(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの誘導結合高周波プラズマビーム源（５）を備えたプラズマ装置であって、
該プラズマビーム源（５）は、プラズマビーム（２０）のための射出開口部（２６）を有する、プラズマ形成空間（２７）を囲む燃焼炉本体（２５）と、
前記プラズマ形成空間（２７）を領域的に包囲するコイル（１７）と、
ガス及び／又は前駆体物質を前記プラズマ形成空間（２７）に供給するための少なくとも１つの供給管（１０）と、
プラズマ（２１）の点弧及びプラズマに電力を供給するための、前記コイル（１７）と接続されている高周波発生器（１６）とを備えている、プラズマ装置において、
プラズマビーム（２０）の強度を時間周期的に変化させる手段（２８）が設けられており、
前記射出開口部（２６）を介して前記プラズマビーム源（５）と接続されているチャンバ（４０）が設けられており、該チャンバ（４０）内には前記プラズマビーム源（５）の前記プラズマビーム（２０）に曝される基板（１９）が配置されており、
前記チャンバ（４０）の内部と前記プラズマ形成空間（２７）との間に少なくとも一時的に圧力勾配が形成され、該圧力勾配が前記プラズマビーム（２０）に含まれる粒子を前記基板（１９）に向かって加速させることを特徴とする、プラズマ装置。
【請求項２】
前記手段（２８）は前記高周波発生器（１６）に統合されているか、前記コイル（１７）と該高周波発生器（１６）との間に接続されている、請求項１記載のプラズマ装置。
【請求項３】
前記燃焼炉本体（２５）はポット状に形成されており、前記コイル（１７）は該燃焼炉本体（２５）を前記射出開口部（２６）の周辺で包囲するか、または該燃焼炉本体（２５）に組み込まれており、
前記プラズマビーム（２０）でもって基板（１９）上に機能層を形成するためにインジェクタガス（１１）を前記プラズマ形成空間（２７）に供給するための第１の供給管（１０）が設けられており、
前記インジェクタガス（１１）と反応するガス（１２）を前記プラズマ形成空間（２７）に供給する及び／又は前記燃焼炉本体（２５）を前記プラズマ形成空間（２７）に形成されたプラズマから少なくとも領域的に分離し、且つ前記プラズマ（２１）を集中的に包囲するガス（１３）を前記プラズマ形成空間（２７）に供給する、少なくとも１つの第２の供給管が設けられている、請求項１または２記載のプラズマ装置。
【請求項４】
基板ジェネレータ（３７）と電気的に接続された基板電極（１８）が設けられており、該基板電極（１８）上に該基板（１９）が配置される、請求項１記載のプラズマ装置。
【請求項５】
前記チャンバ（４０）内に反応ガス及び／又は前駆体物質をプラズマビーム（２０）に供給するための供給装置が設けられている、請求項１から４のいずれか１項記載のプラズマ装置。
【請求項６】
チャンバ（４０）内に配置された基板（１９）上に機能層を形成する方法であって、
誘導結合高周波プラズマビーム源（５）を用いて反応性粒子を有するプラズマ（２１）を形成し、該プラズマ（２１）を射出開口部（２６）を介してプラズマビーム（２０）としてプラズマビーム源（５）から該プラズマビーム源（５）と接続されているチャンバ（４０）に入射させ、該プラズマビーム（２１）は、基板（１９）上に機能層を形成または析出するように該基板（１９）に作用する、基板（１９）上に機能層を形成する方法において、
該プラズマビーム（２０）が基板（１９）に作用する際、該プラズマビーム（２０）の強度を時間周期的に変化させ、
前記チャンバ（４０）の内部とプラズマ形成空間（２７）との間では少なくとも一時的に圧力勾配が生じ、該圧力勾配が前記プラズマビーム（２０）に含まれる粒子を前記基板（１９）に向かって加速させることを特徴とする、基板（１９）上に機能層を形成する方法。
【請求項７】
前記プラズマビーム（２０）の強度を、１Ｈｚから１０ｋＨｚの周波数でもって変化させる、請求項６記載の方法。
