(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
構造部材を、横方向に距離を隔てた複数箇所の吊下げ手段を用いてトラバーサに吊下げ、このトラバーサによる吊下げ状態の前記構造部材を取付対象に移動させてから、前記構造部材における横方向の両端側夫々の連結部を前記取付対象に連結する構造部材の設置方法であって、
前記構造部材を、複数の丸太をボルト連結して形成した丸太トラスで構成し、前記丸太トラスを形成する際に、ボルトの仮締め状態で前記丸太トラスの全体に振動機で振動を付与した後にボルトを本締めして構造部材を構成し、
前記吊下げ手段を、互いに一横方向に距離を隔てた３箇所以上に配備し、
前記吊下げ状態における前記両連結部間の第１スパンと、前記取付対象における前記両連結部に対応した両被連結部間の第２スパンとが異なるときには、いずれかの吊下げ手段の吊下げ長さを変更して前記構造部材を撓ませることにより、前記両スパンを合致させる構造部材の設置方法。
【請求項２】
前記構造部材の側面視形状が、その横方向両端部が横方向中間部よりも下方に位置する略凸状の場合において、
前記構造部材の側面視略凸状形状を保持しながら複数の前記吊下げ手段で吊下げた状態で、前記第１スパンが前記第２スパンよりも短いときには、前記吊下げ手段のうちの前記一横方向の中央部に位置する中央部側吊下げ手段の吊下げ長さをより長く調整するか、又は前記一横方向の両端部に位置する端部側吊下げ手段の吊下げ長さをより短く調整し、前記第１スパンが前記第２スパンよりも長いときには、前記中央部側吊下げ手段の吊下げ長さをより短く調整するか、又は前記端部側吊下げ手段の吊下げ長さをより長く調整する請求項１に記載の構造部材の設置方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、屋根トラスといった横長状の構造部材をトラバーサを介しての吊下げ状態で取付対象に移動して設置させる設置方法に係り、詳しくは、構造部材の連結部スパンと取付対象の被連結部スパンとがずれている場合に、これら両スパンどうしを合致させる調節設備の簡略化やコストダウンを図る技術に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
例えば、図１２に示すように、横に長い構造部材ＫＢである屋根トラス３を、その長手方向で５箇所のワイヤによる吊下げ手段ＴＳを介してトラバーサ３１に吊下げ、そのトラバーサ３１をクレーンで吊下げ移動することで取付対象ＴＴの建物に運び、屋根トラス３両端の連結部１１，１１と、それらに対応して設けられた建物側の被連結部５ａ，５ａとを位置合わせし、そして連結部１１と被連結部５ａとを連結するという工程手順が採られる。
【０００３】
このとき、屋根トラスが長尺体であって連結部どうしのスパンが比較的長いものであること等から、被連結部どうしのスパンとに寸法誤差が生じ、屋根トラスと建物との連結が不能になることがしばしばある。そのような場合、従来では、一方若しくは双方の被連結部をワイヤーで引張る等により、建物側のスパンを調節することで対処していた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、建物側被連結部のスパン調節を行う手段は、固定部である被連結部を引張る比較的大掛かりな設備や設置スペースが必要であり、どんな現場でも採用できるというものではなかったとともに、その設置に手間が掛るといった不利もあり、改善の余地が残されていた。
【０００５】
本発明の目的は、大掛かりな設備や装置類を用意することが無く、簡単で手間もさほど要さず、かつ、どんな現場においても採用することが可能なスパン調節方法を提供する点にある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
〔方法〕
