(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内側コイル及び外側コイルからなる二重コイルばねと、
踏力が作用することにより正転方向に回転し、前記二重コイルばねの復原力が作用することにより逆転するペダルと、
前記内側コイルの線間すきまに配置され前記内側コイルにより係止される係止部、並びに前記二重コイルばねの周方向に配列され前記係止部に接続して前記内側コイルと前記外側コイルとの間に挟入される四つの挟入部を有し、前記コイルばねから離脱状態で十字形を呈するダンパ部材と、
を備え、
前記内側コイル及び外側コイルは、中心線が湾曲する形態で配置されることを特徴とするペダルモジュール。
【請求項２】
各前記挟入部は、前記周方向に等間隔に配列される請求項１に記載のペダルモジュール。
【請求項３】
各前記挟入部は、互いに同一の形状を有する請求項１又は２に記載のペダルモジュール。
【請求項４】
前記係止部は、前記内側コイルの内周縁より小さい基部、並びに前記基部から突出して個別に対応する前記挟入部に接続し前記周方向における幅が前記内側コイルの内径より狭い少なくとも四つの突出部を有する請求項１〜３のいずれか一項に記載のペダルモジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ペダルモジュールに関し、特に車両用アクセル装置に好適なペダルモジュールに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両用アクセル装置等に用いられるペダルモジュールでは、踏力の作用によりペダルを正転させ、ばねの付勢力によりペダルを逆転させるようにしている。こうしたペダルモジュールの一種に、二重コイルばねを用いてペダルを逆転させるようにしたモジュールが公知である（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
近年、二重コイルばねを用いたペダルモジュールにおいて、図１４に示すようなダンパ部材１００を配置することが考えられている。具体的にダンパ部材１００は矩形平板状に形成されてＵ字形に折り曲げられ、長さ方向の中央部を二重コイルばね１１０の内側コイル１１１に係止されている。ダンパ部材１００の長さ方向の両端部側は、二重コイルばね１１０の内側コイル１１１と外側コイル１１２との間に挟入される一対の挟入部１０１を形成している。これら挟入部１０１は、外側コイル１１２に接触することによって、外部振動に対する外側コイル１１２の共振を抑える所謂ダンパ効果を発揮する。したがって、外側コイル１１２の線間すきまを挟む線材同士が衝突し難くなり、そうした衝突による異音の発生が防止されるのである。
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−３９９７０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、図１４（Ｂ）に示すように内側コイル１１１と外側コイル１１２との間の間隙１１４は、それらコイル１１１，１１２の変形に伴う心ずれにより、周方向で不均一となり易い。特に内、外側コイル１１１，１１２を中心線が湾曲する形態で配置した場合には、間隙１１４が不可避的に不均一となる。そして、このように間隙１１４が不均一になると、図１４（Ｂ）に示すように一対の挟入部１０１の一方が外側コイル１１２と接触できなくなり、ダンパ効果の低下を招いてしまう。
【０００６】
尚、二重コイルばね１１０が中心線の湾曲形態で配置される場合、図１５（Ａ）に示すように、内側コイル１１１の湾曲方向に延びる径線ｒの両側に各挟入部１０１を配置することで、内、外側コイル１１１，１１２間の間隙１１４が周方向で不均一となっても、外側コイル１１２との接触面積を確保できる。しかし、そのように接触面積を確保するには、ダンパ部材１００の組付に際して各挟入部１０１を正確に位置決めしなければならず、組付性が悪化する。また、二重コイルばね１１０が変形を繰り返す間に、図１５（Ｂ）に示すようにダンパ部材１００が二重コイルばね１１０の周方向に位置ずれすることがあり、その場合には、ダンパ効果の低下を招いてしまう。
