(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＲＺ光信号にＲＺ光信号の強度に応じて相対時間シフトを加えるための相対時間シフト手段と、相対時間シフトされた信号を変調するための強度変調器とを含み、「０」値に対応するＲＺ光信号と「１」値に対応するＲＺ光信号との前記相対時間シフトは、前記「０」値に対応するＲＺ光信号に関する変調強度が前記「１」値に対応するＲＺ光信号に関する変調強度よりも小さくなるようなものであるＲＺ光信号伝送システム用の再生器。
【請求項２】
前記「０」値に対応するＲＺ光信号と前記「１」値に対応するＲＺ光信号との前記相対時間シフトが、前記「０」値に対応するＲＺ光信号に関する変調強度が極小になり、前記「１」値に対応するＲＺ光信号に関する変調強度が極大になるようなものである請求項１に記載の再生器。
【請求項３】
前記「０」値に対応するＲＺ光信号と前記「１」値に対応するＲＺ光信号との前記相対時間シフトが、前記「０」値に対応するＲＺ光信号に関する変調強度が前記「１」値に対応するＲＺ光信号に関する変調強度よりも少なくとも６ｄＢ小さくなるようなものである請求項１または２に記載の再生器。
【請求項４】
前記強度変調器の変調信号が、ビット時間に等しい周期を有する正弦信号であり、前記「０」値に対応するＲＺ光信号と前記「１」値に対応するＲＺ光信号との前記相対時間シフトが、ビット時間の半分に等しい請求項１から３のいずれか一項に記載の再生器。
【請求項５】
さらに、出力が前記相対時間シフト手段に接続された増幅器を含む請求項１から４のいずれか一項に記載の再生器。
【請求項６】
前記相対時間シフト手段が非線形媒体を含む請求項１から５のいずれか一項に記載の再生器。
【請求項７】
前記非線形媒体が、光ファイバ、例えばカルコゲナイドファイバである請求項６に記載の再生器。
【請求項８】
前記非線形媒体が、（Ｔｂｉｔ／２）×（ｃ／ＬＮＬ）×（Ｓｅｆｆ／Ｉ１）に等しい非線形の屈折率ｎ２を有し、ここでＴｂｉｔはビット時間であり、ｃは光の速度であり、ＬＮＬは非線形媒体の長さであり、Ｓｅｆｆは有効断面積であり、Ｉ１は、「１」値に対応するＲＺ光信号の目標値強度である請求項７に記載の再生器。
【請求項９】
ＲＺ光信号をＲＺ光信号の強度に応じてお互いに対して相対的に時間シフトするステップと、相対時間シフトされたＲＺ光信号を強度変調するステップとを含み、「０」値に対応するＲＺ光信号と「１」値に対応するＲＺ光信号との相対時間シフトは、前記「０」値に対応するＲＺ光信号に関する変調強度が前記「１」値に対応するＲＺ光信号に関する変調強度よりも小さくなるようなものであるＲＺ光信号伝送システム用の再生方法。
【請求項１０】
前記相対時間シフトするステップが、前記「０」値に対応するＲＺ光信号に関する前記変調強度が極小になり、前記「１」値に対応するＲＺ光信号に関する前記変調強度が極大になるように、前記「０」値に対応するＲＺ光信号を前記「１」値に対応するＲＺ光信号に対して相対時間シフトすることを含む請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記相対時間シフトするステップが、前記「０」値に対応するＲＺ光信号に関する前記変調強度が前記「１」値に対応するＲＺ光信号に関する前記変調強度よりも少なくとも６ｄＢ小さくなるように、前記「０」値に対応するＲＺ光信号を前記「１」値に対応するＲＺ光信号に対して相対時間シフトすることを含む請求項９または１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記変調ステップが、周期がビット時間に等しい正弦信号による変調を含み、前記相対時間シフトするステップが、前記「０」値に対応するＲＺ光信号と前記「１」値に対応するＲＺ光信号との間に、前記ビット時間の半分に等しい相対時間シフトを加えることを含む請求項９から１１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