請求項１の方法は、図１２〜図１５に例示する如く、構造部材ＫＢを、横方向に距離を隔てた複数箇所の吊下げ手段ＴＳを用いてトラバーサ３１に吊下げ、このトラバーサ３１による吊下げ状態の構造部材ＫＢを取付対象ＴＴ，ＴＴに移動させてから、構造部材ＫＢにおける横方向の両端側夫々の連結部ｒ，ｒを取付対象ＴＴ，ＴＴに連結する構造部材の設置方法において、
前記構造部材を、複数の丸太をボルト連結して形成した丸太トラスで構成し、前記丸太トラスを形成する際に、ボルトの仮締め状態で前記丸太トラスの全体に振動機で振動を付与した後にボルトを本締めして構造部材を構成し、
吊下げ手段ＴＳを、互いに一横方向に距離を隔てた３箇所以上に配備し、
吊下げ状態における両連結部ｒ，ｒ間の第１スパンＤ１と、取付対象における両連結部ｒ，ｒに対応した両被連結部ｆ，ｆ間の第２スパンＤ２とが異なるときには、いずれかの吊下げ手段ＴＳの吊下げ長さを変更して構造部材ＫＢを撓ませることにより、両スパンＤ１，Ｄ２を合致させることを特徴とする。
【０００７】
請求項２の方法は、図１３〜図１５に例示する如く、請求項１の方法において、構造部材ＫＢの側面視形状が、その横方向両端部が横方向中間部よりも下方に位置する略凸状の場合において、
構造部材ＫＢの側面視略凸状形状を保持しながら複数の吊下げ手段ＴＳで吊下げた状態で、第１スパンＤ１が第２スパンＤ２よりも短いときには、吊下げ手段ＴＳのうちの一横方向の中央部に位置する中央部側吊下げ手段ＴＳの吊下げ長さをより長く調整するか、又は一横方向の両端部に位置する端部側吊下げ手段ＴＳの吊下げ長さをより短く調整し、第１スパンＤ１が第２スパンＤ２よりも長いときには、中央部側吊下げ手段ＴＳの吊下げ長さをより短く調整するか、又は端部側吊下げ手段ＴＳの吊下げ長さをより長く調整することを特徴とする。
【０００８】
尚、上述のように、図面との対照を便利にするために符号を記したが、該記入により本発明は添付図面の方法に限定されるものではない。
【０００９】
〔作用〕
請求項１の方法は、構造部材の自重による撓みを利用して、構造部材の連結部どうしのスパンを調節させるものであり、詳しくは実施形態の項にて説明するが、次のような作用がある。即ち、３箇所以上の吊下げ手段で構造部材をトラバーサに吊下げてあるので、例えば、図１６に示すように、水平姿勢で横に長い矩形状の構造部材３５を、３箇所の吊下げ手段３８，３９，３８を介してトラバーサ３１に吊下げてあるものにおいて、各吊下げ箇所に応じた荷重で吊下げている基本吊下げ状態のときにおける２箇所の連結部３６，３６どうしの基本スパンがＬ３であるときに、両端の吊下げ手段３８，３８の吊下げ長さを長く調節すれば、両端以外の吊下げ手段（中央側吊下げ手段）３９に掛る吊下げ荷重が増え、構造部材３５の両端が自重によって垂れ下がるような状態になる。
【００１０】
つまり、調節吊下げ状態での連結部３６，３６どうしの調節スパンは、基本スパンＬ３よりも短くなるから、構造部材３５の連結部間スパンＬ３が取付対象の被連結部間スパンＬ４よりも長い場合に有効であり、連結部間スパンＬ３を被連結部間スパンＬ４に合致させることが可能になる。
【００１１】
又、図１７に示すように、横方向で中央側が下がった側面視で略凹状の構造部材４０を、４箇所の吊下げ手段４１，４２を介してトラバーサ３１に吊下げてあるものにおいて、前述の基本吊下げ状態時の基本スパンがＬ５であるときに、中央側２箇所の吊下げ手段４２，４２の吊下げ長さを短く調節すれば、それら中央側２箇所の吊下げ手段４２，４２に掛る吊下げ荷重が増え、構造部材４０の両端が自重によって垂れ下がるような状態になる。つまり、調節吊下げ状態での連結部４３，４３どうしの調節スパンは、基本スパンＬ５よりも長くなるから、構造部材４０の連結部間スパンＬ５が取付対象ＴＴ，ＴＴの被連結部間スパンＬ６よりも短い場合に有効であり、連結部間スパンＬ５を被連結部間スパンＬ６に合致させることが可能になる。
【００１２】
