノ基、ニトロ基、ポリフルオロアルキル基、ハロゲン原子、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表わす。ｋ、ｌ、ｍ及びｎはそれぞれ０〜５の整数を表わす。）
【請求項３】
前記硬化被覆層のゲル分率が９５％以上であることを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記硬化被覆層のゲル分率が９７％以上であることを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
導電性支持体上に少なくとも電荷発生物質、電荷輸送物質、結着樹脂からなる感光層、架橋型電荷輸送層を順次積層した電子写真感光体であって、該架橋型電荷輸送層が請求項１乃至４のいずれかに記載の硬化被覆層からなることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項６】
導電性支持体上に少なくとも電荷発生層、電荷輸送層及び架橋型電荷輸送層を順次積層した電子写真感光体であって、該架橋型電荷輸送層が請求項１乃至４のいずれかに記載の硬化被覆層からなることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項７】
前記架橋型電荷輸送層の膜厚が２μｍ以上、１０μｍ以下であることを特徴とする請求項５又は６に記載の電子写真感光体。
【請求項８】
請求項１乃至７のいずれかに記載の電子写真感光体を用いて、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写を繰り返し行なうことを特徴とする画像形成方法。
【請求項９】
請求項１乃至７のいずれかに記載の電子写真感光体を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項１乃至７のいずれかに記載の電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段および除電手段よりなる群から選ばれた少なくとも一つの手段を有するものであって、画像形成装置本体に着脱可能としたことを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、繰返し使用時の耐摩耗性が極めて高く、且つ、画像欠陥の少ない高画質を維持しつづける高耐久性の電子写真感光体に関するものであり、特に、白斑点の画像欠陥が生じにくい高耐久性の電子写真感光体に関するものである。また、その長寿命、高性能な電子写真感光体を使用した画像形成方法、画像形成装置及び画像形成装置用プロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、有機感光体（ＯＰＣ）は良好な性能、様々な利点から、無機感光体に換わり複写機、ファクシミリ、レーザープリンタ及びこれらの複合機に多く用いられている。この理由としては、例えば（１）光吸収波長域の広さ及び吸収量の大きさ等の光学特性、（２）高感度、安定な帯電特性等の電気的特性、（３）材料の選択範囲の広さ、（４）製造の容易さ、（５）低コスト、（６）無毒性、等が挙げられる。
【０００３】
一方、最近画像形成装置の小型化から感光体の小径化が進み、機械の高速化やメンテナンスフリーの動きも加わり感光体の高耐久化が切望されるようになってきた。この観点からみると、有機感光体は、電荷輸送層が低分子電荷輸送物質と不活性高分子を主成分としているため一般に柔らかく、電子写真プロセスにおいて繰り返し使用された場合、現像システムやクリーニングシステムによる機械的な負荷により摩耗が発生しやすいという欠点を有している。加えて高画質化の要求からトナー粒子の小粒径化に伴いクリーニング性を挙げる目的でクリーニングブレードのゴム硬度の上昇と当接圧力の上昇が余儀なくされ、このことも感光体の摩耗を促進する要因となっている。このような感光体の摩耗は、感度の劣化、帯電性の低下などの電気的特性を劣化させ、画像濃度低下、地肌汚れ等の異常画像の原因となる。また摩耗が局所的に発生した傷は、クリーニング不良によるスジ状汚れ画像をもたらす。そこで、下記に示すような耐摩耗性の改良が行なわれてきた。
【０００４】
（１）電荷輸送層に硬化性バインダーを用いたもの（例えば、特許文献１参照。）
（２）高分子型電荷輸送物質を用いたもの（例えば、特許文献２参照。）
（３）電荷輸送層に無機フィラーを分散させたもの（例えば、特許文献３参照。）
（４）多官能のアクリレートモノマー硬化物を含有させたもの（例えば特許文献４参照）。
（５）炭素−炭素二重結合を有するモノマーと、炭素−炭素二重結合を有する電荷輸送材及びバインダー樹脂からなる塗工液を用いて形成した電荷輸送層を設けたもの（例えば、特許文献５参照。）
（６）同一分子内に二つ以上の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化した化合物を含有させたもの（例えば、特許文献６参照。）
【０００５】
これらの改良により耐摩耗性は従来品に比べて向上したが新たな問題が生じてきている。従来の感光体は、表面に異物付着や傷等が生じても摩耗によりリフェースされ、いつまでも画像欠陥を引きずることはなかったが、耐摩耗性の改良された感光体は、一度表面に強固な異物付着や傷が発生するといつまでもその状態が残り、画像欠陥を出しつづける。このように画像欠陥を発生しやすい問題があった。
特に近年は高画質化及び省エネルギー化の要望からトナーの粒径が小さく、軟化温度が低くなっており、その流動性を確保するためにシリカ等の無機微粒子をトナー中に添加することがよく行なわれるようになってきている。このシリカ粒子が現像過程でＯＰＣ表面に刺さる場合が有り、その周囲にトナーのワックス成分等が堆積して現像できなくなり、白斑点状の画像欠陥が発生する問題が生じている。
【０００６】
また本出願人は先に、感光層の表面層が電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーと１官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物とを重合させた硬化層である、耐摩耗性、耐傷性に優れた電子写真感光体を提案した（特許文献７及び８）。
これらの電子輸送性構造はアミン誘導体であり正孔輸送構造である。従って、感光層は正孔を輸送することしかできなく、静電潜像を形成するためには表面帯電極性はマイナス帯電となる。しかしながら、マイナス帯電を行なうための帯電器はプラス帯電に比べ帯電安定性が悪いことや、人体や電子写真感光体性能へ悪影響をおよぼすオゾンやＮＯｘガスなどの酸化性ガス発生量が１桁以上高いことなどが知られている。
【０００７】
【特許文献１】特開昭５６−４８６３７号公報
【特許文献２】特開昭６４−１７２８号公報
【特許文献３】特開平４−２８１４６１号公報
【特許文献４】特許第３２６２４８８号公報
【特許文献５】特許第３１９４３９２号公報
【特許文献６】特開２０００−６６４２５号公報
【特許文献７】特開２００４−３０２４５１号公報
【特許文献８】特開２００４−３０２４５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の課題は、耐摩耗特性且つ電気的特性が良好な電子写真感光体にあって、プラス表面帯電でも使用可能であり、白斑点による画像欠陥が少ない長寿命な電子写真感光体を提供することである。
また、本発明の課題は、その白斑点画像欠陥の少ない長寿命な電子写真感光体を使用し、長期間にわたり高画質化を実現した画像形成方法、画像形成装置及び画像形成装置用プロセスカートリッジを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは鋭意検討を重ねた結果、上記課題は本発明の下記（１）〜（１０）によって解決することができる。
（１）「少なくとも下記の成分Ａ、Ｂ、Ｃを含有する硬化性被覆組成物をラジカル重合させて得られる硬化被覆層を表面に有することを特徴とする電子写真感光体
Ａ  ラジカル重合性基を分子内に３個以上有するラジカル重合性モノマー
Ｂ  下記一般式（１）で表わされる電荷輸送性のラジカル重合性化合物
【００１０】
【化１】
0004546896.tif 000002
（式中、Ｒ１、Ｒ２は置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、ハロゲン原子、置換又は無置換の芳香族炭化水素基を表わし、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３及びＡｒ４は、置換又は無置換の芳香族炭化水素骨格からなる一価基または二価基を表わし、Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３及びＢ４は、水素、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、またはビニル基を表わし、且つ少なくともいずれか一つはアクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基またはビニル基である。）
Ｃ  光重合開始剤」；
（２）「前記Ｂ成分が下記一般式（２）で表わされるラジカル重合性化合物であることを特徴とする前記（１）に記載の電子写真感光体
【００１１】
【化２】
0004546896.tif 000003
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３及びＢ４は前記一般式（１）と同じ。Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６は置換もしくは無置換のアルキル基、シアノ基、ニトロ基、ポリフルオロアルキル基、ハロゲン原子、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表わす。ｋ、ｌ、ｍ及びｎはそれぞれ０〜５の整数を表わす。）」；
