(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベースと、該ベース上に配置されるキートップと、互いに連動して該キートップを該ベース上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材と、該キートップの昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチ機構とを具備し、前記一対のリンク部材の各々が、前記ベース及び前記キートップのいずれか一方に摺動自在に連結される摺動部を有するとともに、該摺動部の連結相手の該ベース又は該キートップが、該摺動部に摺動自在に係合する摺動係合部を有するキースイッチ装置において、
前記一対のリンク部材の各々は、前記摺動部の近傍に形成されるスリットを有し、該摺動部は、該スリットの周辺で該リンク部材に生じる弾性復元力により、連結相手の前記ベース又は前記キートップの前記摺動係合部に常に押付けられていることを特徴とするキースイッチ装置。
【請求項２】
前記一対のリンク部材の少なくとも一方は、前記キートップの昇降動作に伴う該リンク部材の各々の前記摺動部の、前記ベース又は該キートップの前記摺動係合部に対する摺動動作を、該キートップが昇降ストロークの上限位置に達する前に徐々に制動する緩衝部を有する請求項１に記載のキースイッチ装置。
【請求項３】
ベースと、該ベース上に配置されるキートップと、互いに連動して該キートップを該ベース上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材と、該キートップの昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチ機構とを具備し、前記一対のリンク部材の各々が、前記ベース及び前記キートップのいずれか一方に回動自在に連結される回動部を有するとともに、該回動部の連結相手の該ベース又は該キートップが、該回動部に回動自在に係合する回動係合部を有するキースイッチ装置において、
前記一対のリンク部材の各々の前記回動部と、前記ベース又は前記キートップの前記回動係合部とのいずれか一方が、連結相手の該回動部又は該回動係合部に少なくとも部分的に接触する球面状輪郭を有する回動支軸を備えることを特徴とするキースイッチ装置。
【請求項４】
前記リンク部材の前記回動部と連結相手の前記ベース又は前記キートップの前記回動係合部とは、該リンク部材と該ベース又は該キートップとの間に相対的に生じる弾性復元力により、前記回動支軸を介して互いに常に押付けられている請求項３に記載のキースイッチ装置。
【請求項５】
ベースと、該ベース上に配置されるキートップと、互いに連動して該キートップを該ベース上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材と、該キートップの昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチ機構とを具備し、前記一対のリンク部材の少なくとも一方が、前記ベースに摺動自在に連結される摺動部を有するとともに、該ベースが、該摺動部に摺動自在に係合する摺動係合部を有するキースイッチ装置において、
前記ベースは、前記スイッチ機構を担持する板金部材を具備し、前記摺動係合部は、該板金部材に一体的に形成される立板部分と、該立板部分に凹設される案内溝とを有し、前記少なくとも一方のリンク部材の前記摺動部が、該摺動係合部の該案内溝に、少なくとも部分的に嵌入されていることを特徴とするキースイッチ装置。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のキースイッチ装置を多数配列して構成されるキーボード。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、打鍵操作されるキースイッチ装置に関し、特に、電子機器の入力装置であるキーボードで好適に使用されるキースイッチ装置に関する。さらに本発明は、そのようなキースイッチ装置を多数備えたキーボードに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、ノート型やパームトップ型のパーソナルコンピュータ等の携帯用電子機器の分野では、機器の携帯性を向上させる目的で、キーボードを含む機器筐体の薄型化すなわち低背化を実現するための様々な技術が提案されている。特に、打鍵操作される多数のキースイッチ装置を備えたキーボードを低背化する際には、一定水準の操作性を確保するためにキースイッチ装置のストローク量を所定量に維持しつつ、キースイッチ装置の非操作（スイッチオフ）時及び押下げ操作（スイッチオン）時の全高を削減することが要求されている。
【０００３】
低背型キーボードに使用できるキースイッチ装置は、一般に、ベースと、ベース上に配置されるキートップと、互いに連動してキートップをベース上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材と、キートップの昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチ機構とを備えて構成される。一対のリンク部材としては、側面視逆Ｖ字状に組合わされて、それらの第１端領域でベースに摺動自在に係合し、かつ第２端領域で互いに歯車状に噛み合うとともにキートップに回動自在に連結される、いわゆるギアリンク形式のもの（例えば特開平１１−３６２８号公報参照）、側面視Ｘ字状に組合わされて交点で互いに回動可能に連結され、それらの第１端領域でベース又はキートップに摺動自在に係合し、かつ第２端領域でベース又はキートップに回動自在に連結される、いわゆるパンタグラフ形式のもの（例えば実開平５−６６８３２号公報参照）、側面視Ｘ字状に組合わされて交点で互いに摺動可能に連結され、それらの第１端領域でベースに摺動可能に係合し、かつ第２端領域でキートップに回動自在に連結される、いわゆる変形パンタグラフ形式のもの（例えば特開平９−２７２３５号公報参照）等が採用されている。
【０００４】
キートップは、これらリンク部材対が互いに連動することにより、ベースに対し実質的鉛直方向へ所定の姿勢を保持しつつ平行移動できる。キートップが昇降（打鍵）ストロークの下限位置に到達すると、一対のリンク部材はキートップの下に実質的に寝かせた平置状態で、ベースに設けた開口部に少なくとも部分的に受容される。このような構成により、キートップの打鍵ストローク量を維持しつつ、キースイッチ装置の非操作時及び押下げ操作時の全高を低減することができる。
【０００５】
例えば、上記したギアリンク形式のリンク部材対を備えるキースイッチ装置では、各リンク部材は、互いに略平行に延びる一対の腕部を有し、それら腕部を含む端部領域すなわち第２端領域に、キートップに回動自在に連結される回動支軸が、第２端領域の回動軸線に沿ってそれぞれ外方へ延設される。第２端領域にはさらに、相手方リンク部材の対応の第２端領域に係合する連動部として、回動軸線に略直交する方向へ突出する１つ以上の歯が設けられる。
【０００６】
他方、キートップには、各リンク部材の各回動支軸に回動自在に係合する４個の回動係合部が設けられる。それら回動係合部の各々は、各リンク部材の各回動支軸を回動自在に受容支持する軸受穴と、軸受穴に連通する切欠きとを備えた板状部材として、キートップの内面所定位置に突設される。それら回動係合部の切欠きは、各リンク部材の回動支軸の太さに比べて小さい幅を有して、キートップの内面に略直交する方向へ互いに略平行に延設される。
【０００７】
