(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
管体が差し込まれる接続筒部を備えた継手本体と、
上記接続筒部に差し込まれた管体の管壁内面に係合してその管体を抜止めする係止機構と、
上記接続筒部に嵌め込まれていてその接続筒部に差し込まれる上記管体の端部により後押しされることによってその管体の端部位置を示す筒状のインジケータと、を備え、
上記係止機構が、上記接続筒部の外周に形成された環状溝部に、その環状溝部の溝底との間に縮径代としての隙間を保持する状態で、拡縮径方向に弾性変形可能に保持され、かつ、上記接続筒部に差し込まれた上記管体の管壁内面に係合される係歯を外周部に有するリング体でなり、
筒状の上記インジケータは、管体が上記接続筒部に差し込まれていない初期状態では、上記リング体と上記環状溝部の溝縁部との両方に跨がって嵌合されて上記リング体を上記接続筒部の外周面から突き出さないように縮径させる初期位置に配備されていると共に、上記接続筒部に対して同心位置で軸線方向にスライド可能であることを特徴とする管継手。
【請求項２】
上記接続筒部に差し込まれた管体の端部により後押しされてその接続筒部の軸線方向に移動した上記インジケータが突き当たって上記管体の差込み長さを適正値に定める段付面が上記接続筒部の根元に備わっている請求項１に記載した管継手。
【請求項３】
当該管継手の使用対象としての上記管体は、金属製の管状コアが樹脂層で内面被覆されている請求項１又は請求項２に記載した管継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、宅内給湯配管などの管体によって形成される管路に介在される抜止め機能を備えた管継手、特に、管路を形成している管体の接続作業性を改善するための対策を講じた管継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
図１１は抜止め機能を備えた従来例としての管継手の垂直断面図である。この管継手は、管体１００が差し込まれる接続筒部２を備えた継手本体１と、接続筒部２に差し込まれた管体１００の管壁内面に係合してその管体１００を抜止めする係止機構としてのリング体３とを備えている。図１２（Ａ）はリング体３の正面図、同図（Ｂ）は同図（Ａ）のＸＩＩＢ−ＸＩＩＢ部断面図である。同図（Ａ）のように、リング体３は、周方向の１箇所に欠除部３ａを有していて、縮径時に欠除部３ａの隙間寸法が狭まり、拡径時にその隙間寸法が拡がるようになっている。
【０００３】
図１１のように、リング体３は、継手本体１の接続筒部２の外周に形成された環状溝部４に拡縮径方向に弾性変形可能に保持されていて、接続筒部２に差し込まれた管体１００の管壁内面に係合される係歯５を外周部に有している（図１２（Ｂ）参照）。なお、図１１において、６はシールリングであり、接続筒部２に差し込まれた管体１００の管壁内面に密着してその箇所に水密性を付与する機能を有している。
【０００４】
管継手の組立て時に、リング体３は拡径させた状態で接続筒部２の環状溝部４に嵌め込まれ、そのようにして環状溝部４に嵌め込まれた自然状態のリング体３は、環状溝部４の溝底との間に縮径代としての隙間Ｓを保持する状態に保たれていると共に、その外周部分が接続筒部２の外周面の外側に突き出ている。この構成であると、接続筒部２に管体１００が差し込まれたときには、リング体３の外側に差し込まれた管体１００がリング体３をその弾性に抗して縮径させるので、リング体３の係歯５がそのリング体３の弾性復帰反力で管体１００の管壁内面に当接したり喰い込んだりして、管体１００が接続筒部２から抜け出ることを阻止する（リング体の抜止め機能）。
【０００５】
しかしながら、接続筒部２に管体１００が差し込まれていない初期状態において、上記したように環状溝部４に嵌め込まれた自然状態のリング体３の外周部分が接続筒部２の外周面の外側に突き出ていると、図１１に示したように管体１００を接続筒部２に差し込むときに、その管体１００の端部が、接続筒部２の外周面の外側に突き出ているリング体３の外周部分に突き当たって円滑に差し込むことができなくなるおそれがある（接続作業性の低下）。このような接続作業性の低下は、同図のように環状溝部４の中でのリング体３の位置がそのリング体３の自重で偏っているような場合には顕著に現れる。