【請求項８】
前記プラズマビーム（２０）の強度を、調節可能な上限と調節可能な下限との間で変化させ、該プラズマビーム（２０）を調節可能な期間にわたり周期的に消弧させる、請求項６または７記載の方法。
【請求項９】
コイル（１７）を介して、０．５ＭＨｚから２０ＭＨｚの高周波で５００Ｗから５０ｋＷの電力をプラズマ（２１）に供給する、請求項６から８のいずれか１項記載の方法。
【請求項１０】
前記プラズマ（２１）を、５０００ｓｃｃｍから１０００００ｓｃｃｍまでのガス流でもってガスをプラズマビーム源（５）に供給することにより、前記射出開口部（２６）を介してビーム状に該プラズマビーム源（５）から噴出させ、前記チャンバ（４０）に供給する、請求項６から９までのいずれか１項記載の方法。
【請求項１１】
前記プラズマ（２１）に前記プラズマビーム源（５）内の供給管（１０）を介して及び／又は前記プラズマビーム（２１）に前記チャンバ（４０）内の供給装置を介して、少なくとも１つの気体またはマイクロスケールまたはナノスケールの前駆体物質、そのような前駆体物質の懸濁物または反応ガスを供給し、化学的な反応または化学的な活性化の終了後に変性された形で基板（１９）上に機能層を形成するか、またはそこに集積する、請求項６から１０のいずれか１項記載の方法。
【請求項１２】
前記プラズマ（２１）には、前駆体物質用のキャリアガス及び／又は前駆体物質との化学的反応用の反応ガスを供給する、請求項１１項記載の方法。
【請求項１３】
前記前駆体物質は有機化合物、珪素有機化合物、または金属有機化合物であり、該化合物を前記プラズマ（２１）及び／又は前記プラズマビーム（２０）に気体、蒸気または液体で、マイクロスケールまたはナノスケールの粉末粒子として、液体の懸濁物として、懸濁されたマイクロスケールまたはナノスケールの粒子を有する液体の懸濁物として、または気体または液体と固体の混合物として供給する、請求項１１または１２記載の方法。
【請求項１４】
前記プラズマビーム源（５）を内部が１ｍｂａｒから２ｂａｒの圧力で駆動させ、前記チャンバ（４０）の圧力を５０ｍｂａｒ以下に維持する、請求項６から１３のいずれか１項記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は独立請求項の上位概念による、誘導的結合高周波プラズマビーム源を備えたプラズマ装置及び基板上に機能層を形成するための方法に関する。
【０００２】
従来技術
基板上に機能層を塗布することは、加工材料ないし構成部分の表面に所望の特性を付与するための十分に公知な方法である。このような機能層を形成するための通常の方法は、中真空または高真空におけるプラズマによる被膜である。このことは繁雑な真空化技術を必要とし、それに加え被膜率は比較的僅かなものでしかない。したがってこの方法は時間が掛かり且つ費用がかかる。
【０００３】
減圧された圧力領域及び大気圧の圧力領域において基板を被膜するためには殊に熱プラズマが適しており、この熱プラズマを用いてｍｍ／ｈ範囲の高い被膜率を達成することができる。熱プラズマ源を使用する殊に将来性のあるものは、誘導結合高周波プラズマビーム源（ＨＦ−ＩＣＰビームソース）である。これは例えば、Ｅ．Ｐｆｅｎｄｅｒ及びＣ．Ｈ．Ｃｈａｎｇ「Ｐｌａｓｍａ  Ｓｐｒａｙ  Ｊｅｔｓ  ａｎｄ  Ｐｌａｓｍａ  Ｐａｒｔｉｃｕｌａｔｅ  Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ：Ｍｏｄｅｌｌｉｎｇ  ａｎｄ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔｓ」６．Ｗｏｒｋｓｈｏｐ  Ｐｌａｓｍａｔｅｃｈｎｉｋの議事録、ＴＵ  Ｉｌｌｍｅｎｕ、１９９８年から公知である。それに加えＤＥ  １９９  ５８  ４７５．５からは既に、このようなプラズマビーム源を用いて機能層を形成するための方法が提案されている。
