(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
長く形成された本体部と、
前記本体部の長手方向の一方の側において前記長手方向に直交する厚さ方向の一方の側に前記本体部から突出する第１ガイド突起と、
前記長手方向の一方の側において前記長手方向および前記厚さ方向のいずれにも直交する幅方向の互いに異なる側にそれぞれ前記本体部から突出する２つの第１横ズレ防止突起と、
前記本体部の長手方向の他方の側において前記第１ガイド突起が突出する方向および前記幅方向両側の３方向に前記本体部から突出する第２ガイド突起と、
前記第２ガイド突起における前記幅方向両側に突出するそれぞれの部分から前記本体部と間隔を有しながら前記第２ガイド突起が突出する方向の反対方向に突出する２つの第２横ズレ防止突起と、を有し、
弾性クローラの幅方向における両側のいずれにおいても前記第１ガイド突起および前記第２ガイド突起が内周側において周方向に交互に並ぶように複数が無端帯状のクローラ本体内に埋設されたときに、
前記周方向に並んで隣り合う一方の前記第１横ズレ防止突起の突出端側と隣り合う他方の前記第２横ズレ防止突起における突出端側とが前記弾性クローラの幅方向において重なり合うように構成された
ことを特徴とする弾性クローラ用芯体。
【請求項２】
長く形成された本体部と、
前記本体部の長手方向の一方の側において前記長手方向に直交する厚さ方向および前記長手方向のいずれにも直交する幅方向の互いに異なる側にそれぞれ前記本体部から突出する２つの第１横ズレ防止突起と、
前記本体部の長手方向の他方の側において前記厚さ方向および前記幅方向両側の３方向に前記本体部から突出する第２ガイド突起と、
前記第２ガイド突起における前記幅方向両側に突出するそれぞれの部分から前記本体部と間隔を有しながら前記第２ガイド突起が突出する方向の反対方向に突出する２つの第２横ズレ防止突起と、を有し、
前記第２ガイド突起が幅方向で交互に弾性クローラの内周側に突出するように周方向に並べられて複数が無端帯状のクローラ本体内に埋設されたときに、
前記周方向に並んで隣り合う一方の前記第１横ズレ防止突起の突出端側と隣り合う他方の前記第２横ズレ防止突起における突出端側とが前記弾性クローラの幅方向において重なり合うように構成された
ことを特徴とする弾性クローラ用芯体。
【請求項３】
前記第１横ズレ防止突起は、その突出端と突出元との間の前記弾性クローラにおいて内方を向く面に前記外周側へ凹んだ凹部が形成されている
請求項１または請求項２に記載の弾性クローラ用芯体。
【請求項４】
弾性材料により無端帯状に形成されたクローラ本体と、
周方向に間隔をおいて前記クローラ本体に埋設された請求項１に記載の弾性クローラ用芯体と、を備え、
前記弾性クローラ用芯体が、
前記クローラ本体における幅方向の両側のいずれにおいても前記第１ガイド突起および前記第２ガイド突起が内周側に突出して前記周方向に交互に並び、
かつ隣り合う前記弾性クローラ用芯体の一方の前記第１横ズレ防止突起における突出端側と隣り合う他方の前記第２横ズレ防止突起における前記クローラ本体の外周側への突出端側とが前記前記クローラ本体の幅方向において重ね合わされて配された
弾性クローラ。
【請求項５】
弾性材料により無端帯状に形成されたクローラ本体と、
周方向に間隔をおいて前記クローラ本体に埋設された請求項２に記載の弾性クローラ用芯体と、を備え、
前記弾性クローラ用芯体が前記第２ガイド突起を幅方向で交互に前記クローラ本体の内周側に突出するように周方向に並び、
かつ隣り合う前記弾性クローラ用芯体の一方の前記第１横ズレ防止突起における突出端側と隣り合う他方の前記第２横ズレ防止突起における前記クローラ本体の外周側への突出端側とが前記前記クローラ本体の幅方向において重ね合わされて配された
弾性クローラ。
【請求項６】
前記第１横ズレ防止突起は、その突出端と突出元との間に前記外周側へ凹んだ凹部が形成されている
請求項４または請求項５に記載の弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、建設、土木、農業機械等の無限軌道車に使用される弾性クローラ及び弾性クローラ用芯体に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