また、各リンク部材は、第２端領域の反対側の端部領域すなわち第１端領域に、ベースに摺動自在に連結される摺動支軸を、それぞれ外方へ延設して備える。他方、ベースには、各リンク部材の各摺動支軸に摺動自在に係合する４個の摺動係合部が設けられる。それら摺動係合部の各々は、各リンク部材の各摺動支軸を摺動自在に受容支持する案内溝を備えて、ベースの開口部の周縁所定位置に設置される。
【０００８】
同様に、上記したパンタグラフ形式又は変形パンタグラフ形式のリンク部材対を備えるキースイッチ装置では、各リンク部材は、その第１端領域に延設した摺動支軸を介して、ベース又はキートップに設けた摺動係合部に摺動自在に連結されるとともに、その第２端領域に延設した回動支軸を介して、ベース又はキートップに設けた回動係合部に回動自在に連結される。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
前述した従来のキースイッチ装置では、ギアリンク形式、パンタグラフ形式及び変形パンタグラフ形式のいずれのリンク部材対を有する場合にも、各リンク部材がその第１端領域又は第２端領域に突設した支軸を介して、ベース又はキートップに摺動自在又は回動自在に連結されている。この構成においては、キースイッチ装置の組立作業性及びキートップの打鍵操作感覚を向上させるために、リンク部材対の各支軸とベース及びキートップの各係合部との間に、所要の隙間が形成されている。
【００１０】
例えば、前述したギアリンク形式のリンク部材対を備えるキースイッチ装置を組立てる際には、一対のリンク部材を、各々の第１端領域の摺動支軸をベースの対応の摺動係合部に係合させ、さらに両者の第２端領域の歯を互いに噛合させて、ベースの開口部内に寝かせた平置状態に配置する。このとき、各リンク部材の摺動支軸とベースの摺動係合部の案内溝との間には、迅速かつ安定した組立作業を実現するための僅かな隙間が形成されている。次に、キートップの各回動係合部を、対応の各リンク部材の回動支軸に上から押付けて、回動支軸を回動係合部の切欠きから軸受穴へとスナップ式に嵌入する。この状態で、各リンク部材の回動支軸とキートップの回動係合部の軸受穴との間には、軸受穴内で回動支軸が受ける回動抵抗を可及的に低減するべく僅かな隙間が形成されている。なお、このような摺動連結部及び回動連結部の構成は、パンタグラフ形式及び変形パンタグラフ形式のリンク部材対においても同様である。
【００１１】
したがって従来のキースイッチ装置では、リンク部材対の各支軸とベース及びキートップの各係合部との間に不可避的に形成される隙間により、打鍵操作時のキートップのがたつきやそれに伴う騒音が生じ易くなる、という課題があった。こうした課題を解決するためには、リンク部材対の各支軸とベース及びキートップの各係合部との間に形成される隙間をさらに削減することが考えられる。しかしこの方策では、キースイッチ装置の組立作業性やキートップの打鍵操作感覚が悪化することが懸念される。しかも、所要の効果を得るためには、キースイッチ装置の各構成部品の成形精度を著しく高める必要が有り、結果として製造コストが高騰する危惧がある。
【００１２】
本発明の目的は、打鍵操作されるキートップを案内支持するリンク部材対を有するキースイッチ装置において、キースイッチ装置の組立作業性やキートップの打鍵操作感覚を悪化させたり、製造コストを上昇させたりすることなく、ベース又はキートップとリンク部材対との摺動連結部又は回動連結部における部材間の隙間に起因する各リンク部材のがたつきを抑制し、以って、打鍵操作時に生じ得るキートップのがたつきやそれに伴う騒音を可及的に低減できるキースイッチ装置を提供することにある。
【００１３】
本発明の他の目的は、上記したようなキースイッチ装置を多数備え、組立作業性及び操作性に優れたキーボードを提供することにある。
【００１４】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、ベースと、ベース上に配置されるキートップと、互いに連動してキートップをベース上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材と、キートップの昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチ機構とを具備し、一対のリンク部材の各々が、ベース及びキートップのいずれか一方に摺動自在に連結される摺動部を有するとともに、摺動部の連結相手のベース又はキートップが、摺動部に摺動自在に係合する摺動係合部を有するキースイッチ装置において、一対のリンク部材の各々は、摺動部の近傍に形成されるスリットを有し、摺動部は、スリットの周辺でリンク部材に生じる弾性復元力により、連結相手のベース又はキートップの摺動係合部に常に押付けられていることを特徴とするキースイッチ装置を提供する。
【００１５】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のキースイッチ装置において、一対のリンク部材の少なくとも一方は、キートップの昇降動作に伴うリンク部材の各々の摺動部の、ベース又はキートップの摺動係合部に対する摺動動作を、キートップが昇降ストロークの上限位置に達する前に徐々に制動する緩衝部を有するキースイッチ装置を提供する。
【００１６】
また、請求項３に記載の発明は、ベースと、ベース上に配置されるキートップと、互いに連動してキートップをベース上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材と、キートップの昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチ機構とを具備し、一対のリンク部材の各々が、ベース及びキートップのいずれか一方に回動自在に連結される回動部を有するとともに、回動部の連結相手のベース又はキートップが、回動部に回動自在に係合する回動係合部を有するキースイッチ装置において、一対のリンク部材の各々の回動部と、ベース又はキートップの回動係合部とのいずれか一方が、連結相手の回動部又は回動係合部に少なくとも部分的に接触する球面状輪郭を有する回動支軸を備えることを特徴とするキースイッチ装置を提供する。
【００１７】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載のキースイッチ装置において、リンク部材の回動部と連結相手のベース又はキートップの回動係合部とは、リンク部材とベース又はキートップとの間に相対的に生じる弾性復元力により、回動支軸を介して互いに常に押付けられているキースイッチ装置を提供する。
【００１８】
また、請求項５に記載の発明は、ベースと、ベース上に配置されるキートップと、互いに連動してキートップをベース上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材と、キートップの昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチ機構とを具備し、一対のリンク部材の少なくとも一方が、ベースに摺動自在に連結される摺動部を有するとともに、ベースが、摺動部に摺動自在に係合する摺動係合部を有するキースイッチ装置において、ベースは、スイッチ機構を担持する板金部材を具備し、摺動係合部は、板金部材に一体的に形成される立板部分と、立板部分に凹設される案内溝とを有し、少なくとも一方のリンク部材の摺動部が、摺動係合部の案内溝に、少なくとも部分的に嵌入されていることを特徴とするキースイッチ装置を提供する。
【００１９】
また、請求項６に記載の発明は、請求項１〜５のいずれか１項に記載のキースイッチ装置を多数配列して構成されるキーボードを提供する。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施の形態を詳細に説明する。図面において、同一又は類似の構成要素には共通の参照符号を付す。