【０００４】
ＨＦ−ＩＣＰビーム源の利点は、一方では動作圧力の範囲ではビーム源が通常５０ｍｂａｒから１ｂａｒ及びそれ以上に達し、他方では使用可能な且つこのようなビーム源を用いて析出できる材料が非常に多様であるということである。例えば、原料が非常に高温のプラズマビームの軸方向に入れられることによって、溶解温度が非常に高い硬質物質も使用することができる。ＨＦ−ＩＣＰビーム源の別の利点は、このビーム源は電極が無くとも作動するということである。すなわち電極材料による形成すべき層の汚染はビーム源から排除されている。
【０００５】
公知のＨＦ−ＩＣＰビーム源及びこのようなプラズマビーム源を備えたプラズマ装置の欠点は、プラズマビームの温度が数１，０００℃もの高温になるということである。この高温のプラズマビームに被膜すべき基板も十分に曝されている。この点においては、使用できる基板の選択度は明らかに制限されている。
【０００６】
本発明の課題は、誘導結合高周波プラズマビーム源を備えたプラズマ装置及びこの装置を用いて基板上に機能層を形成するための方法を提供することであり、ここで機能層を形成する際の基板への温度負荷は従来技術に比べ明確に低減されている。
【０００７】
発明の利点
本発明のプラズマ装置及び時間的に変化するプラズマ強度によって基板上に機能層を形成する本発明による方法は、従来技術と比べ以下の利点を有する。すなわち、基板が曝されている温度を従来技術と比べ半分以下に低減することができる。
【０００８】
さらに有利には本発明によるプラズマ装置によって、減圧された圧力領域または大気圧の圧力領域において実行される高率の析出方法の利点が、基板温度の低下及び形成されるプラズマにおける化学的事象の変化と結びつくことである。
【０００９】
殊に有利には本発明による方法は高真空方法ではない。このことはこの高真空を保証するための繁雑な装置を不要にする。
【００１０】
さらに有利には、本発明による方法を技術的に関連する殆ど全ての基板材料、例えば鋼及び場合によってはポリマなどにも使用することができ、また同時に形成すべき膜の材料ないし組成物、例えばセラミックまたは焼結金属のような絶縁材料においても選択度は大きくなる。
【００１１】
さらには、有利にはプラズマビームが最大強度の間に消弧される限り続くプラズマビームの強度の時間周期的な変化によって、プラズマビーム内には規則的に化学的ないしプラズマ物理的な不均衡状態が存在し、この不均衡状態は従来知られていない層系、例えばセラミックの層または層系を形成するための将来性のあるアプローチを実現する。
【００１２】
例えば、特にプラズマの点弧及び消弧の際に存在する前述の不均衡状態は、プラズマビームを適切に脈動化する際に時間的に考察され、プラズマビームが基板に作用する全体の時間の本質的な部分を形成し、その結果この不均衡状態において進行する化学的事象は、そのようなプラズマ装置ないしそのようなプラズマビーム源を用いる機能層の全体の析出に関する主要なファクタとなる。
【００１３】
本発明の有利な実施形態は従属請求項に記載されている措置から生じる。
【００１４】
強度が時間周期的に推移するプラズマビームの他にも、プラズマビームの強度の変化と逆位相にまたは時間的に相関関係にあるように変化される、有利にはパルス化される電圧が印加される基板電極上に、処理される基板が配置されている場合には殊に有利である。
【００１５】
本発明の別の有利な実施形態では、プラズマないしプラズマビームへのガスないし前駆体物質の供給は時間的にプラズマビームの強度と相関関係にあり、殊に同期する。
【００１６】
最後に少なくとも一時的に、機能層の形成期間中にチャンバの内部とプラズマ形成空間との間で圧力勾配が可能な限りはっきりと表れている場合には有利であり、この圧力勾配はプラズマビームに含まれる粒子の基板への加速を生じさせる。このやり方で、基板の表面の深い空隙にもより良くプラズマビームが達し、基板への機能層の付着が改善される。