【０００６】
ところで、管継手１の使用対象である管体１００が拡縮性を有している樹脂管であるときには、リング体３の外周部分が接続筒部２の外周面の外側に突き出ていても、リング体３に突き当たった樹脂管がある程度変形してリング体３の外側に嵌まり込むということが起こり得る。しかし、拡縮性を有していない管体１００を使用対象とするときには、管体１００自体が変形してリング体３の外側に嵌まり込むということは起こり得ないので、上記したような接続作業性の低下が顕著に起こる。
【０００７】
一方、図１１に示した管継手では、リング体３の係歯５が管体１００の管壁内面に当接したり喰い込んだりして抜止め機能を発揮するので、樹脂管のように変形しやすい管体１００を使用対象に選定した場合には、満足のいく抜止め機能が発揮されにくいことが判っている。そこで、図１３に示した樹脂管でなる管体１００を使用対象とする管継手として図１４に示したものを比較例として製作した。
【０００８】
図１３は樹脂管の概略部分斜視図、図１４は図１３の樹脂管でなる管体１００が使用対象である樹脂管用の管継手の部分垂直断面図である。図１４に示した比較例としての管継手では、上記した接続作業性の低下を生じにくくするための対策と、使用対象である樹脂管でなる管体１００の変形による抜止め機能の低下を防ぐ対策が講じられている。すなわち、この管継手では、接続筒部２の環状溝部４に保持されているリング体３がその接続筒部２の外周面の外側に突き出さないようにするために、管体１００が接続筒部２に差し込まれていない初期状態において、リング体３に筒状の樹脂成形体でなるインジケータ８を嵌め込んでそのリング体３を縮径させている。また、樹脂管でなる管体１００の変形を防ぐために、継手本体１に円筒カバー７を追加しておき、接続筒部２に差し込まれた樹脂管でなる管体１００の変形の拡径変形が、その管体１００の管壁に重なり合った円筒カバー７によって抑制されるようになっている。
【０００９】
管継手がこのような構成を有していると、接続筒部２に管体１００を差し込むことによって管体１００がインジケータ８を後押しするので、そのインジケータ８がリング体３から外れ、リング体３が拡径してその係歯５が管体１００の管壁内面に当接したり喰い込んだりして抜止め機能を発揮する。また、管体１００がリング体３に嵌まり込むときには、リング体３がインジケータ８により縮径されているので、管体１００がリング体３に突き当たって接続作業性が低下するという事態が起こりにくくなると同時に、円筒カバー７によって管体１００の拡径変形が抑制されてリング体３による抜止め機能の低下が抑制される。
【００１０】
しかしながら、近時では、宅内給湯配管などの管体１００として、金属製の管状コアの内面と外面とを樹脂層で被覆した三層複合構造の管体を使用する傾向があり、この種の管体は樹脂管のような拡縮性を有していない。そのため、拡縮性を有していない三層複合構造の管体を使用対象とする管継手では、抜止め機能の低下を抑えるために図１４に示した円筒カバー７を用いることには意味がなく、却ってその円筒カバー７を設けることによるコスト高を来すという不利を招くことになる。
【００１１】
そこで、図１４に示した管継手において円筒カバー７を省略すると、インジケータ８は、リング体３に嵌まり込んでいるだけであるので、インジケータ８が環状溝部４の中でリング体３と共に自重で偏ってリング体３が接続筒部２の外周面の外側へ突き出し、接続筒部２に差し込まれる管体１００がリング体３に突き当たって接続作業性が低下するという事態が起こることにもなる。このことは、インジケータ８が嵌め込まれて縮径しているリング体３と環状溝部４の溝底との間にリング体３の縮径を許容する隙間を確保しておくことが不可欠であることによる。
【００１２】