要するに、吊下げ状態における両連結部間の第１スパンと、取付対象における両連結部に対応した両被連結部間の第２スパンとが異なるときには、構造部材の形状や重さ分布等に対応して、いずれかの吊下げ手段の吊下げ長さを変更して構造部材を撓ませることにより、これら第１スパンと第２スパンとを合致させることが可能になるのである。
【００１３】
請求項２の方法は、詳しくは実施形態の項にて説明するが、図１３に示すように、構造部材の側面視形状が、その横方向両端部が横方向中間部よりも下方に位置する略凸状の場合における取付対象とのスパン合わせに有効なものである。即ち、構造部材ＫＢの連結部間スパンＬ１が取付対象ＴＴの被連結部間スパンＬ２よりも短い場合には、中央側３箇所の吊下げ手段３３，３４の吊下げ長さをより長く調整すれば、両端の吊下げ手段３２に掛る荷重が増大して構造部材ＫＢの中央部分が垂れ下がるように撓み変形し、連結部間スパンＬ１を長くして被連結部間スパンＬ２に合致させることが可能になる。この場合、両端の吊下げ手段３２の吊下げ長さをより短く調整することでも同様の作用を得ることができる。
【００１４】
そして、構造部材の連結部間スパンが取付対象の被連結部間スパンよりも長い場合には、両端の吊下げ手段の吊下げ長さをより長く調整すれば、中央側２箇所の吊下げ手段に掛る荷重が増大して構造部材の両端部が垂れ下がるように撓み変形し、それによって連結部間スパンを短くして被連結部間スパンに合致させることが可能になる。この場合、中央側２箇所の吊下げ手段の吊下げ長さをより短く調整することでも同様の作用を得ることができる。
【００１５】
〔効果〕
請求項１及び２に記載の構造部材の設置方法では、３箇所以上の吊下げ手段を介してトラバーサに吊下げられた構造部材の連結部間スパンの長さ調節を、いずれかの吊下げ手段の長さを変更調整することで行えるようにしたので、例えば、ワイヤ巻取り装置をトラバーサに装備する等の構造簡単で小型な調節手段で済み、取付対象の被連結部間スパンを調節していた従来方法に比べて、大掛かりな設備が不要でありかつ、周囲に余裕スペースが無い等の施工現場の条件如何に拘わらずに採用できる便利なものにできた。
【００１６】
請求項２に記載の構造部材の設置方法では、ドーム屋根や橋脚等の構造物に好適で、比較的需要の多い側面視凸状の構造物に好適なスパン調節が行えるものを提供できた。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１〜図３に、ドーム屋根Ｒを有したスポーツセンター（体育館）が示されている。ドーム屋根Ｒは、大別して両脇のスチールトラス屋根Ｒ１，Ｒ１と、これらの間に配置される丸太トラス屋根Ｒ２とで構成されている。
【００１８】
スチールトラス屋根Ｒ１は、Ｈ型鋼等の普及品鋼材をトラス組して構成されたスチール骨組み１上に屋根パネル材２を設けた一般的な構造のものであり、丸太トラス屋根Ｒ２は、丸太を三角形状にトラス組して骨組みに構成された丸太トラス３上に、金属屋根パネル４を設けた構成である。
【００１９】
ドーム屋根Ｒとしては、一対のスチール骨組み１，１( 又はトラス屋根Ｒ１，Ｒ１）を先に構築しておき、他の場所で予め予備組付けされた複数の丸太トラス３を、各スチール骨組み１先端に配置された湾曲状のアーチフレーム５，５に亘って架設連結することで作成されるようになる。次に、丸太トラス３の構造及び作成方法について説明する。
【００２０】
図２〜図６に示すように、丸太トラス３は、主丸太６と２個の副丸太７，８、及び主丸太６の長手方向中央部と、両副丸太７，８の連結箇所とを連結するターンバックル９から成る単位三角トラスを、幅方向及び長さ方向に複合連結して構成されている。すなわち、両端に亘って１列状態で連結される計４組の第１三角トラスｔ１と、長手方向に２列状態で連結される計６組の第２三角トラスｔ２と、長手方向に２列状態で連結される計４組の第３三角トラスｔ３と、長手方向中央に配置される計２個の第４三角トラスｔ４との合計１６組の三角トラスを用いて丸太トラス３を構成してある。