【００１７】
本発明を図面に基づき以下詳細に説明する。図１はプラズマビーム源の第１の実施例を断面図で示している。図２は、プラズマビーム源における時間周期的な電圧経過である。図３ａからｈは、時間の関数として強度が変化するプラズマビームである。図４は、プラズマビーム源を備えたプラズマ装置の実施例である。図５は、プラズマビーム源を備えたプラズマ装置の第２の実施例である。図６は、図４のプラズマビーム源から射出されたプラズマビームである。
【００１８】
実施例
本発明は先ず、Ｅ．Ｐｆｅｎｄｅｒ及びＣ．Ｈ．Ｃｈａｎｇ「Ｐｌａｓｍａ  Ｓｐｒａｙ  Ｊｅｔｓ  ａｎｄ  Ｐｌａｓｍａ  Ｐａｒｔｉｃｕｌａｔｅ  Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ：Ｍｏｄｅｌｌｉｎｇ  ａｎｄ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔｓ」６．Ｗｏｒｋｓｈｏｐ  Ｐｌａｓｍａｔｅｃｈｎｉｋの議事録、ＴＵ  Ｉｌｌｍｅｎｕ、１９９８年、またはＤＥ１９９  ５８  ４７４．５から公知であるプラズマビーム源５を基礎とする。
【００１９】
このプラズマビーム源５は、インジェクタガス１１を供給するための供給管１０としてのインジェクタが裏面側に備えられているポット状の燃焼炉本体２５を有する。さらに第１のシリンダ状のケース１４及び第２のシリンダ状のケース１５が設けられており、第１のケース１４の内部には、図示されていない適切な第１の供給管を介してセントラルガス１２が供給され、また第２のケース１５の内部には、図示していない適切な第２の供給管を介してエンベロープガス１３が供給される。
【００２０】
さらに燃焼炉本体２５は供給管１０とは反対の側に、例えば１ｃｍから１０ｃｍ、殊に３ｃｍの例えば円形の射出開口部２６を有し、この射出開口部２６には形成すべきプラズマビーム２１の形状に応じて成形された開口部絞り２２が設けられている。さらに燃焼炉本体２５内には射出開口部２６の周辺に、水冷式の銅コイル１７が組み込まれており、この銅コイル１７は電気的に高周波発生器１６と接続されている。
【００２１】
インジェクタガス１１、セントラルガス１２並びにエンベロープガス１３を供給する際に、コイル１７及び高周波発生器１６を介して、０．５ＭＨｚから２０ＭＨｚ、殊に０．５から４ＭＨｚの高周波で５００Ｗから５０ｋＷ、殊に１ｋＷから１０ｋＷの電力が燃焼炉本体２５の内部へと供給され、その結果プラズマ形成空間２７において反応性粒子からなるプラズマ２１を点弧及び維持することができ、このプラズマ２１はプラズマビーム２０として燃焼炉本体２５の射出開口部２６から射出される。このプラズマビーム２０はさらに、射出開口部２６と対向して例えば５ｃｍから５０ｃｍの距離をおいて配置された基板１９、例えば鋼片に作用し、この基板１９は基板搬送台または基板電極１８上にある。
【００２２】
さらに図１においては、従来技術と比べると高周波発生器１６内に電気的な構成部品２８が組み込まれており、この構成部品２８を用いて高周波発生器１６からコイル１７に送出される電力を時間周期的に変化させることができ、その結果さらには形成されるプラズマビームの強度も時間周期的に変化する。
【００２３】
燃焼炉本体２５内に供給管１０ないしインジェクタを介して運び込まれたインジェクタガス１１は、例えば基板１９上に機能層を形成するための前駆体物質である。選択的に付加されるセントラルガス１２としては、例えばインジェクタガス１１と反応するガスが適している。供給されるエンベロープガス、有利にはアルゴンは一方では燃焼炉本体２５の壁を保護し、さらには形成されたプラズマ２１を射出開口部２６を介してビーム状にプラズマビーム源５から噴き出すためにも使用され、その結果このプラズマ２１は集束ないし案内されたプラズマビーム２０として基板１９に作用する。このためにエンベロープガス１３は５０００ｓｃｃｍから１０００００ｓｃｃｍ（常圧時におけるｃｍ３／ｍｉｎ）、有利には２００００ｓｃｃｍから７００００ｓｃｃｍｍのガス流で挿入される。