以上のように、図１４に示した構成の管継手を、拡縮性を有しない上記三層複合構造の管体を接続するための管継手としてそのまま使用することは、コスト面で不利であるだけである。そこで、円筒カバー７を省略してコスト低減を図ると、接続作業性の低下を抑えるという面でも十分な効果が得られないということになる。
【００１３】
ところで、従来より、接続管の挿入確認を容易に行うことのできる差込み型管継手が提案されている（たとえば、特許文献１参照）。この特許文献１によって提案されている差込み型管継手においても、抜止め機能は、接続筒部の環状溝部に保持されているリング体の係歯が、その接続筒部に差し込まれた管体の管壁内面に喰い込むことによって発揮されるようになっている。したがって、この差込み型管継手では、図１１や図１４で説明した管継手の場合と同様に、接続筒部に管体が差し込まれていない初期状態では、リング体が接続筒部の外周面の外側へ突き出ていて、接続筒部に差し込んだ管体がそのリング体に突き当たって接続作業性が低下するという事態が起こり得る。
【特許文献１】特開２００６−３３６７１２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
本発明は以上の状況の下でなされたものであり、図１４に示した円筒カバー７を用いることなく、接続筒部に管体が差し込まれていない初期状態でリング体が接続筒部の外周面の外側へ突き出さないようにするための対策を講じて、上記した三層複合構造の拡縮性を有しない管体を接続筒部に差し込んで接続する際の接続作業性を改善することのできる管継手を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明に係る管継手では、管体が差し込まれる接続筒部を備えた継手本体と、上記接続筒部に差し込まれた管体の管壁内面に係合してその管体を抜止めする係止機構と、上記接続筒部に嵌め込まれていてその接続筒部に差し込まれる上記管体の端部により後押しされることによってその管体の端部位置を示す筒状のインジケータと、を備え、上記係止機構が、上記接続筒部の外周に形成された環状溝部に、その環状溝部の溝底との間に縮径代としての隙間を保持する状態で、拡縮径方向に弾性変形可能に保持され、かつ、上記接続筒部に差し込まれた上記管体の管壁内面に係合される係歯を外周部に有するリング体でなり、筒状の上記インジケータは、管体が上記接続筒部に差し込まれていない初期状態では、上記リング体と上記環状溝部の溝縁部との両方に跨がって嵌合されて上記リング体を上記接続筒部の外周面から突き出さないように縮径させる初期位置に配備されていると共に、上記接続筒部に対して同心位置で軸線方向にスライド可能である。
【００１６】
管継手がこの構成を有していると、管体が上記接続筒部に差し込まれていない初期状態では、リング体と上記環状溝部の溝縁部との両方に跨がって嵌合されている筒状のインジケータによって、リング体が接続筒部の外周面から突き出さないように縮径されているので、リング体とそのリング体が嵌合している環状溝部の溝底との間にリング体の縮径を許容する隙間が確保されているとしても、リング体が環状溝部の中で偏って接続筒部の外周面の外側へ突き出すことはない。そのため、接続筒部に管体を差し込むときに、管体がリング体に突き当たって接続作業性が低下するという事態は生じない。
【００１７】
本発明では、筒状の上記インジケータが、上記接続筒部に対して同心位置で軸線方向にスライド可能である。そのため、接続筒部に差し込まれた管体により後押しされるインジケータが円滑に接続筒部を移動して管体の端部位置を表示するようになる。
【００１８】
本発明では、上記接続筒部に差し込まれた管体の端部により後押しされてその接続筒部の軸線方向に移動した上記インジケータが突き当たって上記管体の差込み長さを適正値に定める段付面が上記接続筒部の根元に備わっていることが望ましい。これによれば、差込み作業を行うユーザ（作業者）にとっては、インジケータが上記段付面に突き当たるまで管体を差し込むだけで管体の差込み長さを適正値に定めることができるようになって接続作業性が向上するという利点がある。また、接続筒部に差し込まれている管体の端部位置がインジケータによって直接的かつ直観的に視認できるようになる。
