(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
２本の形鋼が所定の間隔をおいて並列状態に組み合わされ、該２本の形鋼は、一方の端部が一方の取付け側に取り付けられると共に、もう一方の端部がもう一方の取付け側に取り付けられており、
前記各形鋼の長さ方向中間部に側方への力を付与するテンション付与機構が備えられ、該テンション付与機構による前記側方への力の付与によって、各形鋼がくの字状又は湾曲状に変形して各形鋼にテンションが付与されており、
該テンション付与機構は、一方の形鋼を反力としてもう一方の形鋼に前記側方への力を付与し、該もう一方の形鋼を反力として前記一方の形鋼に前記側方への力を付与していることを特徴とする形鋼へのテンション付与構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、テンション材へのテンション付与方法及びテンション材に関する。
【０００２】
【従来の技術】
テンション材にテンションを付与する方法として、テンション材を軸線方向に引っ張る方法が一般的である。しかしながら、テンション材を軸線方向に引っ張る方法では、テンション材に導入するテンションと同じ大きさの大きな引張り力で引っ張らなければならず、それに耐えることのできるテンション付与機構を用意しなければならず、大掛かりになることがあるという問題があった。
【０００３】
本発明は、上記のような問題点に鑑み、テンション材に小さな力で大きなテンションを付与することができるテンション付与方法及びテンション材を提供することを課題とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記の課題は、テンション材本体の長手方向の中間部に側方への力を付与しテンション材本体をくの字状又は湾曲状に変形させることで、テンション材本体にテンションを付与することを特徴とするテンション材へのテンション付与方法によって解決される。
【０００５】
この方法では、テンション材本体の長手方向の中間部に付与した側方への力よりも大きな力がテンションとしてテンション材本体にかかり、従って、テンション材に小さな力で大きなテンションを付与することができる。
【０００６】
また、くの字状又は湾曲状に変形可能なテンション材本体と、
このテンション材本体をくの字状又は湾曲状に変形させてテンション材本体にテンションを付与するテンション付与機構とが備えられていることを特徴とするテンション材によって、同様に解決される。
【０００７】
このテンション材において、テンション材本体が複数本、並列で備えられ、
テンション付与機構が、いずれかのテンション材本体をくの字状又は湾曲状に変形させてテンションを付与する反力で、他のテンション材本体をくの字状又は湾曲状に変形させてテンションを付与するようになされているのもよい。
【０００８】
この場合は、テンション材本体をくの字状又は湾曲状に変形させるのに必要な反力をこのテンション材それ自体の中で確保することができて、他への依存性を排除することができる。
【０００９】
【発明の実施の形態】
次に、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００１０】
図１（イ）に示す第１実施形態のテンション材１において、このテンション材１は、テンションを付与される２本のテンション材本体２，２と、これらテンション材本体２，２にテンションを付与するテンション付与機構３とを備えている。
【００１１】
テンション材本体２，２はそれぞれ、形鋼などの鋼材、具体的には溝形鋼からなっていて、これらテンション材本体２，２は、溝開口側が外向きにされてウェブ同士が向かい合わせにされ、それらの両端部のそれぞれにＴ形材４，４の脚部４ａが挟み込まれ、この脚部４ａを介してウェブ２２，２２同士がボルト５などによりジョイントされることで、互いに所定の間隔をおいた並列状態に組み合わされている。このテンション材１は、両端のＴ形材４の肩部４ｂを取付け側にボルトなどで取り付けることにより設置することができるようになっている。
【００１２】
テンション付与機構３は、テンション材本体２，２の長さ方向の中間部、例えば中央部分に備えられている。このテンション付与機構３は、図１（ロ）に示すように、各テンション材本体２，２のウェブ２２に仕込まれたナット６と、これら両ナット６，６にわたし、両外方に突出させるようにして螺合させた雄ネジ棒７とからなり、雄ネジ棒７には、テンション材本体２，２間において、回転操作部、例えば外周六角部７ａが一体的に備えられ、この外周六角部７ａを挟む両側の雄ネジ部７ｂ，７ｃのネジは、螺旋の向きを互いに逆にするようにして備えられている。なお、図１（ハ）に示すように、回転操作部７ａは、一方のテンション材本体の外方に突出する雄ネジ棒７の端部に備えられていてもよい。
【００１３】
このテンション材１では、図２（イ）に示すように、その両端のＴ形材４，４の肩部４ｂを取付け側８，８に取り付けて設置した後、テンション付与機構３の雄ネジ棒７の回転操作部７ａを工具などで回転させていく。すると、図２（ロ）に示すように、両テンション材本体２，２の長さ方向中間部が湾曲あるいはくの字状に屈曲して外方に開いていき各テンション材本体２，２にテンションが付与される。
【００１４】
このとき、テンション付与機構３によってテンション材本体２，２に付与した力よりも大きな引張り力がテンションとして各テンション材本体２，２にかかり、従って、テンション材１に小さな力で大きなテンションを付与することができる。即ち、テンション材をネジ機構により軸線方向に引っ張っていってテンションを付与するよりも、本実施形態のようなネジ式テンション付与機構３でテンション材１にテンションを付与する方が、小さな力でテンション材にテンションを付与することができる。
【００１５】