【００２４】
コイル１７と高周波発生器１６との間において別個の構成部材として接続することもできる電気的な構成部材２８を用いて、強度の調整可能な上限と調整可能な下限の間で１Ｈｚから１０ｋＨｚ、殊に５０Ｈｚから１ｋＨｚの周波数でもってプラズマビーム２０の強度を時間周期的に変化させる。有利には下限は零にセットされるので、プラズマビーム２０は所定の時間にわたり周期的に消弧する。しかしながら択一的に、プラズマビーム２０の強度を前述の２つの限界間でほぼ所望の各形状で変化させることもでき、例えばプラズマ２１がその間に消弧することなく変化させることができる。殊にプラズマ２０の強度を、発生する包絡線に関して矩形波状、正弦波状、のこぎり波状、三角波状に、必要に応じて適切なオフセットでもって変化させることができる。
【００２５】
プラズマビーム源５の構成並びにこのプラズマビーム源５を用いて実施される機能層を形成するための方法の更に公知の詳細は特許明細書ＤＥ１９９  ５８  ４７４．５に示されている。
【００２６】
図２は、電気的な構成部品２８が高周波発生器を相応に制御し、ないしコイル１７への電力の供給を相応に変化させた場合に、時間の関数としてのプラズマビーム２０の強度がどのように変化するかを説明する。ここで図２の縦軸には、コイル１７に印加される高周波電圧Ｕがプロットされており、この電圧の絶対値ないし包絡線の形はプラズマビーム２０の強度に近似的に比例する。
【００２７】
燃焼炉本体２５の射出開口部２６から射出されるプラズマビーム源５のプラズマビーム２０の強度を、ｔ＝０．３ｍｓとｔ＝１３．３ｍｓの間の異なる時点ｔに関する図３ａから３ｈを用いて説明する。最初に時点ｔ＝０においてはプラズマビーム２０は、図３ａのように差し当たり強い強度でもって射出開口部２６から射出され、この強度は次いで図３ｂのように明確に低減し、その結果プラズマビーム２０はその後短時間完全に消弧する。引き続きプラズマビーム２０は図３ｃから図３ｅのように新たに点弧され、プラズマビーム２０が図３ｆから図３ｈのように連続的に拡がる前にこのプラズマビーム２０は短時間揺れ戻り、その結果約１３．３ｍｓ後には再び図３ａのような出力状態にほぼ達している。図３ａから図３ｈによるプラズマビーム２０の脈動は、コイル１７に供給される高周波電力の変化によって生じる。図３ａから図３ｈは例えば、プラズマビーム２０が自由且つ十分に集束されたプラズマビーム２０として僅かな発散でもってプラズマビーム源５から射出されることを示している。
【００２８】
図４は通常のチャンバ４０を備えたプラズマ装置を説明する。このチャンバ４０内では、基板１９が基板搬送台１８上にプラズマビーム源５の射出開口部２６と対向して配置されているので、プラズマビーム２０は射出開口部２６を介してチャンバ４０内へと入射し、そこで基板１９に作用することができる。例えば図４においては、基板搬送台１８が保持部材３２を用いて室４０内に保持されており、この基板搬送台１８を冷却水供給管３１を介して冷却水３９でもって冷却することができる。
【００２９】
図４によれば、プラズマビーム源５の内部、すなわち第１の圧力領域３０は１０ｍｂａｒと２ｂａｒの間、例えば５０ｍｂａｒと１ｂａｒの間の第１の圧力ｐ１であって、またチャンバ４０の内部、すなわち第２の圧力領域３３は、射出開口部２６の大きさ及び供給されるエンベロープガス１３ないしインジェクタガス１１の量並びにチャンバ４０と接続されたポンプの性能にも依存する第２の圧力ｐ２である。有利にはこの圧力ｐ２は、相応に高いポンプ性能により圧力ｐ１よりも明確に低く、すなわち例えば１００ｍｂａｒ以下、例えば１０ｍｂａｒ以下である。さらに図４ではアルゴンであるエンベロープガス１３が使用され、このエンベロープガス１３は４００００ｓｃｃｍから６００００ｓｃｃｍのガス流でもってプラズマビーム源５に挿入される。
