(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸直径が０．５〜５０ｍｍの軸受に使用する軸受用潤滑油であって、動粘度が１００℃で１．０〜１０．０ｍｍ2／ｓ、粘度指数が１１５〜２１０のエステル油を基油とし、
（Ａ）アルキル化ジフェニルアミン０．０５〜１．０質量％、
（Ｂ）アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン０．１〜１．０質量％、
（Ｃ）下記式（１）で表されるフォスファイト０．１〜１．０質量％、
（Ｅ）ベンゾトリアゾール及びその誘導体の少なくとも一種を０．００１〜０．０５質量％、
（Ｆ）下記式（２）で表されるアルキルコハク酸誘導体０．０１〜０．３質量％
を含有することを特徴とする軸受用潤滑油。
【化１】
0004447147.tif 000015
（式（１）中、Ｒ５、Ｒ６は、炭素数１〜２０の、直鎖または分枝鎖のアルキル基である。）
【化２】
0004447147.tif 000016
（式（２）中、Ｒ１４は、炭素数６〜１８の、アルキル基またはアルケニル基であり、Ｒ１５は、水素原子または炭素数１〜５のアルキル基を示す。）
【請求項２】
基油であるエステル油が、モノエステル油であることを特徴とする請求項１に記載の軸受用潤滑油。
【請求項３】
（Ｄ）フォスフェート類０．１〜５．０質量％を含有することを特徴とする請求項１または２に記載の軸受用潤滑油。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、軸受用潤滑油に関し、特に耐酸化性・耐蒸発性・耐摩耗性に優れる軸受用潤滑油に関する。
【０００２】
【技術背景】
従来、軸直径が小さい機器の潤滑手段としては、グリースが使用されるのが一般的である。
しかし、軸が高速で回転するときは、従来のグリースではトルクが大きくなったり、軸の振動が大きくなったり、騒音が出たりすることがある。
【０００３】
そこで、軸受けの潤滑手段としてオイルを使用することが考えられる。
しかし、オイルを使用する場合であっても、基油や添加剤の種類によっては、著しく蒸発し易かったり、酸化され易かったりすることがある。
特に、軸直径が小さい精密機械類では、オイルが薄膜状態に晒されるため熱的な負荷が大きく、また、その性格上メンテナンスフリーで使用されることが多い。
従って、オイルへの要求性能は、長期間にわたり優れた酸化安定性を有し、蒸発量が少なく、また材料の摩耗をできるだけ少なくする優れた潤滑性能となる。
【０００４】
【発明の目的】
本発明は、以上の諸点を考慮し、軸直径が０．５〜１０００ｍｍの軸受に使用される潤滑油であって、優れた耐酸化性・耐蒸発性・耐摩耗性を有する潤滑油を提供することを目的とする。
【０００５】
【発明の概要】
本発明の軸受用潤滑油は、上記目的を達成するために、軸直径が０．５〜１０００ｍｍ、好ましくは０．５〜５００ｍｍ、より好ましくは０．５〜５０ｍｍの軸受に使用される潤滑油であって、動粘度が１００℃で１．０〜１００．０ｍｍ２／ｓ、粘度指数が１００以上の合成油を基油とし、該基油のみで構成されていてもよい。
また、この基油に、（Ａ）アルキル化ジフェニルアミン０．０５〜２．０質量％、（Ｂ）アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン０．０５〜２．０質量％、のいずれか一方または双方を含んでもよく、
さらに、これに（Ｃ）フォスファイト０．１〜５．０質量％、（Ｄ）フォスフェート類０．１〜５．０質量％、（Ｅ）ベンゾトリアゾール及びその誘導体の少なくとも一種０．００１〜０．０５質量％、（Ｆ）アルキルコハク酸誘導体０．０１〜０．３質量％のうちの１種類以上を組み合わせて配合してもよい。
【０００６】
本発明における基油は、１００℃での動粘度が１．０〜１００．０ｍｍ２／ｓ、好ましくは１．２５〜４０．０ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは１．５〜２０．０ｍｍ２／ｓ、特に好ましくは１．７５〜１０．０ｍｍ２／ｓである。
１００℃での動粘度が１．０ｍｍ２／ｓより小さいと蒸発性が極端に悪くなり、１００．０ｍｍ２／ｓより大きいと軸の起動トルクが大きくなって電源の消費が増大する。
また、粘度指数が１００以上、好ましくは１１０〜２５０、さらに好ましくは１１５〜２５０、特に好ましくは１６５〜２１０である。この粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３に規定の方法で測定したものであり、粘度指数が１００未満であると、所期の性能を得ることができない。