【００２１】
つまり、平面視では丸太トラス３の長手方向中央部ほど、三角トラスの並設数が多くなり、側面視では両端部を除いて同じ高さのアーチ形状を呈する状態に組付け構成されている。各三角トラスｔ１〜ｔ４は、第１三角トラスｔ１は２本の主丸太６，６を有するのに対して、第２〜第４三角トラスｔ２〜ｔ４は主丸太６が１本である以外は基本的に同じ構造である。代表として第１三角トラスｔ１を参照して各三角トラスｔ１〜ｔ４の構造を詳述すると次のようである。
【００２２】
図６に示すように、第１三角トラスｔ１は、主仕口部１０を備えた連結部１１が両端にボルト連結された一対の主丸太６，６を備えるとともに、主丸太６，６一端の連結部１１の副仕口部１０Ａにボルト連結される第１副丸太７と、主丸太６，６他端の連結部１１の副仕口部１０Ａにボルト連結される第２副丸太８とを、一対の仕口部１２，１２を備えた副連結部材１３を介して連結し、かつ、この副連結部材１３と主丸太６，６の長手方向中央に連結される取付けステー１４とに亘ってターンバックル９を架設連結して構成されている。
【００２３】
図６、図７に示すように、連結部１１は、パイプ材で成る軸部材１５に、主仕口部１０、副仕口部１０Ａ、中間連結部１０Ｔ等を溶着等によって一体化した複合継手状に構成されている。各仕口部１０，１０Ａ，１２には、丸太６〜８における略半円筒に形成された端部を載置可能な半円状の受け板１７が固着してあり、ボルト連結による丸太組付け時に丸太を位置決めできるようにしてある。
【００２４】
中間連結部１０Ｔは、主丸太６の長手方向中央に形成された面取り加工部６ａを連結するための一対の取付けステー１４，１４と、これらの間に配置されてターンバックル９の下端部にも固着される補強板１９、これら三者に亘って固着される取付け座２０、横向きボルト１６Ａや縦向きボルト１６Ｂ等といった各種補助部材を用いて、主丸太６と軸部材１５とを強固に連結一体化できるように構成されている。
【００２５】
連結部１１の長さ及び付設される部品数は、丸太トラス３の長手方向部位によって異なっている。すなわち、丸太トラス３の長手方向で端のものは、アーチフレーム５の取付け片５ａ，５ａにピン装着するための長さの短い軸部材１５に、一対の主仕口部１０，１０と、１個の副仕口部１０Ａとが一体形成された三口仕口部ｍ（図５、図６参照）の状態で固着された小さな部品に構成される。
【００２６】
これに対して、丸太トラス３の長手方向で中央の連結部１１は、左右方向で中央に位置する２組の三口仕口部ｍ，ｍと、１個の主仕口部１０と１個の副仕口部１０Ａとが一体形成された二口仕口部ｈ（図５、図６参照）が計４組と、４組の中間連結部１０Ｔとが、長さの長い軸部材１５に固着された大部品に構成されている。
【００２７】
図６，７に示すように、副連結部材１３は、前記受け板１７が固着された副丸太７，８のボルト連結用の仕口部１２の一対と、屋根パネル取付け用の支持部１８とで構成されるとともに、ターンバックル９の上端部を固着連結してある。つまり、副連結部材１３は、ターンバックル９を介して軸部材１５に、すなわち連結部１１に一体化されている。ターンバックル９は、上バックル部９ａと、下バックル部９ｂとをネジ連結して成るものであり、丸太連結前の上下バックル部９ａ，９ｂの相対回動操作によって、軸部材１５と副連結部材１３との間隔を調節することができる。
【００２８】
各丸太６〜８と各仕口部１０，１０Ａ，１２との連結構造を、主丸太６に関して説明する。図８，９に示すように、主丸太６の端面６Ａを、仕口部１０への当接面となるように平面状に加工してあり、この丸太端面６Ａと仕口部１０の当接面材１０ｓとを、木口金属板Ｓ１と隙間調整用金属スペーサＳ２とを介して対向配置した状態で４本の連結ボルト２４を用いて螺着させる。
【００２９】