この種弾性クローラは、無限軌道車のトラックフレームに設けた駆動輪、従動輪及び転動輪に巻回して使用されるものであって、ゴム等の弾性材料によって無端帯状に形成されたクローラ本体と、クローラ本体内に周方向所定間隔をおいて埋設された芯金（芯体）とを備えて主構成されたものとなっている。
【０００３】
前記芯金には、クローラ本体の内周面より内周側に突出する左右一対のガイド突起が形成され、このガイド突起によって前記駆動輪、従動輪及び転動輪をガイドするものとなっていた。
この弾性クローラでは、走行中、段差や石等に乗り上がったとき等にクローラ本体に左右方向の力が加わると、周方向に隣接する芯金が相互に左右方向に位置ズレすることがあり、この位置ズレは転動輪等の脱輪を招く一因となるものであった。
【０００４】
そのため、芯金の前後両側面に周方向に突出する横ズレ防止突起を形成するとともに、クローラ本体内で隣接する芯金の横ズレ防止突起を互いに左右方向に重合させ、各芯金の左右移動を相互規制することによって脱輪の防止を図った弾性クローラが従来より提案されている（例えば、特開平１０−２２６３７２号公報等参照）。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
図１０に、横ズレ防止突起１０１，１０２を備えた芯金１０４，１０５を埋設している従来の弾性クローラを示しており、この弾性クローラでは、クローラ本体１０３は隣接する芯金１０４，１０５のガイド突起１０６，１０７間に溝部１０８を備え、この溝部１０８の外周側を一方の芯金１０４の横ズレ防止突起１０１が通過して、その先端が他方の芯金１０５の横ズレ防止突起１０２に重合されている。
【０００６】
クローラ本体１０３は、駆動輪や従動輪に沿うように溝部１０８の位置Ｘで屈曲するようになっているため、溝部１０８が深いほど屈曲性が向上されるが、その反面、溝部１０８が深いと横ズレ防止突起１０１との間の肉厚Ｔが薄くなるため、該部分にクラックＡの発生を促すという問題が生じていた。
特に、図例のように、クローラ本体１０３の屈曲部位Ｘから周方向にズレた位置Ｙで横ズレ防止突起１０１，１０２が重合されている場合、屈曲し難い位置で各横ズレ防止突起１０１，１０２が相対的に動くためにクラックＡがより発生しやすいものとなっていた。
【０００７】
本発明は、横ズレ防止突起周囲のクローラ本体の弾性材料の量を増大することによって、クラック発生を防止できる弾性クローラ及び弾性クローラ用芯体を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明は、上記目的を達成するために以下の技術的手段を講じている。
すなわち、本発明にかかる弾性クローラ用芯体は、長く形成された本体部と、前記本体部の長手方向の一方の側において前記長手方向に直交する厚さ方向の一方の側に前記本体部から突出する第１ガイド突起と、前記長手方向の一方の側において前記長手方向および前記厚さ方向のいずれにも直交する幅方向の互いに異なる側にそれぞれ前記本体部から突出する２つの第１横ズレ防止突起と、前記本体部の長手方向の他方の側において前記第１ガイド突起が突出する方向および前記幅方向両側の３方向に前記本体部から突出する第２ガイド突起と、前記第２ガイド突起における前記幅方向両側に突出するそれぞれの部分から前記本体部と間隔を有しながら前記第２ガイド突起が突出する方向の反対方向に突出する２つの第２横ズレ防止突起と、を有し、弾性クローラの幅方向における両側のいずれにおいても前記第１ガイド突起および前記第２ガイド突起が内周側において周方向に交互に並ぶように複数が無端帯状のクローラ本体内に埋設されたときに、前記周方向に並んで隣り合う一方の前記第１横ズレ防止突起の突出端側と隣り合う他方の前記第２横ズレ防止突起における突出端側とが前記弾性クローラの幅方向において重なり合うように構成される。
【０００９】