【００３０】
例えば、図４によればプラズマビーム源５ないしプラズマ２１の形成部が空間的に基板１９への機能層の形成部と分離されていることによって、チャンバ４０内ではプラズマビーム２０を例えば１ｍｂａｒから１０ｍｂａｒの圧力で使用することができ、このことはプラズマビーム２０が、内部は５００ｍｂａｒの明らかに高めの圧力であるプラズマビーム源５から射出される際に、非常に加速されまた同時に膨張される。このことは図４では、射出開口部２６から射出される際に拡がるプラズマビーム２０によって概略的に示されている。
【００３１】
プラズマビームに含まれる反応性粒子が十分に音速または超音速にも達することができるこのような膨張ないし加速されたプラズマビーム２０は、基板１９においてこの基板１９に存在する深い空隙にも入り込むことができる。さらにはプラズマビーム２０のこのような膨張はプラズマ２１を急冷し、このことは一方では基板１９の温度負荷を大幅に減らし、また他方では加速率の上昇及び基板上に形成される膜の品質の向上に関するプラズマ化学的な利点に繋がる。
【００３２】
例えば、チャンバ４０内の事象をプラズマビーム源５から空間的に分離することによって、プラズマビーム源５によって設定されるプラズマモードが変化することなく、プラズマビーム２０を１ｍｂａｒの中真空にあるチャンバ４０内においても使用できることが保証される。
【００３３】
図４による動作モードでのプラズマビーム２０の加速及び膨張は、図６を用いて詳細に説明される。図６では、このように加速されたプラズマビーム２０が射出開口部２６からチャンバ４０に照射される様子が図示されている。殊にこの図においてはいわゆる濃縮ノード（マッハのノード）をはっきり識別することができ、このことはプラズマビーム２０は音速に近い速度で射出開口部２６から射出され、またしたがってプラズマビーム２０に含まれる粒子は基板１９では少なくとも部分的に、プラズマビーム２０においては音速と同等またはそれどころかそれよりも速い速度に加速されるということを示している。
【００３４】
さらには、プラズマ２１ないしプラズマビーム２０内のイオンガスを高速でチャンバ４０に吸引させる、プラズマビーム源５とチャンバ４０との間で生じた圧力勾配によって、２つの領域３０、３３を射出開口部２６を介してその都度生じる圧力に関しては十分に分離させることができる。
【００３５】
有利にはその都度の圧力は、第１の圧力領域３０内の圧力と第２の圧力領域３３内の圧力の比が１．５、殊に３よりも大きいように選択される。例えばチャンバ４０と接続された、ここでは図示していないポンプ装置を介して、プラズマビーム源５の内部のプラズマ形成空間２７とチャンバ４０の内部との間では１００ｍｂｒ以上の圧力差が維持される。
【００３６】
総じて図４によるプラズマビーム２０の加速及び膨張は以下の利点を有する。すなわち、基板の複雑な幾何学形状も問題なく被膜することができ、また基板１９におけるプラズマビーム２０の断面積が比較的大きいということは、この基板１９の処理の均一性を改善すると共に被膜時間を短くする。
【００３７】
ところで図４による保持部材３２は、基板１９をプラズマビーム２０に運び入れることに使用され、その結果プラズマビームはそこで基板１９の周囲を流れ、基板１９の表面が処理され、所望の機能層が設けられるかまたは被膜される。ここではプラズマビーム内の反応性粒子の速度が非常に速いので、基板１９内の深い空隙にプラズマ２０が接触するだけでなく、基板１９とプラズマ２１との間の限界拡散層も小さくなる。このことは反応性のプラズマ構成要素が基板１９の表面に拡散することを容易にし、つまりプラズマビーム２０を用いた基板１９の処理に必要な時間が短縮される。