連結ボルト２４は、両端にねじ切りされた軸ボルトであり、主丸太６には、連結ボルト２４の全長より長いボルト穴２５を、丸太端面６Ａから丸太長手方向に沿って４箇所形成するとともに、ボルト内奥側に螺装される角ナット２６を挿入自在とするナット穴２７を、丸太側面に開口する状態で４箇所形成してある。尚、ボルト穴２５とナット穴２７による応力集中を避けるため、４個の連結ボルト２４のうちの２個ずつを長さの異なるものとして、ボルト穴２５の長さとナット穴２７との位置の夫々を２種類に分けてある。
【００３０】
そして、連結ボルト２４の仕口部側端面に、マイナスドライバー等の治具によってボルトの緊緩操作（回動操作）を自在とするための治具嵌合用溝２８を形成するとともに、ボルト穴２５に対応したボルト挿通孔２９を当接面材１０ｓに４箇所形成する。尚、副仕口部１０Ａにおける受け板１７は、丸太７，８の上側に位置するようにしてあり、端面下端部が若干斜めカットされた第１及び第２副丸太７，８と主丸太６夫々の端部を、上下の受け板１７，１７で挟み込んで連結する構造としてある。
【００３１】
しかして、ナット穴２７に角ナット２６を入れて、連結ボルト２４をボルト穴２５に挿入して締込み側に回動することにより、角ナット２６を連結ボルト２４に螺装することができ、かつ、連結ボルト２４を主丸太６内に完全に埋設する状態を現出できる（図８参照）。このボルト埋設状態の主丸太６を受け板１７に載置した状態で一対の主仕口部１０，１０間には設置し、それからボルト挿通孔２９を通して治具を治具嵌合用溝２８に差し込んで回動操作することで、連結ボルト２４の外端側ネジ部をボルト挿通孔２９より外方に抜き出し移動させる。
【００３２】
そして、抜き出された連結ボルト２４にナット３０を螺着することにより、主丸太６と主仕口部１０との連結一体化が行えるのである。尚、後述する「仮り締め」とは、ナット３０を外れない程度に連結ボルト２４に螺着させただけの状態のことを、かつ、「本締め」とは、ナット３０を強く締め側に回動して完全に締め切る状態のことを夫々意味している。
【００３３】
次に、丸太トラス３の作成方法と設置方法について説明する。前述したように、丸太トラス３は１６組の三角トラスｔ１〜ｔ４から成るが、これら三角トラスｔ１〜ｔ４は独立したものではなく、軸部材１５を介してすべて繋がっているため、組付け方法としては、計９個の連結部１１に対して丸太６〜８を順次ボルト連結して行くことになる。しかしながら、丸太トラス３は言わば多結節構造体であり、しかも主な材料が丸太であることから寸法精度が出難いので、各丸太６〜８と各仕口部１０，１０Ａ，１２との連結ボルト２４を初めから本締めすると組付けできない箇所が出てきて、丸太トラス３を構成不能になることから、以下に述べる形成方法が採られる。
【００３４】
図１０（イ）に示すように、上面に軸部材１５を載置する半円状の円弧受け部２１が形成され、かつ、５種類の高さを有した計９個の架台ｋ１〜ｋ５を作業台２２に所定間隔を空けて並べ、各架台ｋ１〜ｋ５の円弧受け部２１に、対応する連結部１１を載置する。
【００３５】
そして、図１０（ロ）に示すように、一つ飛ばして隣合う連結部１１，１１に亘って、主丸太６，６を仮締め連結するとともに、副連結部材１３を用いて第１及び第２副丸太８も仮締め連結し、かつ、ターンバックル９も仮締め連結する。つまり、仕口部１０，１０Ａを備えた連結部１１の一対と主丸太６とを、この主丸太６の両端部に各仕口部１０，１０Ａ，１２を仮締めすることで連結するとともに、主丸太６一端の連結部１１に連結される第１副丸太７と、主丸太６他端の連結部１１に連結される第２副丸太８とも仮締め連結し、かつ、副連結部材１３とブラケット板２０とに亘ってターンバックル９も仮締め連結して、三角形状の仮締め構造材ｔ( 仮締め状の三角トラスｔ１〜ｔ４）を形成する。
【００３６】
