(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステータの磁極を構成するスロット内に設けられた少なくとも１つのアーマチュア巻線（１４０）を有するステータ（１００）と、
ステータの内部で回転できるように取り付けられたロータ（２００、２１０、２２０、２３０、２４０）と
を有し、
前記ロータが、第１にＮ極−Ｓ極の磁石（２１０Ｎ−２１０Ｓ、２２０Ｎ−２２０Ｓ、２３０Ｎ−２３０Ｓ、２４０Ｎ−２４０Ｓ）と、第２に磁気リラクタンス部品（２１５−２１５’、２２５−２２５’、２３５−２３５’、２４３０−２４４０）とを含む磁極を外周部に有する回転電気機器であって、
前記ロータは、クローポール型ロータであり、２つの連続する磁極ｎ、ｎ＋１の前記Ｎ極−Ｓ極の磁石（２１０Ｎ−２１０Ｓ、２２０Ｎ−２２０Ｓ、２３０Ｎ−２３０Ｓ、２４０Ｎ−２４０Ｓ）が、並置された状態にグループ分けされており、かつ２つの連続するクローｎ＋１、ｎ＋２の磁気リラクタンス部品（２１５−２１５’、２２５−２２５’、２３５−２３５’、２４３０−２４４０）も、並置された状態にグループ分けされていることを特徴とする回転電気機器。
【請求項２】
ステータ（１００）が、そのまわりに固定された励磁巻線（１３０）を有し、かつステータが、その内側に設けられた励磁巻線に整合する非磁気領域（１１５）によって分離された２つの磁気部品（１１０ａ、１１０ｂ）を有することを特徴とする、請求項１記載の回転電気機器。
【請求項３】
磁気通路をステータ内で閉じることができるように、ステータの前記磁気部品（１１０ａ、１１０ｂ）を囲み、これら磁気部品に接触するように磁気部材（１２０）が配置されており、かつこの前記磁気部材（１２０）が、励磁巻線（１３０）を支持するためのスロット（１２５）を有することを特徴とする、請求項２記載の回転電気機器。
【請求項４】
非磁気領域（１１５）の軸方向幅（Ｌ）が、ロータとステータとを分離する空隙の幅（ｅ）よりも実質的に広くなっていることを特徴とする、請求項２記載の回転電気機器。
【請求項５】
励磁巻線（１３０）に整合するように位置するロータの回転軸線（Ｘ）に対し、横方向の中心平面に対して、ロータの磁石が非対称に配置されていることを特徴とする、請求項１記載の回転電気機器。
【請求項６】
ロータの回転軸線（Ｘ）と平行な方向の変位と共に、ロータの接線方向の幅が変化するようになっている空間を、ロータの磁石が占めていることを特徴とする、請求項１記載の回転電気機器。
【請求項７】
グローバル励磁巻線によって発生される磁束が、ロータとステータとの間で誘導される磁束を増加することができるように、前記少なくとも１つのグローバル励磁巻線（１３０）が、可変電源に接続されていることを特徴とする、請求項２記載の回転電気機器。
【請求項８】
グローバル励磁巻線によって発生される磁束が、ステータ内で誘導される磁束を減少するように、グローバル励磁巻線（１３０）の電力の符号を反転させるための手段が設けられていることを特徴とする、請求項７記載の回転電気機器。
【請求項９】
前記ロータ（２４０）が、接線方向に分散された、永久磁石を有する磁極部品、および磁極リラクタンス部品を有し、永久磁石が、これら磁石によって極性が決まる２つの磁極を定め、各磁極リラクタンス部品が、自由な極性を有する２つの磁極を構成していることを特徴とする、請求項１記載の回転電気機器。
【請求項１０】
磁石が、ほぼ放射状の磁束を有することを特徴とする、請求項１記載の回転電気機器。
【請求項１１】
磁石が、フェライト磁石であることを特徴とする、請求項１記載の回転電気機器。
【請求項１２】
磁石が、希土類磁石であることを特徴とする、請求項１記載の回転電気機器。
【請求項１３】
磁石が、フェライト磁石および希土類磁石であることを特徴とする、請求項１記載の回転電気機器。
【請求項１４】