本発明にかかる他の弾性クローラ用芯体は、長く形成された本体部と、前記本体部の長手方向の一方の側において前記長手方向に直交する厚さ方向および前記長手方向のいずれにも直交する幅方向の互いに異なる側にそれぞれ前記本体部から突出する２つの第１横ズレ防止突起と、前記本体部の長手方向の他方の側において前記厚さ方向および前記幅方向両側の３方向に前記本体部から突出する第２ガイド突起と、前記第２ガイド突起における前記幅方向両側に突出するそれぞれの部分から前記本体部と間隔を有しながら前記第２ガイド突起が突出する方向の反対方向に突出する２つの第２横ズレ防止突起と、を有し、前記第２ガイド突起が幅方向で交互に弾性クローラの内周側に突出するように周方向に並べられて複数が無端帯状のクローラ本体内に埋設されたときに、前記周方向に並んで隣り合う一方の前記第１横ズレ防止突起の突出端側と隣り合う他方の前記第２横ズレ防止突起における突出端側とが前記弾性クローラの幅方向において重なり合うように構成される。
【００１０】
好ましくは、前記第１横ズレ防止突起は、その突出端と突出元との間の前記弾性クローラにおいて内方を向く面に前記外周側へ凹んだ凹部が形成される。
前記弾性クローラ用芯体または前記他の弾性クローラ用芯体が弾性クローラに使用されたとき、クローラ本体の屈曲性を向上するために周方向に隣り合う芯体におけるガイド突起間を深く形成したとしても、第１横ズレ防止突起に形成された凹部によって該第１横ズレ防止突起からガイド突起間の底に至るクローラ本体の肉厚を確保することができ、該部分のクラック等の発生を防止することが可能となる。
【００１１】
本発明にかかる弾性クローラは、弾性材料により無端帯状に形成されたクローラ本体と、周方向に間隔をおいて前記クローラ本体に埋設され前記弾性クローラ用芯体と、を備え、前記弾性クローラ用芯体が、前記クローラ本体における幅方向の両側のいずれにおいても前記第１ガイド突起および前記第２ガイド突起が内周側に突出して前記周方向に交互に並び、かつ隣り合う前記弾性クローラ用芯体の一方の前記第１横ズレ防止突起における突出端側と隣り合う他方の前記第２横ズレ防止突起における前記クローラ本体の外周側への突出端側とが前記前記クローラ本体の幅方向において重ね合わされて配されている。
【００１２】
本発明にかかる他の弾性クローラは、弾性材料により無端帯状に形成されたクローラ本体と、周方向に間隔をおいて前記クローラ本体に埋設された請求項２に記載の弾性クローラ用芯体と、を備え、前記弾性クローラ用芯体が前記第２ガイド突起を幅方向で交互に前記クローラ本体の内周側に突出するように周方向に並び、かつ隣り合う前記弾性クローラ用芯体の一方の前記第１横ズレ防止突起における突出端側と隣り合う他方の前記第２横ズレ防止突起における前記クローラ本体の外周側への突出端側とが前記前記クローラ本体の幅方向において重ね合わされて配されている。
【００１３】
好ましくは、前記弾性クローラおよび前記他の弾性クローラにおける前記第１横ズレ防止突起は、その突出端と突出元との間に前記外周側へ凹んだ凹部が形成されている。
前記凹部が形成された前記弾性クローラ用芯体が埋設された弾性クローラは、前記弾性クローラ用芯体で説明したと同様の作用効果が得られるものとなる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図１乃至図３は、本発明にかかる第１実施形態の弾性クローラ１を示しており、該弾性クローラ１は、無限軌道車のトラックフレームに設けた駆動輪、従動輪及び転動輪９に巻回して使用されるものであって、ゴム、合成樹脂等の弾性材料によって無端帯状に形成されたクローラ本体２を備え、該クローラ本体２の外周面に周方向（長手方向；前後方向）に間隔をおいてラグ３を突設したものとしている。
【００１５】
クローラ本体２内には、周方向に間隔をおいて多数の芯体５が埋設され、芯体５より接地面側（外周側）には、スチールコード等よりなる左右一対の周方向抗張体６が埋設されている。