このように、各仕口部１０，１０Ａ，１２と各丸太６〜８との連結ボルト２４を仮締めすることにより、各部に寸法誤差があっても全て三角トラスｔ１〜ｔ４としての仮組付けが行えるので、図１１に示すように、仮締め状態の丸太トラス３が現出される。すなわち、計１６組の仮締め三角トラスｔ１〜ｔ４を、主丸太６端の連結部１１を介して主丸太６の長手方向、並びに左右方向に連ねて連結し、これら連結された仮締め三角トラスｔ１〜ｔ４のうちの隣合うものどうしを、それらの主丸太６の長手方向中央部に連結部１１( 軸部材１５）が連結される状態に仮締め三角トラスｔ１〜ｔ４を介して連結し、かつ、主丸太６における連結部１１の連結箇所であるブラケット板２０と、第１副丸太７と第２副丸太８との連結箇所である副連結部材１３とをターンバックル（連結部材の一例）９で連結して、仮締め丸太トラス３に形成する。
【００３７】
しかしながらこの仮締め状態では、各連結部１１，１１間に現れる長い側の寸法誤差の総和により、丸太トラス３としての長さは長い目になるので、図１０（ロ）に示すように、両端の連結部１１，１１を第１架台ｋ１に載置した状態に固定すると、中間の連結部１１は円弧受け部２１から上方に浮いてしまい、正規の位置が出ない。
【００３８】
そこで、図１１に示すように、長手方向中央の一対の第１三角トラスｔ１，ｔ１の主丸太６，６に亘って作用するようにチェーン・ワイヤーロープ等の吊下げ部材２３ａを介連結ボルトして吊下げられた振動機２３を作動させて、仮締め状態の丸太トラス３全体に振動を付与する。振動により、各仕口部１０，１０Ａ，１２に接当する各丸太６〜８の端面が、面接触状態となるように圧縮されるので、寸法が次第に短くなり、かつ、各丸太６〜８と各仕口部１０，１０Ａ，１２とが広い面で接触する状態に移行して行き、図１１に示すように、全ての軸部材１５が円弧受け部２１に載置する正規の寸法状態が現出されるようになる。
【００３９】
正規の寸法状態が現出されたら、振動機２３の作動を停止して取り去り、仮り締め状態にある連結ボルト２４を本締めすることにより、丸太トラス３の作成作業が終了する。つまり、仮り締め構造体である仮り締め丸太トラス３に振動を作用させて、連結部１１を受止め部である円弧受け部２１に誘導した後に、各仕口部１０，１０Ａ，１２と各丸太６〜８とを本締めするのである。
【００４０】
そして、作成された丸太トラス３は、図１２に示すように、トラバーサ３１を介してのクレーン等の起重機による吊下げ状態で建築現場に運び、持ち上げて、両端の連結部１１，１１を、アーチフレーム５の取付け片５ａ，５ａに連結して設置するようになる。この設置作業を、必要となる丸太トラス３の数の分行うことにより、ドーム屋根Ｒの骨組みを完成させることができる。
【００４１】
次に、丸太トラス（構造部材ＫＢの一例）３の両スチール骨組み（取付対象Ｔ，Ｔの一例）１，１への設置方法について詳述すると、図１２に示すように、左右両端の連結部１１，１１部位に繋がれた２組の第１ワイヤ３２，３２、左右の第２三角トラスｔ２夫々における頂部の仕口部１２，１２部位に繋がれた２組の第２ワイヤ３３，３３、及び、第４三角トラスｔ４頂部の仕口部１２に繋がれた１組の第３ワイヤ３４による計５組の第１〜第３ワイヤ（吊下げ手段ＴＳの一例）３２〜３４を用いて、丸太トラス３をトラバーサ３１に吊下げてある。
【００４２】
各ワイヤ３２〜３４の夫々には、必要に応じてその吊下げ長さを増減調節自在な長さ調節機構ｎを装備してある。長さ調節機構ｎは、例えば、これとトラバーサ３１とを連結する上部ワイヤ３２ａ〜３４ａの巻取り及び巻き解し自在なウィンチや、そのウィンチの正逆駆動及び停止等を遠隔操作自在なもの等、種々のものが可能である。次に、スパン長さの調節例を説明する。
【００４３】
−第１調節例−
図１２に示す吊下げ状態において、丸太トラス３での連結箇所に応じた荷重条件で、５箇所の第１〜第３ワイヤ３２〜３４を介してトラバーサ３１に吊下げている基本吊下げ状態の丸太トラス３両連結部１１，１１間の取付側スパン（第１スパンＤ１の一例）Ｌ１が、取付対象である両スチール骨組み１のアーチフレーム５の取付け片（被連結部の一例）５ａ、５ａ間の被取付側スパン（第２スパンＤ２の一例）Ｌ２よりも短い（Ｌ１＜Ｌ２）場合（図１３の仮想線参照）には、次のように対処する。
