(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ボート状に形成され且つ内部に鮎を収容するための収容室が区画された曳舟本体を有し、
当該曳舟本体の船首前面に、上記収容室に連通する給水孔が設けられ、
当該曳舟本体の左右両舷側面に、上記収容室に連通する排水孔が設けられ、
当該曳舟本体の船底と上記船首前面との境界部に、上記収容室に連通し且つ当該曳舟本体に作用する揚力を調整する揚力調整孔が設けられている鮎釣用曳舟。
【請求項２】
上記給水孔は、上記曳舟本体の船首頂端から下縁までの距離がＨである場合に、当該船首頂端から下方に０．５Ｈ〜０．９５Ｈの領域に配置されている請求項１に記載の鮎釣用曳舟。
【請求項３】
上記給水孔は、上記船首前面の上下方向に延びる細長の貫通孔からなる請求項１又は２に記載の鮎釣用曳舟。
【請求項４】
上記排水孔は、上記左右両舷側面の前後方向に延びる細長の貫通孔からなる請求項１から３のいずれかに記載の鮎釣用曳舟。
【請求項５】
上記揚力調整孔は、上記船首前面と船底との間に架け渡されるように前後方向に延びる細長の貫通孔からなる請求項１から４のいずれかに記載の鮎釣用曳舟。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鮎釣りの際にオトリとして使用される鮎を保管する曳舟の構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
鮎釣りにおいては「友釣り」と称される釣法がある。友釣りでは、生きた鮎がオトリとして使用される。釣人は、この鮎に釣針を装着してターゲットとなる鮎の縄張りに侵入させ、これにより、ターゲットとなる鮎のアタックを誘う。したがって、友釣りでは、体力のある鮎がオトリとして選定され、釣人は、常にオトリとなる鮎を注意深く観察し、鮎の体力が衰えたと判断した場合には、直ちにオトリとなる鮎を交換する。そのため、釣人は、実釣において複数のオトリ用の鮎を常に用意しておく必要がある。
【０００３】
従来の鮎釣りでは、釣人は、オトリ用の鮎を保管するするために「曳舟」と称される船形の容器を使用する。釣人は、この曳舟を実釣中に常に携帯し（例えば、特許文献１〜特許文献４）、オトリとして使用する鮎を生かしておく。図１０は、従来の一般的な曳舟の斜視図である。
【０００４】
同図が示すように、曳舟１は、船形に形成された本体２と、本体２に連結されたロープ３とを備えている。ロープ３にはフック４〜６が設けられており、釣人はフック４〜６を身体や釣り場の固定物に引っ掛けることにより、曳舟１を係留しておくことができる。曳舟１は、水面に浮かべて使用され、内部に鮎を収容する収容室を有する。本体２は、図示されていない給水口及び排水口８を備えており、したがって、上記収容室には水が常時出入りするようになっている。また、本体２が船形に形成されていることから、釣人は、曳舟１を水中に配置したまま釣り場を容易に移動することができる。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−１０１７９９公報
【特許文献２】特開２００１−１９０２０２公報
【特許文献３】特開平１１−１９６７４５号公報
【特許文献４】特開平７−９５８４０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、鮎釣りでは、釣人は瀬をあちこちに移動することが多い。その場合に、曳舟１の収容室に常に新鮮な水が供給されなければならない。上記本体２の前方に大きな給水口が設けられ且つ後方に大きな排水口が設けられることにより、上記収容室へ水が勢いよく流入し、排出される。しかし、これでは、収容室内の水流が速くなりすぎ、却って鮎が弱ってしまうという問題がある。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、収容室に収容された鮎に常に新鮮な水が適度な流速で供給される鮎釣り用曳舟を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