図面を参照すると、図１は本発明の第１の実施形態によるキースイッチ装置１０の分解斜視図、図２はキースイッチ装置１０のキートップ組付前の組立平面図、図３はキースイッチ装置１０のキートップの底面図である。キースイッチ装置１０は、ベース１２と、ベース１２の主表面１２ａ上に昇降方向へ移動可能に配置され、オペレータに打鍵操作される操作面１４ａを有するキートップ１４と、キートップ１４をベース１２上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材１６と、キートップ１４の昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチ機構１８とを備えて構成される。
【００２１】
ベース１２は、キートップ１４によって遮蔽される略矩形の中心開口部２０を備える枠状部材である。ベース１２には、中心開口部２０を画成する一対の対向内周面１２ｂに沿って、二組（４個）の摺動係合部２２がリンク摺動方向（図２で左右方向）ヘ互いに離間して設けられる。各摺動係合部２２は、ベース１２の主表面１２ａ及び内周面１２ｂから突出する壁部分を有し、この壁部分の内側に、主表面１２ａに略平行に延びる案内溝２２ａが形成される。各組を成す２個の摺動係合部２２は、それぞれの案内溝２２ａをベース１２の一対の内周面１２ｂに沿った対応位置に配置する。さらに、各組で対応する側の摺動係合部２２は、ベース１２の１つの内周面１２ｂに沿ってリンク摺動方向へ整列配置される。各摺動係合部２２には、一対のリンク部材１６の各々が、その第１端領域に設けた摺動部（後述する）にて摺動自在に連結される。
【００２２】
キートップ１４は、平面視で略矩形の皿状部材であり、操作面１４ａの反対側の内面１４ｂに、二組（４個）の回動係合部２４がリンク摺動方向（図３で左右方向）へ互いに並置して形成される。各回動係合部２４は、キートップ１４の内面１４ｂから直立状に突設される板状片からなり、この板状片に、板厚方向へ貫通する軸受穴２４ａと、内面１４ｂに略直交する方向へ延びて軸受穴２４ａに連通する切欠き２４ｂとが形成される。各組を成す２個の回動係合部２４は、キートップ１４の内面１４ｂのリンク摺動方向略中央領域で、両者間に後述する各リンク部材１６の一対の腕部２６、２８の末端領域を挟持可能な距離だけ互いに離れて配置され、それぞれの軸受穴２４ａがその軸線方向へ互いに整列するように位置決めされる。さらに、各組で対応する側の回動係合部２４は、キートップ１４の内面１４ｂ上でリンク摺動方向へ互いに近接して整列配置される。各回動係合部２４には、一対のリンク部材１６の各々が、その第２端領域に設けた回動部（後述する）にて回動自在に連結される。
【００２３】
一対のリンク部材１６は、互いに実質的同一の形状及び寸法を有し、それらの一端で互いに歯車状に連結されて側面視逆Ｖ字形態を呈し得るように組合わされる。各リンク部材１６は、互いに平行に延びる一対の腕部２６、２８と、それら腕部２６、２８をそれぞれの基端で互いに連結する連結部３０とを一体に備える。図示実施形態では、連結部３０を含む端部領域をリンク部材１６の第１端領域と定義し、両腕部２６、２８を含む端部領域をリンク部材１６の第２端領域と定義する。各リンク部材１６の第１端領域には、互いに離反する外側面から連結部３０の反対側へ、摺動部を構成する一対の摺動支軸３２が互いに同軸状に突設される。また、各リンク部材１６の第２端領域には、両腕部２６、２８の外側面から摺動支軸３２と同一側へ、回動部を構成する一対の回動支軸３４が互いに同軸状に突設される。さらに、各リンク部材１６の一方の腕部２６には、第２端領域の回動支軸３４に近接する先端面に１枚の歯３６が設けられ、他方の腕部２８には、同様に回動支軸３４に近接する先端面に２枚の歯３８が設けられる。
【００２４】
一対のリンク部材１６の各々は、第１端領域に設けた摺動支軸３２を、ベース１２の各摺動係合部２２の案内溝２２ａに摺動自在に係合させ、かつ第２端領域に設けた回動支軸３４を、キートップ１４の各回動係合部２４の軸受穴２４ａに回動自在に嵌入して、ベース１２とキートップ１４との間に配置される。このとき一対のリンク部材１６は、それぞれの一方の腕部２６の１枚の歯３６と、それぞれの他方の腕部２８の２枚の歯３８とが、連動部として互いに噛み合わされ、それにより、両腕部２６、２８の回動支軸３４が共有する回動軸線４０を中心として、互いに連動して回動できるようになっている。
【００２５】
したがってキートップ１４は、一対のリンク部材１６がそれぞれの回動軸線４０を中心に同期して反対方向へ揺動するとともに、それぞれの摺動支軸３２がベース１２に沿って略水平方向へ摺動することにより、ベース１２に対し略鉛直方向へ、操作面１４ａを主表面１２ａに略平行に配置した所定の略水平姿勢を保持しつつ平行移動する。キートップ１４の打鍵ストロークすなわち昇降ストロークの上限位置は、一対のリンク部材１６の摺動支軸３２同士の相互接近方向への摺動が、ベース１２の各摺動係合部２２の案内溝２２ａを画成する壁部分によって係止された時点で規定される。キートップ１４がこの上限位置から下降するに従い、両リンク部材１６の摺動支軸３２は、キートップ１４の昇降方向に略直交する相互離反方向へ摺動する。キートップ１４が昇降ストロークの下限位置に達すると、両リンク部材１６はキートップ１４の内面１４ｂ側に収容されるとともに、ベース１２の中心開口部２０に少なくとも部分的に受容される（図２）。
【００２６】
本発明の特徴的構成として、各リンク部材１６は、両摺動支軸３２の近傍で連結部３０に隣接形成される一対のスリット４２を有する。それらスリット４２は、リンク部材１６の第１端領域にて、両腕部２６、２８に対応する対称位置で互いに平行に延設され、両摺動支軸３２に隣接して開口する。その結果、各リンク部材１６には、両腕部２６、２８の基端側に直線状に整列して、対応のスリット４２により一対の揺動腕部４４が形成され、各揺動腕部４４の自由端に摺動支軸３２が配置される。したがって、各摺動支軸３２は、対応の揺動腕部４４がその基端を中心として弾性的に揺動することにより、摺動支軸３２自体の実質的軸線方向へ変位できる。
【００２７】
なお、リンク部材１６に形成される一対のスリット４２は、好ましくは図示のように互いに同一の寸法と対称な形状とを有する。しかし、各摺動支軸３２の実質的軸線方向への変位を許容できることを前提に、寸法の異なるスリット対や非対称形状のスリット対、又は１つのスリット４２を、各リンク部材１６に設けることもできる。
【００２８】
各リンク部材１６は、両揺動腕部４４が弾性変形していない無負荷状態で、一対の摺動支軸３２の軸線方向端面同士の距離が、ベース１２の一組の摺動係合部２２の案内溝２２ａを画定する側壁面（ベース１２の内周面１２ｂに略平行な面）同士の距離よりも、僅かに大きくなるように形成される。したがって、一対のリンク部材１６を前述した適正配置でベース１２に組付けると、各リンク部材１６の一対の摺動支軸３２は、それらの軸線方向端面で、連結相手であるベース１２の摺動係合部２２の案内溝２２ａの側壁面に押付けられる（図４参照）。それに伴い、一対の揺動腕部４４がそれらの基端を中心として、両スリット４２を収縮させる方向へ弾性的に揺動する。その結果、各リンク部材１６の両摺動支軸３２は、それらの軸線方向端面にて、対応のスリット４２の周辺でリンク部材１６に生じる弾性復元力、特に対応の揺動腕部４４に生じる弾性復元力により、ベース１２の両摺動係合部２２の案内溝２２ａの側壁面に押付けられた状態になる。
【００２９】