（３）「前記硬化被覆層のゲル分率が９５％以上であることを特徴とする前記（１）又は（２）に記載の電子写真感光体」；
（４）「前記硬化被覆層のゲル分率が９７％以上であることを特徴とする前記（１）又は（２）に記載の電子写真感光体」；
（５）「導電性支持体上に少なくとも電荷発生物質、電荷輸送物質、結着樹脂からなる感光層、架橋型電荷輸送層を順次積層した電子写真感光体であって、該架橋型電荷輸送層が前記（１）乃至（４）のいずれかに記載の硬化被覆層からなることを特徴とする電子写真感光体」；
（６）「導電性支持体上に少なくとも電荷発生層、電荷輸送層及び架橋型電荷輸送層を順次積層した電子写真感光体であって、該架橋型電荷輸送層が前記（１）乃至（４）のいずれかに記載の硬化被覆層からなることを特徴とする電子写真感光体」；
（７）「前記架橋型電荷輸送層の膜厚が２μｍ以上、１０μｍ以下であることを特徴とする前記（５）又は（６）に記載の電子写真感光体」；
（８）「前記（１）乃至（７）のいずれかに記載の電子写真感光体を用いて、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写を繰り返し行なうことを特徴とする画像形成方法」；
（９）「前記（１）乃至（７）のいずれかに記載の電子写真感光体を備えることを特徴とする画像形成装置」；
（１０）「前記（１）乃至（７）のいずれかに記載の電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段および除電手段よりなる群から選ばれた少なくとも一つの手段を有するものであって、画像形成装置本体に着脱可能としたことを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ」。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、少なくとも前記Ａ、Ｂ、Ｃ成分を含む硬化性被覆組成物をラジカル重合させて得られる硬化被覆層を表面層に設けた電子写真感光体とすることで耐摩耗特性且つ電気的特性が良好な電子写真感光体にあって、白斑点による画像欠陥が少ない長寿命な電子写真感光体を提供することができる。
また、該Ｂ成分のラジカル重合性化合物はシロール化合物であり電子輸送性にも優れているため、プラス表面帯電でも使用可能な電子写真感光体を提供することができる。
特に、その硬化被覆層のゲル分率が９５％以上、より好ましくは９７％以上にすることで耐摩耗性はさらに向上し、且つ前記画像欠陥の少ない長寿命な電子写真感光体を提供することができる。
したがって、この感光体を用いることにより、長期間にわたり高画質化を実現した画像形成方法、画像形成装置及び画像形成装置用プロセスカートリッジを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明について詳細に説明する。
本発明は、ラジカル重合性基を分子内に３個以上有するラジカル重合性モノマーと特定の構造を有するラジカル重合性化合物と光重合開始剤とをラジカル重合させて得られる架橋膜を硬化被覆層として表面に配した電子写真感光体、及びその物を使用した画像形成方法、画像形成装置、画像形成装置用プロセスカートリッジを基本としている。
これにより優れた耐摩耗性と電気特性を維持したままでシリカ微粒子等非常に硬度の高いトナー中の外添剤が感光体に刺さることを防止し、白斑点の画像欠陥を減らすことができる。
その理由については次のように考えられる。
【００１４】
従来の感光体表面層は、低分子電荷輸送剤を分散させた熱可塑性樹脂であり、シリカ等の無機フィラーに比べると柔らかく、接触時に容易に刺さると考えられる。従って、表面硬度を高くすることが必要である。これは、低分子電荷輸送剤の分散を排除した高分子電荷輸送性樹脂に変えても改良されず、架橋樹脂、特に架橋密度を高めた架橋樹脂が必要である。従って、多官能性モノマーを使用した架橋膜が有利である。一方、電子写真感光体としての良好な電気特性を発揮させるためには、電荷輸送性成分を架橋膜中にとり入れる必要がある。一般に、電荷輸送性成分は、トリアリールアミン構造を有するバルキーな構造をしており、通常の重合性モノマーに比べて分子量が大きく、本来は架橋密度が高い物も電荷輸送性成分の混入により、充分な架橋密度が得られなかった。そこで、重合性モノマーに多官能性モノマーを使用し、更に電荷輸送性成分にも多官能な重合性基を持たせて高度な架橋体を形成する試みがされているが、バルキーな電荷輸送成分が含有された状態で歪の大きな架橋体となることから、クラックの発生や反って脆い膜となってしまう問題があった。この防止にはラジカル重合性基と電荷輸送性構造体との間に柔軟性基を導入することが考えられるが、硬度アップとは相反することになる。
【００１５】
また、トリアリールアミン構造の最小単位となるトリフェニルアミン構造体に重合性基を付けた場合は、電荷移動度が不充分であり、電気特性に劣る感光体となってしまう。したがって、電荷輸送性構造体の骨格としては共役長を適度に広げた構造体がよく、架橋密度向上とは相反することになる。
このように全ての特性を満足することが困難な状況にあって、本発明で使用する電荷輸送性成分として機能する特定のラジカル重合性化合物は次のような特徴を有する。
【００１６】
該ラジカル重合性化合物は、シロール化合物であり、電荷移動度に優れた構造を有している。ラジカル重合性の高いアクリロイルオキシ基、又はメタクリロイルオキシ基、又はビニル基を分子中に少なくとも１個有しており、ラジカル重合時に速やかにゲル化するとともに過度な架橋歪を生じない。分子中のシロール構造部の二重結合が部分的に重合に参加し、しかもアクリロイルオキシ基、又はメタクリロイルオキシ基、又はビニル基よりも重合性が低いために架橋反応に時間差が生じることで歪を最大に大きくすることがなく、しかも分子中の二重結合を使用するために分子量当りの架橋反応数を上げることができるために、架橋密度を高めることができる。また、この二重結合は、架橋条件により重合度を調整することができ、容易に最適架橋膜を作製できる。
以上のことから、良好な電気特性を維持しつつ、且つ、クラック等の発生を起さずに架橋密度の極めて高い膜を形成することができ、そのことで感光体の諸特性を満足し、且つシリカ微粒子等が感光体に刺さることを防止し、白斑点の画像欠陥を減らすことができる。
【００１７】
次に各構成成分について説明する。
Ａ  ラジカル重合性基を分子内に３個以上有するラジカル重合性モノマーとしては、例えばトリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾールなどの正孔輸送性構造、例えば縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基やニトロ基を有する電子吸引性芳香族環などの電子輸送構造を有しておらず、且つラジカル重合性官能基を３個以上有するモノマーを指す。このラジカル重合性官能基とは、炭素−炭素二重結合を有し、ラジカル重合可能な基であれば何れでもよい。これらラジカル重合性官能基としては、例えば、下記に示す１−置換エチレン官能基、１，１−置換エチレン官能基等が挙げられる。
【００１８】
（１）１−置換エチレン官能基としては、例えば以下の式で表わされる官能基が挙げられる。
【００１９】
【化３】
0004546896.tif 000004
｛ただし、式中、Ｘ１は、置換基を有していてもよいフェニレン基、ナフチレン基等のアリーレン基、置換基を有していてもよいアルケニレン基、−ＣＯ−基、−ＣＯＯ−基、−ＣＯＮ（Ｒ１０）−基（Ｒ１０は、水素、メチル基、エチル基等のアルキル基、ベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基等のアラルキル基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を表わす。）、または−Ｓ−基を表わす。｝
【００２０】
これらの置換基を具体的に例示すると、ビニル基、スチリル基、２−メチル−１，３−ブタジエニル基、ビニルカルボニル基、アクリロイルオキシ基、アクリロイルアミド基、ビニルチオエーテル基等が挙げられる。
【００２１】
（２）１，１−置換エチレン官能基としては、例えば以下の式で表わされる官能基が挙げられる。
【００２２】
【化４】
0004546896.tif 000005
［ただし、式中、Ｙは、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアラルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等のアリール基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、メトキシ基あるいはエトキシ基等のアルコキシ基、−ＣＯＯＲ１１｛Ｒ１１は、水素原子、置換基を有していてもよいメチル基、エチル基等のアルキル基、置換基を有していてもよいベンジル、フェネチル基等のアラルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等のアリール基、または−ＣＯＮＲ１２Ｒ１３（Ｒ１２およびＲ１３は、水素原子、置換基を有していてもよいメチル基、エチル基等のアルキル基、置換基を有していてもよいベンジル基、ナフチルメチル基、あるいはフェネチル基等のアラルキル基、または置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等のアリール基を表わし、互いに同一または異なっていてもよい。）｝、また、Ｘ２は上記式（１０）のＸ１と同一の置換基及び単結合、アルキレン基を表わす。ただし、Ｙ、Ｘ２の少なくとも何れか一方がオキシカルボニル基、シアノ基、アルケニレン基、及び芳香族環である。］