ステータの磁極を構成するスロット内に設けられた単一のアーマチュア巻線（１４０）を有するステータ（１００）と、ステータの内部で回転できるように取り付けられたロータ（２００、２１０、２２０、２３０、２４０）とを有し、前記ロータが、クローポール型ロータであり、第１にＮ極−Ｓ極の磁石（２１０Ｎ−２１０Ｓ、２２０Ｎ−２２０Ｓ、２３０Ｎ−２３０Ｓ、２４０Ｎ−２４０Ｓ）と、第２に磁気リラクタンス部品（２１５−２１５’、２２５−２２５’、２３５−２３５’、２４３０−２４４０）とを含む磁極を外周部に有する回転電気機器であって、２つの連続する磁極ｎ、ｎ＋１の前記Ｎ極−Ｓ極の磁石（２１０Ｎ−２１０Ｓ、２２０Ｎ−２２０Ｓ、２３０Ｎ−２３０Ｓ、２４０Ｎ−２４０Ｓ）が、並置された状態にグループ分けされており、かつ２つの連続するクローｎ＋１、ｎ＋２の磁気リラクタンス部品（２１５−２１５’、２２５−２２５’、２３５−２３５’、２４３０−２４４０）も、並置された状態にグループ分けされていることを特徴とする回転電気機器。
【請求項１５】
自動車用オルタネータを含むことを特徴とする、請求項１記載の回転電気機器。
【請求項１６】
自動車用オルタネータ兼スタータから成ることを特徴とする、請求項１記載の回転電気機器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、一般的には回転電気機器に関し、より詳細には、永久磁石のロータを有する同期回転電気機器、例えばオルタネータまたは自動車用オルタネータ兼用スタータに関する。
【０００２】
例えば表面に配置されるか、またはロータの表面の下方の所定の距離に差し込まれ、適当なパターンのＳ極およびＮ極を構成する、１組の永久磁石をロータが有する回転電気機器は、当技術分野では既に公知である。
【０００３】
かかる電気機器の励磁は、ロータの磁石によって永続的に行わなければならないので、オルタネータの場合、電気機器により出力負荷へ送られる電力を調節するための装置を設けなければならない。これに関連し、電力出力は、現在のところ、消費量が時間と共に変化する負荷とリンクされている。
【０００４】
自動車用オルタネータの場合、オルタネータのアーマチュアへ接続される負荷は、これに関連して大幅に変動し、オルタネータの誘導ロータが移動する間、負荷は、０またはほぼ０となる。
【０００５】
回転電気機器によって送られる電力を調節するための、１つの公知の解決案として、ロータとステータとの間を流れる磁束の一部のチャンネルを定めるように、ロータの磁石の間に磁束減少部品を介在させる方法がある。この磁束を減少させる磁束は、ステータのアーマチュアの巻線により電流を発生させる一因とはならない。この磁束の強度は、アーマチュアの出力にかかる負荷に応じて自動的に調節される。
【０００６】
図１は、公知の磁束減少方法を示している。ロータ２０は、Ｓ極を構成する磁石２２ＳとＮ極を構成する磁石２２Ｎとを含み、これらの磁石は交互に配置されている。
【０００７】
このような公知の解決方法は、隣接する磁石の間に磁束減少部品２５を介在させることであり、これら磁束減少部品は、磁束を減少させるようにステータの磁束と協働するようになっている。
【０００８】
図２は、磁石によって発生される誘導磁束ＦＩ、および逆方向の磁石減少用磁束ＦＤと共に、アーマチュア巻線１８を含むスロット１４によって境界が定められた歯１６を有するステータ１０と協働するロータの挙動を示しいる。この図により、誘導磁束と磁束減少磁束は、良好に個別化されていないことが分かると思う。逆方向に流れる互いに誘導される磁束と、磁束減少用磁束との部分的な重なり合いは、電気機器の磁束減少容量を制限するので、電気機器の可能な励磁範囲が制限される。
【０００９】
本発明の目的は、電気機器のアーマチュアに接続された負荷に応じて最適とされた電気エネルギーを送る回転電気機器を提供することにある。
【００１０】
この目的を達成するため、本発明は、ステータの磁極を構成するスロット内に設けられた少なくとも１つのアーマチュア巻線を有するステータと、ステータの内部で回転できるように取り付けられたロータとを含み、前記ロータが、第１にＮ極−Ｓ極の磁石と、第２に磁気リラクタンス部品とを含む磁極を外周部に有し、２つの連続する磁極ｎ、ｎ＋１の前記Ｎ極−Ｓ極の磁石が、並置された状態にグループ分けされており、かつ２つの連続する磁極ｎ＋１、ｎ＋２の磁気リラクタンス部品も、並置された状態にグループ分けされている回転電気機器を提案するものである。
【００１１】
また上記目的を達成するため、本発明は、ステータの磁極を構成するスロット内に設けられた単一のアーマチュア巻線を有するステータと、ステータの内部で回転できるように取り付けられたロータとを含み、前記ロータが、第１にＮ極−Ｓ極の磁石と、第２に磁気リラクタンス部品とを含む磁極を外周部に有し、２つの連続する磁極ｎ、ｎ＋１の前記Ｎ極−Ｓ極の磁石が、並置された状態にグループ分けされており、かつ２つの連続する磁極ｎ＋１、ｎ＋２の磁気リラクタンス部品も、並置された状態にグループ分けされている回転電気機器をも提案するものである。