【００４４】
即ち、図１３に示すように、中央側３箇所のワイヤ、即ち、２組の第２ワイヤ３３，３３と第３ワイヤ３４夫々を、それらの長さ調節機構ｎを操作し上部ワイヤ３３ａ，３３ａ，３４ａを伸ばしてより長く調整する。これによると、各ワイヤ３２〜３４の荷重バランスが崩れて、両端の第１ワイヤ３２，３２の荷重負担が増大するので、丸太トラス３の自重によってその中央側部分が撓み変形して垂れ下がった調節姿勢に変形するようになり、その結果、取付側スパンＬ１を伸ばして被取付側スパンＬ２に合致させることができるのである。
【００４５】
−第２調節例−
図１２に示す吊下げ状態において、取付側スパンＬ１が被取付側スパンＬ２よりも短い場合（図１４の仮想線参照）は、図１４に示すように、両端の第１ワイヤ３２，３２の吊下げ長さをより短く調整して、各第１ワイヤ３２，３２の荷重負担を増すことで、取付側スパンＬ１を伸ばして被取付側スパンＬ２に合致させるという、結果的に図１３に示す場合と同様の作用を得るようにしても良い。この両１ワイヤ３２，３２の吊下げ長さを短くする方法では、両連結部１１，１１の高さ位置が若干高くなるが、前述した第２ワイヤと第３ワイヤ３３，３３，３４を短くする方法では、両連結部１１，１１の高さ位置が殆ど変わらない点で好ましいものである。
【００４６】
−第３調節例−
図１２に示す吊下げ状態において、取付側スパンＬ１が被取付側スパンＬ２よりも長い場合（図１５の仮想線参照）には、図１５に示すように、中央側３箇所の第２ワイヤ３３，３３及び第３ワイヤ３４の吊下げ長さをより短く調整する、或いは、両側の第１ワイヤ３２，３２の吊下げ長さをより長く調整することにより、丸太トラス３の両端側を垂れ下がらせて取付側スパンＬ１を短くし、被取付側スパンＬ２に合致させることができる。又、図示しないが、中央１組の第３ワイヤ３４のみをより短くするか、或いは第１及び第２ワイヤ３２，３３の４組の吊下げ長さをより長くし、両端を大きく撓ませて取付側スパンＬ１を短くすることも可能である。
【００４７】
〔別実施形態〕
図１６に示すように、３組の吊下げ手段３８，３９，３８（ＴＳ）を介してトラバーサ３１に吊下げられた長さの長いＨ型鋼等の横長部材３５において、その両端の連結部３６，３６の取付側スパン（第１スパンＤ１の一例）Ｌ３の長さが、取付対象ＴＴの被連結部３７，３７の被取付側スパン（第２スパンＤ２の一例）Ｌ４の長さよりも長い場合（Ｌ３＞Ｌ４）には、中央の吊下げ手段３９の長さ調節機構ｎを操作してその吊下げ長さを短くして、横長部材３５をその中央部が引張り上げられた側面視で凸状に撓ませることにより、取付側スパンＬ３を短縮化して被取付側スパンＬ４の長さに合致させることができる。
【００４８】
又、この横長部材３５の場合では、両端の吊下げ手段３８，３８の長さ調節機構ｎを操作してその吊下げ長さを短くし、横長部材３５の中央部が垂れ下がる側面視で凹状に撓ませることにより、取付側スパンＬ３を短縮化しても良い。更に、中央の吊下げ手段３９をより長く調節することで、中央部を垂れ下がらせて同様の作用を得る方法、或いは、両端の吊下げ手段３８，３８をより長く調節して、両端が垂れ下がるように撓ませることで同様の作用を得る方法も可能である。つまり、一直線状の構造部材を設置する場合は、基本状態が最も取付側スパンが長くなるので、吊下げ手段の如何なる長さ調節でも取付側スパンを短くする調整が行えるものとなる。
【００４９】
図１７に示すように、横方向両端部が横方向中間部よりも上方に位置する略凹状の側面視形状を有したトラス（構造部材ＫＢの一例）４０を、４箇所の吊下げ手段４１，４２，４２，４１（ＴＳ）を介してトラバーサ３１に吊下げたものにおいて、両端の連結部４３，４３の取付側スパン（第１スパンＤ１の一例）Ｌ５が、取付対象ＴＴの両被連結部４４，４４の被取付側スパン（第２スパンＤ２の一例）Ｌ６よりも長い場合には、中央２組の吊下げ手段４２，４２の吊下げ長さを長くして、中央部が垂れ下がるように撓み変形させることで取付側スパンＬ５を、被取付側スパンＬ６に合致させるべく短縮化することができる。又、両端２組の吊下げ手段４１，４１の吊下げ長さを短くして、トラス４０の両端部をより上方に持ち上がるように撓ませて取付側スパンＬ５を短くし、被取付側スパンＬ６に合致させることもできる。