この状態で、キートップ１４が前述した昇降動作を遂行すると、昇降ストロークの全域に渡って、各リンク部材１６の一対の摺動支軸３２は、それらの軸線方向端面で、連結相手であるベース１２の摺動係合部２２の案内溝２２ａの側壁面に常に押付けられた状態に維持されつつ、案内溝２２ａに沿って略水平方向へ摺動する。なお、キートップ１４の昇降動作中にベース１２とリンク部材１６との間に生じ得る摩擦抵抗を軽減するために、図４に示すように、各摺動支軸３２の軸線方向端面に局部的に隆起する突起４６を形成し、この突起４６が摺動係合部２２の案内溝２２ａの側壁面に当接されるように構成することが有利である。
【００３０】
キースイッチ装置１０のスイッチ機構１８は、一対の接点４８（一方の接点４８のみ図１に示す）を対向させて各々に担持する一対のシート基板５０を有するシート状のスイッチ（本明細書でメンブレンスイッチと称する）５２と、キートップ１４とメンブレンスイッチ５２との間に配置され、キートップ１４の下降動作に伴い両接点４８を閉じるように作用する作動部材５４とから構成される。メンブレンスイッチ５２の一対のシート基板５０の間には、それらシート基板５０を所定間隔に支持して両接点４８を開状態に保持するスペーサ（図示せず）が設置される。
【００３１】
メンブレンスイッチ５２の両シート基板５０は、いずれも周知のフレキシブル印刷回路板の構成を有し、そのフィルム基体の表面に、互いに短絡可能な接点４８が設けられる。それらシート基板５０は、ベース１２の下で支持板５６上に支持され、両接点４８は、ベース１２の中心開口部２０の略中心に位置決めされる。作動部材５４は、ゴム材料から一体成形されたドーム状部材であり、ドーム頂部５４ａをキートップ１４側に向けた姿勢で、ベース１２の中心開口部２０内に配置される。作動部材５４は、無負荷時にはドーム頂部５４ａを上側のシート基板５０の上方に離隔して配置する。作動部材５４のドーム頂部５４ａの内面には、シート基板５０に向かって延びる柱状の押圧部（図示せず）が形成される。
【００３２】
一対のシート基板５０に担持された接点４８は、各シート基板５０が本質的に有するこしにより、スペーサ５２を介して通常は開状態に保持され、作動部材５４の押圧部の下方に位置決めされる。作動部材５４のドーム頂部５４ａにシート基板５０に接近する方向への外力が加わると、作動部材５４は弾性変形し、その押圧部が上側のシート基板５０を外面から押圧することにより、一対の接点４８を閉じる。なお、図示実施形態では作動部材５４は、その下端のドーム開口端５４ｂで、ベース１２と上側のシート基板５０との間に配置される可撓性を有するシート部材５８に固定的に連結される。或いは、シート部材５８を用いずに、作動部材５４を上側のシート基板５０に直接連結することもできる。
【００３３】
キースイッチ装置１０では、キートップ１４に外力が加わらないときには、スイッチ機構１８の作動部材５４がドーム頂部５４ａの外面でキートップ１４をベース１２から鉛直上方へ離れた上限位置に付勢支持する。このときメンブレンスイッチ５２は、一対の接点４８が開いた状態にある。また、オペレータの打鍵操作によりキートップ１４が押下げられたときには、作動部材５４はキートップ１４に上方への弾性付勢力を及ぼしつつ変形し、キートップ１４が下限位置に達する直前に上側のシート基板５０を外面から押圧して接点４８を閉じる。キートップ１４への押下げ力が解除されると、作動部材５４が弾性的に復元し、キートップ１４を上限位置へ復帰させるとともに、上側のシート基板５０が復元して接点４８が開く。
【００３４】
キースイッチ装置１０を組立てる際には、まず支持板５６の上にメンブレンスイッチ５２、作動部材５４（シート部材５８を含む）、ベース１２及び一対のリンク部材１６を、前述した位置関係で組合わせて載置する。このとき、各リンク部材１６の一対の摺動支軸３２は、対応の揺動腕部４４を弾性変形させながら、ベース１２の裏側から連結相手の摺動係合部２２の案内溝２２ａに嵌入される。また、一対のリンク部材１６は、各々の歯３６、３８を互いに噛合させた状態で、ベース１２の中心開口部２０内に寝かせた平置状態に受容配置される（図２）。この状態（すなわちキートップ１４の昇降ストロークの下限位置に対応する状態）で、キートップ１４の各回動係合部２４を対応の各リンク部材１６の回動支軸３４に上から押付け、回動支軸３４をまず回動係合部２４の切欠き２４ｂに圧入して回動係合部２４を弾性変形させながら、軸受穴２４ａにスナップ式に嵌入する。
【００３５】
このように、上記構成を有するキースイッチ装置１０では、キートップ１４の昇降ストロークの全域に渡って、各リンク部材１６の一対の摺動支軸３２がそれらの軸線方向端面で、リンク部材１６自体が生じる弾性復元力により、連結相手であるベース１２の摺動係合部２２の案内溝２２ａの側壁面に常に押付けられた状態に維持される。したがって、キートップ１４の打鍵操作中に生じ得る摺動係合部２２の案内溝２２ａ内での摺動支軸３２のがたつきが効果的に防止される。この構成では、ベース１２やリンク部材１６の寸法精度があまり高くない場合であっても、リンク部材１６の両揺動腕部４４の弾性変形によって寸法誤差を相殺することができる。そのため、キースイッチ装置１０の各構成部品の成形精度を必要以上に高める必要が無く、製造コストの上昇が回避される。
【００３６】
特に、摺動支軸３２の軸線方向端面に局部的に形成した突起４６が、摺動係合部２２の案内溝２２ａの側壁面に当接される構成とした場合は、摺動支軸３２と案内溝２２ａとの間の動摩擦力は最小限に抑制される。したがって、キートップ１４の打鍵操作感覚に実質的に影響を及ぼすことなく、各リンク部材１６の摺動支軸３２のがたつきを防止することができる。
【００３７】
また、上記したように、キースイッチ装置１０を組立てる際には、各リンク部材１６の一対の揺動腕部４４を弾性変形させながら、各摺動支軸３２をベース１２の摺動係合部２２の案内溝２２ａに嵌入させればよいので、組立作業性を損なうことはない。また、各リンク部材１６の摺動支軸３２が対応の摺動係合部２２に一旦嵌入されると、両揺動腕部４４の弾性復元力下で摺動支軸３２と摺動係合部２２との間に生じる静摩擦力により、各リンク部材１６がベース１２上の所定位置に実質的に保持されるので、その後のキートップ組付作業が容易になる。
【００３８】
したがって、キースイッチ装置１０によれば、その組立作業性やキートップ１４の打鍵操作感覚を悪化させたり、製造コストを上昇させたりすることなく、ベース１２と一対のリンク部材１６との摺動連結部における部材間の隙間に起因する各リンク部材１６のがたつきが抑制され、以って、打鍵操作時に生じ得るキートップ１４のがたつきやそれに伴う騒音が可及的に低減される。
【００３９】
ところで、キースイッチ装置１０では、オペレータによる打鍵操作時に、キートップ１４への押下げ力が解除されると、キートップ１４は一対のリンク部材１６の案内下で、弾性部材５４の付勢により初期位置すなわちストロ−ク上限位置に復帰する。ここで、キートップ１４のストローク上限位置は、前述したように各リンク部材１６の摺動支軸３２の摺動動作がベース１２の各摺動係合部２２の壁部分によって係止された時点で規定されるので、キートップ１４がストローク上限位置に達した瞬間に、これら構成部材間の衝突音が騒音として生じる傾向がある。図５及び図６は、このような部材間衝突音を効果的に低減可能な変形例によるリンク部材１６を示す。
【００４０】
図示の変形例によれば、リンク部材１６の各揺動腕部４４（一方の揺動腕部４４のみ図示）の外側面に、揺動腕部４４の基端領域から摺動支軸３２の外周面に向かって徐々に隆起する傾斜壁面６０が、各摺動支軸３２に隣接して形成されている。傾斜壁面６０は、キートップ１４の昇降動作に伴う各リンク部材１６の摺動支軸３２の、ベース１２の摺動係合部２２に対する摺動動作を、キートップ１４が昇降ストロークの上限位置に達する前に徐々に制動する緩衝部として作用する。
【００４１】