【００１２】
本発明によれば、一方の磁石によって誘導される磁束と、他方の磁束減少用磁束とを、公知の例よりも良好に個別化できるので、回転電気機器において、高い質で磁束を減少させることができる。また本発明の構造は、回転電気機器の動作中に、トルクの変動が減少するという利点を有する。
【００１３】
本発明に係わる回転電気機器の好ましく、かつ限定的でない特徴は、次のとおりである。
【００１４】
・ステータが、そのまわりに固定された励磁巻線を有し、かつステータが、その内側に設けられた励磁巻線と整合する非磁気領域によって分離された２つの磁気部品を有する。
【００１５】
・磁気通路をステータ内で閉じることができるように、ステータの前記磁気部品を囲み、かつこれらの磁気部品に接触するように磁気部材が配置されており、前記磁気部材が、磁巻線を支持するためのスロットを有する。
【００１６】
・非磁気領域の軸方向幅が、ロータとステータとを分離する空隙の幅よりも実質的に広くなっている。
【００１７】
・励磁巻線に整合するように位置するロータの回転軸線（Ｘ）に対し、横方向の中心平面に対してロータの磁石が非対称に配置されている。
【００１８】
・ロータの回転軸線（Ｘ）と平行な方向の変位と共に、ロータの接線方向の幅が変化するようになっている空間を、ロータの磁石が占めている。
【００１９】
・グローバル励磁巻線によって発生される磁束が、ロータとステータとの間で誘導される磁束を増加することができるように、前記少なくとも１つのグローバル励磁巻線が、可変電源に接続されている。
【００２０】
・グローバル励磁巻線によって発生される磁束が、ステータ内で誘導される磁束を減少するように、グローバル励磁巻線の電力の符号を反転させるための手段が設けられている。
【００２１】
・前記ロータが、接線方向に分散された、永久磁石を有する磁極部品、および磁極リラクタンス部品を有し、永久磁石が、これら磁石によって極性が決まる２つの磁極を定め、各磁極リラクタンス部品が自由な極性を有する２つの磁極を構成している。
【００２２】
・磁石が、ほぼ放射状の磁束を有する磁石である。
【００２３】
・磁石が、フェライト磁石である。
【００２４】
・磁石が、希土類磁石である。
【００２５】
・磁石が、フェライト磁石および希土類磁石である。
【００２６】
・回転電気機器が自動車用オルタネータを含んでいる。
【００２７】
添付図面を参照し、非限定的例として示した次の種々の実施例の詳細な説明を読めば、本発明の上記以外の特徴、目的および利点が、より明らかとなると思う。
【００２８】
ロータは、公知のタイプのロータ、例えば交互に配置され、磁束減少部品によって分離された永久磁石により構成されたＮ極とＳ極とを備える、図１および図２に示されたロータとすることができる。本明細書の後半で理解できるように、更に回転電気機器の磁束減少能力を更に増すように、ロータの構造を、所定の態様で適合させることも可能である。
【００２９】
ステータ１００は、主に４つの要素から成っている。
【００３０】
（１）ロータを囲み、ほぼ環状のステータラミネート体から構成されたスタック１００から成るステータの骨組。
後に理解できるように、これらラミネート体は、従来の幾何学的形状でよく、その内周部に、図２のスロット１４と類似し、ステータの磁極によって境界が定められた１組のスロットを内周部に有することができる。ステータの極は、Ｘ軸に平行な軸方向に中断していないスタックを構成しない。むしろラミネート体は、２つのパック１１０ａと１１０ｂとに分割されており、これらのパックは、電気機器のそれぞれの２つの軸方向端部に隣接し、空隙となるように開放された非磁気中心空間１１５を構成している。このスペース１１５は、何も含まない状態のまま（すなわち空気で満たされた状態）とするか、または公知の非磁気材料から構成してもよい。
【００３１】
（２）環状第２磁気骨組１２０により径方向に囲まれたステータ。
磁気骨組は、磁束リターン部材であり、この骨組に、ステータのラミネート体が接触している。骨組１２０は、軸方向の中間領域内で、かつ内周部に、環状キャビティ１２５を有し、このキャビティ１２５はスペース１１５と連通している。