本発明は、上述した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、構成部品の組付性の向上と異音の発生の防止を両立するペダルモジュールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に記載の発明によると、係止部が二重コイルばねの内側コイルの線間すきまに配置され内側コイルにより係止されるダンパ部材は、二重コイルばねの周方向に配列され係止部に接続して二重コイルばねの内、外側コイル間に挟入される四つの挟入部を有し、前記コイルばねから離脱状態で十字形を呈する。これにより、内、外側コイル間の間隙が周方向で不均一となっても、二重コイルばねに対するダンパ部材の任意の周方向位置において少なくとも二つの挟入部が外側コイルに接触し得る。即ち、外側コイルに接触する挟入部が一つのみとなる事態を回避できる。故に、ダンパ部材の組付に際してダンパ部材を正確に位置決めする必要がなく、しかも十分なダンパ効果がダンパ部材の周方向位置によることなく長期に亘って発揮される。したがって、請求項１に記載の発明によれば、ダンパ部材の組付性の向上と異音の発生の防止とを両立できる。
【０００８】
また、請求項１に記載の発明によると、内、外側コイルは、中心線が湾曲する形態で配置されるので、内、外側コイル間の間隙が不可避的に不均一となるが、少なくとも二つの挟入部が外側コイルに接触することで、組付性の向上と異音発生の防止とを両立できる。
請求項２に記載の発明によると、各挟入部は二重コイルばねの周方向に等間隔に配列されるので、二重コイルに対してダンパ部材が周方向に位置ずれしても、それら挟入部のうち少なくとも二つの挟入部が外側コイルに確実に接触し得る。
【０００９】
請求項３に記載の発明によると、各挟入部は互いに同一の形状を有するので、内、外側コイル間の間隙が不均一の状態でダンパ部材が二重コイルに対して周方向に位置ずれしたときに、外側コイルに接触の挟入部によるダンパ効果が変動するのを抑制できる。
請求項４に記載の発明によると、係止部において、基部は内側コイルの内周縁より小さく、また基部から突出して個別対応の挟入部に接続する少なくとも四つの突出部についての周方向幅は内側コイルの内径より狭い。故に、内側コイルの内周側に基部を収めた状態で各突出部を内側コイルに係止させることにより、各挟入部が内側コイルの外周側で周方向に並ぶ形態を容易且つ確実に形成できる。
【００１０】
また、係止部が内側コイルの線間すきまに配置され二重コイルばねの内側コイルにより係止される少なくとも二つのダンパ部材は、内側コイルの中心線の両側に配置され係止部に接続して二重コイルばねの内、外側コイル間に挟入される一対の挟入部を有する。そして、これら各ダンパ部材の挟入部は二重コイルばねの周方向に互いにずれて配列されるので、内、外側コイル間の間隙が周方向で不均一となっても、二重コイルばねに対する各ダンパ部材の周方向位置が重ならない限り、各ダンパ部材の挟入部の中で少なくとも二つの挟入部が外側コイルに接触し得る。即ち、外側コイルに接触する挟入部が各ダンパ部材の挟入部の中で一つのみとなる事態を回避できる。故に、各ダンパ部材を二重コイルばねに組み付けるに際してそれらダンパ部材を正確に位置決めする必要がなく、しかも十分なダンパ効果が長期に亘って発揮される。したがって、ダンパ部材の組付性の向上と異音の発生の防止とを両立できる。
【００１１】
尚、各ダンパ部材の係止部については、内側コイルの軸方向に重ねて配置してもよく、この場合、係止部間の摩擦によって各ダンパ部材の位置ずれが生じ難くなる。また、各ダンパ部材の係止部については、内側コイルの軸方向に内側コイルの線材を挟んで配置してもよく、この場合、内側コイルの軸方向における各ダンパ部材の配置自由度が高くなる。
【００１２】
内、外側コイルは、中心線が湾曲する形態で配置されるので、内、外側コイル間の間隙が不可避的に不均一となるが、各ダンパ部材の挟入部のうち少なくとも二つの挟入部が外側コイルに接触することで、組付性の向上と異音発生の防止とを両立できる。