【００５０】
図１８に示すように、図１７に示す側面視略凹状の取付側スパンＬ５が被取付側スパンＬ６よりも短い場合において、中央２組の吊下げ手段４２，４２の吊下げ長さを短くするか、或いは、両端２組の吊下げ手段４１，４１の吊下げ長さを長くすることにより、取付側スパンＬ５を長くして被取付側スパンＬ６に合致させることもできる。
【００５１】
以下、参考として記載するが、振動機２３を用いて仮締め状態の丸太トラス３に振動を付与する方法（図１１参照）を、図１９に示すように、吊下げ支持された起振装置４５を丸太トラス３の複数箇所に作用させる方法に換えても良い。即ち、第１副丸太７と第２副丸太８とを連結する仕口部１２の左右方向で隣合うものどうしに亘ってアングル材４６等を架設し、図外のクレーンで吊下げ支持されている起振装置４５をアングル材４６に連結してから、起振装置４５を起動させるのである。
【００５２】
起振作用を付与する箇所は、図１９示すように、両第２三角トラスｔ２，ｔ２と、第４三角トラスｔ４との３箇所の他、全ての三角トラスｔ１〜ｔ４とするものでも良く、作用箇所が多いほど望ましい結果が得られる。又、三角トラスｔ１〜ｔ４を作成する段階でもこの起振装置４５を用いて振動を与えることにより、木材と仕口部とのなじみが良くなって、実質的に強度アップされた三角トラスｔ１〜ｔ４を得ることができる。
【００５３】
図２０に示すように、起振装置４５は、クレーンのフック５１に吊下げされる略二股状の支持部４７と、この支持部４７に一対のコイルバネ機構４８，４８を介して吊設される起振部４９と、アングル材４６等を挟持支持自在なチャック部５０とを備えて構成されている。振動に伴なって丸太トラス３が下降すると、その分コイルバネ機構４８が伸張することで自動的に対処される。
【図面の簡単な説明】
【図１】スポーツセンター全体の形状を示す側面図
【図２】ドーム屋根の内部構造を示す側面図
【図３】ドーム屋根の内部構造を示す正面図
【図４】丸太トラスの構造を示す側面図
【図５】丸太トラスの構造を示し、（イ）は第１，２丸太部分を示す平面図、（ロ）は主丸太部分を示す平面図
【図６】三角トラスを示す側面図
【図７】連結部材中間部、及び副連結部材部分の構造を示す正面図と側面図
【図８】丸太と仕口部との連結構造を示す断面側面図
【図９】丸太と仕口部との連結構造を示す斜視図
【図１０】丸太トラスの作成方法を示す作用図
【図１１】丸太トラスの作成方法における振動付与工程を示す作用図
【図１２】丸太トラスの設置状況を示す側面図
【図１３】丸太トラスにおけるスパンの第１調節例を示す作用図
【図１４】丸太トラスにおけるスパンの第２調節例を示す作用図
【図１５】丸太トラスにおけるスパンの第３調節例を示す作用図
【図１６】横長部材のスパン調節前の状況を示す側面図
【図１７】凹状トラスにおけるスパンの調節例を示す作用図
【図１８】凹状トラスにおけるスパンの別調節例を示す作用図
【図１９】振動付与工程の別例を示す作用図
【図２０】図１９に示す起振装置の正面図
【符号の説明】
３１          トラバーサ
ＫＢ          構造部材
ＴＳ          吊下げ手段
ＴＴ          取付対象
Ｄ１          第１スパン
Ｄ２          第２スパン
ｒ            連結部
ｆ            被連結部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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