(1) 上記目的が達成されるため、本発明に係る鮎釣用曳舟は、ボート状に形成され且つ内部に鮎を収容するための収容室が区画された曳舟本体を有する。当該曳舟本体の船首前面に、上記収容室に連通する給水孔が設けられている。また、当該曳舟本体の左右両舷側面に、上記収容室に連通する排水孔が設けられている。さらに、当該曳舟本体の船底と上記船首前面との境界部に、上記収容室に連通し且つ当該曳舟本体に作用する揚力を調整する揚力調整孔が設けられている。
【０００９】
この鮎釣用曳舟は、実釣において釣人に係留された状態で川面に浮かべられ、釣人と共に川を移動する。このとき、水は、曳舟本体の正面から船首前面に当たり、曳舟本体の左舷側面及び右舷側面並びに船底に沿って後方へ移動する。すなわち、曳舟本体の船首前面に動圧が作用し、曳舟本体の左舷側面及び右舷側面並びに船底に作用する静圧が低下する。
【００１０】
曳舟本体の船首前面に上記給水孔が設けられているから、水がこの給水孔から上記収容室に進入すると同時に、上記動圧が抑えられる。すなわち、この曳舟本体に作用する揚力が抑えられる。このため、曳舟本体の船首が上がりすぎることはなく、水が上記給水孔から上記収容室内に円滑に供給され得る。また、上記静圧が低下することから、上記収容室内の水が上記排水孔から外部へ円滑に排出される。したがって、上記給水孔から上記収容室に円滑に導かれた水は、上記排水孔から外部へ円滑に排出される。ただし、上記排水孔が曳舟本体の左舷側面及び右舷側面に設けられているので、水は、上記収容室から外部に急激に噴出することはない。
【００１１】
さらに、曳舟本体の船底と船首前面との境界部に上記揚力調整孔が設けられることにより、曳舟本体に作用する揚力が調整される。具体的には、次の要領で揚力が調整され得る。
【００１２】
この鮎釣用曳舟は、実釣においては、通常、流水中に浮かべられることから、前述のように、水が常に曳舟本体の船首前面に当たる。そのため、曳舟本体の船首は、川面に対して上下動する。曳舟本体の船底が水の流れに対して略平行に配置されているときは、当該水は、上記船首前面から船底に回り込むように流れる。これにより、船底の静圧が低下し、上記収容室内の水が上記揚力調整孔から適度に排出される。
【００１３】
曳舟本体の船首が川面に対して上方に移動した場合は、上記水は、曳舟本体の船底に一定の角度で当たり、上記船底に動圧が発生する。一方、前述のように、上記揚力調整孔が曳舟本体の船底と船首前面との境界部に設けられているから、曳舟本体の船首が川面に対して上方に移動すると、上記揚力調整孔が上記水に対して所定の角度で対向することになる。このため、この水が上記揚力調整孔から上記収容室に進入すると共に、上記動圧が抑えられる。したがって、釣人に係留された鮎釣用曳舟の船首が極端に上がってしまうことがなく、その結果、上記給水孔及び揚力調整孔から上記収容室に水が確実に進入する。
【００１４】
また、曳舟本体の船首が川面に対して下方に移動した場合は、上記水は、上記船首前面から船底側に大きく回り込むように流れる。これにより、船底の静圧が大きく低下し、当該曳舟本体は、水中に沈下する方向の力を受ける傾向にある。しかし、上記船底の静圧が低下することにより、上記収容室内の水が上記揚力調整孔から排出され、これにより、上記水中に沈下する方向の力が抑制される。
【００１５】
このように、上記揚力調整孔が設けられることにより、実釣中に曳舟本体が川面で上下動を起こした場合でも、曳舟本体に作用する揚力が調整される。したがって、釣人に係留された鮎釣用曳舟の船首が極端に上がってしまうことがなく、その結果、上記給水孔等から上記収容室に水が確実に進入する。
【００１６】
(2) 上記給水孔は、上記曳舟本体の船首頂端から下縁までの距離がＨである場合に、当該船首頂端から下方に０．５Ｈ〜０．９５Ｈの領域に配置されているのが好ましい。すなわち、上記給水孔は、上記船首前面の中央よりも下方（船底側）に設けられることになる。これにより、上記水の流れが速い場合であって、実釣中に曳舟本体が川面上で激しく上下動する場合であっても、上記給水孔は常に水中に配置されることになる。したがって、上記収容室内に常に新鮮な水が供給されるという利点がある。
【００１７】
(3) 上記給水孔は、上記船首前面の上下方向に延びる細長の貫通孔によって構成され得る。このような細長の貫通孔によって上記給水孔が構成されることによって、釣人に係留された状態で曳舟本体の船首が上下動した場合であっても、曳舟本体に作用する動圧、すなわち揚力が効果的に抑えられるという利点がある。