【００３２】
（３）いわゆるグローバル励磁巻線１３０。
この巻線には、符号と大きさが変わり得る電源電圧が供給されるようになっており、キャビティ１２５内に設けられている。
【００３３】
（４）ステータの磁極上に巻かれた多層アーマチュア巻線１４０。
この巻線１４０（この巻線の束は、それが囲むラミネート体を越えるように示されている）は、従来どおりのものである。
【００３４】
励磁巻線３３が附勢されると、巻線は、骨組１２０および１１０を介して、ロータの領域に磁束ＦＤ’を発生させ、この磁束は、中心の軸方向領域に対して、片側からステータ内に戻り、反対側から離間する。この磁束は、ロータとステータとの間の相互作用から生じた他の磁束と重なる。
【００３５】
これに関連し、スペース１１５の軸方向の幅（Ｌと表示されている）は、実質的に空隙の厚さｅよりも大きくなっている点に留意することが重要である。この構造は、励磁巻線によって発生される磁束ＦＤ’が、ラミネート体のパック１１０ａと１１０ｂとの間を直接進むことにより、ステータ内に閉じ込められた通路に従わず、磁束がロータを通過するすることを保証する。
【００３６】
従って、励磁巻線１３０は、ステータとロータとの間にほぼトロイダル形状の磁束ＦＤ’を発生し、この磁束は、特に後述するロータの例では、励磁巻線に供給される電力の符号および大きさに従って調節自在なように、回転電気機器の励磁を変えることができる。
【００３７】
自動車用オルタネータの場合、グローバル励磁巻線１３０によって発生される磁束ＦＤ’がない場合に、フル負荷時に発生するエネルギーよりも小さい電気エネルギーを発生するように、ロータとステータとを設定することが可能である。
【００３８】
オルタネータにより送られる電気エネルギーは、グローバル励磁巻線１３０への給電を調節することによって適合される。従って、この巻線には、負荷が増加した場合に、アーマチュア内の集合磁束の強度を強くするよう、第１符号の電圧を供給できる。
【００３９】
逆に、負荷が小さくなった時にアーマチュア内の集合磁束の強度を減少するよう、逆符号の電圧を巻線１３０に供給できる。この目的のため、巻線１３０およびその給電は、所望の範囲の出力に対応するように定められている。
【００４０】
このグローバル励磁用制御手段は、ロータとステータとの間に誘導される磁束を単に強くするようになっている一定符号の給電を行う場合、単一のスイッチングトランジスタを使用するか、またはグローバル励磁巻線１３０への給電の符号を反転できるようにしたい場合には、４つのトランジスタを使ったＨブリッジを使用することができる。
【００４１】
次に図４は、グローバル励磁巻線１３０を囲むステータ１００を備えた、本発明に係わる回転電気機器を示しており、この図には、アーマチュア巻線１４０は示されていない。この回転電気機器のロータ２１０は、その周辺に２対の磁気部品２１５および２１５’と交互に配置された１対の磁石２１０Ｎ、２１０Ｓを有する。
【００４２】
当然ながら、磁気部品と交互に任意の数の対の磁石をロータに設けることも可能である。
【００４３】
この種の構造のロータを用いる場合、特に２つの連続する磁極ｎおよびｎ＋１に対応する永久磁石のグループと、２つの連続する磁極ｎ＋１およびｎ＋２に対応する磁気部品のグループとは並置されているので、回転電気機器で高い質で磁束を減少させることが可能である。その理由は、一方の磁石内の誘導磁束と他方の磁束減少部品内の誘導磁束とが、図１および図２の公知の実施例の場合よりも良好に個別化できるからである。この構造は、電気機器の作動中に、トルクの変動を減少させるという利点を有することも判っている。
【００４４】
従って、高い磁束減少能力により、磁束を強くするよう、巻線１３０だけを使用することが可能であり、よって、高価なＨ形ブリッジを使用することなく、単一方向の電流を巻線に供給できる。
【００４５】
次に図５および図６は励磁を改善するためにグローバル励磁巻き線１３０を使用できるようにしたロータの第１の実施例を示す。
【００４６】