さらに、相対時間シフトするステップの前に増幅ステップを含む請求項９から１２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
前記相対時間シフトするステップが、前記ＲＺ光信号を非線形媒体に通すことを含む請求項９から１３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１５】
前記相対時間シフトするステップが、前記ＲＺ光信号を、光ファイバ、例えばカルコゲナイドファイバの形態での非線形媒体に通すことを含む請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記非線形媒体が、（Ｔｂｉｔ／２）×（ｃ／ＬＮＬ）×（Ｓｅｆｆ／Ｉ１）に等しい非線形の屈折率ｎ２を有し、ここでＴｂｉｔはビット時間であり、ｃは光の速度であり、ＬＮＬは非線形媒体の長さであり、Ｓｅｆｆは有効断面積であり、Ｉ１は、「１」値に対応するＲＺ光信号の目標値強度である請求項１５に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ファイバ光伝送の分野に関し、より詳細には、ファイバ光伝送システムでの光再生に関する。本発明は特に、ＲＺ（ゼロ復帰）信号伝送システム、例えばソリトン信号伝送システムに適用される。高い論理値の伝送に対応するＲＺ信号は、パルスまたは「１」と呼ばれる。信号の不在は、低い論理値の伝送に対応し、「０」と呼ばれる。
【０００２】
【従来の技術】
光ファイバの異常分散を有する部分でのソリトンパルス（ソリトン）の伝送は、当技術分野で知られている現象である。ソリトンは、ｓｅｃｈ２形状を有するパルス信号である。このパルス形状では、ファイバのその対応部分での非線形が、光信号の分散を補償する。シュレーディンガー非線形方程式を使用してソリトンの伝送をモデル化することが、当技術分野で知られている。分散管理ソリトン伝送システムも提案されている。そのようなシステムは、数千キロメートルにわたって周期的に反復される分散パターンを使用する。異常分散（正の分散）ファイバが、異常分散ファイバでのほとんど全ての累積異常分散を補償する通常分散（負の分散）ファイバに続く。したがって信号は、高い局所分散を有してファイバ内を伝搬するが、全体の平均分散は非常に低い。この種の伝送スキームは、（平均分散が低いため）ジッタの効果を有意に低減し、（局所分散が高いため）チャネル間の衝突の効果を有意に低減し、信号対雑音比を改善して、システムのスペクトル効率を高める。上の種類のシステムは、例えば、Ｎ．Ｊ．ＳｍｉｔｈおよびＮ．Ｊ．Ｄｏｒａｎによる論文（Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｌｉｇｈｔｗａｖｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，ｖｏｌ．１５，Ｎｏ．１０（１９９７），ｐ．１８０８以降）に記載されている。
【０００３】
ジッタを補正するためにクロック信号（クロック）によってソリトン信号を同期変調することがすでに提案されている。強度変調は、例えば、Ｈ．ＫｕｂｏｔａおよびＭ．Ｎａｋａｓａｗａによる論文（ＩＥＥＥ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｑｕａｎｔｕｍ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ，ｖｏｌ．２９，Ｎｏ．７（１９９３），ｐ．２１８９以降）に記載されている。Ｎ．Ｊ．ＳｍｉｔｈおよびＮ．Ｊ．Ｄｏｒａｎによる論文（Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｆｉｂｅｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，１，ｐ．２１８（１９９５））が位相変調を提案する。