詳述すれば、キートップ１４が打鍵ストロークの下限位置にあるときに、リンク部材１６の各摺動支軸３２に隣接する傾斜壁面６０は、ベース１２の対応の摺動係合部２２の壁部分から離隔して配置される。キートップ１４が下限位置から上限位置へ移動するに従い、リンク部材１６の各傾斜壁面６０が対応の摺動係合部２２の壁部分に徐々に接近する。そして、キートップ１４が上限位置に達する前に、リンク部材１６の各傾斜壁面６０が対応の摺動係合部２２の壁部分に衝突する。このとき各揺動腕部４４は、近傍のスリット４２を縮小する方向へさらに弾性的に揺動できるので、キートップ１４は、その上昇動作を制動されながら、最終的に上限位置に到達する。
【００４２】
ここで、リンク部材１６の傾斜壁面６０とベース１２の摺動係合部２２の壁部分との衝突は、互いに摺動しながら徐々に接触圧力が高まるような形態で生じる。したがって、各傾斜壁面６０は、リンク部材１６の摺動支軸３２の摺動動作、すなわちキートップ１４の上昇動作を徐々に制動すると同時に、キートップ１４がストローク上限位置に復帰する瞬間、すなわち各摺動支軸３２がその外周面で対応の摺動係合部２２の壁部分に衝突するときの、それら部材間の衝突音を低減するように作用する。なお、このような部材間衝突音低減効果は、キースイッチ装置１０に組込まれる一対のリンク部材１６の少なくとも一方が、上記した変形例によるリンク部材１６の構成（傾斜壁面６０）を有することにより、確保できることが理解されよう。
【００４３】
図示しないが、上記構成を有するキースイッチ装置１０を多数配列することにより、電子機器の入力装置である薄型すなわち低背型のキーボードを構成することができる。このキーボードでは、前述したキースイッチ装置１０におけるベース１２、メンブレンスイッチ５２、支持板５６、及び作動部材５４を固定したシート部材５８がそれぞれ、キーボードに組み込まれる全てのキースイッチ装置１０に対して共通する大判のベース、メンブレンスイッチ、支持板、及び多数の作動部材５４を固定したシート部材として形成される。なお、前述したドーム状の作動部材５４を有するスイッチ機構１８の構成は、それ自体公知のものであり、本発明に係るキースイッチ装置１０及びキーボードは、上記以外の様々な構成を有するスイッチ機構を採用することができる。
【００４４】
このような構成のキーボードを組立てる際には、大判のベースを裏返しに配置して、その多数の開口部に、個々のキースイッチ装置１０のリンク部材対１６を重力作用で落とし込むようにして、複数対のリンク部材１６を大判ベースに組付ける工程を採用できる。この場合、各リンク部材１６は、回動支軸３４を含む第２端領域で開口部内に落ち込む一方で、第１端領域では、摺動支軸３２が大判ベースの各開口部に形成される摺動係合部２２から外れた状態に置かれる。そこで、適当なローラやプレートを用いて、全てのリンク部材１６の摺動支軸３２を大判ベースの対応の摺動係合部２２に強制的に押し込むことにより、前述したようにして全てのキースイッチ装置１０のリンク部材対１６が大判ベースの適正位置に組み付けられる。このようにして、組立作業性及び操作性に優れたキーボードが提供される。
【００４５】
なお、リンク部材１６の摺動支軸３２をリンク部材１６自体の弾性復元力下でベース１２の摺動係合部２２に押付けることにより、リンク部材１６及びキートップ１４の打鍵操作時のがたつきを排除する上記した構成は、図示実施形態のようなギアリンク形式のリンク部材に限らず、パンタグラフ形式や変形パンタグラフ形式等の他の形式のリンク部材を有するキースイッチ装置にも適用できる。このような適用では、一対のリンク部材の各々が、ベース及びキートップのいずれか一方に摺動自在に連結される摺動部（例えば摺動支軸）を有するとともに、摺動部の連結相手のベース又はキートップが、摺動部に摺動自在に係合する摺動係合部を有するキースイッチ装置において、各リンク部材は、摺動部の近傍に形成されるスリットを有し、摺動部は、スリットの周辺でリンク部材に生じる弾性復元力により、連結相手のベース又はキートップの摺動係合部に常に押付けられていることが特徴となる。
【００４６】
図７及び図８は、本発明の第２の実施形態によるキースイッチ装置７０を示す。図９はキースイッチ装置７０のキートップ組付前の組立平面図、図１０はキースイッチ装置７０のキートップの底面図である。キースイッチ装置７０は、キートップ及びリンク部材の構成以外は、図１に示すキースイッチ装置１０と実質的同一の構成を有するので、対応する構成要素には共通の参照符号を付してその説明を省略する。すなわちキースイッチ装置７０は、ベース１２と、ベース１２の主表面１２ａ上に昇降方向へ移動可能に配置され、オペレータの手指で打鍵される操作面７２ａを有するキートップ７２と、キートップ７２をベース１２上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材７４と、キートップ７２の昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチ機構１８とを備えて構成される。
【００４７】
キートップ７２は、平面視で略矩形の皿状部材であり、操作面７２ａの反対側の内面７２ｂに、二組（４個）の回動係合部７６がリンク摺動方向（図１０で左右方向）へ互いに並置して形成される。各回動係合部７６は、キートップ７２の内面７２ｂから直立状に突設される板状片からなり、この板状片に、板厚方向へ窪む球面状の軸受面７６ａが形成される。各組を成す２個の回動係合部７６は、キートップ７２の内面７２ｂのリンク摺動方向略中央領域で、両者間に後述する各リンク部材７４の一対の腕部７８、８０の末端領域を挟持可能な距離だけ互いに離れて配置され、それぞれの軸受面７６ａが互いに正対して整列するように位置決めされる。さらに、各組で対応する側の回動係合部７６は、キートップ７２の内面７２ｂ上でリンク摺動方向へ互いに近接して整列配置される。各回動係合部７６には、一対のリンク部材７４の各々が、その第２端領域に設けた回動部（後述する）にて回動自在に連結される。
【００４８】
一対のリンク部材７４は、互いに実質的同一の形状及び寸法を有し、それらの一端で互いに歯車状に連結されて側面視逆Ｖ字形態を呈し得るように組合わされる。各リンク部材７４は、互いに平行に延びる一対の腕部７８、８０と、それら腕部７８、８０をそれぞれの基端で互いに連結する連結部８２とを一体に備える。図示実施形態では、連結部８２を含む端部領域をリンク部材７４の第１端領域と定義し、両腕部７８、８０を含む端部領域をリンク部材７４の第２端領域と定義する。各リンク部材７４の第１端領域には、互いに離反する外側面から連結部８２の反対側へ、摺動部を構成する一対の摺動支軸８４が互いに同軸状に突設される。
【００４９】
また、各リンク部材７４の第２端領域には、両腕部７８、８０の外側面から摺動支軸８４と同一側へ、回動部を構成する一対の回動支軸８６が互いに同心状に突設される。回動支軸８６は、球面状輪郭を有する突起であり、その略半球状の外面８６ａが、連結相手のキートップ７２の回動係合部７６に設けた球面状の軸受面７６ａに実質的に一致する曲率を有する。さらに、各リンク部材７４の一方の腕部７８には、第２端領域の回動支軸８６に近接する先端面に１枚の歯８８が設けられ、他方の腕部８０には、同様に回動支軸８６に近接する先端面に２枚の歯９０が設けられる。
【００５０】
一対のリンク部材７４の各々は、第１端領域に設けた摺動支軸８４を、ベース１２の各摺動係合部２２の案内溝２２ａに摺動自在に係合させ、かつ第２端領域に設けた回動支軸８６を、キートップ７２の各回動係合部７６に回動自在に嵌入して、ベース１２とキートップ７２との間に配置される。このとき一対のリンク部材７４は、それぞれの一方の腕部７８の１枚の歯８８と、それぞれの他方の腕部８０の２枚の歯９０とが、連動部として互いに噛み合わされ、それにより、両腕部７８、８０の回動支軸８６が共有する回動軸線９２を中心として、互いに連動して回動できるようになっている。