【００２３】
これらの置換基を具体的に例示すると、α−塩化アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、α−シアノエチレン基、α−シアノアクリロイルオキシ基、α−シアノフェニレン基、メタクリロイルアミノ基等が挙げられる。なお、これらＸ１、Ｘ２、Ｙについての置換基にさらに置換される置換基としては、例えばハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等が挙げられる。これらのラジカル重合性官能基の中では、特にアクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基が有用であり、３個以上のアクリロイルオキシ基を有する化合物は、例えば水酸基がその分子中に３個以上ある化合物とアクリル酸（塩）、アクリル酸ハライド、アクリル酸エステルを用い、エステル反応あるいはエステル交換反応させることにより得ることができる。また、３個以上のメタクリロイルオキシ基を有する化合物も同様にして得ることができる。また、ラジカル重合性官能基を３個以上有する単量体中のラジカル重合性官能基は、同一でも異なってもよい。
【００２４】
ラジカル重合性基を分子内に３個以上有するラジカル重合性モノマーとしては、以下のものが例示されるが、これらの化合物に限定されるものではない。すなわち、本発明において使用する上記ラジカル重合性モノマーとしては、例えば、トリメチロールプロパントリアクリレート（ＴＭＰＴＡ）、トリメチロールプロパントリメタクリレート、トリメチロールプロパンアルキレン変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンエチレンオキシ変性（以後ＥＯ変性）トリアクリレート、トリメチロールプロパンプロピレンオキシ変性（以後ＰＯ変性）トリアクリレート、トリメチロールプロパンカプロラクトン変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンアルキレン変性トリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート（ＰＥＴＴＡ）、グリセロールトリアクリレート、グリセロールエピクロロヒドリン変性（以後ＥＣＨ変性）トリアクリレート、グリセロールＥＯ変性トリアクリレート、グリセロールＰＯ変性トリアクリレート、トリス（アクリロキシエチル）イソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＤＰＨＡ）、ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールトリアクリレート、ジメチロールプロパンテトラアクリレート（ＤＴＭＰＴＡ）、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、リン酸ＥＯ変性トリアクリレート、２，２，５，５，−テトラヒドロキシメチルシクロペンタノンテトラアクリレートなどが挙げられ、これらは、単独又は２種類以上を併用しても差し支えない。
【００２５】
また、本発明に用いられる電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーとしては、架橋型電荷輸送層中に緻密な架橋結合を形成するために、該モノマー中の官能基数に対する分子量の割合（分子量／官能基数）は２５０以下が望ましい。また、この割合が２５０より大きい場合、架橋型電荷輸送層は柔らかく耐摩耗性が幾分低下するため、上記例示したモノマー等中、ＥＯ、ＰＯ、カプロラクトン等の変性基を有するモノマーにおいては、極端に長い変性基を有するものを単独で使用することは好ましくはない。
【００２６】
またラジカル重合性基を分子内に３個以上有するラジカル重合性モノマーの成分割合は、硬化性被覆組成物全量に対し２０〜８０重量％、好ましくは３０〜７０重量％であり、実質的には、塗工液固形分中のラジカル重合性基を分子内に３個以上有するラジカル重合性モノマーの割合に依存する。モノマー成分が２０重量％未満では架橋型電荷輸送層の３次元架橋結合密度が少なく、従来の熱可塑性バインダー樹脂を用いた場合に比べ飛躍的な耐摩耗性向上が達成されない。また、８０重量％を超えると電荷輸送性化合物の含有量が低下し、電気的特性の劣化が生じる。使用されるプロセスによって要求される電気特性や耐摩耗性が異なり、それに伴い本感光体の架橋型電荷輸送層の膜厚も異なるため一概にはいえないが、両特性のバランスを考慮すると３０〜７０重量％の範囲が最も好ましい。
【００２７】
Ｂ  前記一般式（１）で表わされるラジカル重合性化合物について
前記一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２は置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、ハロゲン原子、置換又は無置換の芳香族炭化水素基を表わす。アルキル基としては炭素数１〜１２のアルキル基等が、アルコキシ基としては炭素数１〜１２のアルコキシ基等が、ハロゲン原子としては、フッ素、塩素、臭素等が、また芳香族炭化水素基としてはフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、ビフェニリル基等が挙げられる。
Ａｒ１〜Ａｒ４は置換又は無置換の芳香族炭化水素骨格からなる一価基または二価基を表わす。芳香族炭化水素としては、ベンゼン、ナフタレン、フェナントレン、ビフェニル、１，２，３，４−テトラヒドロナフタレン等が挙げられる。
それらの置換基としては、炭素数１〜１２のアルキル基、炭素数１〜１２のアルコキシ基、ベンジル基、ハロゲン原子等が挙げられる。また、上記アルキル基、アルコキシ基は、さらにハロゲン原子、フェニル基等を置換基として有していてもよい。
【００２８】
Ｂ１〜Ｂ４はアクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、ビニル基、アクリロイルオキシ基又はメタクリロイルオキシ基又はビニル基を有するアルキル基、アクリロイルオキシ基又はメタクリロイルオキシ基又はビニル基を有するアルコキシ基を表わす。アルキル基、アルコキシ基は、Ｒ１、Ｒ２、Ａｒ１〜Ａｒ４で述べたものが同様に適用される。これら、Ｂ１〜Ｂ４は、いずれか少なくとも一つが存在する。
【００２９】
Ｂのラジカル重合性化合物においてより好ましい構造として前記一般式（２）で表わされる化合物を挙げることができる。
前記一般式（２）中、Ｒ３〜Ｒ６は、置換もしくは無置換のアルキル基、シアノ基、ニトロ基、ポリフルオロアルキル基、ハロゲン原子、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表わす。アルキル基、ハロゲン原子、芳香族炭化水素基、及びそれらの置換基は前記で述べたものが同様に適用される。ポリフルオロアルキル基としては、例えば炭素数が１〜１２で、具体的には、例えばトリフルオロメチル基、１，１，２，２−テトラフルオロエチル基、ペンタフルオロエチル基、ポリフルオロデカニル基などを挙げることができる。
【００３０】
Ｃ  光重合開始剤としては、ジエトキシアセトフェノン、２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルエタン−１−オン、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル−（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）ブタノン−１、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、２−メチル−２−モルフォリノ（４−メチルチオフェニル）プロパン−１−オン、１−フェニル−１，２−プロパンジオン−２−（ｏ−エトキシカルボニル）オキシム、などのアセトフェノン系またはケタール系光重合開始剤、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、などのベンゾインエーテル系光重合開始剤、ベンゾフェノン、４−ヒドロキシベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル、２−ベンゾイルナフタレン、４−ベンゾイルビフェニル、４−ベンゾイルフェニールエーテル、アクリル化ベンゾフェノン、１，４−ベンゾイルベンゼン、などのベンゾフェノン系光重合開始剤、２−イソプロピルチオキサントン、２−クロロチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントン、などのチオキサントン系光重合開始剤、その他の光重合開始剤としては、エチルアントラキノン、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキサイド、ビス（２，４−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキサイド、メチルフェニルグリオキシエステル、９，１０−フェナントレン、アクリジン系化合物、トリアジン系化合物、イミダゾール系化合物、が挙げられる。
【００３１】
また、光重合促進効果を有するものを単独または上記光重合開始剤と併用して用いることもできる。例えば、トリエタノールアミン、メチルジエタノールアミン、４−ジメチルアミノ安息香酸エチル、４−ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、安息香酸（２−ジメチルアミノ）エチル、４，４’−ジメチルアミノベンゾフェノン、などが挙げられる。これらの重合開始剤は１種又は２種以上を混合して用いてもよい。重合開始剤の含有量は、ラジカル重合性を有する総含有物１００重量部に対し、０．５〜４０重量部、好ましくは１〜２０重量部である。