【０００４】
ファイバ光伝送システムにおいて生じる問題は、光信号が、生成されるとき、伝送されるとき、または交換されるときに、より一般的には伝送システムでの光処理時に受けるひずみである。強度変調による光再生は、ビットの時間窓の中心で極大強度になり、時間窓の縁部で低い強度になる信号を各ビットに加えることによって、このひずみに関する問題を解決することを狙いとする。
【０００５】
しかし、強度変調は、特にＲＺ信号の「０」に関して、完全に十分な解決策を提供しない。「０」でのノイズ、すなわちゼロのビット、つまり信号を有さないビットに対応する時間窓でのノイズは、特に海洋横断伝送システムでは完全になくならない。時々「ファントム（ｐｈａｎｔｏｍ）」ピークと呼ばれる信号が残る。
【０００６】
さらに、標準的な光再生器では、強度変調が振幅揺らぎを高め、振幅ノイズは、再生に続く狭いフィルタによって安定化される。振幅ノイズの安定化の質は、標準のシュレーディンガー方程式伝搬を使用するソリトン信号伝送システムに適する。しかし、このタイプの伝送は、局所的にシュレーディンガーソリトン伝送よりもはるかに非線形性が小さく、その結果フィルタの効率を低減させるため、分散管理ソリトン信号伝送システムでは問題となる。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、この「０」の伝送でのノイズの問題に対する解決策を提案する。本発明は、「ファントム」ピークをなくすることによってノイズをなくする。
【０００８】
本発明はまた、ＲＺ信号の「１」での振幅揺らぎを減少させ、特に、分散管理ソリトン信号伝送システムでの「１」の振幅を効率的に安定化させる。ＲＺ信号の「１」での振幅ノイズのこの実質的な抑制は、本発明の再生器の後ろの狭いフィルタをなくする可能性を伴う。フィルタを再生器と関連付けないでよいことは、特に、この種のスキームが、標準シュレーディンガーソリトン信号伝送においてだけでなく、分散管理ソリトン信号伝搬においても妥当であるので、本発明の強みの１つである。
【０００９】
したがって、本発明は、特にシュレーディンガーソリトンまたは分散管理ソリトンにおいて、フィルタを使用する必要なく、ＲＺ信号の「０」での「幻影」ピーク（「０」での局所ノイズ）をなくし、ＲＺ信号の「１」での振幅を安定化させる解決策を提案する。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
より厳密には、本発明は、ＲＺ光信号伝送システム用の再生器であって、信号に信号の強度に応じて相対時間シフトを加えるための手段と、相対時間シフトされた信号を変調するための強度変調器とを含み、「０」値に対応する信号と「１」値に対応する信号との相対時間シフトは、「０」値に対応する信号に関する変調強度が「１」値に対応する信号に関する変調強度よりも小さくなるようなものである再生器を提案する。
【００１１】
一実施形態では、「０」値に対応する信号と「１」値に対応する信号との相対時間シフトが、「０」値に対応する信号に関する変調強度が極小になり、「１」値に対応する信号に関する変調強度が極大になるようなものである。
【００１２】
他の実施形態では、「０」値に対応する信号と「１」値に対応する信号との相対時間シフトが、「０」値に対応する信号に関する変調強度が「１」値に対応する信号に関する変調強度よりも少なくとも６ｄＢ小さくなるようなものである。
【００１３】
変調器の変調信号は、ビット時間に等しい周期を有する正弦信号であることが好ましく、「０」値に対応する信号と「１」値に対応する信号との相対時間シフトは、ビット時間の半分に等しい。
【００１４】
他の実施形態では、再生器がさらに、出力が相対時間シフト手段に接続された増幅器を含む。
【００１５】
相対時間シフト手段が非線形媒体、例えばカルコゲナイドファイバを含むことが有利である。
【００１６】