【００１３】
各ダンパ部材の挟入部は互いに同一の形状を有するので、内、外側コイル間の間隙が不均一の状態でいずれかのダンパ部材が二重コイルに対して周方向に位置ずれしたときに、外側コイルに接触の挟入部によるダンパ効果が変動するのを抑制できる。
【００１４】
各ダンパ部材の係止部において、基部は内側コイルの内周縁より小さく、また基部から突出して個別対応の挟入部に連結する一対の突出部についての周方向幅は内側コイルの内径より狭い。故に、内側コイルの内周側に基部を収めた状態で各突出部を内側コイルに係止させることにより、各挟入部が内側コイルの外周側に位置する形態を容易且つ確実に形成できる。
【００１５】
ペダルがアクセルペダルである車両用アクセル装置として用いられるので、アクセルペダルに作用させる付勢力を増大させつつ、ダンパ部材による異音の発生を防止できる。故に、請求項１２に記載の発明は、車両用アクセル装置に好適である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する。
（第一実施形態）
本発明の第一実施形態によるペダルモジュールとしての車両用アクセル装置を図２に示す。第一実施形態のアクセル装置１は、運転者によるアクセルペダル２の踏込操作に応じて車両の運転状態を制御する。アクセル装置１はアクセルバイワイヤ方式を採用しており、アクセルペダル２は車両のスロットル装置に機械的に連結されていない。その代わりにアクセル装置１は、アクセルペダル２の回転角を図示しない回転角センサで検出し、当該検出結果を表す信号を車両のエンジンの電子制御装置（ＥＣＵ）に出力する。これによりＥＣＵは、回転角センサの出力信号から割り出したアクセルペダル２の回転角に基づいてスロットル装置を制御する。
【００１７】
アクセルペダル２を支持するハウジング１０は、開口１１を通じて開いた箱形に形成されている。ハウジング１０の底板部１２はボルト等によって車両に固定される。底板部１２の内壁には、弾性材で形成された第一ストッパ１３が固定されている。ハウジング１０において底板部１２と向き合う天板部１４の内壁には、深部側ほど小径となる段付き円筒孔状の固定孔１５が形成されている。天板部１４において開口１１を形成する縁部には、第二ストッパ１６が一体に形成されている。ハウジング１０において側板部１７にはアクセルペダル２の回転角を検出する回転角センサが固定され、当該回転角センサとＥＣＵとを電気的に接続するためのコネクタ部１８が側板部１７の外壁に設けられている。
【００１８】
Ｖ字形に延びるアクセルペダル２において、長さ方向の一端部側はハウジング１０の内部に収容され、長さ方向の他端部側は開口１１を通じてハウジング１０の外部に延出している。アクセルペダル２は、ハウジング１０に収容されている長さ方向の中間部に回転軸２０を有している。回転軸２０はハウジング１０の側板部１７により支持され、回転軸２０の軸心周りに正逆転自在に配置されている。尚、図２において、Ｘはアクセルペダル２の正転方向を表し、Ｙはアクセルペダル２の逆転方向を表している。
【００１９】
アクセルペダル２は、ハウジング１０から延出する側の端部に踏部２１を有している。車両の運転者は踏部２１を踏み込むことにより、正転方向Ｘの踏力を踏部２１に作用させる。また、アクセルペダル２は、長さ方向の回転軸２０と踏部２１との間に当接部２２を有している。当接部２２は、その逆転側に位置する第二ストッパ１６に当接可能である。さらにアクセルペダル２は、ハウジング１０による収容側の端部に板状のばね受部２３を有している。ばね受部２３は一方の板面２４を底板部１２と向き合わせ、他方の板面２５を天板部１４と向き合わせている。ばね受部２３の板面２４は、その逆転側に位置する第一ストッパ１３に当接可能である。ばね受部２３は、板面２５から天板部１４側に突出する突部２６を一体に有している。突部２６は、その突出側ほど小径となる段付円柱状に形成されている。
【００２０】