【０００７】
上記特性を有する合成油（基油）としては、炭化水素系合成油；モノエステル、ジエステル、ポリオールエステル（トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、ネオペンチルジオールエステル、コンプレックスエステル）、ポリグリコールエステル、グリセリンエステル、芳香族エステル等のエステル油；アルキル化ジフェニルエーテル、アルキル化トリフェニルエーテル、アルキル化テトラフェニルエーテル、アルキル化ポリフェニルエーテル等のエーテル油；各種シリコーン油；各種フッ素油；等が挙げられる。
これらの合成油（基油）は、単独で使用してもよいし、２種以上を混合して使用してもよい。
【０００８】
上記の炭化水素系合成油としては、ポリ−α−オレフィン、ポリブテン、エチレン−α−オレフィンオリゴマー等が挙げられる。
モノエステルとしては、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸等と、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール等の１価のアルコールとからなるモノエステルが挙げられる。
ジエステルとしては、マロン酸、メチルマロン酸、コハク酸、メチルコハク酸、ジメチルマロン酸、エチルマロン酸、グルタン酸、アジピン酸、ジメチルコハク酸、ピメリン酸、テトラメチルコハク酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ブラシル酸等と、上記の１価のアルコールの同一種または異種との２塩基酸からなるジエステルが挙げられる。
ポリオールエステルとしては、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールと、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸とからなるポリオールエステルが挙げられる。
ポリグリコールエステルとしては、ポリグリコールと、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸とからなるグリコールエステルが挙げられる。
グリセリンエステルとしては、モノ脂肪酸グリセリン、ジ脂肪酸グリセリン、トリ脂肪酸グリセリンが挙げられ、これらの脂肪酸は、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸等が挙げられる。
ポリフェニルエーテルは、アルキル基がないものでもよいし、直鎖または分枝鎖のアルキル基があるものでもよく、これらのアルキル基は、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｉ−ペンチル、ネオペンチル、ｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、ｉ−ヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、メチルオクチル、エチルペプチル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシル等が挙げられる。
【０００９】
本発明の軸受用潤滑油は、以上の合成油（基油）からなるものであってもよいし、以上の合成油に（Ａ），（Ｂ）成分の少なくとも１種を配合してなるもの、あるいは（Ａ），（Ｂ）成分と共に（Ｃ）〜（Ｆ）成分の少なくとも１種を配合してなるものであってもよい。
この（Ａ）成分であるアルキル化ジフェニルアミンは、下式で表される構造をもつ。
【００１０】
【化１】
0004447147.tif 000002
【００１１】
上式中、Ｒ１およびＲ２は、水素原子または、炭素数１〜１６、より好ましくは炭素数３〜９、特に好ましくは炭素数４または８の、直鎖または分枝鎖のアルキル基である。
アルキル基の炭素数が１６を越えると油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。Ｒ１〜Ｒ２は、同一でも、異なってもよい。