【００１８】
(4) 上記排水孔は、上記左右両舷側面の前後方向に延びる細長の貫通孔によって構成され得る。このような細長の貫通孔によって上記給水孔が構成されることによって、曳舟本体が水に対して相対的に前進した場合に、上記収容室内の水がより円滑に排出されるという利点がある。
【００１９】
(5) 上記揚力調整孔は、上記船首前面と船底との間に架け渡されるように前後方向に延びる細長の貫通孔から構成されるのが好ましい。これにより、揚力調整孔の位置が前後方向に調整されるだけで、実釣中に曳舟本体に作用する揚力の大きさが調整される。したがって、曳舟本体が川面で安定するための設計が容易である。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、曳舟本体に作用する動圧が抑制されるので、水が収容室に安定して導入されると共に収容室からの急激な排水が抑制されるので、水は、収容室に適度な流速で導入され且つ排水される。その結果、収容室内の鮎に常に新鮮な水が適度な流速で供給されることとなるから、鮎の体力が長時間にわたって維持される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、適宜図面が参照されつつ、好ましい実施形態に基づいて本発明が詳細に説明される。
【００２２】
図１及び図２は、本発明の一実施形態に係る鮎釣用曳舟の斜視図である。また、図３ないし図８は、それぞれ、この鮎釣用曳舟の左側面図、正面図、右側面図、平面図、後面図及び底面図である。
【００２３】
この鮎釣用曳舟１０は、鮎釣りの際にオトリとして使用される鮎を生きたまま保存するためのものである。鮎釣用曳舟１０は、実釣中に釣人の身体等に係留され、川面に浮かべられる。鮎釣用曳舟１０は、曳舟本体１１と、図示されていない係留ロープとを備えている。この係留ロープの一端部は、曳舟本体１１の船首に設けられたロープアンカー１２に連結され、他端部が例えば釣人の腰部に繋がれる。
【００２４】
曳舟本体１１は、ボート状の外観を呈し、例えば、アクリロニトリルブタジエンスチレン共重合体（ＡＢＳ）やポリプロピレン（ＰＰ）等の樹脂から構成される。本実施形態では、曳舟本体１１は、下部本体３５及び上部本体３６とを有し、これらが上下方向に嵌め合わされている。両者が嵌め合わされる位置は、図３において、パーティングラインＮ１で示されている。
【００２５】
曳舟本体１１の内部は空洞になっており、この空洞により、鮎を収容する収容室が構成されている。また、曳舟本体１１の上面１３に図示されていない開口が設けられており、この開口を開閉する蓋１４が設けられている。この蓋１４は、ヒンジ１５を介して曳舟本体１１に取り付けられている。したがって、図１において、蓋１４は、同図が示すように倒伏して上記開口を閉塞する姿勢と、上記上面１３に対して起立して上記開放を開放する姿勢との間で回動自在となっている。
【００２６】
この蓋１４が起立姿勢となったときは、この蓋１４によって閉塞されていた開口が露出する。この開口は、上記収容室と連通しており、蓋１４が開かれることにより、釣人は、容易に鮎を上記収容室に出し入れすることができる。また、この蓋１４は、ロック機構１７を備えている。このロック機構１７は、上記蓋１４が倒伏姿勢にあるとき、すなわちこの蓋１４が上記開口を閉塞しているときに、当該倒伏姿勢を維持し、釣人が意図しないときに蓋１４が開閉することを防止している。このロック機構１７は、ノブ１８を備えており、釣人は、このノブ１８を操作することによって上記蓋１４を開閉することができるようになっている。
【００２７】
なお、本実施形態に係る鮎釣用曳舟１０では、この蓋１４に扉１６が設けられている。この扉１６は、いわゆる観音開き式の扉であり、曳舟本体１１の内側に開閉するようになっている。したがって、釣人は、上記蓋１４を開くことなく、釣れた鮎を扉１６から容易に上記収容室へ入れることができる。
【００２８】