前記芯体５は金属又は硬質合成樹脂等によって形成されており、図１，図４及び図５にも示すように、左右方向に長く形成された本体部５Ａの長手方向中央部に駆動輪（駆動スプロケット）が係合する係合部８が形成され、該係合部８の左右両側方に転動輪９等の左右方向のガイドをなす左右一対のガイド部１０が形成され、該ガイド部１０の左右両側方に、転動輪９の踏面部１１Ａ，１１Ｂを有する左右一対の車輪転動部１１が形成され、該車輪転動部１１の左右両側方に、クローラ本体２の左右両端側へ延びる左右一対の翼部１２が形成されている。
【００１６】
なお、前記転動輪９は、一対のガイド部１０を跨ぐマタギ転輪とされており（図３参照）、クローラ本体２の各係合部８間には、駆動スプロケットの歯が挿入される挿入孔１３が形成されている（図２及び図３参照）。
ガイド部１０は、図４及び図５に示すように、係合部８の左右一側方に配設された第１ガイド部１０Ａと、同他側方に配設された第２ガイド部１０Ｂとを有し、第１ガイド部１０Ａは、クローラ本体２の内周側に突出する１つのガイド突起１５Ａを有し、第２ガイド部１０Ｂは、クローラ本体２の内周側に突出する２つのガイド突起１５Ｂを周方向に間隔をおいて有している。
【００１７】
第２ガイド部１０Ｂにおける２つのガイド突起１５Ｂ，１５Ｂは、芯体５の前後中心を挟んで前後に振り分けて配置されており、各ガイド突起１５Ｂ，１５Ｂの前部又は後部が、本体部５Ａ（係合部８及び翼部１２）よりも前後に突出して設けられている。
第１ガイド部１０Ａにおける１つのガイド突起１５Ａは、第２ガイド部１０Ｂの各ガイド突起１５Ｂ，１５Ｂ間に対応するように芯体５の前後中心位置に配設されており、その前部及び後部が第２ガイド部１０Ｂの各ガイド突起１５Ｂ，１５Ｂに左右方向にオーバーラップした配置とされている。
【００１８】
図２に示す如く、クローラ本体２の周方向で隣接する各芯体５は、互いに第１、第２ガイド部１０Ａ，１０Ｂの左右位置を逆に配置しており、したがって、第１，第２ガイド部１０Ａ，１０Ｂは、クローラ本体２の周方向で交互に列設されるようになっている。
第２ガイド部１０Ｂは、２つのガイド突起１５Ｂ，１５Ｂによって前後広範に形成されているため、周方向に隣接する第１ガイド部１０Ａとの間隔を小さくすることができ、また、各ガイド突起１５Ａ，１５Ｂが周方向で左右千鳥状に配設され、且つ互いに前後部分で左右にオーバーラップされているため、左右ガイド突起１５Ａ，１５Ｂが周方向に連続することとなってガイド機能が強化されている。
【００１９】
また、芯体５の左右両側のガイド部１０，１０を前後広範に形成する場合に比べ、一方を１つのガイド突起１５Ａによって前後に短く形成することで芯体５の軽量化が図れるようになっている。
図４及び図５に示すように、前記車輪走行部１１の踏面部１１Ａ，１１Ｂは、第１，第２ガイド部１０Ａ，１０Ｂとの境界よりも若干クローラ本体２の内周側に突出して形成されており、係合部８に対して第１ガイド部１０Ａと左右同側に配設された第１踏面部１１Ａと、第２ガイド部１０Ｂと左右同側に配設された第２踏面部１１Ｂとを有している。
【００２０】
第１踏面部１１Ａは、係合部８及び翼部１２と略同じ前後幅に形成されており、これに対して第２踏面部１１Ｂは、係合部８及び翼部１２よりも前後両側に突出して、その踏面面積を増大している。
図２に示すように、第１，第２ガイド部１０Ａ，１０Ｂがクローラ本体２の周方向で交互に配設されることから、第１，第２踏面部１１Ａ，１１Ｂも周方向交互に配設されるようになっており、前後に長い第２踏面部１１Ｂによって第１踏面部１１Ａとの間隔を可及的に小さくして転動輪９の落ち込みによる振動の発生等を防止している。
【００２１】
なお、第１，第２踏面部１１Ａの配置は、左右逆（第１ガイド部１０Ａと左右同側に第２踏面部１１Ｂを配置し、第２ガイド部１０Ｂと左右同側に第１踏面部１１Ａを配置する）としてもよい。
また、上記ガイド突起１５Ａ，１５Ｂの上面を、転動輪９の踏面部として構成してもよい。
【００２２】
図４及び図５に示すように、第１ガイド部１０Ａにおけるガイド突起１５Ａよりも下側には、本体部５Ａの前後側面から前後方向に突出する第１横ズレ防止突起２０Ａが形成されている。
他方、第２ガイド部１０Ｂには、２つのガイド突起１５Ｂ，１５Ｂが本体部５Ａから前後に突出する部分の下面から下方突出状に第２横ズレ防止突起２０Ｂが形成されている。
【００２３】