これらのアルキル基としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｉ−ペンチル、ネオペンチル、ｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、ｉ−ヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、メチルオクチル、エチルペプチル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシル等が挙げられる。
【００１２】
上記アルキル化ジフェニルアミンの好適な具体例としては、ジフェニルアミン、ブチルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジブチルジフェニルアミン、オクチルブチルジフェニルアミン、ジオクチルジフェニルアミン等が挙げられる。
アルキル化ジフェニルアミンは、１種を単独使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００１３】
アルキル化ジフェニルアミンの配合割合は、０．０５〜２．０質量％、好ましくは０．０５〜１．０質量％、さらに好ましくは０．１〜０．５質量％である。
０．０５質量％未満では十分な酸化防止能（酸化安定性）が得られないことがあり、２．０質量％を越えても効果が飽和し、経済的に不利になる。
【００１４】
（Ｂ）成分のアルキル化フェニル−α−ナフチルアミンは、下式で表される構造をもつ。
【００１５】
【化２】
0004447147.tif 000003
【００１６】
上式中、Ｒ３は、炭素数１〜１６、より好ましくは炭素数４〜８の、直鎖または分枝鎖のアルキル基である。
Ｒ３としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｉ−ペンチル、ネオペンチル、ｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、ｉ−ヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、ｉ−オクチル、ｔ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、ｉ−ノニル、１−メチルオクチル、エチルヘプチル、ｎ−デシル、１−メチルノニル、ｎ−ウンデシル、１，１−ジメチルノニル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシル等が挙げられる。
上記アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンの具体例としては、ｎ−ペンチル化フェニル−α−ナフチルアミン、２−メチルブチル化フェニル−α−ナフチルアミン、２−エチルヘキシル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−オクチル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−ノニル化フェニル−α−ナフチルアミン、１−メチルオクチル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−ウンデシル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−ドデシル化フェニル−α−ナフチルアミンが挙げられる。
アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンは、１種を単独使用してもよいし、２種以上を併用しても良い。
【００１７】
アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンの配合割合は、０．０５〜２．０質量％、好ましくは０．１〜１．０質量％、さらに好ましくは０．１〜０．５質量％である。
０．０５質量％未満では十分な酸化防止能（酸化安定性）が得られないことがあり、２．０質量％を越えても効果が飽和し、経済的に不利になる。
【００１８】
（Ｃ）成分のフォスファイトは、下式で表される構造をもつ。
【００１９】
【化３】
0004447147.tif 000004
【００２０】
上式中、Ｒ５、Ｒ６は、炭素数１〜２０、より好ましくは炭素数２〜６の、直鎖または分枝鎖のアルキル基である。