【００３２】
次に、硬化被覆層の形成方法について説明する。
本発明で使用される硬化性被覆組成物は、少なくとも前記成分Ａ、Ｂ、Ｃを含むものであり、本発明における硬化被覆層は該組成物からなる塗工液を作製し、次いでその塗工液を感光体表面に塗工した後、光重合開始剤の吸収波長に応じた光照射を行ない、重合させることにより形成される。
【００３３】
塗工液は、重合性モノマーが液体である場合、これに他の成分を溶解して塗布することも可能であるが、必要に応じて溶媒により希釈して塗布される。このとき用いられる溶媒としては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなどのアルコール系、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン系、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル系、テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテルなどのエーテル系、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼンなどのハロゲン系、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族系、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテートなどのセロソルブ系などが挙げられる。これらの溶媒は単独または２種以上を混合して用いてもよい。溶媒による希釈率は組成物の溶解性、塗工法、目的とする膜厚により変わり、任意である。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行なうことができる。
【００３４】
また、Ｂ成分は、硬化被覆層に電荷輸送性能を付与するために重要で、この成分は硬化性被覆組成物の全量に対し２０〜８０重量％、好ましくは３０〜７０重量％である。この成分が２０重量％未満では電荷輸送性能が充分に保てず、繰り返しの使用で感度低下、残留電位上昇などの電気特性の劣化が現れる。また、８０重量％を超えるとＡ成分の含有量が低下し、架橋結合密度の低下を招き目的の特性が発揮されない。
【００３５】
塗工液には前記Ａ、Ｂ、Ｃ成分以外に塗工時の粘度調整、架橋型電荷輸送層の応力緩和、低表面エネルギー化や摩擦係数低減などの機能付与の目的で１官能及び／又は２官能の、ラジカル重合性モノマー及び／又はラジカル重合性オリゴマーを併用することができる。これらのラジカル重合性モノマー、オリゴマーとしては、公知のものが利用できる。
【００３６】
１官能のラジカルモノマーとしては、例えば、２−エチルヘキシルアクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレート、２−ヒドロキシプロピルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、２−エチルヘキシルカルビトールアクリレート、３−メトキシブチルアクリレート、ベンジルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、イソアミルアクリレート、イソブチルアクリレート、メトキシトリエチレングリコールアクリレート、フェノキシテトラエチレングリコールアクリレート、セチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、ステアリルアクリレート、スチレンモノマーなどが挙げられる。
【００３７】
２官能のラジカル重合性モノマーとしては、例えば、１，３−ブタンジオールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ビスフェノールＡ−ＥＯ変性ジアクリレート、ビスフェノールＦ−ＥＯ変性ジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレートなどが挙げられる。
【００３８】
機能性モノマーとしては、例えば、オクタフルオロペンチルアクリレート、２−パーフルオロオクチルエチルアクリレート、２−パーフルオロオクチルエチルメタクリレート、２−パーフルオロイソノニルエチルアクリレートなどのフッ素原子を置換したもの、特公平５−６０５０３号公報、特公平６−４５７７０号公報記載のシロキサン繰り返し単位：２０〜７０のアクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、メタクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、アクリロイルポリジメチルシロキサンプロピル、アクリロイルポリジメチルシロキサンブチル、ジアクリロイルポリジメチルシロキサンジエチルなどのポリシロキサン基を有するビニルモノマー、アクリレート及びメタクリレートが挙げられる。
【００３９】
ラジカル重合性オリゴマーとしては、例えば、エポキシアクリレート系、ウレタンアクリレート系、ポリエステルアクリレート系オリゴマーが挙げられる。但し、１官能及び２官能のラジカル重合性モノマーやラジカル重合性オリゴマーを多量に含有させると硬化被覆層の３次元架橋結合密度が実質的に低下し、特性の低下を招く。このためこれらのモノマーやオリゴマーの含有量は、Ａ成分１００重量部に対し５０重量部以下、好ましくは３０重量部以下に制限される。
【００４０】
更に、塗工液は必要に応じて各種可塑剤（応力緩和や接着性向上の目的）、レベリング剤、ラジカル反応性を有しない低分子電荷輸送物質などの添加剤を含有させることができる。これらの添加剤は公知のものが使用可能であり、可塑剤としてはジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般の樹脂に使用されているものが利用可能であり、その使用量は塗工液の総固形分に対し好ましくは２０重量％以下、より好ましくは１０重量％以下に抑えられる。また、レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが利用でき、その使用量は塗工液の総固形分に対し３重量％以下が適当である
塗工液を塗布後、場合によっては乾燥工程を入れ、光照射により硬化を行なう。
【００４１】
光照射としては主に紫外光に発光波長をもつ高圧水銀灯やメタルハライドランプなどのＵＶ 照射光源が利用できるが、ラジカル重合性含有物や光重合開始剤の吸収波長に合わせ可視光光源の選択も可能である。照射光量は５０ｍＷ／ｃｍ２以上が好ましく、２０００ｍＷ／ｃｍ２以下がより好ましい。５０ｍＷ／ｃｍ２未満では硬化反応に時間を要し、２０００ｍＷ／ｃｍ２より強いと反応の進行が不均一となり、架橋型電荷輸送層表面に局部的な皺が発生したり、多数の未反応残基、反応停止末端が生ずる。また、急激な架橋により内部応力が大きくなり、クラックや膜剥がれの原因となる。
また、光照射時に窒素置換をして酸素による重合阻害を防止してもよい。
また、光照射は、連続して行なってもよく、間欠的に複数回に分けて照射してもよい。
【００４２】
光照射の類似手段として電子線照射を用いることもできる。しかしながら、反応速度制御の容易さ、装置の簡便さから光のエネルギーを用いたものが好ましい。
光照射量が多いほど硬化被覆層のゲル分率が上がり、より不溶不融の状態になる。本発明の目的を達成するためには、このゲル分率が９５％以上であることが好ましい。ゲル分率は、硬化被覆層をテトラヒドロフランのような溶解性の高い有機溶媒中に５日間浸漬し、重量減少量を測定することで見ることができる。
【００４３】
【数１】
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ゲル分率９５％以上の硬化被覆層を形成するためには、１０Ｊ／ｃｍ２以上の積算照射エネルギーを照射することが望ましい。
さらに、好ましくはゲル分率９７％以上まで硬化させることが望ましい。ゲル分率を上げることで、さらにシリカ等の刺さりを防止できる。この場合、２０Ｊ／ｃｍ２以上の積算照射エネルギーを照射することが望ましい。
このように、本発明で使用される硬化性被覆組成物の硬化には、通常の光硬化樹脂に比べて桁違いの照射エネルギーを必要とする。これは、成分Ｂのラジカル重合性化合物が大きな光吸収性を有するために光開始剤の開裂が妨害されるからである。しかしながら、本発明では、このラジカル重合性化合物への光吸収もスチルベン構造部の二重結合の架橋への参加と関係していると予想され、塗工液組成と光照射条件の複合的影響で極めて架橋密度が高く、白斑点画像欠陥を防止できる感光体の提供が可能になっている。
【００４４】
光照射により硬化させた後、８０〜１５０℃でアニールを行ない、電子写真感光体として使用される。
アニール時間は、１分〜６０分程度である。
【００４５】
次に、電子写真感光体の構成について説明する。
本発明の電子写真感光体は、前記硬化被覆層を表面に有するものであり、その構成に制限はないが、Ｂ成分の特性が電子輸送性のため、正帯電方式の有機感光体表面に形成されるのが好ましい。
有機感光体の層構成としては、導電性支持体上に感光層を設けたものであり、感光層に前記硬化性被覆組成物を適用することができる。しかしながらこの場合、感光層の膜厚に硬化条件による制約が生じるため、感光層の上に架橋型電荷輸送層を更に積層した感光体構成とし、該架橋型電荷輸送層に前記硬化性被覆組成物を適用するのが最も好ましい。