従って、ロータ２２０は、ラジアル磁束を備える三角形の磁石を有する。より詳細に説明すれば、Ｎ極磁石２２０Ｎは、全体として直角三角形状となっており、この直角三角形の長辺は、回転軸線と平行であり、三角形の短辺は、１つの磁極を構成するようにロータの軸方向端部と同一面となっている。このＮ極磁石２２０Ｎは、長辺がＳ極磁石２２０Ｓの長辺と隣接し、Ｓ極磁石２２０Ｓは、頂部と底部が向き合うような関係に配置されており、その短辺を通して反対の端部に１つの極を構成している。これらの磁石に沿って、磁石の斜辺から磁気リラクタンス部品２２５、２２５’が延びている。
【００４７】
全体として直角三角形状をなす磁石は、回転電気機器の磁気ノイズを好ましく減少させる。
【００４８】
任意の数の対の磁石２２０Ｎ、２２０Ｓを、対応する数の対の磁気部品と交互に配置できる。
【００４９】
図７および図８は、ロータの第２の好ましい実施例において、アームを有するロータ２３０のケースに本発明を適用した例を示す。
【００５０】
このロータは、それ自体公知の態様で、全体として三角形のアーム２３１０の第１の組を有する第１部材２３１と、ほぼ三角形のアーム２３２０の第２の組を有する第２部材２３２とを有し、これらのアームは、交互にインターリーブされている。
【００５１】
この場合、第１の組における各アーム２３１０は（図７における左から右へ）所定の接線方向に磁気リラクタンス部品２３５を有し、この部品の後に、Ｎ極を構成する磁石２３０Ｎが続き、一方、第２の組における各アーム２３２０は、同じ方向にＳ極を構成する磁石２３０Ｓを有し、この磁石の次に、磁気リラクタンス部品２３５’が続いている。従って、図４と類似した磁石および磁気リラクタンス部品の構造となる。
【００５２】
図９は、ロータの第３の好ましい実施例における、アームを有するロータ２４０を備えた本発明の一実施例を示す。
【００５３】
ロータ２４０は、それ自身公知の態様で、全体が三角形をした所定の数のアーム２４１０が設けられた第１部材２４１と、全体が三角形をした所定の数のアーム２４２０とが設けられた第２部分２４２とを有し、これらのアーム２４１０と２４２０とは、互いにインターリーブされている。
【００５４】
この場合、ロータの円周方向に２つのリラクタンスアームと、表面を有する２つの磁気アーム、または差し込み磁石２４０Ｓおよび２４０Ｎとが設けられており、これらの磁石を、それぞれＮ極およびＳ極とするようになっている。
【００５５】
図１０ａは、図９を参照して説明したアームを有するロータ２４０を含む本発明に係わる電気機器の軸方向半断面図であり、図１０ｂは、磁極部品２４１と２４２とを結合する磁気コア２４５０を備える、前記ロータの一部の展開図である。これらの磁極部品は、同じような半コアタイプのものとすることができる。
【００５６】
巻線１３０によって発生される磁束ＦＤ’は、そのサイズに従って、アーマチュア内の全磁束を大きくしたり、小さくしたりする。図１０ｂにおいて、磁束ＦＤ’は、主にリラクタンスアームの磁極を通してロータに進入し、これから離間し、よって磁石を通過する通路に等しい平均空隙がより大きくなる（磁石の厚さの２倍を含む）ため、磁極を回避するようになっている。
【００５７】
従って、全体の磁束を強くするために、図１０ｂの構造では、Ｓ極の磁石２４１０およびＮ極の磁石２４２０の次に、Ｓ極のリラクタンス磁石２４３０およびＮ極のリラクタンス磁石２４４０が設けられている。この構造は、励磁電流の所定の方向への磁極の一定のＳ−Ｎ−Ｓ−Ｎ極の分布に対応している。
【００５８】
アーマチュア内の総磁束を減少させるには、巻線１３０に供給される電流の符号は反転され、図面に示されていない構造において、Ｓ−Ｎ−Ｎ−Ｓの極分布に対応するような、Ｎ極のリラクタンス磁石２４３０とＳ極のリラクタンス磁石２４４０が設けられる。リラクタンス磁極の磁束と同じ絶対値の磁束を磁極が発生するような逆電流が生じる場合、総磁束は、電力を使用できる場合のように０となる。
【００５９】
本発明は、回転電気機器のロータの回転軸線に厳密に平行に延びていない磁気通路をロータが有していなければならない種々の回転電気機器にも適用できる。
【００６０】
図１１は、ロータ２４０が、表面磁石を支持し、この表面磁石が、アーム内に挿入されている場合のロータ２４０のアームの一実施例を示す。
【００６１】
磁石を所定位置に保持するリターン部２４０２を形成するように、側面２４０１の内部を機械加工することによって、アームの所定の形状が形成されるよう、モールディングによりアーム２４００の側壁２４１の全体の形状を形成することが可能である。