Ｒ５、Ｒ６としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｉ−ペンチル、ネオペンチル、ｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、ｉ−ヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、ｉ−オクチル、ｔ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、ｉ−ノニル、１−メチルオクチル、エチルヘプチル、ｎ−デシル、１−メチルノニル、ｎ−ウンデシル、１，１−ジメチルノニル、ｎ−ドデシル、ｉ−ドデシル、ｎ−トリデシル、ｉ−トリデシル、ｎ−テトラデシル、ｉ−テトラデシル、ｎ−ペンタデシル、ｉ−ペンタデシル、ｎ−ヘキサデシル、ｉ−ヘキサデシル、ｎ−ヘプタデシル、ｉ−ヘプタデシル、ｎ−オクタデシル、ｉ−オクタデシル、ｎ−ノナデシル、ｉ−ノナデシル等が挙げられる。
これらのフォスファイトは、１種を単独使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２１】
上記フォスファイトの具体例としては、トリス（２−エチルヘキシル−３−メルカプトプロピオネート）フォスファイト、トリフェニルフォスファイト、トリオクタデシルフォスファイト、トリステアリルフォスファイト、トリイソオクチルフォスファイト、トリス（ノニルフェニル）フォスファイト、トリクレジルフォスファイト、ジフェニルイソデシルフォスファイト等の亜リン酸トリアルキルエステル類、亜リン酸ジアルキルエステル類、亜リン酸モノアルキルエステル類等が挙げられる。
【００２２】
フォスファイトの配合割合は、０．１〜５．０質量％、好ましくは０．１〜３．０質量％、特に好ましくは０．１〜１．０質量％、さらに好ましくは０．１〜０．５質量％である。
０．１質量％未満では十分な酸化防止能（酸化安定性）が得られないことがあり、５．０質量％を越えても効果が飽和し、経済的に不利になる。
【００２３】
（Ｄ）成分のフォスフェート類としては、下式［４］で表される構造のものである。
【００２４】
【化４】
0004447147.tif 000005
【００２５】
式中、Ｒ７〜Ｒ９は、水素または、炭素数１〜２０のアルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基またはアリールアルキル基を示し、同一でも、異なってもよい。好ましくは、炭素数３〜１８のアルキル基である。
炭素数が２０を越えると、油への溶解性が低下することがある。
【００２６】
上記フォスフェートの具体例には、トリアリールホスフェート、トリアルキルホスフェート等があり、例えばベンジルジフェニルホスフェート、アリルジフェニルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、エチルジフェニルホスフェート、トリブチルホスフェート、エチルジブチルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、ジクレジルフェニルホスフェート、エチルフェニルジフェニルホスフェート、ジエチルフェニルフェニルホスフェート、プロピルフェニルジフェニルホスフェート、ジプロピルフェニルフェニルホスフェート、トリエチルフェニルホスフェート、トリプロピルフェニルホスフェート、ブチルフェニルジフェニルホスフェート、ジブチルフェニルフェニルホスフェートおよびトリブチルフェニルホスフェート等の化合物を挙げることができる。
【００２７】
また、フォスフェートは、下式［５］で表される構造のアシッドフォスフェートでもよい。
【００２８】
【化５】
0004447147.tif 000006
【００２９】
式中、Ｒ１０は炭素数８以上の炭化水素基を表し、ａは１または２である。
Ｒ１０の例として、炭素数８〜２０の直鎖または分枝鎖の飽和または不飽和の脂肪族炭化水素基、すなわちアルキル基およびアルケニル基、炭素数８〜２６の芳香族炭化水素基、シクロアルキル基が挙げられる。
炭素数が８未満では耐摩耗性が充分でなく、２６を越えると基油に溶解し難くなる。炭素数は、好ましくは８〜２０、より好ましくは炭素数８〜１８である。
【００３０】
アシッドフォスフェートの具体例は、２−エチルヘキシルアシッドホスフェート、ｉ−デシルアシッドホスフェート、ラウリルアシッドホスフェート、トリデシルアシッドホスフェート、ステアリルアシッドホスフェート、ｉ−ステアリルアシッドホスフェート、オレイルアシッドホスフェート、ジ（２−エチルヘキシル）ホスフェート等である。
【００３１】