【００４６】
図１は、本発明の電子写真感光体を表わす断面図であり、導電性支持体（３１）上に、電荷発生物質を含む架橋型電荷輸送層（３３）が設けられてなる。
【００４７】
図２は、導電性支持体（３１）上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層（３５）と、架橋型電荷輸送層（３７）が設けられてなる。
図３は、導電性支持体（３１）上に、電荷発生物質と電荷輸送物質を主成分とする感光層（３３）が設けられ、更に感光層表面に架橋型電荷輸送層（３９）が設けられてなる。
図４は、導電性支持体（３１）上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層（３５）と電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層（３７）とが積層された構成をとっており、更に電荷輸送層上に架橋型電荷輸送層（３９）が設けられてなる。
図５は、導電性支持体（３１）上に、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層（３７）と電荷発生物質を主成分とする電荷発生層（３５）とが積層された構成をとっており、更に電荷発生層上に架橋型電荷輸送層（３９）が設けられてなる。
【００４８】
＜導電性支持体について＞
導電性支持体（３１）としては、体積抵抗１×１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体（３１）として用いることができる。この他、上記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の導電性支持体（３１）として用いることができる。
【００４９】
この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂が挙げられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【００５０】
さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、ポリテトラフロロエチレン系フッ素樹脂などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体（３１）として良好に用いることができる。
【００５１】
＜感光層について＞
（電荷発生層）
電荷発生層（３５）は、電荷発生機能を有する電荷発生物質を主成分とする層で、必要に応じてバインダー樹脂を併用することもできる。電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。
無機系材料には、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファス・シリコン等が挙げられる。アモルファス・シリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが良好に用いられる。
【００５２】
一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることができる。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。
これらの電荷発生物質は、単独または２ 種以上の混合物として用いることができる。
【００５３】
電荷発生層（３５）に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。これらのバインダー樹脂は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。また、電荷発生層のバインダー樹脂として上述のバインダー樹脂の他に、電荷輸送機能を有する高分子電荷輸送物質、例えば、アリールアミン骨格やベンジジン骨格やヒドラゾン骨格やカルバゾール骨格やスチルベン骨格やピラゾリン骨格等を有するポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂等の高分子材料やポリシラン骨格を有する高分子材料等を用いることができる。
【００５４】
前者の具体的な例としては、特開平０１−００１７２８号公報、特開平０１−００９９６４号公報、特開平０１−０１３０６１号公報、特開平０１−０１９０４９号公報、特開平０１−２４１５５９号公報、特開平０４−０１１６２７号公報、特開平０４−１７５３３７号公報、特開平０４−１８３７１９号公報、特開平０４−２２５０１４号公報、特開平０４−２３０７６７号公報、特開平０４−３２０４２０号公報、特開平０５−２３２７２７号公報、特開平０５−３１０９０４号公報、特開平０６−２３４８３６号公報、特開平０６−２３４８３７号公報、特開平０６−２３４８３８号公報、特開平０６−２３４８３９号公報、特開平０６−２３４８４０号公報、特開平０６−２３４８４１号公報、特開平０６−２３９０４９号公報、特開平０６−２３６０５０号公報、特開平０６−２３６０５１号公報、特開平０６−２９５０７７号公報、特開平０７−０５６３７４号公報、特開平０８−１７６２９３号公報、特開平０８−２０８８２０号公報、特開平０８−２１１６４０号公報、特開平０８−２５３５６８号公報、特開平０８−２６９１８３号公報、特開平０９−０６２０１９号公報、特開平０９−０４３８８３号公報、特開平０９−７１６４２号公報、特開平０９−８７３７６号公報、特開平０９−１０４７４６号公報、特開平０９−１１０９７４号公報、特開平０９−１１０９７６号公報、特開平０９−１５７３７８号公報、特開平０９−２２１５４４号公報、特開平０９−２２７６６９号公報、特開平０９−２３５３６７号公報、特開平０９−２４１３６９号公報、特開平０９−２６８２２６号公報、特開平０９−２７２７３５号公報、特開平０９−３０２０８４号公報、特開平０９−３０２０８５号公報、特開平０９−３２８５３９号公報等に記載の電荷輸送性高分子材料が挙げられる。
また、後者の具体例としては、例えば特開昭６３−２８５５５２号公報、特開平０５−１９４９７号公報、特開平０５−７０５９５号公報、特開平１０−７３９４４号公報等に記載のポリシリレン重合体が例示される。
【００５５】
また、電荷発生層（３５）には低分子電荷輸送物質を含有させることができる。電荷発生層（３５）に併用できる低分子電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。
電子輸送物質としては、たとえばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ジフェノキノン誘導体などの電子受容性物質が挙げられる。これらの電子輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００５６】
正孔輸送物質としては、以下に表わされる電子供与性物質が挙げられ、良好に用いられる。正孔輸送物質としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。これらの正孔輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００５７】
電荷発生層（３５）を形成する方法には、真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法とが大きく挙げられる。前者の方法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ 法等が用いられ、上述した無機系材料、有機系材料が良好に形成できる。また、後述のキャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系もしくは有機系電荷発生物質を必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、アニソール、キシレン、メチルエチルケトン、アセトン、酢酸エチル、酢酸ブチル等の溶剤を用いてボールミル、アトライター、サンドミル、ビーズミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布することにより、形成できる。また、必要に応じて、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のレベリング剤を添加することができる。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行なうことができる。
【００５８】
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．０５〜２μｍである。
【００５９】
（電荷輸送層について）
電荷輸送層（３７）は電荷輸送機能を有する層で、電荷輸送機能を有する電荷輸送物質および結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを電荷発生層（３５）上に塗布、乾燥することにより形成させる。電荷輸送物質としては、前記電荷発生層（３５）で記載した電子輸送物質、正孔輸送物質及び高分子電荷輸送物質を用いることができる。前述したように高分子電荷輸送物質を用いることにより、架橋型電荷輸送層塗工時の下層の溶解性を低減でき、とりわけ有用である。
【００６０】
結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ −ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。