前述のように、曳舟本体１１がボート状に形成されていることから、本明細書において、曳舟本体１１の前面２８は「船首前面２８」、曳舟本体１１の進行方向右側面２９（図５参照）は「右舷側面２９」、曳舟本体１１の進行方向左側面３０は「左舷側面３０」、曳舟本体１１の底面３１（図８参照）は「船底３１」と称される。また、これら船首前面２８、右舷側面２９、左舷側面３０における位置は、図３が示すように、上記パーティングラインＮ１及びこの曳舟本体１１の船首頂端３２を通る仮想鉛直線Ｎ２を基準として定められる。なお、この「船首頂端３２」とは、上記パーティングラインＮ１と曳舟本体１１の外縁との交点である。
【００２９】
曳舟本体１１は、後に詳述される給水孔１９〜２１、排水孔２２〜２４及び揚力調整孔２５〜２７（図８参照）が設けられている。これらは、曳舟本体１１の内部と連通しており、したがって、この鮎釣用曳舟１０が川面に浮かべられると、水が曳舟本体１１の内部、すなわち上記収容室に進入する。この収容室に水が進入した場合であっても、鮎釣用曳舟１０が沈没しないように曳舟本体１１の浮力が設定されている。曳舟本体１１の浮力の調整は既知の種々の手段が採用されるが、本実施形態では、図３が示すように、流れのない水面に鮎釣用曳舟１０を浮かべたときに、水面の位置が喫水線Ｋ１と一致するように設定されている。
【００３０】
ただし、鮎釣用曳舟１０は、実際に使用されるときには川面に浮かべられることから、水が一定の速度で上記船首前面２８に当たる。また、上記ロープアンカー１２に連結された係留ロープが釣人の腰部に繋がれるから、実釣において鮎釣用曳舟１０は、相対的に角度θの方向に引っ張れることになる。この角度θは、通常、水平線（上記パーティングラインＮ１）を基準として０°（ｄｅｇｒｅｅ）＜θ≦４５°の範囲に設定される。このため、鮎釣用曳舟１０の使用時における水面の位置は、喫水線Ｋ２と一致することになる。
【００３１】
図３ないし図５が示すように、上記給水孔１９〜２１は、船首前面２８に設けられている。各給水孔１９〜２１は、上記船首前面２８に左右対称に配置されており、上記喫水線Ｋ２よりも下方に位置する。各給水孔１９〜２１は、細長の貫通孔からなり、船首前面２８に沿って上下方向に延びている。各給水孔１９〜２１の上端は、それぞれ、上記パーティングラインＮ１を基準として高さｈ１、ｈ２、ｈ３の位置にある。具体的には、上記パーティングラインＮ１を基準とする船首頂端３２から船底（下縁）までの高さをＨとした場合において（図３参照）、高さｈ１＝０．５０Ｈ、高さｈ２＝０．５３Ｈ、高さｈ３＝０．６０Ｈである。また、各給水孔１９〜２１の下端は、それぞれ、上記パーティングラインＮ１を基準として高さｈ４の位置にある。本実施形態では、高さｈ４＝０．８Ｈに設定されている。もっとも、これら高さｈ１〜ｈ４については種々設計変更され得るものであるが、各給水孔１９〜２１は、上記パーティングラインＮ１を基準として、０．５Ｈないし０．９５Ｈの領域内に配置されていればよい。
【００３２】
図３ないし図５が示すように、上記排水孔２２〜２４は、右舷側面２９及び左舷側面３０に設けられている。各排水孔２２〜２４は、上記喫水線Ｋ２よりも下方に位置し、上記左舷側面３０及び右舷側面２９に左右対称に配置されている。各排水孔２２〜２４は、細長の貫通孔からなり、左舷側面３０及び右舷側面２９に沿って前後方向に延びている。図３が示すように、各排水孔２２〜２４は、それぞれ、上記パーティングラインＮ１を基準として高さｈ５、ｈ６、ｈ７の位置にある。具体的には、上記パーティングラインＮ１を基準として、高さｈ５＝０．６５Ｈ、高さｈ６＝０．４５Ｈ、高さｈ７＝０．２７Ｈである。もっとも、これら高さｈ５〜ｈ７については、各排水孔２２〜２４が上記喫水線Ｋ２よりも下方に位置する限り、０．２０Ｈないし０．９０Ｈの範囲で適宜設定され得る。また、各排水孔２２〜２４は、曳舟本体１１の左舷側面３０及び右舷側面２９の略中央部に配置されている。具体的には、上記仮想鉛直線Ｎ２を基準とする船首頂端３２から船尾までの高さをＬとした場合において（図３参照）、０．３５Ｌないし０．７０Ｌの領域内に各排水孔２２〜２４が設けられていればよい。
【００３３】
さらに、図８が示すように、上記揚力調整孔２５〜２７は、船首前面２８と船底３１との境界部分３３に設けられている。揚力調整孔２５は、船底３１の中央部に設けられ、揚力調整孔２６、２７は、揚力調整孔２５を中心として左右対称に配置されている。各揚力調整孔２５〜２７は、細長の貫通孔からなり、上記船首前面２８と船底３１との間に架け渡されるように船底３１の前後方向に沿って延びている。