【００３８】
図５は、プラズマビーム源５を備えたプラズマ装置の別の実施例を示す。この図では図４に付加的に、ジェネレータ導線３６を介して基板ジェネレータ３７と接続されている基板電極１８上に基板１９が配置されているので、基板１９に電圧を印加することができる。つまり基板電極１８に電力ないし電圧が供給されることによって、プラズマ２１ないしプラズマビーム２０に含まれるイオンが基板１９に向かって加速され、高いエネルギでもってこの基板１９に衝突する。さて図５においては、保持部材３２と基板電極１８の冷却水供給管３１を分離するための通常の絶縁部３４が設けられている。例えば機能層を形成している間に基板１９をプラズマビーム２０に対して効果的に移動させるために、基板１９の保持部材３２はさらに有利には、３つの全ての空間方向に可動ないし回転可能に形成されている。
【００３９】
詳細には基板ジェネレータ３７は基板電極１８に、０Ｈｚから５０ＭＨｚ、殊に１ｋＨｚから５０ｋＨｚの周波数で典型的には１０Ｖから５ｋＶ、例えば５０Ｖから３００Ｖの電圧を印加する。それに加え図５による実施例の有利な構成では、プラズマビーム源５によるプラズマビーム２１の強度の変化と時間的に相関関係にあるように、例えば逆位相であるように電圧が変化され、有利にはパルス化される。
【００４０】
図５による実施例の変形は好適には、基板電極１８に供給される電圧の形態を個々の事例に適合させて変化させる。このために電圧の振幅、周波数及び／又はエッジ勾配を変化することができ、正または負の直流電圧のオフセットを使用することができるか、使用される電圧をパルス化することができる。それに加えこのことは絶対的ではなく、使用される電圧が周期的に変化する場合には単に有利であるということに過ぎない。
【００４１】
図５による第１の圧力領域３０ないし第２の圧力領域３３における圧力に関しては、プラズマビーム源５の内部では圧力が１ｍｂａｒ以上、例えば５０ｍｂａｒから１ｂａｒであり、一方チャンバ４０内では５０ｍｂａｒ以下、例えば１ｍｂａｒから１０ｍｂａｒの明白に低めの圧力が維持される場合には有利である。この圧力は、チャンバ４０においてはプラズマ２１に存在するイオンの十分な平均自由行程得られているということを保証し、その結果基板電極１８に印加される電圧は特記すべき効果、すなわちプラズマビーム２０内のイオンを基板１９の方向へと加速させる。この点において、図５による実施例では、チャンバ４０内は誘導結合高周波プラズマビーム源を用いて膜を形成する際に一般的に使用される圧力よりも明らかに低い圧力でもって動作する。このやり方で図５によるプラズマ装置でもって、通常はＣＶＤ方法でのみ製造することができる基板１９上の膜、殊にＤＬＣ（ダイアモンド状カーボン）膜を容易に実現することができる。
【００４２】
総じて、前述の実施例を用いることにより、技術的に関連する基板材料に多数の膜を形成することができ、基板１９は導電性にすることも、電気的に絶縁することもできる。例えば前述のプラズマ装置及び既に説明した方法を用いて、低真空において堅い炭素膜を形成することができる。しかしながらその他にも、記述のプラズマ装置を基板１９の表面処理、例えば炭化、ニトロ化または加熱のためにも使用することができる。
【００４３】
上述の例において基板１９上に膜を析出するためにプラズマ装置５に挿入できる材料に関しては、先ずＤＥ  １９９  ５８  ４７４．５を参照することにする。例えば、プラズマ２１にはプラズマビーム源５内にインジェクタとして構成された供給管１０を介して及び／又はプラズマビーム２０にはチャンバ４０内の図示していない供給装置を介して、少なくとも１つの気体またはマイクロスケールまたはナノスケールの前駆体物質、及びそのような前駆体物質の懸濁剤または反応ガスが供給され、変形された形で、例えば化学的な反応または化学的な活性化の終了後には基板１９上に機能層が形成されるか、またはそこに集積される。さらにプラズマ２１には、プラズマビーム源５内ないし供給装置を介してチャンバ４０内においても、前駆体物質用の例えばアルゴンであるキャリアガス及び／又は前駆体物質との化学反応用の反応ガス、例えば酸素、窒素、アンモニア、シラン、アセチレン、メタンまたは水素を供給することができる。