電荷輸送物質の量は結着樹脂１００重量部に対し、好ましくは２０〜３００重量部、より好ましくは４０〜１５０重量部が適当である。但し、高分子電荷輸送物質を用いる場合は、単独でも結着樹脂との併用も可能である。電荷輸送層の塗工に用いられる溶剤としては前記電荷発生層と同様なものが使用できるが、電荷輸送物質及び結着樹脂を良好に溶解するものが適している。これらの溶剤は単独で使用しても２ 種以上混合して使用してもよい。また、電荷輸送層の下層部分の形成には電荷発生層（３５）と同様な塗工法が可能である。
【００６１】
また、必要により可塑剤、レベリング剤を添加することもできる。電荷輸送層に併用できる可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般の樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量は、結着樹脂１００重量部に対して０〜３０重量部程度が適当である。電荷輸送層に併用できるレベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用され、その使用量は、結着樹脂１００重量部に対して０〜１重量部程度が適当である。
【００６２】
電荷輸送層の膜厚は、５〜４０μｍ程度が適当であり、好ましくは１０〜３０μｍ程度が適当である。このようにして形成された電荷輸送層上に、前述の硬化性塗工液を塗布、必要に応じて乾燥後、光照射の外部エネルギーにより硬化反応を開始させ、架橋型電荷輸送層が形成される。
【００６３】
＜中間層について＞
本発明の感光体においては、電荷輸送層と架橋型電荷輸送層の間に、架橋型電荷輸送層への電荷輸送層成分混入を抑える又は両層間の接着性を改善する目的で中間層を設けることが可能である。このため、中間層としては架橋型電荷輸送層塗工液に対し不溶性または難溶性であるものが適しており、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成法としては、前述のごとく一般に用いられる塗工法が採用される。なお、中間層の厚さは０．０５〜２μｍ程度が適当である。
【００６４】
＜下引き層について＞
本発明の感光体においては、導電性支持体（３１）と感光層との間に下引き層を設けることができる。下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末顔料を加えてもよい。これらの下引き層は、前述の感光層の如く適当な溶剤及び塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。この他、本発明の下引き層には、Ａｌ２Ｏ３を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ２、ＳｎＯ２、ＴｉＯ２、ＩＴＯ、ＣｅＯ２等の無機物を真空薄膜作成法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５μｍが適当である。
【００６５】
＜各層への酸化防止剤の添加について＞
また、本発明においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、架橋型電荷輸送層、電荷輸送層、電荷発生層、下引き層、中間層等の各層に酸化防止剤を添加することができる。
【００６６】
本発明に用いることができる酸化防止剤として、下記のものが挙げられる。
（フェノール系化合物）
２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］クリコ−ルエステル、トコフェロール類など。
【００６７】
（パラフェニレンジアミン類）
Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミンなど。
【００６８】
（ハイドロキノン類）
２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノンなど。
【００６９】
（有機硫黄化合物類）
ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネートなど。
【００７０】
（有機燐化合物類）
トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィンなど。これら化合物は、ゴム、プラスチック、油脂類などの酸化防止剤として知られており、市販品を容易に入手できる。
本発明における酸化防止剤の添加量は、添加する層の総重量に対して０．０１〜１０重量％程度が適当である。
【００７１】
（架橋型電荷輸送層）
本発明の架橋型電荷輸送層の膜厚は、好ましくは１μｍ以上、１０μｍ以下、より好ましくは２μｍ以上、１０μｍ以下、さらに好ましくは３μｍ以上、１０μｍ以下である。１０μｍより厚い場合、クラックや膜剥がれが発生しやすくなり、光開始剤の光開裂によるラジカル重合開始が深部で起こりにくくなるため、架橋密度の高い膜を形成することができにくくなる。一方、ラジカル重合反応は酸素阻害を受けやすく、すなわち大気に接した表面では酸素によるラジカルトラップの影響で架橋が進行しないため、不均一になりやすい。この影響が顕著に現れるのは表層１μｍ以下で、この膜厚以下の架橋型電荷輸送層は耐摩耗性の低下や不均一な摩耗が起こりやすい。また、架橋型電荷輸送層塗工時において下層の低分子成分の混入が生ずる。架橋型電荷輸送層の塗布膜厚が薄いと層全体に混入物が拡がり、硬化反応の阻害や架橋密度の低下をもたらす。これらの理由から、本発明の架橋型電荷輸送層は１μｍ以上の膜厚で高密度な架橋体を形成でき、白斑点防止になる。また、繰り返しの使用において摩耗による膜厚減少は、局部的な帯電性や感度変動を起しやすく、長寿命化の観点から架橋型電荷輸送層の膜厚を３μｍ以上にすることが望ましい。
【００７２】
＜画像形成方法及び装置について＞
次に図面に基づいて本発明の画像形成方法ならびに画像形成装置を詳しく説明する。
本発明の画像形成方法ならびに画像形成装置とは、耐摩耗性及び耐傷性が非常に高く、且つクラックや膜剥がれが生じにくい架橋型電荷輸送層を表面に有する前記本発明の感光体を用い、例えば少なくとも感光体に帯電、画像露光、現像の過程を経た後、画像保持体（転写紙）へのトナー画像の転写、定着及び感光体表面のクリーニングというプロセスよりなる画像形成方法ならびに画像形成装置である。場合により、静電潜像を直接転写体に転写し現像する画像形成方法等では、感光体に配した上記プロセスを必ずしも有するものではない。
【００７３】
図６は、画像形成装置の一例を示す概略図である。感光体を平均的に帯電させる手段として、帯電チャージャ（３）が用いられる。この帯電手段としては、コロトロンデバイス、スコロトロンデバイス、固体放電素子、針電極デバイス、ローラ帯電デバイス、導電性ブラシデバイス等が用いられ、公知の方式が使用可能である。特に本発明の構成は、接触帯電方式又は非接触近接配置帯電方式のような帯電手段からの近接放電により感光体組成物が分解するような帯電手段を用いた場合に特に有効である。ここでいう接触帯電方式とは、感光体に帯電ローラ、帯電ブラシ、帯電ブレード等が直接接触する帯電方式である。
【００７４】
一方の近接帯電方式とは、例えば帯電ローラが感光体表面と帯電手段との間に例えば２００μｍ以下の空隙を有するように非接触状態で近接配置したタイプのものである。この空隙は、大きすぎた場合には帯電が不安定になりやすく、また、小さすぎた場合には、感光体に残留したトナーが存在する場合に、帯電部材表面が汚染されてしまう可能性がある。したがって、空隙は好ましくは１０〜２００μｍ、より好ましくは１０〜１００μｍの範囲が適当である。
【００７５】
次に、均一に帯電された感光体（１）上に静電潜像を形成するために画像露光部（５）が用いられる。この光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【００７６】
次に、感光体（１）上に形成された静電潜像を可視化するために現像ユニット（６）が用いられる。現像方式としては、乾式トナーを用いた一成分現像法、二成分現像法、湿式トナーを用いた湿式現像法がある。感光体に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。次に、感光体上で可視化されたトナー像を転写体（９）上に転写するために転写チャージャ（１０）が用いられる。また、転写をより良好に行なうために転写前チャージャ（７）を用いてもよい。これらの転写手段としては、転写チャージャ、バイアスローラーを用いる静電転写方式、粘着転写法、圧力転写法等の機械転写方式、磁気転写方式が利用可能である。静電転写方式としては、前記帯電手段が利用可能である。次に、転写体（９）を感光体（１）より分離する手段として分離チャージャ（１１）、分離爪（１２）が用いられる。その他分離手段としては、静電吸着誘導分離、側端ベルト分離、先端グリップ搬送、曲率分離等が用いられる。分離チャージャ（１１）としては、前記帯電手段が利用可能である。
【００７７】
次に、転写後感光体上に残されたトナーをクリーニングするためにファーブラシ（１４）、クリーニングブレード（１５）が用いられる。また、クリーニングをより効率的に行なうためにクリーニング前チャージャ（１３）を用いてもよい。その他クリーニング手段としては、ウェブ方式、マグネットブラシ方式等があるが、それぞれ単独又は複数の方式を一緒に用いてもよい。次に、必要に応じて感光体上の潜像を取り除く目的で除電手段が用いられる。除電手段としては除電ランプ（２）、除電チャージャが用いられ、それぞれ前記露光光源、帯電手段が利用できる。その他、感光体に近接していない原稿読み取り、給紙、定着、排紙等のプロセスは公知のものが使用できる。
【００７８】
本発明は、このような画像形成手段に本発明に係る電子写真感光体を用いる画像形成方法及び画像形成装置に関するものである。この画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形態でそれら装置内に組み込まれ、着脱自在としたものであってもよい。