【００３４】
この鮎釣用曳舟１０は、実釣において次の要領で使用される。
【００３５】
釣人は、係留ロープを自己の身体に結びつけ、鮎釣用曳舟１０を川面に浮かべる。これにより、この鮎釣用曳舟１０は釣人に係留された状態で川面に浮かび、川の水が曳舟本体１１の正面から船首前面２８に当たり、左舷側面３０及び右舷側面２９並びに船底３１に沿って後方へ移動する。すなわち、曳舟本体１１の船首前面２８に動圧が作用し、左舷側面３０及び右舷側面２９並びに船底３１に作用する静圧が低下する。このときの鮎釣用曳舟１０と水面との境界線、すなわち、喫水線Ｋ２は、図３が示す状態となる。
【００３６】
曳舟本体１１の船首前面２８に給水孔１９〜２１が設けられているから、水が各給水孔１９〜２１から曳舟本体１１の収容室に進入すると共に、船首前面２８に作用する動圧が抑えられる。すなわち、この曳舟本体１１に作用する揚力が抑えられる。このため、曳舟本体１１の船首が上がりすぎることはなく、水が上記給水孔１９〜２１から上記収容室内に円滑に供給され得る。また、左舷側面３０及び右舷側面２９並びに船底３１に作用する静圧が低下することから、上記収容室内の水が上記排水孔２２〜２４から外部へ円滑に排出される。したがって、上記給水孔１９〜２１から上記収容室に円滑に導かれた水は、上記排水孔２２〜２４から外部へ円滑に排出される。ただし、各排水孔２２〜２４が曳舟本体１１の左舷側面３０及び右舷側面２９に設けられているので、水は、上記収容室から外部に急激に噴出することはない。
【００３７】
しかも、曳舟本体１１の船底３１と船首前面２８との境界部分３３に揚力調整孔２５〜２７が設けられているので、曳舟本体１１に作用する揚力が次の要領で調整される。図９は、水が曳舟本体１１の船底３１付近を流れる様子を模式的に示す図である。
【００３８】
川の流速は常に一定ではなく、曳舟本体１１の船首前面２８に衝突する水の速度は常時変化する。また、釣人は、通常、実釣中に川に沿って移動するものであるから、上記角度θ（図３参照）も変化する。このため、川面に対する曳舟本体１１の姿勢は常に変化し、曳舟本体１１の船首部分は、川面に対して常に上下に移動する。図９（ａ）が示すように、曳舟本体１１の船底３１が水の流れに対して略平行に配置されているときは、当該水３８は、上記船首前面２８から船底３１に回り込むように流れる。これにより、船底３１に作用する静圧が低下し、曳舟本体１１の収容室３７内の水３９が揚力調整孔２５〜２７から適度に排出される。
【００３９】
同図（ｂ）が示すように、曳舟本体１１の船首が川面に対して上方に移動した場合は、上記水３８は、曳舟本体１１の船底３１に一定の角度で当たる。これにより、当該船底３１に動圧が発生する。一方、揚力調整孔２５〜２７が船底３１と船首前面２８との境界部分３３に設けられているから、曳舟本体１１の船首が川面に対して上方に移動すると、揚力調整孔２５〜２７が上記水３８に対して所定の角度で対向する。このため、この水３８が揚力調整孔２５〜２７から収容室３７に進入すると共に、上記動圧が抑えられる。したがって、実釣中に鮎釣用曳舟１０の船首が極端に上がってしまうことがなく、その結果、上記収容室３７に水３８が確実に進入する。
【００４０】
同図（ｃ）が示すように、曳舟本体１１の船首が川面に対して下方に移動した場合は、上記水３８は、上記船首前面２８から船底３１側に大きく回り込むように流れる。これにより、船底３１に作用する静圧が大きく低下し、曳舟本体１１は、水中に沈下する方向（同図において下方）の力を受ける傾向にある。ところが、船底３１に作用する静圧が低下することにより、収容室３７内の水３９が揚力調整孔２５〜２７から排出される。これにより、曳舟本体１１を水流に沈下させる力が抑制される。つまり、曳舟本体１１の姿勢が、同図（ａ）に示す姿勢に戻される。
【００４１】
このように、本実施形態に係る鮎釣用曳舟１０では、曳舟本体１１に作用する動圧が抑制されて確実に水が上記収容室３７に導入されると共に、当該収容室３７からの急激な排水が抑制されるので、水は、上記収容室に適度な流速で導入され且つ排水される。しかも、揚力調整孔２５〜２７が設けられることにより、実釣中に曳舟本体１１が川面で上下動を起こした場合でも、曳舟本体１１に作用する揚力が調整されることによって姿勢が安定され、曳舟本体１１の収容室３７に確実に水が供給される。その結果、上記収容室３７内の鮎に常に新鮮な水が適度な流速で供給されることとなるから、鮎の体力が長時間にわたって維持される。