天板部１４とばね受部２３との間に介装される二重コイルばね３０は、軸方向に一定径の円筒形圧縮コイルばねを二つ組み合わせて構成されている。二重コイルばね３０において外側コイル３１は内側コイル３２より大径且つ内側コイル３２とは逆巻であり、内側コイル３２の外周側に配置されている。外側コイル３１の一端部は固定孔１５の大径部１５ａに係止され、外側コイル３１の他端部は突部２６の大径部２６ａに係止されている。内側コイル３２の一端部は固定孔１５の小径部１５ｂに係止され、内側コイル３２の他端部は突部２６の小径部２６ｂに係止されている。外側コイル３１及び内側コイル３２は、天板部１４とばね受部２３との間で軸方向に圧縮されることにより復原力を発生する。また、外側コイル３１及び内側コイル３２は、中心線が回転軸２０とは反対側に向かって凸に湾曲する形態で配置されており、当該湾曲によっても復原力を発生している。したがって、二重コイルばね３０は、外側コイル３１及び内側コイル３２の各々で発生した復原力の合力を逆転方向の付勢力としてばね受部２３に作用させる。
【００２１】
以上より、アクセルペダル２において踏部２１に踏力が作用し、ばね受部２３及び当接部２２がそれぞれ第一ストッパ１３及び第二ストッパ１６から離間するときには、アクセルペダル２の正逆転が許容される。このとき二重コイルばね３０は、アクセルペダル２の回転角に応じて軸方向に圧縮される。一方、二重コイルばね３０の付勢力を受けて逆転するアクセルペダル２のばね受部２３及び当接部２２がそれぞれ第一ストッパ１３及び第二ストッパ１６に当接するときには、アクセルペダル２のそれ以上の逆転が禁止される。このとき二重コイルばね３０は、軸方向に最も伸びた湾曲変形状態となる。
【００２２】
二重コイルばね３０には、ダンパ部材４０が一つ組み付けられている。以下、ダンパ部材４０について詳細に説明する。
ダンパ部材４０は、ゴム等の弾性を有する材料により略一定厚のシート状に形成されており、図３に示すように二重コイルばね３０からの離脱状態で十字形を呈する。ダンパ部材４０は、係止部４１と四つの挟入部４２とを有している。尚、図３において二点鎖線は、係止部４１と各挟入部４２との境界を模式的に示している。
【００２３】
図１に示すように、ダンパ部材４０の二重コイルばね３０への組付状態において係止部４１は、内側コイル３２の線間すきま３３に配置される。ここで係止部４１の基部４３は、内側コイル３２の内周縁よりも小さい正方形（図３の一点鎖線参照）に形成されており、内側コイル３２の内周側に完全に収められている。また、係止部４１の突出部４４は、基部４３から径方向外側に突出する形態で四つ設けられている。各突出部４４は互いに同じ帯形に形成されており、二重コイルばね３０の周方向（以下、コイル周方向という）において内側コイル３２の内径より狭い幅Ｗ1（図４参照）をそれぞれ有している。各突出部４４は、コイル周方向に等間隔に配列されて互いに離間していると共に、突出先端部側において内側コイル３２の線材３４に係止されている。
【００２４】
また、ダンパ部材４０の二重コイルばね３０への組付状態において各挟入部４２は、外側コイル３１と内側コイル３２との間に挟入されている。各挟入部４２は、互いに同じ帯形に形成されて個別に対応する突出部４４と接続しており、当該対応突出部４４に対して屈曲されている。コイル周方向において各挟入部４２の幅Ｗ2（図４参照）は対応突出部４４の幅Ｗ1と同一である。したがって、各挟入部４２はコイル周方向に等間隔に配列されている。そして特に第一実施形態では、内側コイル３２の湾曲方向に延びる径線Ｒ1の両側に二つの挟入部４２が対称的に位置し、また径線Ｒ1の直交線Ｒ2の両側に残りの二つの挟入部４２が対称的に位置するダンパ部材４０の位置を、標準組付位置として採用している。
【００２５】
このように第一実施形態では、ダンパ部材４０の四つの挟入部４２が互いに同一形状に形成されてコイル周方向に等間隔に並べられる。これにより、内、外側コイル３２，３１の間の間隙３６が周方向で不均一となっていても、図１（Ｂ）及び図５に示すように、二重コイルばね３０に対するダンパ部材４０の任意の周方向位置において少なくとも二つの挟入部４２が確実に外側コイル３１と接触する。故に、ダンパ部材４０を二重コイルばね３０に組み付けるに際してダンパ部材４０を上述の標準組付位置に正確に組み付ける必要がなく、しかも十分なダンパ効果がダンパ部材４０の周方向位置によることなく長期に亘って発揮される。したがって、第一実施形態によれば、ダンパ部材４０の組付性の向上と異音の発生の防止とを両立できる。