本発明は、耐摩耗性及び耐傷性が非常に高く、且つクラックや膜剥がれが生じにくい架橋型電荷輸送層を表面に有する積層型感光体と帯電、現像、転写、クリーニング、除電手段の少なくとも一つを一体化した画像形成装置用プロセスカートリッジを提供するものである。プロセスカートリッジの一例を図７に示す。画像形成装置用プロセスカートリッジとは、感光体（１０１）を内蔵し、他に帯電手段（１０２）、現像手段（１０４）、転写手段（１０６）、クリーニング手段（１０７）、除電手段（図示せず）の少なくとも一つを具備し、画像形成装置本体に着脱可能とした装置（部品）である。
【００７９】
図７に例示される装置による画像形成プロセスについて示すと、感光体（１０１）は、矢印方向に回転しながら、帯電手段（１０２）による帯電、露光手段（１０３）による露光により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成され、この静電潜像は、現像手段（１０４）でトナー現像され、該トナー現像は転写手段（１０６）により、転写体（１０５）に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の感光体表面は、クリーニング手段（１０７）によりクリーニングされ、さらに除電手段（図示せず）により除電されて、再び以上の操作を繰り返すものである。
【００８０】
以上の説明から明らかなように、本発明の電子写真感光体は電子写真複写機に利用するのみならず、レーザービームプリンター、ＣＲＴ プリンター、ＬＥＤ プリンター、液晶プリンター及びレーザー製版等の電子写真応用分野にも広く用いることができるものである。
【００８１】
＜本発明で使用されるB成分の合成例１＞
文献（S. Yamaguchi et al, Chem. Eur. J., 6(9), 1683(2000) ）に従い、下記構造式で表わされる２，５−ビス（ｐ−メトキシフェニル）−１，１−ジメチル−３，４−ジフェニルシロールを合成した（融点１７６．０〜１７７．０℃）。
【００８２】
【化５】
0004546896.tif 000007
得られた２，５−ビス（ｐ−メトキシフェニル）−１，１−ジメチル−３，４−ジフェニルシロール  ２３．７３ｇ（０．０５ｍｏｌ）とナトリウムチオエトキシド４０ｇ（０．４８ｍｏｌ）を乾燥処理したＤＭＦ５００ｍｌに入れ、窒素気流下で６時間加熱還流した。室温まで放冷した後、内容物を氷水に明け、濃塩酸により中和した。これを濾過水洗後、シリカゲルカラムクロマト処理（展開溶媒トルエン：酢酸エチル＝１０：１）し、黄色粉末の下記構造式で表わされる２，５−ビス（ｐ−ヒドロキシフェニル）−１，１−ジメチル−３，４−ジフェニルシロールを２０．６ｇを得た。（収率９２．１％）
【００８３】
【化６】
0004546896.tif 000008
次に、２，５−ビス（ｐ−ヒドロキシフェニル）−１，１−ジメチル−３，４−ジフェニルシロール８．５０ｇ（１９．０ｍｍｏｌ）、テトラヒドロフラン１００ｍｌ、１２％濃度の水酸化ナトリウム水溶液２１．５ｇを入れ、窒素気流下、５℃でアクリル酸クロリド５．１７ｇ（５７．１ｍｍｏｌ）を３０分かけて滴下した。その後、同温度で３時間反応させた。反応液を水にあけ、トルエンで抽出した後、濃縮してシリカゲルによるカラム精製を行なった。得られた粗収物をエタノールで再結晶し、下記構造式で表わされる黄色晶のアクリル酸エステル化合物（例示化合物No.2）８．１８ｇを得た。（収率７７．６％）
【００８４】
【化７】
0004546896.tif 000009
【００８５】
元素分析結果を以下に示す。
【００８６】
【表１】
0004546896.tif 000010
【００８７】
＜本発明で使用されるＢ成分の合成例２＞
合成例１で得られた２，５−ビス（ｐ−ヒドロキシフェニル）−１，１−ジメチル−３，４−ジフェニルシロール８．５０ｇ（１９．０ｍｍｏｌ）、テトラヒドロフラン１００ｍｌ、１２％濃度の水酸化ナトリウム水溶液２１．５ｇを入れ、窒素気流下、５℃でメタクリル酸クロリド５．９７ｇ（５７．１ｍｍｏｌ）を３０分かけて滴下した。その後、同温度で３時間反応させた。反応液を水にあけ、トルエンで抽出した後、濃縮してシリカゲルによるカラム精製を行なった。得られた粗収物をエタノールで再結晶し、下記構造式で表わされる黄色晶のメタクリル酸エステル化合物（例示化合物No.６）６．９０ｇを得た。（収率６２．３％）
【００８８】
【化８】
0004546896.tif 000011
【００８９】
元素分析結果を以下に示す。
【００９０】
【表２】
0004546896.tif 000012
【００９１】
以上のように、ヒドロキシ置換シロール誘導体を合成し、そのアクリル化またはメタクリル化を行なうことで種々のアクリル酸エステル化合物を合成することができる。
以下にＢ成分として使用されるラジカル重合性化合物の具体例を示すが、それらに限定されるものではない。
【００９２】
【表３】
0004546896.tif 000013
【実施例】
【００９３】
次に、実施例によって本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、実施例中において使用する「部」は、すべて重量部を表わす。
【００９４】
＜実施例１＞
φ３０ｍｍのアルミニウムシリンダー上に、下記組成の感光層用塗工液を塗布、乾燥することにより、３０μｍの感光層を形成した。この感光層上に下記組成の架橋型電荷輸送層用塗工液をスプレー塗工し、２０分自然乾燥した後、メタルハライドランプ：１６０Ｗ／ｃｍ、照射距離：１１０ｍｍ、照射強度：７５０ｍＷ／ｃｍ２、照射時間：２４０秒の条件で光照射し、塗布膜を硬化させた。更に１３０℃で２０分乾燥を加え３．０μｍの架橋型電荷輸送層用を設け、本発明の電子写真感光体を得た。
【００９５】
［感光層用塗工液］
Ｘ型無金属フタロシアニン（FastogenBlue8120B：大日本インキ化学工業製）  ２部
下記構造式で表わされる低分子電荷輸送物質                             ３０部
【００９６】
【化９】
0004546896.tif 000014
【００９７】
下記構造式で表わされる電荷輸送物質（Ａ−１）                          １８部
【００９８】
【化１０】
0004546896.tif 000015
【００９９】
下記構造式で表わされる電荷輸送物質（Ａ−２）                            ２部
【０１００】
【化１１】
0004546896.tif 000016
ビスフェノールＺポリカーボネート
（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）                          ５０部
テトラヒドロフラン                                                  ５００部
【０１０１】
〔架橋型電荷輸送層用塗工液〕
Ａ成分                                                                １０部
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ ＴＭＰＴＡ 、日本化薬製）
分子量：２９６、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９
Ｂ成分  例示化合物Ｎｏ．２                                            １０部
Ｃ成分                                                                  １部
１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製）
溶剤  テトラヒドロフラン                                            １００部
【０１０２】
＜実施例２＞
実施例１のＢ成分を例示化合物Ｎｏ．１に代えた他は同様にして、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１０３】
＜実施例３＞
実施例１のＢ成分を例示化合物Ｎｏ．６に代えた他は同様にして、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１０４】
＜実施例４＞
実施例１のＢ成分を例示化合物Ｎｏ．８に代えた他は同様にして、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１０５】
＜実施例５＞
φ３０ｍｍのアルミニウムシリンダー上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、電荷輸送層用塗工液を順次、塗布、乾燥することにより、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、１５μｍの電荷輸送層を形成した。この電荷輸送層上に下記組成の架橋型電荷輸送層用塗工液をスプレー塗工し、２０分自然乾燥した後、メタルハライドランプ：１６０Ｗ／ｃｍ、照射距離：１１０ｍｍ、照射強度：７５０ｍＷ／ｃｍ２、照射時間：２４０秒の条件で光照射を行ない塗布膜を硬化させた。更に１３０℃で２０分乾燥を加え５．０μｍの架橋型電荷輸送層用を設け、本発明の電子写真感光体を得た。
【０１０６】
〔下引き層用塗工液〕
アルキッド樹脂（ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ、