【００１９】
本発明において、当該管継手の使用対象としての上記管体は、金属製の管状コアが樹脂層で内面被覆されているものであってもよい。この構成の管体では、内面被覆層である樹脂層にリング体の係歯が喰い込みやすいので、抜止め機能の信頼性が向上する。
【発明の効果】
【００２０】
以上のように、本発明に係る管継手によれば、図１４に示した円筒カバー７を用いることなく、接続筒部に管体が差し込まれていない初期状態でリング体が接続筒部の外周面の外側へ突き出さないようになるので、上記した三層複合構造の拡縮性を有しない管体を接続筒部に差し込んで接続する際の接続作業性を改善することが可能になると同時に、その管体を確実に抜止めしておくことが可能になる。また、上記初期状態では、管体の端部位置を示す作用を発揮するインジケータを利用してリング体が接続筒部の外周面の外側へ突き出さないように構成してあるので、リング体が接続筒部の外周面の外側へ突き出さないようにするための余分な部品を用いる必要がないという利点もある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
図１は本発明に係る管継手の使用対象である管体２００を例示した部分斜視図である。同図の管体２００は、金属製の管状コア２１０が樹脂層２２０，２３０で内面被覆及び外面被覆されている。この管体２００において、管状コア２１０にアルミニウム管を採用し、樹脂層２２０，２３０に架橋ポリエチレン管を採用したものは、曲り管路を形成するための曲げ加工を人力で所望の形状に容易に行うことができるという利点があるだけでなく、内面被覆を形成している樹脂層（内面被覆層）２２０が、後述するリング体３の係歯５の喰込みを容易にして確実な抜止め機能を発揮させることに役立ち、また、内面被覆層や外面被覆層を形成している樹脂層２２０，２３０が、管状コア２１０の腐蝕などを防ぐことに役立つ。そのため、近時の宅内給湯配管などに好ましく利用されるようになってきている。
【００２２】
図２は本発明の実施形態に係る管継手の垂直部分断面図である。図例の管継手は、図１４を参照して説明した管継手と対比すると、図１４に示した円筒カバー７が省略されている点、筒状のインジケータ８の構成が図１４に示したものと異なっている点だけが相違している。したがって、図２においては、図１４に示した要素と同一部分に同一符号を付してある。
【００２３】
図２の管継手は、切削加工により形成された接続筒部２を備える金属製の継手本体１と、係止機構としてのリング体３とを備えている。リング体３は図１２（Ａ）（Ｂ）に示したものと同一の構成を有している。すなわち、図１２（Ａ）（Ｂ）のように、リング体３は、周方向の１箇所に欠除部３ａを有していて、縮径時に欠除部３ａの隙間寸法が狭まり、拡径時にその隙間寸法が拡がるようになっている。リング体３は、継手本体１の接続筒部２の外周に形成された環状溝部４に拡縮径方向に弾性変形可能に保持されていて、外周部に係歯５を有している。なお、図２において、６はシールリングであり、接続筒部２に差し込まれた管体の管壁内面に密着してその箇所に水密性を付与する機能を有している。
【００２４】
環状溝部４に嵌め込まれた自然状態のリング体３は、環状溝部４の溝底との間に縮径代としての隙間を保持していて、そのリング体３の外周部分が接続筒部２の外周面の外側に突き出ている。また、この実施形態では、環状溝部４の溝底とその環状溝部４に保持されているリング体３の内周面との両方が、接続筒部２に差し込まれた管体の抜出し方向に向かう上り勾配のテーパ面４１，３１に形成されていることと併せて、環状溝部４の溝幅がリング体３の軸長よりも長くなっている。さらに、環状溝部４に保持されているリング体３を、その環状溝部４の溝深さの最も深い部分に位置させた状態では、そのリング体３を縮径させることによってリング体３の全体を環状溝部４の中に収容させて、そのリング体３が接続筒部２の外周面の外側へ突き出さないようにすることができるようになっているのに対し、環状溝部４に保持されているリング体３を、その環状溝部４の溝深さの最も深い位置から浅い側へ移動させることにより、リング体３のテーパ面３１が環状溝部４のテーパ面４１に重なり合ってリング体３が拡径され、リング体３が接続筒部２の外周面の外側へ突き出るようになっている。