【００６２】
後に理解できるように、グローバル励磁手段（１３０）を含まない従来のタイプのステータ（図示せず）は、グローバル励磁手段を有しない、図３〜図１０ｂに記載されているようなロータと組み合わせて使用することも可能である。
【００６３】
当然ながら本発明は、上に説明し、図示した実施例のみに限定されるものではなく、当業者であれば、本発明の要旨の範囲内で、任意の変形または変更を行うことができる。
【００６４】
例えば、本発明においては、骨組１２０内の複数のスロット内に、分散された、巻線１３０のような複数の励磁巻線を設けることが可能であり、（ラミネート体１１０ａおよび１１０ｂのそれぞれのパックがロータに接近している２つの軸方向周辺ゾーンに、図３で対応している）ステータとロータとの間の磁束リターン通路は、すべての励磁巻線の側面に位置させなければならない。
【００６５】
更に、求められる磁束減少能力に応じ、磁極を有するセクタと、ロータの上に設けられたリラクタンス磁極を備えたセクタとの比を調節することができる。例えば２つの磁極、例えばＮ極とＳ極を有するセクタと、Ｓ極とＮ極とを有する第２の同じセクタと、２つのリラクタンス磁極を有するセクタとを設け、更に各々が２つの磁極を有する２つのセクタを再び設けることも可能である。いずれの場合においても、上記ロータの好ましい実施例に限定されるものではない。
【００６６】
一般に、所望する磁束減少能力に応じ、磁石および磁気リラクタンス部品の相対的サイズを、任意に選択することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  公知の磁束減少方法を示す図である。
【図２】  ステータと協働するロータの挙動を示す図である。
【図３】  いわゆるグローバル励磁巻線を使用する、本発明の一般的作動原理を示す、本発明に係わる装置の第１実施例の軸方向半断面図である。
【図４】  本発明に係わる回転電気機器の一部の図である。
【図５】  本発明に係わる回転電気機器で使用するのに適したロータの第１実施例の展開平面図である。
【図６】  図５の展開図に対応するロータの斜視図である。
【図７】  本発明に係わる回転電気機器で使用するようになっているロータの、第２実施例の展開平面図である。
【図８】  図７に示された展開図に対応するロータの斜視図である。
【図９】  本発明に係わる回転電気機器で使用するようになっているロータの第３実施例の斜視図である。
【図１０】  図９のロータを使用する、本発明に係わる回転電気機器の一部を示す図であって、そのうちの図１０ａは、本発明に係わる電気機器の軸方向半断面図であり、図１０ｂは、ロータの一部の展開図である。
【図１１】  本発明に係わる回転電気機器におけるロータアームの詳細図である。
【符号の説明】
１００  ステータ
１１０ａ、１１０ｂ  パック
１１５  非磁気中心スペース
１２０  磁気骨組
１３０  グローバル励磁巻線
１４０  アーマチュア巻線
２１０Ｎ、２１０Ｓ  磁石
２１５、２１５’  磁気部品
２２０  ロータ
２２０Ｎ  Ｎ極の磁石
２２０Ｓ  Ｓ極の磁石
２３０  ロータ
２３０Ｎ、２３０Ｓ  磁石
２３１  第１部材
２３５、２３５’  磁気リラクタンス部品
２４０  ロータ
２４０Ｓ、２４０Ｎ  差し込み磁石
２４１  第１部材
２４２  第２部材
２３１０、２３２０  三角形アーム
２４１０、２４２０  三角形アーム
２４３０、２４４０  磁気リラクタンス磁極
２４５０  磁気コア
【図１】
0004503857.tif 000002
【図２】
0004503857.tif 000003
【図３】
0004503857.tif 000004
【図４】
0004503857.tif 000005
【図６】
0004503857.tif 000006
【図５】
0004503857.tif 000007
【図７】
0004503857.tif 000008
【図８】
0004503857.tif 000009
【図９】
0004503857.tif 000010
【図１１】
0004503857.tif 000011
【図１０ａ】
0004503857.tif 000012
【図１０ｂ】
0004503857.tif 000013