【００４４】
有利には前駆体物質は有機化合物、珪素有機化合物または金属有機化合物であり、この化合物はプラズマ２１及び／又はプラズマビーム２０に気体または液体の形態で、マイクロスケールまたはナノスケールの粉末粒子として、液体の懸濁物として、殊に懸濁されたマイクロスケールまたはナノスケールの粒子として、または気体または液体と固体の混合物として供給される。このやり方で、記述のプラズマ装置ないし記述の方法を用いて基板１９上に機能層として例えば、金属珪化物、金属炭化物、シリコン炭化物、金属酸化物、シリコン酸化物、金属窒化物、シリコン窒化物、金属硼化物、金属硫化物、アモルファス炭素、ダイヤモンドのような炭素またはこれらの物質の混合物を含む層またはこれらの層の列を形成することができる。
【００４５】
最後に高周波発生器１６は有利には、プラズマビーム２０を記述のやり方で強度に関して調節して形成することを殊に簡単に実現する四極真空管発生器であるので、この強度調節を介して基板１９の調節された温度は実質的にプラズマビームの平均出力によって得られる。したがって本発明による方法は、基板１９に熱による過負荷がかかることなく、短時間非常に高出力のプラズマビーム２０を使用することができる。
【００４６】
それに加え、プラズマビーム源５に供給されるガス、例えばセントラルガス１２、インジェクタガス１１またはエンベロープガス１３の制御を、プラズマビーム２０の強度の時間的な調節及び／又は基板電極１８に印加される電圧の時間的な変化と相関関係にさせることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  プラズマビーム源の第１の実施例の断面図である。
【図２】  プラズマビーム源における電圧の時間周期的な変化である。
【図３】  時間の関数としての強度が変化するプラズマビームである。
【図４】  プラズマビーム源を備えたプラズマ装置の実施例である。
【図５】  プラズマビーム源を備えたプラズマ装置の第２の実施例である。
【図６】  図４によるプラズマビーム源から射出されるプラズマビームである。
【図１】
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【図２】
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【図３ａ】
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【図３ｂ】
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【図３ｃ】
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【図３ｄ】
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【図３ｅ】
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【図３ｆ】
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【図３ｇ】
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【図３ｈ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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