【００２５】
図２のように、接続筒部２に管体が差し込まれていない初期状態では、接続筒部２に樹脂成形体でなる筒状のインジケータ８がそれほど大きながたつきを有しない状態でスライド可能に嵌め込まれている。また、上記初期状態では、図例のように、インジケータ８が、リング体３と環状溝部４の溝縁部４２を形成している接続筒部２の外周面との両方に跨がって嵌合されている。そのため、リング体３がインジケータ８により縮径した状態に形状保持されてその全体が環状溝部４の中に収容されている。このようにインジケータ８により接続筒部２の外周面から突き出さないように縮径されているときのリング体３の配備位置がリング体３の初期位置である。
【００２６】
図３は管体２００が差し込まれていない初期状態での管継手の部分縦断側面図、図４は接続筒部２に差し込まれた管体２００の端部が初期位置のインジケータ８に突き当たった状態での管継手の部分縦断側面図、図５はインジケータ８が管体２００により後押しされてリング体３から外れた時点での管継手の部分縦断側面図、図６は管体２００が適正に接続された管継手の部分縦断側面図である。
【００２７】
管継手に管体２００を接続するときには、初期状態の管継手の接続筒部２に管体２００を差し込む作業が行われる。
【００２８】
管体２００を図３のように接続筒部２に対抗させてから図４の矢印Ｐのように管体２００を接続筒部２に差し込むと、その作業の初期段階で管体２００の端部が初期位置のインジケータ８に突き当たる。このときにはリング体３にインジケータ８が外嵌合してそのリング体３が接続筒部２の外周面の外側へ突き出さないように形状保持されているので、管体２００の端部がリング体３に突き当たって差込み作業（接続作業）のじゃまになるという事態が起こらず、それだけ接続作業性が改善される。
【００２９】
図４のように管体２００の端部が初期位置のインジケータ８に突き当たった後、さらに管体２００を押し込んでいくと、管体２００の端部によってインジケータ８が後押しされて図５のようにリング体３から外れる。また、初期位置のインジケータ８が後押しされてリング体３から外れるまでの段階では、リング体３が縮径されて接続筒部２の外周面の外側へ突き出さないように形状保持されたままになっているので、この段階では管体２００の内面にリング体３の係歯５が強く圧接したり喰い込んだりするという事態は起こらない。そのため、この段階での管体２００の接続作業も円滑に行われる。
【００３０】
図６の矢印Ｐのように管体２００をさらに押し込んでいくと、リング体３から外れたインジケータ８が継手本体１に形成されている段付面１１に突き当たることによって管体２００の差込み長さが定まる。したがって、インジケータ８が継手本体１の段付面１１に突き当たったときの管体２００の差込み長さが適正値になるようにインジケータ８の長さや段付面１１の位置を定めておくだけで、作業者にとっては、管体２００を押し込めなくなるまで接続筒部２に差し込むという作業を行うだけで、管体２００の適正な差込み長さを容易に定めることが可能になる。また、作業者はインジケータ８が継手本体１の段付面１１に突き当たっていることを目で見ることにより、管体２００が接続筒部２に確実に差し込まれていることを確認することも可能である。なお、インジケータ８がリング体３から外れた後では、管体２００がその管壁内面２０１をリング体３に対して滑らせながら押し込まれる。
【００３１】
図７は接続筒部２に管体２００が差し込まれているときの状態を示した要部の縦断側面図、図８は接続筒部２に差し込まれた管体２００が抜出し方向に引張られたときの状態を示した要部の縦断側面図である。
【００３２】