日本インキ化学工業製）                ６部
メラミン樹脂（スーパーベッカミンＧ−８２１−６０、
大日本インキ化学工業製）                ４部
酸化チタン                                                            ４０部
メチルエチルケトン                                                    ５０部
【０１０７】
〔電荷発生層用塗工液〕
下記構造式で表わされるビスアゾ顔料                                  ２．５部
【０１０８】
【化１２】
0004546896.tif 000017
ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ製）                          ０．５部
シクロヘキサノン                                                    ２００部
メチルエチルケトン                                                    ８０部
【０１０９】
〔電荷輸送層用塗工液〕
ビスフェノールＺポリカーボネート
（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）                            １０部
前記電荷輸送物質（Ａ−１）                                              ９部
前記電荷輸送物質（Ａ−２）                                              １部
テトラヒドロフラン                                                  １００部
１％シリコーンオイル
（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業製）
のテトラヒドロフラン溶液                        ０．２部
【０１１０】
〔架橋型電荷輸送層用塗工液〕
Ａ成分                                                                １０部
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ ＴＭＰＴＡ 、日本化薬製）
分子量：２９６、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９
Ｂ成分  例示化合物Ｎｏ．１                                            １０部
Ｃ成分                                                                  １部
１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製）
溶剤  テトラヒドロフラン                                            １００部
【０１１１】
＜実施例６＞
実施例２のＢ成分を例示化合物Ｎｏ．４に代えた他は同様にして、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１１２】
＜実施例７＞
実施例２のＢ成分を例示化合物Ｎｏ．５に代えた他は同様にして、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１１３】
＜実施例８＞
実施例２のＢ成分を例示化合物Ｎｏ．７に代えた他は同様にして、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１１４】
＜実施例９＞
実施例１において光照射条件をメタルハライドランプ：１６０Ｗ／ｃｍ、照射距離：１１０ｍｍ、照射強度：７５０ｍＷ／ｃｍ２、照射時間：３６０秒の条件で光照射した他は同様にして、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１１５】
＜実施例１０＞
実施例１において光照射条件をメタルハライドランプ：１６０Ｗ／ｃｍ、照射距離：１２０ｍｍ、照射強度：５００ｍＷ／ｃｍ２、照射時間：６０秒の条件で光照射した他は同様にして、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１１６】
＜実施例１１＞
実施例１において光照射条件をメタルハライドランプ：１６０Ｗ／ｃｍ、照射距離：１２０ｍｍ、照射強度：５００ｍＷ／ｃｍ２、照射時間：１２０秒の条件で光照射した他は同様にして、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１１７】
＜実施例１２＞
実施例１において架橋型電荷輸送層の膜厚を２μｍとした他は同様にして、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１１８】
＜実施例１３＞
実施例１において架橋型電荷輸送層の膜厚を５μｍとした他は同様にして、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１１９】
＜実施例１４＞
実施例１において架橋型電荷輸送層の膜厚を７μｍとした他は同様にして、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１２０】
＜実施例１５＞
実施例１において架橋型電荷輸送層の膜厚を１０μｍとした他は同様にして、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１２１】
＜比較例１＞
実施例１において架橋型電荷輸送層を設けなかった以外は同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０１２２】
＜比較例２＞
実施例２において架橋型電荷輸送層を設けなかった以外は同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０１２３】
以上のように作製した実施例１〜１５、比較例１〜２の電子写真感光体について、外観を目視で観察し、クラック、膜剥がれの有無を判断した。また、各架橋型電荷輸送層のゲル分率を求めた。ゲル分率は、アルミ支持体上に架橋型電荷輸送層塗工液を各実施例及び比較例と同様に直接塗工し、同じ条件で光照射および乾燥した膜を、テトラヒドロフラン溶液に２５℃で５日間浸漬させ、ゲル分の重量残率より求めた。その結果を表４に示す。
【０１２４】
【表４】
0004546896.tif 000018
【０１２５】
次に、実施例１〜１５、比較例１〜２において作製したこれらの感光体及びシリカ外添剤入りトナーを用いて、Ａ４サイズ１０万枚の通紙試験を実施した。まず、前記感光体を電子写真装置用プロセスカートリッジに装着し、画像露光光源として６５５ｎｍの半導体レーザーを用いたリコー製ｉｍａｇｉｏ Ｎｅｏ ２７０ 改造機にて初期暗部電位を＋７００Ｖに設定した。そして、初期と５万枚複写後の全層膜厚を測定し、その差から摩耗量を算出し、５万枚複写後の暗部電位、画像を観察し、べた画像部から白斑点の単位面積当りの個数を数えた。その結果を表５に示す。
【０１２６】
【表５】
0004546896.tif 000019
【０１２７】
以上のように本願発明の電子写真感光体は、耐摩耗性が優れる電子写真感光体の中でも、特にその耐摩耗性が優れており、その一方で欠陥の少ない画像出力が可能となっている。特にシリカの刺さりによって引き起こされる白斑点が発生しにくく、長期使用に際しても充分な帯電、画像安定性を有している。
特に本発明の硬化被覆層のゲル分率９５％以上の物はほとんど画像欠陥が発生しない優れた有機の電子写真感光体を与える。さらに、本発明の硬化被覆層のゲル分率９７％以上の物は耐摩耗性も格段に優れ且つほとんど画像欠陥が発生しない優れた有機の電子写真感光体を与える。
また、架橋型電荷輸送層の膜厚が、２〜１０μｍの範囲で耐摩耗性に優れ画像欠陥のない優れた有機の電子写真感光体を与える。
【図面の簡単な説明】
【０１２８】
【図１】本発明の電子写真感光体の一例の断面図である。
【図２】本発明の電子写真感光体の別の例の断面図である。
【図３】本発明の電子写真感光体の別の例の断面図である。
【図４】本発明の電子写真感光体の別の例の断面図である。
【図５】本発明の電子写真感光体のさらに別の例の断面図である。
【図６】本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図７】本発明の画像形成装置用プロセスカートリッジの一例を示す概略図である。
【符号の説明】
【０１２９】
１  感光体
２  除電ランプ
３  帯電チャージャ
４  イレーサ
５  画像露光部
６  現像ユニット
７  転写前チャージャ
８  レジストローラ
９  転写体
１０  転写チャージャ
１１  分離チャージャ
１２  分離爪
１３  クリーニング前チャージャ
１４  ファーブラシ
１５  クリーニングブレード
３１  導電性支持体
３３  感光層
３５  電荷発生層
３７  電荷輸送層
３９  架橋型電荷輸送層
１０１  感光体
１０２  帯電手段
１０３  露光手段
１０４  現像手段
１０５  転写体
１０６  転写手段
１０７  クリーニング手段（クリーニングブレード）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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