【００２６】
また、第一実施形態においてダンパ部材４０を組み付けるには、例えば図３に示す如き平板状態のダンパ部材４０を用意し、内側コイル３２の線間すきま３３に挿入した係止部４１の基部４３を内側コイル３２の内周側に収め、当該係止部４１の各突出部４４を外側コイル３１に係止させる。この後、内側コイル３２の外周側に外側コイル３１を被せることで、各挟入部４２を各突出部４４に対して屈曲させて、それら挟入部４２を内、外側コイル３２，３１の間の間隙３６に挟入させる。これにより、各挟入部４２がコイル周方向に配列された形態を容易且つ確実に形成することができる。
【００２７】
この他、図３に示すように第一実施形態では、各挟入部４２の突出部４４とは反対側端部４５を幅方向の中央が幅方向両側縁より突出する山形に形成している。これにより、外側コイル３２の線間すきまにおいて各挟入部４２の端部４５の幅方向両側縁が外側コイル３２の線材に衝突する等の理由により異音が発生することも防止できる。尚、本実施形態において山形の端部４５の斜面４６は平面状に形成されている。
【００２８】
（第二実施形態）
本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。図６に示すように第二実施形態のダンパ部材５０は、三つの突出部５１が三角形の基部５２から突出する係止部５３と、各突出部５１に個別に対応する三つの挟入部５４とを有している。ここで基部５２は、第一実施形態に準じて内側コイル３２の内周縁よりも小さく形成されている。また、各突出部５１の形状及び配列形態は、図７に示すように、第一実施形態に準ずる相同の帯形及び等間隔配列となっている。さらにまた、各挟入部５４の形状及び配列形態も第一実施形態に準ずる相同の帯形及び等間隔配列となっているが、径線Ｒ1両側で対称配置された挟入部５４を除く一つの挟入部５４が直交線Ｒ2よりも内側コイル３２の湾曲側に位置する標準組付位置を採用している。
このような第二実施形態によっても、第一実施形態と同様な作用、効果が発揮される。
【００２９】
（第三実施形態）
本発明の第三実施形態は第一実施形態の変形例である。図８に示すように第三実施形態では、二つのダンパ部材６０，６１が用いられている。第一ダンパ部材６０は、図９に示すように二重コイルばね３０からの離脱状態でＩ字形を呈するものであり、一対の突出部６２が基部４３から互いに逆側へ突出する係止部６３と、各突出部６２に個別に対応する一対の挟入部６４とを有している。ここで各突出部６２の形状及び配列形態は、図８〜図１０に示すように第一実施形態に準ずる相同の帯形及び等間隔配列となっている。また、各挟入部６４の形状及び配列形態も第一実施形態に準ずる相同の帯形及び等間隔配列となっており、それによって各挟入部６４が内側コイル３２の中心線Ｏの両側に位置している。
第二ダンパ部材６１は、第一ダンパ部材６０と同一形状に形成されて第一ダンパ部材６０と同一構成を有しているが、当該第二ダンパ部材６１の基部４３は内側コイル３２の線間すきま３３において第一ダンパ部材６０の基部４３と重なっている。
【００３０】
そして特に第三実施形態では、図８に示すように、第一ダンパ部材６０の挟入部６４と第二ダンパ部材６１の挟入部６４とがコイル周方向に交互に配列されており、標準組付位置では、それら挟入部６４の配列間隔がコイル周方向で等間隔とされる。さらに第三実施形態の標準組付位置では、径線Ｒ1の両側に第一ダンパ部材６０の各挟入部６４が対称的に配置され、また直交線Ｒ2の両側に第二ダンパ部材６１の各挟入部６４が対称的に配置される。
【００３１】