一実施形態では、非線形媒体が、（Ｔｂｉｔ／２）×（ｃ／ＬＮＬ）×（Ｓｅｆｆ／Ｉ１）に等しい非線形の屈折率ｎ２を有し、ここでＴｂｉｔはビット時間であり、ｃは光の速度であり、ＬＮＬは非線形媒体の長さであり、Ｓｅｆｆは有効断面積であり、Ｉ１は、「１」値に対応する信号の目標値強度である。
【００１７】
非線形媒体は光セルであってもよい。
【００１８】
本発明はまた、ＲＺ光信号伝送システム用の再生方法であって、信号を信号の強度に応じてお互いに対し相対的に時間シフトするステップと、相対時間シフトされた信号を強度変調するステップとを含み、「０」値に対応する信号と「１」値に対応する信号との相対時間シフトは、「０」値に対応する信号に関する変調強度が「１」値に対応する信号に関する変調強度よりも小さくなるようなものである再生方法を提案する。
【００１９】
有利には、相対時間シフトするステップが、「０」値に対応する信号に関する変調強度が極小になり、「１」値に対応する信号に関する変調強度が極大になるように、「０」値に対応する信号を「１」値に対応する信号に対して相対時間シフトすることを含む。
【００２０】
相対時間シフトするステップは、「０」値に対応する信号に関する変調強度が「１」値に対応する信号に関する変調強度よりも少なくとも６ｄＢ小さくなるように、「０」値に対応する信号を「１」値に対応する信号に対して相対時間シフトすることを含むこともできる。
【００２１】
一実施形態では、変調ステップが、周期がビット時間に等しい正弦信号による変調を含み、相対時間シフトするステップが、「０」値に対応する信号と「１」値に対応する信号との間に、ビット時間の半分に等しい相対時間シフトを加えることを含む。
【００２２】
再生器はさらに、シ相対時間フトするステップの前に増幅ステップを含むことが好ましい。
【００２３】
一実施形態では、相対時間シフトするステップが、信号を、光ファイバ、例えばカルコゲナイドファイバの形態での非線形媒体などの非線形媒体に通すことを含む。
【００２４】
有利には、非線形媒体が、（Ｔｂｉｔ／２）×（ｃ／ＬＮＬ）×（Ｓｅｆｆ／Ｉ１）に等しい非線形の屈折率ｎ２を有し、ここでＴｂｉｔはビット時間であり、ｃは光の速度であり、ＬＮＬは非線形媒体の長さであり、Ｓｅｆｆは有効断面積であり、Ｉ１は、「１」値に対応する信号の目標値強度である。
【００２５】
相対時間シフトするステップは、信号を光セルの形態での非線形媒体に通すことを含むこともできる。
【００２６】
本発明の他の特徴および利点は、例として与えられた本発明の実施形態の以下の説明を、添付図面を参照しながら読めば明らかになる。
【００２７】
【発明の実施の形態】
ＲＺ信号のゼロでのノイズを減少させるために、本発明は、ＲＺ信号の強度に応じて、ＲＺ信号間に時間遅延を発生させ、その後ＲＺ信号を強度変調することを提案する。時間遅延が加えられ、それにより強度変調の極大強度が平均振幅の「１」に対応するパルスに加えられ、極小強度が「０」に加えられる。したがって本発明は、「０」でのノイズを有意に減少する。さらに、時間遅延がパルスの強度に依存するため、本発明は、「１」のビットの強度変動の補正も行う。本発明は、パルスにパルスの強度に応じて時間遅延を加えるために、高い非線形性をもつ媒体を使用することを提案する。
【００２８】
図１は、ＲＺ信号の概略図であり、時間、または伝送システムに沿った距離が横座標軸にプロットされ、強度が縦座標軸にプロットされている。この図は、図の右から左へ、連続的に伝送される値１、０、１、１、０を有する５つのビットを示す。ＲＺ信号に関して標準的に行われるように、「１」は、高い強度ピークを有するパルスによって符号化され、「０」は、パルスの不在によって符号化される。それにもかかわらず、図に示されるように、「０」で、より低い強度ピークを有するパルスが現れる。上に述べたように、本発明の１つの目的は、そのようなピークの強度をさらに低減することである。
【００２９】