さらにまた、上記のアシッドフォスフェートを含有させる場合には、これと中和して塩をつくるアルキルアミンを含有していてもよく、このアミンとして、下式［６］で表される構造のアルキルアミンが挙げられる。
【００３２】
【化６】
0004447147.tif 000007
【００３３】
式中、Ｒ１１、Ｒ１２およびＲ１３は一価の炭化水素基または水素原子であり、そのうち少なくとも１個は炭化水素基である。
【００３４】
上記アルキルアミンの具体例は、ジブチルアミン、オクチルアミン、ジオクチルアミン、ラウリルアミン、ジラウリルアミン、オレイルアミン、ココナッツアミン、牛脂アミン等である。
【００３５】
なお、以上のような（Ｄ）成分としてのフォスフェート類は、１種を単独使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
また、（Ｄ）成分のフォスフェート類の配合割合は、０．１〜５質量％、好ましくは０．３〜３質量％、さらに好ましくは０．５〜２質量％、特に好ましくは０．７〜１．５質量％である。
０．１質量％未満であると十分な極圧性能（耐摩耗性能）を得ることができず、５質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になる。
【００３６】
（Ｅ）成分のベンゾトリアゾール及びその誘導体は、下式［７］で表される構造をもつベンゾトリアゾールと、それに水溶性アミン、脂肪酸エステル等を反応して得られる誘導体である。
これらのベンゾトリアゾールとその誘導体は、１種を単独使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３７】
【化７】
0004447147.tif 000008
【００３８】
（Ｅ）成分のベンゾトリアゾール及びその誘導体の配合割合は、０．００１〜０．０５質量％、好ましくは０．００３〜０．０２質量％である。
０．１質量％未満であると十分な金属腐食防止性を得られないことがあり、０．０５質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になる。
【００３９】
（Ｆ）成分のアルキルコハク酸誘導体としては、アルキルコハク酸アミド、アルキルコハク酸エステル等が挙げられ、アルキルコハク酸の誘導体の好適なものは、下式［８］で表される構造をもつものである。
【００４０】
【化８】
0004447147.tif 000009
【００４１】
上記２つの式中、Ｒ１４、Ｒ１６およびＲ１７は炭素数６〜１８のアルキル基またはアルケニル基であり、Ｒ１５は水素原子又は炭素数１〜５のアルキル基を示す。Ｒ１４は、好ましくは炭素数１０〜１４のアルケニル基であり、特に好ましくはドデセニルまたはドデカジエニルである。Ｒ１６及びＲ１７は、好ましくは炭素数８〜１６のアルキル基又はアルケニル基である。Ｒ１４、Ｒ１６およびＲ１７の例として、ヘキシル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、テトラデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ヘキセニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、テトラデセニル、ヘプタデセニル、オクタデセニル、ヘキセジエニル、オクタジエニル、ノナジエニル、デカジエニル、ウンデカジエニル、ドデカジエニル、テトラデカジエニル、ヘプタデカジエニル、オクタデカジエニル等が挙げられる。Ｒ１５の例として、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｉ−ペンチル、ネオペンチル、ｔ−ペンチル、２−メチルブチル等が挙げられる。
【００４２】
これらのアルキルコハク酸誘導体は、１種を単独使用してもよいし、２種以上を併用してもよいが、好ましくは２種以上の併用であり、特に好ましくはアルケニルコハク酸の部分エステルとアルキルコハク酸アミドの併用である。
【００４３】
（Ｆ）成分のアルキルコハク酸誘導体の配合割合は、０．０１〜０．３質量％、好ましくは０．０３〜０．１質量％、特に好ましくは０．０３〜０．０７質量％である。
０．０１質量％未満であると十分な金属腐食防止性が得られないことがあり、０．３質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になる。
【００４４】