このような第三実施形態では、各ダンパ部材６０，６１の挟入部６４が互いに同一形状に形成されてコイル周方向に等間隔に並べられる。そのため、内、外側コイル３２，３１の間の間隙３６が周方向で不均一となっていても、図８（Ｂ）及び図１１に示すように、二重コイルばね３０に対するダンパ部材６０，６１の周方向位置が重ならない限り、少なくとも二つの挟入部６４が確実に外側コイル３１と接触し得る。故に、各ダンパ部材６０，６１を二重コイルばね３０に組み付けるに際してそれら各部材６０，６１を上述の標準組付位置に正確に組み付ける必要がなく、しかも十分なダンパ効果が長期に亘って発揮される。したがって、第三実施形態によれば、各ダンパ部材６０，６１の組付性の向上と異音の発生の防止とを両立できる。
【００３２】
また、第三実施形態において各ダンパ部材６０，６１を組み付けるには、例えば図９に示す如き平板状態のダンパ部材６０，６１を用意し、まず、内側コイル３２の線間すきま３３に挿入した第二ダンパ部材６１の係止部６３の基部４３を内側コイル３２の内周側に収め、当該係止部６３の各突出部６２を外側コイル３１に係止させる。次に、内側コイル３２の線間すきま３３に第一ダンパ部材６０の係止部６３を第二ダンパ部材６１の係止部６３と交差する形態で挿入した後、第一ダンパ部材６０の基部４３を第二ダンパ部材６１の基部４３に重ね、第一ダンパ部材６０の各突出部４４を外側コイル３１に係止させる。この後、内側コイル３２の外周側に外側コイル３１を被せることで、各ダンパ部材６０，６１の挟入部６４を屈曲させつつそれら挟入部６４を内、外側コイル３２，３１の間の間隙３６に挟入させる。これにより、各ダンパ部材６０，６１の挟入部４２がコイル周方向に互いにずれて配列された形態を容易且つ確実に形成することができる。
さらに第三実施形態によっても、各挟入部６４の山形の端部４５がもたらす異音の発生防止効果を享受できる。
【００３３】
（第四実施形態）
本発明の第四実施形態は第三実施形態の変形例である。図１２に示すように第三実施形態では、二つのダンパ部材７０，７１において各挟入部６４の突出部６２とは反対側端部７２が、当該端部７２以外の幅Ｗ2より大きな幅Ｗ3を有している。また、各ダンパ部材７０，７１の山形の端部７２の斜面７３は、外側に凸の湾曲面状に形成されている。さらに各ダンパ部材７０，７１の基部４３は、図１３に示すように、内側コイル３２の線間すきま３３において内側コイル３４の線材３４を内側コイル３４の軸方向に挟む二箇所７４，７５に配置されている。これにより各ダンパ部材７０，７１の基部４３は、内側コイル３４の軸方向において離間している。尚、以上説明した以外の構成については、第三実施形態と実質的に同一である。
したがって、このような第四実施形態によっても、各ダンパ部材７０，７１の挟入部６４がコイル周方向に互いにずれて並ぶので、それらダンパ部材７０，７１の組付性の向上と異音の発生の防止とを両立できる。
【００３４】
また、第四実施形態における各ダンパ部材７０，７１の組付は、各ダンパ部材７０、７１の基部４３をそれぞれ、内側コイル３２の線材３４を挟む二箇所７４，７５に挿入して互いに離間させる点を除いて、第三実施形態と同様に実施する。それによって、各ダンパ部材７０，７１の挟入部４２がコイル周方向に互いにずれて配列された形態を容易且つ確実に形成することができる。
さらに第四実施形態においても、各ダンパ部材７０，７１の挟入部６４の端部７２が幅方向中央を幅方向両側縁より突出させた山形であるので、当該端部７２の幅方向両側縁が外側コイル３２の線材に衝突する等の理由によって異音が発生することを防止できる。
【００３５】
以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明はそれらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態に適用可能である。
例えば第一実施形態のダンパ部材４０に挟入部４２及び突出部４４の組を五組以上設けて、それらの各組をコイル周方向に配列してもよい。また、第三、第四実施形態において、ダンパ部材６０，７０に準ずる構成のダンパ部材を少なくとも一つ追加し、全ダンパ部材の挟入部６４をコイル周方向に互いにずらして配列してもよい。
【００３６】