更に、本実施形態では、テンション付与機構３が、一方のテンション材本体２をくの字状又は湾曲状に変形させてテンションを付与する反力で、もう一方のテンション材本体２をくの字状又は湾曲状に変形させてテンションを付与する構成となされており、各テンション材本体２，２をくの字状又は湾曲状に変形させるのに必要な反力をこのテンション材１それ自体の中で確保することができて、他への依存性を排除することができる。
【００１６】
図３に示す第２実施形態のテンション材１は、テンションを付与した際に、テンション材本体２，２に曲げモーメントがかからないようにしたものである。即ち、テンション材本体２，２の端部はそれぞれ、取付け側８に対して直接又は間接的にピン接合１１で回転できるよう取り付けられるようになっている。また、各テンション材本体２，２はそれぞれ長さ方向に２分割２ａ，２ａされ、テンション付与機構３による開き力のかかる部分がピン接合１３で回転できるよう連結されている。
【００１７】
具体的には、図３及び図４（イ−１）（イ−２）に示すように、各テンション材本体２，２の端部にそれぞれ継ぎ手材１０，１０がピン１１，１１でピン接合され、これら継ぎ手材１０，１０がＴ形材の脚部４ａを挟んでボルトなどで連結されている。また、図３及び図４（ロ−１）（ロ−２）に示すように、各テンション材本体２の分割材２ａ，２ａの端部はそれぞれ継ぎ手材１２にピン１３，１３などでピン接合され、各テンション材本体２，２の継ぎ手材１２，１２にテンション付与機構３のナット６，６が仕込まれている。なお、図４（ハ）に示すように、長孔１４を用いることで、複数のピン１５，１５でピン接合するようにしてもよく、その場合には接合部をテンションに対して強固になものにすることができる。
【００１８】
このテンション材１では、図３（ロ）に示すように、雄ネジ棒７を回転させてテンション材本体２，２を開かせると、各分割材２ａ，２ａ，２ａ，２ａがピン接合部１１…，１３…を中心に回転し、そのため、テンション材本体２，２には、曲げモーメントが作用しにくくなり、主としてテンションのみが導入される。本実施形態のテンション材１は、テンション材本体２，２を大きく開かせる場合などにおいて効果的に用いることができる。
【００１９】
図５に示す第３実施形態のテンション材１は、テンション材本体２を１本だけ備えている。テンション付与機構３は、テンション材本体２の長さ方向中間部ないしは中央部に仕込まれたナット６と、テンション材本体２と直交する方向に向けられてこのナット６に螺合された雄ネジ棒７とからなり、雄ネジ棒７は、そのネジ部の螺旋が同じ螺旋方向を向き、かつ、回転操作部７ａは雄ネジ棒７の端部に備えられている。
【００２０】
本実施形態では、このテンション材１を、上下のフランジとこれらフランジをつなぐウェブとを備えたＨ形鋼からなる長スパンの梁１８、例えば床梁の振動抑制に用いた場合のものである。即ち、図５（イ）に示すように、テンション材本体２の両端を、雄ネジ棒７の回転操作部７ａを下にして、床梁１８の各端部の下面側に連結し、雄ネジ棒７の回転操作部７ａを工具などで回転させていき、雄ネジ棒７の先端を梁１８の下面に当接させ、更に回転させて、図４（ロ）に示すように、テンション材本体２をくの字状又は湾曲状に変形させることで、テンション材本体２にテンションを付与する。すると、梁１８に圧縮の軸力が導入される。また、床梁１８の長さ方向の中間部に上向きの力も付与することができ、梁１８の撓みを小さくすることができる。
【００２１】
以上に、本発明の実施形態を示したが、本発明はこれに限られるものではなく、発明思想を逸脱しない範囲で、各種の変更が可能である。例えば、上記の実施形態では、テンション材本体として溝形鋼などの形鋼材を用いた場合を示しているが、各種棒材、鋼線などの各種線材などが用いられてよく、その材質も特に制限はない。また、上記の実施形態では、テンション付与機構として、特定構造のネジ機構を採用しているが、その他のネジ機構によるものが採用されてもよいし、ネジ機構以外の他の機構によるテンション付与機構が採用されてもよい。また、３本以上のテンション材本体を並列させたテンション材に構成してもよい。また、１本のテンション材本体を長手方向に３つ以上に分割し、２つ以上のテンション付与機構を備えさせてテンション材の２箇所以上を湾曲ないしはくの字状に屈曲させるようにしてもよい。
【００２２】
【発明の効果】
本発明は、以上のとおりのものであるから、テンション材に小さな力で大きなテンションを付与することができる。
【００２３】
しかも、テンション材を軸線方向の外方に引っ張って伸ばすものではないため、そのような態様で延ばすことが困難ないし不可能な場合であっても、テンション材に所望のテンションを付与することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１実施形態のテンション材を示すもので、図（イ）は全体正面図、図（ロ）はテンション付与機構の拡大正面図、図（ハ）はテンション付与機構の変形例を示す正面図である。
【図２】図（イ）はテンション材を取付け側に取り付けた状態の全体正面図、図（ロ）はテンション付与後の状態を示す全体正面図である。
【図３】第２実施形態のテンション材を示すもので、図（イ）はテンション材を取付け側に取り付けた状態の全体正面図、図（ロ）はテンション付与後の状態を示す全体正面図である。
【図４】図（イ−１）はテンション材本体の端部におけるピン接合部を示す拡大平面図、図（イ−２）は図（イ−１）のＩ−Ｉ線断面図、図（ロ−１）はテンション材本体の端部におけるピン接合部を示す拡大平面図、図（ロ−２）は図（ロ−１）のＩＩ−ＩＩ線断面図、図（ハ）はピン接合部の変形例を示す正面図である。
【図５】第３実施形態のテンション材を示すもので、図（イ）はテンション材を取付け側である梁に取り付けた状態の全体正面図、図（ロ）はテンション付与後の状態を示す全体正面図である。
【符号の説明】
１…テンション材
２…テンション材本体
３…テンション付与機構
６…ナット
７…雄ネジ棒
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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