本発明の軸受用潤滑油は、上記各成分を基油である合成油に配合したものであって、配合する場合の基油および各成分の混合方法や添加方法は、特に制限するものではなく、種々の方法により行うことができ、混合順序および添加順序も種々の方法により行うことができる。
例えば、基油に各成分を順次添加してもよいし、予め各成分を混合しておいて合成油に添加してもよい。
さらに、上記（Ａ）〜（Ｆ）成分を合わせて添加することにより、本発明の軸受用潤滑油は、耐蒸発性を向上させることができる。
【００４５】
【実施例】
実施例、参考例および比較例では、基油と（Ａ）〜（Ｆ）成分を配合して、軸受用潤滑油を調製し、それぞれの耐酸化性・耐蒸発性・耐摩耗性を評価した。各実施例、各比較例で用いた基油、各成分は次の通りである。
【００４６】
（基油）
▲１▼高度精製されたパラフィン系鉱油で、減圧蒸留留出油をフルフラールで溶剤抽出し、メチルエチルケトンで脱ロウ後、さらに水素化精製した鉱油
▲２▼合成油で、オレイン酸イソブチル
▲３▼合成油で、パルミチン酸オクチル
上記▲１▼〜▲３▼はすべて、動粘度が１００℃で１．５〜４．０ｍｍ２／ｓの範囲内のものである。
【００４７】
（Ａ成分）アルキル化ジフェニルアミン；
化１において、Ｒ１、Ｒ２が、水素原子、−Ｃ４Ｈ９、−Ｃ８Ｈ１７の直鎖または分枝鎖のいずれかの組み合わせの混合物
（Ｂ成分）アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン；
化２において、Ｒ３が−Ｃ８Ｈ１７の直鎖または分枝鎖のアルキル化フェニル−α−ナフチルアミン
（Ｃ成分）フォスファイト；
化３において、Ｒ５、Ｒ６が、−Ｃ４Ｈ９の直鎖または分枝鎖のフォスファイト
（Ｄ成分）フォスフェート；
化４において、Ｒ７，Ｒ８，Ｒ９が同一のアルキル基で、炭素数７のトリクレジルフォスフェート
（Ｅ成分）ベンゾトリアゾール及びその誘導体；
化７で示されるベンゾトリアゾール
（Ｆ成分）アルキルコハク酸誘導体；
化８の上式において、Ｒ１４が炭素数１２のアルキル基、Ｒ１５が炭素数５のアルキル基のアルキルコハク酸誘導体
【００４８】
（評価方法）
▲１▼酸化安定性の評価方法＜スラッジ試験法＞；
潤滑油の酸化防止性能を評価する方法の一つで、ＪＩＳＫ２５４０に制定されている酸化安定度試験に準拠した試験による。
試験条件：温度；１７０℃
時間；１２ｈｒ
▲２▼蒸発性の評価方法＜Ｎｏａｃｋ法＞；
潤滑油の蒸発性を評価する方法の一つで、ＪＰＩ−５Ｓ−４１−９３に制定されている蒸発性試験による。
▲３▼潤滑性の評価方法＜シェル四球試験法＞；
潤滑油の潤滑性を評価する方法の一つで、ＡＳＴＭＤ２７８３に準拠して行い、潤滑性を摩耗径で評価した。
試験条件：回転数  ：１２００ｒｐｍ
荷重    ：３０ｋｇｆ
試験時間：３０ｍｉｎ
試験温度：室温
▲４▼金属への腐食安定性の評価方法；
潤滑油の潤滑性を評価する方法の一つで、ＪＩＳＫ２５１３に準拠して行い、金属への腐食安定性を銅板の変色の程度で評価した。
変色の程度は１ａから４ｃの１２段階で評価し、１ａが変色の程度が最も少なく（腐食安定性が最も良好）、４ｃが変色の程度が最も多い（腐食安定性が最も悪い）結果を示す。
▲５▼防錆性の評価方法；
潤滑油の防錆性を評価する方法の一つで、ＪＩＳＫ２５１０に制定している方法で行い、防錆性を錆の程度で評価した。
錆の程度は、「錆なし」と「錆あり」で評価し、「錆あり」の場合は、軽微、中度、高度の３段階で評価することとした。
【００４９】
参考例１〜４、実施例５および６
基油、Ａ成分、Ｂ成分、Ｃ成分、Ｄ成分、Ｅ成分及びＦ成分を表１上段に掲げる割合（質量％）で配合し、軸受用潤滑油を調製した。これら潤滑油の各種性能を評価し、その結果を表１下段に示す。
【００５０】
比較例１〜２
基油、Ａ成分、Ｂ成分、Ｃ成分、Ｄ成分、Ｅ成分及びＦ成分を表２上段に掲げる割合（質量％）で配合し、軸受用潤滑油を調製した。
これら潤滑油の各種性能を評価し、その結果を表２下段に示す。
【００５１】
【表１の１】
0004447147.tif 000010
【００５２】
【表１の２】
0004447147.tif 000011
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【００５３】
【表２】
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【００５４】
【発明の効果】
本発明の軸受用潤滑油は、耐酸化性・耐蒸発性・耐摩耗性に優れ、軸直径が０．５〜１０００ｍｍと細い軸から太い軸までの広範囲の軸直径の軸受に好適に使用することができる。