各芯体５の前後一側面に配設された第１，第２横ズレ防止突起２０Ａ，２０Ｂの左右間隔と、前後他側面に配設された第１，第２横ズレ防止突起２０Ａ，２０Ｂの左右間隔とは広狭異なるものとなっており、図２に示すように、クローラ本体２内で周方向に隣接する芯体５においては、左右間隔の広い第１，第２横ズレ防止突起２０Ａ，２０Ｂと、左右間隔の狭い第１，第２横ズレ防止突起２０Ａ，２０Ｂとが互いに対向するとともに、各第１横ズレ防止突起２０Ａと各第２横ズレ防止突起２０Ｂとが互いに左右方向に重合するように配設されている。
【００２４】
更に具体的には、図１に示すように、第１横ズレ防止突起２０Ａの先端部は、隣接する芯体５のガイド突起１５Ｂの下側に臨入し、その第２横ズレ防止突起２０Ｂの下端部に重合して、相互の左右移動を規制するようになっている。
なお、第１，第２横ズレ防止突起２０Ａ、２０Ｂは、直接的に接触した状態で重合するものあってもよいし、両者の間にクローラ本体２の弾性材料を介在させた状態で重合するものであってもよい。
【００２５】
図１に示すように、クローラ本体２は、周方向に隣接するガイド突起１５Ａとガイド突起１５Ｂとの間に、外周側へ深く掘り下げた溝部２２を有しており、この溝部２２の形成部位Ｘにおいてクローラ本体２が駆動輪又は従動輪に沿って屈曲するようになっている。第２ガイド部１０Ｂのガイド突起１５Ｂ，１５Ｂ間には、溝部を残存させてもよいし、クローラ本体２と一体の弾性材料を埋設してもよい。
【００２６】
第１，第２横ズレ防止突起２０Ａ，２０Ｂは、溝部２２の形成位置Ｘから周方向にずれた位置Ｙで重合され、第１横ズレ防止突起２０Ａは、溝部２２の外周側を通過するとともに、該溝部２２に対応する前後中途部の内周側の面に外周側へ凹んだ凹部２１を形成している。
したがって、クローラ本体２の屈曲性を向上するために溝部２２を深く形成したとしても、凹部２１の存在によって第１横ズレ防止突起２０Ａから溝部２２の底に至るクローラ本体２の肉厚Ｔを十分に確保することができるようになっており、これによって、該部分におけるクラック等の発生を防止できるものとなっている。
【００２７】
また、第２横ズレ防止突起２０Ｂと重合する第１横ズレ防止突起２０Ａの先端部分（重合部２３）は、前後中途の凹部２１形成部位よりも上下長大に形成され、第２横ズレ防止突起２０Ｂとの重合面積を拡大している。これによって、第１横ズレ防止突起２０Ａに凹部２１を形成したとしても横ズレ防止機能を損なうことがないようにしている。
【００２８】
第２横ズレ防止突起２０Ｂは、その下端の重合部２４がガイド突起１５Ｂよりも若干前後方向に突出され、第１横ズレ防止突起２０Ａとの重合面積を拡大しており、これによっても横ズレ防止機能を向上している。
第２横ズレ防止突起２０Ｂと本体部５Ａとは、凹部２５を介して前後に離間しており、この凹部２５によって芯体５の軽量化が図れると共に、凹部２５内にクローラ本体２の弾性材料を埋設することによって、第１，第２横ズレ防止突起２０Ａ、２０Ｂ周囲の弾性材料の量を増大し、剥離及びクラックの防止を図っている。
【００２９】
第１，第２横ズレ防止突起２０Ａ，２０Ｂの下面（外周側の面）は、先端側が上位（内周側）に移行するような傾斜面に形成されており、これによってクローラ本体２が屈曲した際の抗張体６の圧迫を防止し、該抗張体６の損傷を防止できるようになっている。
また、第２横ズレ防止突起２０Ｂをガイド突起１５Ｂの下面から下方突出し、且つ芯金本体５Ａとの間に凹部２５を形成することによって、第２横ズレ防止突起２０Ｂの下面面積を減少しており、これによっても抗張体６の上記圧迫を防止することができるようになっている。
【００３０】
図１及び図３に示すように、第２横ズレ防止突起２０Ｂの左右であってガイド突起１５Ｂ下側には、除肉部２６が形成されており、この除肉部２６によって芯体５の軽量化が図れると共に、除肉部２６内にクローラ本体２の弾性材料を埋設することで、横ズレ防止突起２０Ａ，２０Ｂ周囲の弾性材料の量を増大し、剥離防止等の効果が得られるものとなっている。
【００３１】
なお、第１横ズレ防止突起２０Ａは、凹部２１の底面を直線状に形成したものとなっているが、溝部２２の底に沿った円弧状等に形成してもよく、その先端の重合部２３を下方（外周側）に突出させることによって重合面積を拡大してもよい。