【００５１】
前述したキースイッチ装置１０と同様に、キースイッチ装置７０では、キートップ７２に外力が加わらないときには、スイッチ機構１８の作動部材５４がドーム頂部５４ａの外面でキートップ７２をベース１２から鉛直上方へ離れた上限位置に付勢支持する。このときメンブレンスイッチ５２は接点開成状態にある。また、オペレータの打鍵操作によりキートップ７２が押下げられたときには、作動部材５４はキートップ７２に上方への弾性付勢力を及ぼしつつ変形し、キートップ７２が下限位置に達する直前にメンブレンスイッチ５２を接点閉成状態に移行させる。キートップ７２への押下げ力が解除されると、作動部材５４が弾性的に復元し、キートップ７２を上限位置へ復帰させるとともに、メンブレンスイッチ５２が接点開成状態に戻る。
【００５２】
キースイッチ装置７０を組立てる際には、まず支持板５６の上にメンブレンスイッチ５２、作動部材５４（シート部材５８を含む）、ベース１２及び一対のリンク部材７４を、前述した位置関係で組合わせて載置する。このとき、各リンク部材７４の一対の摺動支軸８４は、ベース１２の裏側から連結相手の摺動係合部２２の案内溝２２ａに僅かな隙間を介して嵌入される。また、一対のリンク部材７４は、各々の歯８８、９０を互いに噛合させた状態で、ベース１２の中心開口部２０内に寝かせた平置状態に受容配置される（図９）。この状態（すなわちキートップ７２の昇降ストロークの下限位置に対応する状態）で、キートップ７２の各回動係合部７６を対応の各リンク部材７４の回動支軸８６に上から押付けて、回動係合部７６を回動支軸８６の略半球状の外面８６ａに沿って摺動させることにより徐々に弾性変形させながら、軸受面７６ａに回動支軸８６をスナップ式に嵌入する。
【００５３】
このように、第２実施形態によるキースイッチ装置７０では、各リンク部材７４の回動部に、連結相手のキートップ７２の回動係合部７６に少なくとも部分的に接触する球面状輪郭を有する回動支軸８６が突設される。他方、キートップ７２の回動係合部７６には、連結相手のリンク部材７４の回動支軸８６の外面８６ａと実質的同一の曲率を有する軸受面７６ａが凹設される。したがって、キートップ７２が昇降動作を遂行する間に、各リンク部材７４の回動支軸８６は、キートップ７２の回動係合部７６の軸受面７６ａ内で、面接触しつつ摺動して心出し状態に安定的に保持される。その結果、キートップ７２の打鍵操作中に生じ得る回動係合部７６内での回動支軸８６のがたつきが効果的に防止される。
【００５４】
また、上記したように、キースイッチ装置７０の組立工程において、キートップ７２の各回動係合部７６を対応の各リンク部材７４の回動支軸８６に上から押付けてスナップ式に嵌着する際に、回動係合部７６は、回動支軸８６の略半球状の外面８６ａに沿って漸次的に弾性変形する。したがってキースイッチ装置７０では、例えば図１のキースイッチ装置１０における回動連結部（回動係合部２４及び回動支軸３４）の構成に比べて、組立工程中の弾性変形に起因して回動係合部７６に生じ得る劣化（例えば塑性変形による白化）を効果的に抑制することができる。その結果、組立工程に起因して生じ得る回動係合部７６内での回動支軸８６のがたつきが防止される。
【００５５】
なお、この観点では、回動係合部７６に、キートップ７２の内面７２ｂ（図１０）に略直交する方向へ延設されて軸受面７６ａに連通する導入溝７６ｂを形成することが有利である（図１１参照）。導入溝７６ｂは、回動係合部７６を回動支軸８６に押付けてスナップ式に嵌着する際に、回動支軸８６を軸受面７６ａに正確に案内するとともに、回動係合部７６の変形量を一層低減するように作用する。
【００５６】
したがって、キースイッチ装置７０によれば、その組立作業性やキートップ７２の打鍵操作感覚を悪化させたり、製造コストを上昇させたりすることなく、キートップ７２と一対のリンク部材７４との回動連結部における部材間の隙間に起因する各リンク部材７４のがたつきが抑制され、以って、打鍵操作時に生じ得るキートップ７２のがたつきやそれに伴う騒音が可及的に低減される。
【００５７】
上記した球面状の軸受面７６ａ及び任意の導入溝７６ｂを有する回動係合部７６の構成は、キートップ７２を所望の樹脂材料から一体成形した後に、成形型からキートップ７２を脱離する際にも、有効に作用する。通常、キートップ７２の脱型時には、成形された回動係合部７６が、軸受面７６ａの成形面を有する型部分から剪断方向へ強制的に脱離されるので、回動係合部７６に必然的に弾性変形が生じる。このとき上記したように、軸受面７６ａ及び任意の導入溝７６ｂによって回動係合部７６の弾性変形動作が緩和されるので、回動係合部７６の劣化（例えば塑性変形による白化）が抑制され、製品としてのキートップ７２の歩留りが改善される。
【００５８】
ただし、キートップ７２の脱型時に生じ得る回動係合部の変形を考慮しなくても良い場合は、例えば図１２（ａ）及び（ｂ）に示すように、回動支軸８６の略半球状の外面８６ａに対応しない直方体状の軸受面９４ａ、９６ａを有する回動係合部９４、９６を採用することもできる。図１２（ａ）に示す回動係合部９４は、その軸受面９４ａの平坦領域でリンク部材７４の回動支軸８６の頂点に当接されるとともに、軸受面９４ａの開口縁で回動支軸８６の所望部位に環状に当接される。また、図１２（ｂ）に示す回動係合部９６は、その軸受面９６ａではリンク部材７４の回動支軸８６に接触しないものの、軸受面９６ａの開口縁で回動支軸８６の所望部位に環状に当接される。
【００５９】
いずれの構成においても、キートップ７２の昇降ストロークの全域に渡って、リンク部材７４の回動支軸８６は、キートップ７２の回動係合部９４、９６の軸受面９４ａ、９６ａ内で心出し状態に安定的に保持され、その結果、回動係合部９４、９６内での回動支軸８６のがたつきが効果的に防止される。特にこれらの構成では、図７の構成に比べて、回動支軸８６の外面８６ａと回動係合部９４、９６の軸受面９４ａ、９６ａとの接触面積が縮小されるので、キートップ７２の打鍵操作感覚を向上させることができる。
【００６０】
キースイッチ装置７０においては、各リンク部材７４の回動支軸８６と連結相手のキートップ７２の回動係合部７６とが、キートップ７２とリンク部材７４との間に相対的に生じる弾性復元力により、回動支軸８６の外面８６ａを介して互いに常に押付けられている構成とすることが有利である。この場合、キートップ７２及びリンク部材７４を、いずれの回動係合部７６及び腕部７８、８０も弾性変形していない無負荷状態で、一対の回動支軸８６の外面８６ａ間の最大距離が、対応する一組の回動係合部７６の軸受面７６ａ間の最大距離よりも、僅かに大きくなるように形成すればよい。
【００６１】
この構成によれば、一対のリンク部材７４を前述した適正配置でキートップ７２に組付けると、各リンク部材７４の一対の回動支軸８６は、それらの外面８６ａで、連結相手であるキートップ７２の回動係合部７６の軸受面７６ａに押付けられ、それに伴い、キートップ７２の各回動係合部７６と対応のリンク部材７４の各腕部４４とが相対的に、それぞれの基端を支点として弾性的に撓曲される。その結果、各リンク部材７４の両回動支軸８６は、両腕部７８、８０及び両回動係合部７６のうちの少なくともいずれか一部材に生じる弾性復元力により、キートップ７２の両回動係合部７６の軸受面７６ａに押付けられた状態になる。
【００６２】