さらに第一〜第四実施形態において、挟入部４２，５４，６４の端部４５，７２の形状を適宜変更してもよい。尚、その具体例としては、第一〜第三実施形態において第四実施形態の端部７２の形状を採用したり、あるいは第四実施形態において第一〜第三実施形態の端部４５の形状を採用することが考えられるが、勿論、これら以外の形状変更も可能である。また、第一、第二実施形態において、各係止部４１，５３の形状を互いに異ならせてもよいし、各挟入部４２，５４の形状を互いに異ならせてもよい。さらにまた、第三、第四実施形態において、各ダンパ部材６０，６１又は各ダンパ部材７０，７１の形状を互いに異ならせてもよい。
【００３７】
さらに第一〜第四実施形態において、二重コイルばね３０の配置形態を内、外側コイル３２，３１の中心線がストレートに延びる形態としてもよい。また、第一〜第四実施形態において、圧縮コイルばねを組み合わせた二重コイルばね３０を用いる代わりに、引張コイルばねを組み合わせた二重コイルばねを用いてもよい。さらにまた、第一〜第四実施形態において、内、外側コイル３２，３１の巻方向は互いに同一であってもよい。この他、第一〜第四実施形態において、内側コイル３２の内周側や外側コイル３１の外周側に新たなコイルばねを追加してもよい。
加えて本発明は、踏力の作用により正転すると共に二重コイルばねの復原力の作用により逆転するペダルを備える限りにおいて、車両用アクセル装置以外のペダルモジュールにも適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】第一実施形態によるダンパ部材を二重コイルばねに組み付けた状態を示す正面図（Ａ）及び（Ａ）におけるI−I線断面図（Ｂ）である。
【図２】第一実施形態による車両用アクセル装置を示す断面図である。
【図３】第一実施形態によるダンパ部材を二重コイルばねから離脱させた状態を示す平面図である。
【図４】第一実施形態によるダンパ部材を示す斜視図である。
【図５】第一実施形態によるダンパ部材の作用を説明するための図であって、図１（Ｂ）に対応する断面図である。
【図６】第二実施形態によるダンパ部材を二重コイルばねから離脱させた状態を示す平面図である。
【図７】第二実施形態によるダンパ部材を二重コイルばねに組み付けた状態を示す断面図である。
【図８】第三実施形態によるダンパ部材を二重コイルばねに組み付けた状態を示す正面図（Ａ）及び（Ａ）におけるVIII−VIII線断面図（Ｂ）である。
【図９】第三実施形態によるダンパ部材を二重コイルばねから離脱させた状態を示す平面図である。
【図１０】第三実施形態によるダンパ部材を示す斜視図である。
【図１１】第三実施形態によるダンパ部材の作用を説明するための図であって、図８（Ｂ）に対応する断面図である。
【図１２】第四実施形態によるダンパ部材を二重コイルばねから離脱させた状態を示す平面図である。
【図１３】第四実施形態によるダンパ部材を二重コイルばねに組み付けた状態を示す正面図である。
【図１４】従来のダンパ部材を二重コイルばねに組み付けた状態を示す正面図（Ａ）及び（Ａ）におけるXIV−XIV線断面図（Ｂ）である。
【図１５】従来のダンパ部材を二重コイルばねに組み付けた状態を示す図であって、図１４（Ｂ）に対応する断面図（Ａ），（Ｂ）である。
【符号の説明】
【００３９】
１  アクセル装置（ペダルモジュール）、２  アクセルペダル（ペダル）、２１  踏部、２３  ばね受部、３０  二重コイルばね、３１  外側コイル、３２  内側コイル、３３  線間すきま、３４  線材、３６  間隙、４０，５０  ダンパ部材、４１，５３，６３  係止部、４２，５４，６４  挟入部、４３，５２  基部、４４，５１，６２  突出部、４５，７２  端部、６０，７０  第一ダンパ部材（ダンパ部材）、６１，７１  第二ダンパ部材（ダンパ部材）、Ｏ  中心線、Ｗ1  幅
【図１】
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【図２】
0004600867.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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