図７のように、接続筒部２に差し込まれた管体２００が抜出し方向に引張られていないときには、リング体３の弾性復元力によってその係歯５が管体２００の内面側の樹脂層２２０（図１参照）に強く弾接して係合しているか、あるいは、その弾性復元力によって係歯５が樹脂層２２０に喰い込んで係合している。したがって、図８のように接続筒部２に差し込まれた管体２００が抜出し方向Ｐ１に引張られると、管体２００と共にリング体３が環状溝部４の溝底であるテーパ面４１に乗り上がってその係歯５が管体２００の内面側の樹脂層２２０に喰込んで係合力を増大させる。このため、リング体３による抜止め作用は、管体２００が抜出し方向Ｐ１に引張られれば引張られるほど増大することになる。
【００３３】
図９は管継手の変形例を示している。この管継手では、継手本体１の接続筒部２を薄肉管によって形成してある点が、図２に示したものと相違している。また、この管継手では、環状溝部４の底面を軸線に平行に形成してあるという点でも、図２に示したものと相違している。その他の構成は図２のものと同様であり、作用についても同様であるので、説明の重複を回避するために、図示された要素に図２に付した符号と同一符号を付すことによって詳細な説明を省略する。
【００３４】
図１０は管継手の他の変形例を示してある。この事例では、継手本体１に円筒カバー９を結合してあり、その円筒カバー９によってリング体３やシールリング６を覆っている。こうしておくと、円筒カバー９がリング体３やシールリング６への塵芥の付着を防ぐことに役立つほか、継手本体１が何らかの物体に衝突したようなときに接続筒部２に直接に衝撃が加わってその接続筒部２が損傷するという事態が防止される。継手本体１に円筒カバー９を結合しておく場合には、その円筒カバー９を透明にしてインジケータ８が外部から見えるようにしておくことが望ましく、そうしておくことにより、上述したインジケータ８の位置で管体の端部位置を目視することができるというインジケータ８の作用が良好に発揮される。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明に係る管継手の使用対象である管体を例示した部分斜視図である。
【図２】本発明の実施形態に係る管継手の垂直部分断面図である。
【図３】初期状態での管継手の部分縦断側面図である。
【図４】管体の端部が初期位置のインジケータに突き当たった状態での管継手の部分縦断側面図である。
【図５】管体により後押しされたインジケータがリング体から外れた時点での管継手の部分縦断側面図である。
【図６】管体が適正に接続された管継手の部分縦断側面図である。
【図７】接続筒部に管体が差し込まれているときの状態を示した要部の縦断側面図である。
【図８】接続筒部に差し込まれた管体が抜出し方向に引張られたときの状態を示した要部の縦断側面図である。
【図９】管継手の変形例を示した垂直部分断面図である。
【図１０】管継手の他の変形例を示した垂直部分断面図である。
【図１１】従来例の垂直断面図である。
【図１２】（Ａ）はリング体の正面図、（Ｂ）は（Ａ）のＸＩＩ−ＸＩＩ部断面図である。
【図１３】樹脂管でなる管体の部分斜視図である。
【図１４】図１３の樹脂管でなる管体１００が使用対象である樹脂管用の管継手の部分垂直断面図
【符号の説明】
【００３６】
１  継手本体
２  接続筒部
３  リング体
４  環状溝部
５  係歯
８  インジケータ
１１  段付面
４２  環状溝部の溝縁部
２００  管体
２１０  管状コア
２２０  樹脂層
【図１】
0004601661.tif 000002
【図２】
0004601661.tif 000003
【図３】
0004601661.tif 000004
【図４】
0004601661.tif 000005
【図５】
0004601661.tif 000006
【図６】
0004601661.tif 000007
【図７】
0004601661.tif 000008
【図８】
0004601661.tif 000009
【図９】
0004601661.tif 000010
【図１０】
0004601661.tif 000011
【図１１】
0004601661.tif 000012
【図１２】
0004601661.tif 000013
【図１３】
0004601661.tif 000014
【図１４】
0004601661.tif 000015