この状態で、キートップ７２が前述した昇降動作を遂行すると、昇降ストロークの全域に渡って、各リンク部材７４の一対の回動支軸８６は、それらの外面８６ａで、連結相手であるキートップ７２の回動係合部７６の軸受面７６ａに常に押付けられた状態に維持されつつ、摺動式に回動する。したがって、キートップ７２の打鍵操作中に生じ得る回動係合部７６内での回動支軸８６のがたつきが一層効果的に防止される。この構成では、キートップ７２やリンク部材７４の寸法精度があまり高くない場合であっても、回動連結部の弾性変形によって寸法誤差を相殺することができる。そのため、キースイッチ装置７０の各構成部品の成形精度を必要以上に高める必要が無く、製造コストの上昇が回避される。
【００６３】
図１３及び図１４は、上記したキースイッチ装置７０における回動連結部の変形例を示す。この変形例では、キートップ７２の内面７２ｂに形成した二組（４個）の回動係合部７６の各々に、板厚方向へ突出する球面状輪郭を有する回動支軸９８が形成される。各組を成す２個の回動係合部７６は、キートップ７２の内面７２ｂ上で、それぞれの回動支軸９８の略半球状の外面９８ａが互いに正対して整列するように位置決めされる。また、各リンク部材７４の第２端領域には、両腕部７８、８０の外側面に、回動部を構成する球面状の軸受面１００が互いに同心状に凹設される。各軸受面１００は、連結相手のキートップ７２の回動係合部７６に設けた回動支軸９８の外面９８ａに実質的に一致する曲率を有する。各リンク部材７４は、その一対の軸受面１００にて、キートップ７２の一組の回動係合部７６の回動支軸９８に回動自在に連結される。
【００６４】
このような構成によっても、キースイッチ装置７０の組立作業性やキートップ７２の打鍵操作感覚を悪化させたり、製造コストを上昇させたりすることなく、キートップ７２と一対のリンク部材７４との回動連結部における部材間の隙間に起因する各リンク部材７４のがたつきを効果的に抑制することができる。
【００６５】
上記した第２の実施形態によるキースイッチ装置７０は、前述したキースイッチ装置１０と同様にして、多数のそれらキースイッチ装置７０を組み込んで備えるキーボードを構成できる。このような構成を有するキーボードは、良好な打鍵操作感覚を維持しつつ、打鍵操作時のキートップ７２のがたつき及びそれに伴う騒音が少ない、優れた操作性を有するものとなる。
【００６６】
なお、キートップ７２と一対のリンク部材７４との回動連結部におけるがたつきを、球面状輪郭を有する回動支軸８６、９８の介在によって排除する上記した構成は、図示実施形態のようなギアリンク形式のリンク部材に限らず、パンタグラフ形式や変形パンタグラフ形式等の他の形式のリンク部材を有するキースイッチ装置にも適用できる。このような適用では、一対のリンク部材の各々が、ベース及びキートップのいずれか一方に回動自在に連結される回動部を有するとともに、回動部の連結相手のベース又はキートップが、回動部に回動自在に係合する回動係合部を有するキースイッチ装置において、各リンク部材の回動部と、ベース又はキートップの回動係合部とのいずれか一方が、連結相手の回動部又は回動係合部に少なくとも部分的に接触する球面状輪郭を有する回動支軸を備えることが特徴となる。
【００６７】
図１５及び図１６は、本発明の第３の実施形態によるキースイッチ装置１１０を示す。図１７はキースイッチ装置１１０のキートップ組付前の組立平面図である。キースイッチ装置１１０は、ベースの構成以外は、図７に示すキースイッチ装置７０と実質的同一の構成を有するので、対応する構成要素には共通の参照符号を付してその説明を省略する。すなわちキースイッチ装置１１０は、ベース１１２と、ベース１１２の主表面１１２ａの上方に昇降方向へ移動可能に配置され、オペレータの手指で打鍵される操作面７２ａを有するキートップ７２と、キートップ７２をベース１２上で昇降方向へ案内支持する一対のリンク部材７４と、キートップ７２の昇降動作に対応して電気回路の接点を開閉するスイッチ機構１８とを備えて構成される。
【００６８】
ベース１１２は、スイッチ機構１８を担持する板金部材からなる。すなわちベース１１２は、図１のキースイッチ装置１０における支持板５６と同様に、メンブレンスイッチ５２の両シート基板５０をそれらの下方から担持するとともに、両シート基板５０及びその上に配置されるシート部材５８を介して、作動部材５４及び一対のリンク部材７４を支持する。
【００６９】
ベース１１２には、主表面１１２ａ上で仮想矩形輪郭の頂点位置に、二組（４個）の摺動係合部１１４がリンク摺動方向（図１７で左右方向）ヘ互いに離間して設けられる。各摺動係合部１１４は、ベース１１２の主表面１１２ａから直立状に突出する立板部分１１４ａを有し、この立板部分１１４ａの一面に、主表面１１２ａに略平行に延びる案内溝１１４ｂが形成される。各組を成す２個の摺動係合部１１４は、それぞれの立板部分１１４ａが、ベース１１２の主表面１１２ａ上で両者間に各リンク部材７４の第１端領域を挟持可能な距離だけ互いに離れて配置され、それぞれの案内溝１１４ｂが互いに正対して整列するように位置決めされる。さらに、各組で対応する側の摺動係合部１１４は、それぞれの案内溝１１４ｂがリンク摺動方向へ直線状に整列するように配置される。各摺動係合部１１４には、一対のリンク部材７４の各々が、その第１端領域に設けた摺動支軸８４にて摺動自在に連結される。
【００７０】
ベース１１２の各摺動係合部１１４は、例えばプレス機械により、板金部材の所定位置に立板部分１１４ａの輪郭３辺を打ち抜いて、立板部分１１４ａを主表面１１２ａ側に折曲することにより、ベース１１２に一体的に形成される。また案内溝１１４ｂは、例えばプレス機械により、各立板部分１１４ａの一表面（ベース主表面１１２ａに隣接する）に凹設される。
【００７１】
メンブレンスイッチ５２の両シート基板５０及びシート部材５８には、ベース１１２の各摺動係合部１１４に対応する位置に、例えばプレス機械により貫通穴１１６が形成される。したがって各摺動係合部１１４は、立板部分１１４ａが貫通穴１１６を通ってシート部材５８の上方に突出し、それにより案内溝１１４ｂがシート部材５８の上方に位置決めされる。このとき、メンブレンスイッチ５２の両接点４８（図１）は、ベース１１２の４個の立板部分１１４ａを結ぶ仮想矩形輪郭の略中心に位置決めされる。
【００７２】
各リンク部材７４の第１端領域に設けた一対の摺動支軸８４は、それぞれの軸線方向端面に、局部的に隆起する突起８４ａを付加的に有する。各摺動支軸８４は、この突起８４ａにて、ベース１１２に設けた対応の摺動係合部１１４の案内溝１１４ｂに密接状態に圧入される。したがってキースイッチ装置１１０では、キートップ７２が昇降動作する間、各リンク部材７４の摺動支軸８４は、その突起８４ａを連結相手の摺動係合部１１４の案内溝１１４ｂに摺動自在に係合させた状態を維持しつつ、ベース１１２上で水平方向へ案内される。なお、各摺動支軸８４の突起８４ａは、球面状輪郭を有することが好ましく、この場合、連結相手のベース１１２の摺動係合部１１４は、突起８４ａの外面の曲率に実質的に等しい曲率の球面状断面を有する案内溝１１４ｂを備えることが有利である。
【００７３】
キースイッチ装置１１０を組立てる際には、まずベース１１２の上にメンブレンスイッチ５２、作動部材５４（シート部材５８を含む）及び一対のリンク部材７４を、前述した位置関係で組合わせて載置する。このとき、各リンク部材７４の一対の摺動支軸８４を、シート部材５８の上方からベース１１２の対応の摺動係合部１１４に押付けて、立板部分１１４ａを弾性変形させながら、それぞれの突起８４ａを案内溝１１４ｂにスナップ式に嵌入する。
【００７４】
このように、第３実施形態によるキースイッチ装置１１０では、各リンク部材７４の摺動支軸８４が、その突起８４ａにて、連結相手のベース１１２の摺動係合部１１４の案内溝１１４ｂに密接状態に圧入される。ここで、ベース１１２は、比較的剛性の高い板金部材からなるので、ベース１１２に一体的に形成される摺動係合部１１４の案内溝１１４ｂは、その寸法精度を比較的容易に確保でき、しかもリンク部材組付作業に上記した圧入方式を採用したから、連結相手の摺動支軸８４の突起８４ａとの間の隙間を可及的に削減できる。その結果、キートップ７２の打鍵操作中に生じ得る摺動係合部１１４の案内溝１１４ｂ内での摺動支軸８４のがたつきが効果的に防止される。