【００４２】
特に、本実施形態では、上記給水孔１９〜２１は、図３が示すように、曳舟本体１１の船首頂端３２から船底３１までの距離をＨとしたときに、０．５Ｈ〜０．９５Ｈの領域に配置されている。すなわち、各給水孔１９〜２１は、船首前面２８の中央よりも下方（船底３１側）に設けられることになる。これにより、川の流れが速い場合であって、実釣中に曳舟本体１１が川面上で激しく上下動する場合であっても、上記給水孔１９〜２１は常に水中に配置されることになる。したがって、上記収容室３７内に常に新鮮な水が供給されるという利点がある。
【００４３】
また、上記給水孔１９〜２１が上下方向に延びる細長の貫通孔によって構成されるから、鮎釣用曳舟１０が釣人に係留された状態で曳舟本体１１の船首部分が上下動した場合であっても、各給水孔１９〜２１は、確実に水中に配置される。したがって、曳舟本体１１の船首部分が上下動した場合であっても、曳舟本体１１に作用する動圧、すなわち揚力が効果的に抑えられる。
【００４４】
さらに、上記排水孔２２〜２４が上記左舷側面３０及び右舷側面２９の前後方向に延びる細長の貫通孔によって構成されているから、曳舟本体１１が水に対して相対的に前進した場合に、上記収容室３７内の水がより円滑に排出され得るという利点がある。
【００４５】
加えて、本実施形態では、上記揚力調整孔２５〜２７が船首前面２８と船底３１との間に架け渡されるように配置されているから、曳舟本体１１の船首部分が上下動した場合の揚力調整効果が高い。また、この揚力調整孔２５〜２７の位置が前後方向に調整されるだけで、曳舟本体１１に対して発揮される揚力調整効果の程度が調整され得る。したがって、曳舟本体１１に作用する動圧の設計が容易であり、曳舟本体１１は、上記収容室３７に水が確実に進入するように形成され得る。
【産業上の利用可能性】
【００４６】
本発明は、鮎釣りに使用される曳舟に適用され得る。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係る鮎釣用曳舟の斜視図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態に係る鮎釣用曳舟の斜視図である。
【図３】図３は、本発明の一実施形態に係る鮎釣用曳舟の左側面図である。
【図４】図４は、本発明の一実施形態に係る鮎釣用曳舟の正面図である。
【図５】図５は、本発明の一実施形態に係る鮎釣用曳舟の右側面図である。
【図６】図６は、本発明の一実施形態に係る鮎釣用曳舟の平面図である。
【図７】図７は、本発明の一実施形態に係る鮎釣用曳舟の後面図である。
【図８】図８は、本発明の一実施形態に係る鮎釣用曳舟の底面図である。
【図９】図９は、本発明の一実施形態に係る鮎釣用曳舟の船底部を流れる水を模式的に示す図である。
【図１０】図１０は、従来の一般的な曳舟の斜視図である。
【符号の説明】
【００４８】
１０・・・鮎釣用曳舟
１１・・・曳舟本体
１９・・・給水孔
２０・・・給水孔
２１・・・給水孔
２２・・・排水孔
２３・・・排水孔
２４・・・排水孔
２５・・・揚力調整孔
２６・・・揚力調整孔
２７・・・揚力調整孔
２８・・・船首前面
２９・・・右舷側面
３０・・・左舷側面
３１・・・船底
３２・・・船首頂端
３３・・・境界部分
３７・・・収容室
３８・・・水
３９・・・水
Ｎ１・・・パーティングライン
Ｎ２・・・仮想鉛直線
【図１】
0004530970.tif 000002
【図２】
0004530970.tif 000003
【図３】
0004530970.tif 000004
【図４】
0004530970.tif 000005
【図５】
0004530970.tif 000006
【図６】
0004530970.tif 000007
【図７】
0004530970.tif 000008
【図８】
0004530970.tif 000009
【図９】
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【図１０】
0004530970.tif 000011