図６に示された弾性クローラにおける芯体は、周方向に隣接するガイド突起１５，１５が、本体部５Ａに対して前後同じ方向に突出され、第１，第２横ズレ防止突起２０Ａ，２０Ｂは、共にガイド部１０の前後両側面から前後方向に突出する形態とされ、ガイド突起１５，１５間の溝部２２に対応する前記第１横ズレ防止突起２０Ａの前後中途部の内周側の面には凹部２１が形成されている。
【００３２】
また、本形態では、ガイド突起１５，１５の上面が、転動輪９の踏面部に形成されたものとなっている。但し、第１実施形態と同様に、ガイド部１０と翼部１２との左右間に踏面部（車輪転動部）を形成するようにしてもよい。
本実施形態の凹部２１も、上記第１実施形態と略同様の作用効果を奏する。
なお、その他の第１実施形態と共通する部分には同一の符合を付し、詳細な説明は省略する。
【００３３】
図７に示された弾性クローラにおける芯体５は、ガイド突起１５が係合部８及び翼部１２と略同じ前後幅を有し、ガイド部１０の前後一側面から突出する第１横ズレ防止突起２０Ａが長く、同他側面から突出する横ズレ防止突起２０Ｂが短く形成されたものとなっている。
そして、周方向に隣接する芯体５の第１横ズレ防止突起２０Ａと第２横ズレ防止突起２０Ｂとが左右方向に重合し、溝部２２に対応する横ズレ防止突起２０Ａの前後中途部の内周側の面には凹部２１が形成されている。
【００３４】
本形態の凹部２１も、上記第１実施形態と略同様の作用効果を奏する。
なお、その他の第１実施形態と共通する部分には同一の符合を付し、詳細な説明は省略する。
図８及び図９は、本発明の第２の実施形態を示すものであり、第１ガイド部１０Ａにおけるガイド突起１５Ａを、クローラ本体２と一体の弾性材料により形成したものとなっている。
【００３５】
本実施形態では、ガイド突起１５Ａを芯体５ではなくクローラ本体２と一体に形成することで、芯体５の軽量化が図られるようになる。
その他の構成及び作用効果は第１実施形態と同様である。
本発明は上記実施形態に限ることなく適宜設計変更可能である。
例えば、第１横ズレ防止突起は、隣接する他の芯体のガイド突起、翼部等に対して左右方向に重合する構成（第２横ズレ防止突起を省略した構成）であってもよく、第１，第２横ズレ防止突起の先端部をフック状に屈曲して、前後方向又は上下方向にも重合する構成としてもよい。
【００３６】
第１，第４実施形態における第２ガイド部は、２つのガイド突起を一体とすることによって前後に長い１つのガイド突起を有した構成としてもよい。
【００３７】
【発明の効果】
以上詳述したように本発明によれば、横ズレ防止突起周囲のクローラ本体の弾性材料の量を増大させることができ、該部分のクラック発生等を防止できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の第１実施形態に係る芯体（弾性クローラ）の側面図（図２のＢ−Ｂ矢示図）である。
【図２】  同弾性クローラの内周側平面図である。
【図３】  図２のＡ−Ａ矢示断面図である。
【図４】  芯体の平面図である。
【図５】  （ａ）は図４のＣ矢示図、（ｂ）は図４のＤ矢示図である。
【図６】  参考形態に係る弾性クローラの側面図である。
【図７】  他の参考形態に係る弾性クローラの側面図である。
【図８】  本発明の第２実施形態に係る弾性クローラの側面図である。
【図９】  同正面断面図（図２のＡ−Ａ矢示断面図に相当）である。
【図１０】  従来例を示す弾性クローラの側面図である。
【符号の説明】
１    弾性クローラ
２    クローラ本体
５    芯体
５Ａ    本体部
１０    ガイド部
１５Ａ  第１ガイド突起（ガイド突起）
１５Ｂ  第２ガイド突起（ガイド突起）
２０Ａ  第１横ズレ防止突起
２０Ｂ  第２横ズレ防止突起
２１    凹部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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