【００７５】
したがって、キースイッチ装置１１０によれば、その組立作業性やキートップ７２の打鍵操作感覚を悪化させたり、製造コストを上昇させたりすることなく、ベース１１２と一対のリンク部材７４との摺動連結部における部材間の隙間に起因する各リンク部材７４のがたつきが抑制され、以って、打鍵操作時に生じ得るキートップ７２のがたつきやそれに伴う騒音が可及的に低減される。
【００７６】
特に、キースイッチ装置１１０によれば、前述した第１及び第２実施形態によるキースイッチ装置１０、７０におけるベース１２を省略したので、キートップの打鍵ストローク量を維持しつつ、キースイッチ装置１１０の非操作時及び押下げ操作時の全高を低減することができる。或いは、キースイッチ装置１１０の全高を維持しつつ、キートップ７２の高さ方向寸法を増加させることにより、キースイッチ装置１１０の意匠性を向上させることもできる。また、部品点数の削減により、キースイッチ装置１１０の製造コストを削減することができる。
【００７７】
キースイッチ装置１１０においては、板金部材からなるベース１１２に、一対のリンク部材７４の動作を補助的に支持する一対の補助支持片１１８を設けることができる（図１６）。各補助支持片１１８は、各組を成す２個の摺動係合部１１４の略中間位置で、ベース１１２の主表面１１２ａから斜めに突設され、両補助支持片１１８の自由端が互いに正対するように位置決めされる。補助支持片１１８は、摺動係合部１１４の立板部分１１４ａと同様に、例えばプレス機械により、ベース１１２の所定位置に補助支持片１１８の輪郭を打ち抜いて主表面１１２ａ側に折曲することにより、ベース１１２に一体的に形成される。各補助支持片１１８は、メンブレンスイッチ５２の両シート基板５０及びシート部材５８に形成された貫通穴（図示せず）を通って、シート部材５８の上方に突出する。
【００７８】
一対の補助支持片１１８は、それらの上面で、キートップ７２の昇降ストロークの全域に渡って、対応するリンク部材７４の連結部８２の下面に摺動式に接触する。その目的で、各補助支持片１１８は、リンク部材７４の連結部８２の移動軌跡に倣う蛇行形状を有する。それにより、キートップ７２の打鍵操作中に生じ得るリンク部材７４自体のがたつきが一層効果的に抑制され、キートップ７２のがたつきやそれに伴う騒音が可及的に低減される。
【００７９】
上記した第３の実施形態によるキースイッチ装置１１０は、前述したキースイッチ装置１０と同様にして、多数のそれらキースイッチ装置１１０を組み込んで備えるキーボードを構成できる。このような構成を有するキーボードは、良好な打鍵操作感覚を維持しつつ、打鍵操作時のキートップ７２のがたつき及びそれに伴う騒音が少ない、優れた操作性を有するものとなる。
【００８０】
なお、ベース１１２と一対のリンク部材７４との摺動連結部におけるがたつきを、板金部材からなるベース１１２を採用することによって排除する上記した構成は、図示実施形態のようなギアリンク形式のリンク部材に限らず、パンタグラフ形式や変形パンタグラフ形式等の他の形式のリンク部材を有するキースイッチ装置にも適用できる。このような適用では、一対のリンク部材の少なくとも一方が、ベースに摺動自在に連結される摺動部を有するとともに、ベースが、摺動部に摺動自在に係合する摺動係合部を有するキースイッチ装置において、ベースは、スイッチ機構を担持する板金部材を具備し、摺動係合部は、板金部材に一体的に形成される立板部分と、立板部分に凹設される案内溝とを有し、少なくとも一方のリンク部材の摺動部が、摺動係合部の案内溝に、少なくとも部分的に圧入されていることが特徴となる。
【００８１】
上記した種々の実施形態の構成は、それぞれに単独で所期の効果を奏するものであるが、幾つかの実施形態の構成を組合わせることによって、一層顕著で格別の作用効果が奏されることは理解されよう。例えば、第３実施形態における板金部材からなるベース１１２の構成に、第１実施形態におけるスリット付のリンク部材の構成を組合わせることにより、キースイッチ装置１１０の各構成部品の成形精度を必要以上に高める必要が無くなり、製造コストの上昇が回避される。
【００８２】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように、本発明によれば、打鍵操作されるキートップを案内支持するリンク部材対を有するキースイッチ装置において、キースイッチ装置の組立作業性やキートップの打鍵操作感覚を悪化させたり、製造コストを上昇させたりすることなく、ベース又はキートップとリンク部材対との摺動連結部又は回動連結部における部材間の隙間に起因する各リンク部材のがたつきを抑制することが可能になる。したがって本発明によれば、打鍵操作時に生じ得るキートップのがたつきやそれに伴う騒音を可及的に低減できるキースイッチ装置が提供される。また、このようなキースイッチ装置を多数備えるキーボードは、組立作業性及び操作性に優れたものとなる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態によるキースイッチ装置の分解斜視図である。
【図２】図１のキースイッチ装置におけるキートップ組付前の状態を示す組立平面図である。
【図３】図１のキースイッチ装置で使用されるキートップの底面図である。
【図４】図２に対応する図で、ベースの一部分及び一方のリンク部材を示す拡大底面図である。
【図５】図１のキースイッチ装置におけるリンク部材の変形例の主要部分を示す斜視図である。
【図６】図５のリンク部材をベースに組付けた状態で示す部分拡大断面図である。
【図７】本発明の第２の実施形態によるキースイッチ装置の組立断面図である。
【図８】図７のキースイッチ装置の線VIII−VIIIに沿った断面図で、作動部材を省略して示す。
【図９】図７のキースイッチ装置におけるキートップ組付前の状態を示す組立平面図である。
【図１０】図７のキースイッチ装置で使用されるキートップの一部切欠底面図である。
【図１１】図１０のキートップに形成される回動係合部の変形例を示す部分拡大斜視図である。
【図１２】（ａ）及び（ｂ）はそれぞれ、図１０のキートップに形成される回動係合部の他の変形例を、回動支軸と共に示す部分拡大断面図である。
【図１３】図１０に対応する底面図で、第２の実施形態によるキースイッチ装置で使用できるキートップの変形例を示す。
【図１４】図９に対応する一部切欠平面図で、第２の実施形態によるキースイッチ装置で使用できるリンク部材の変形例を示す。
【図１５】本発明の第３の実施形態によるキースイッチ装置の組立断面図である。
【図１６】図１５のキースイッチ装置の線XVI−XVIに沿った断面図で、作動部材を省略して示す。
【図１７】図１５のキースイッチ装置におけるキートップ組付前の状態を示す一部切欠組立平面図である。
【符号の説明】
１０、７０、１１０…キースイッチ装置
１２、１１２…ベース
１４、７２…キートップ
１６、７４…リンク部材
１８…スイッチ機構
２２、１１４…摺動係合部
２４、７６…回動係合部
３２、８４…摺動支軸
３４、８６、９８…回動支軸
３６、３８、８８、９０…歯
４２…スリット
４４…揺動腕部
５２…メンブレンスイッチ
５４…作動部材
６０…傾斜壁面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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