図２は、本発明による再生器の概略図である。再生器は、ＲＺ信号を信号の強度に応じてお互いに対し相対的にシフトさせるための手段４を含み、手段４の出力で供給される信号が強度変調器６に渡される。図１の実施形態はさらに、手段４の上流に増幅器２を含む。増幅器は、当技術分野で知られているタイプのものである。強度変調を加えるために、当技術分野で知られている任意のタイプの変調器、例えば上に引用した論文に記載されている変調器を使用することができる。
【００３０】
有利には、手段４が高い非線形性をもつ媒体を含み、カー効果（Ｋｅｒｒ  ｅｆｆｅｃｔ）により、以下の法則に従って屈折率が伝送信号の強度に応じて変化する。
【００３１】
ｎ（Ｉ）＝ｎ０＋ｎ２×Ｉ
上の数式において、ｎ０は媒体の線形屈折率であり、ｎ２は媒体の非線形屈折率であり、Ｉは信号の強度である。上の種類の変動法則は、比較的低い強度のパルスに関してよりも、比較的高い強度パルスに関して高い屈折率を生む。非線形媒体の伝搬速度は屈折率に反比例するため、「０」に対応する比較的低い強度パルスが、「１」に対応する比較的高い強度パルスよりも速く伝搬する。手段４の出力での、「０」に対応する信号と「１」に対応する信号との相対時間シフトは、媒体の適切な選択によって、かつ必要であれば増幅器２による信号の前置増幅によって規定される。この相対時間シフトは、ビット時間の半分（Ｔｂｉｔ／２）に等しいと有利である。
【００３２】
図３は、図２の再生器で図１の信号に加えられる強度変調の概略図である。座標軸は図１と同じである。図２は、ビット時間の半分に等しい「０」と「１」の間の相対時間シフトを示す。強度変調信号は、図２に太線で示され、この例では標準的な正弦波である。この図は、「１」に対応する比較的高い強度パルスが、ビット時間に、かつ変調信号の強度極大に中心を合わされていることを示す。一方、「０」に対応する比較的高い強度パルスは、変調信号の強度極小に中心を合わされる。これは、比較的高い強度パルスにロックされ、比較的低い強度パルスにはロックされていない変調器クロックを回復することによって達成される。したがって、本発明は、従来技術の再生器のように「１」に対応するパルスの強度を変調する。また、信号の「０」でのノイズを減少させる。
【００３３】
内容に関しては入力信号と同一であり、しかし「１」が再生され、「０」のノイズがなくされた、または有意に減少したＲＺ信号が、強度変調器の出力で、または本発明による再生器の出力で得られる。
【００３４】
本発明はまた、次に図４から６を参照して説明するように、「１」に対応する比較的高い強度パルスの振幅揺らぎを減少させる。図４は、振幅変動を受けている３つの「１」のビットの概略図である。例として示される３つのパルスは、異なる強度Ｉ１、Ｉ２、Ｉ３を有し、Ｉ２＜Ｉ１＜Ｉ３である。強度値Ｉ２がパルスの通常の平均値に対応し、他の２つのパルスの強度は高すぎる。高い非線形性を有する手段４に入る際、より高い強度を有する第１および第３のパルスは、よりゆっくりと伝搬し、伝搬の開始時に規定されたビット時間の中心に対する時間遅延を伴って到着する。すなわち、初期ビット時間（すなわち、時間遅延手段４に入る直前に定義された時間）の中心に対する第３のパルスの時間遅延は、初期ビット時間の中心に対する第２のパルスの時間遅延よりも大きく、第３のパルスの強度Ｉ３は、第２のパルスの強度Ｉ２よりも大きい。第１のパルスは、初期ビット時間の中心に対して相対時間シフトされない。これは、信号が「１」と「０」の論理シーケンスとして見られるためである。振幅揺らぎによって汚染されるため、「１」の強度はランダムである。「１」の強度の振幅揺らぎは、分散と平均値によって特徴付けられるガウス分布によってモデル化することができる。クロック回復は、強度が平均値に近いパルスに加えられる。クロック回復は、強度が平均値から離れているパルスではなく、強度が平均値に近いパルスにロックすることになる。図５に示されるように、図３と同じ規則（ｃｏｎｖｅｎｔｉｏｎ）を使用して、第２のパルスが強度変調信号の極大に中心を合わされ、しかし第２のパルスに対して遅延された第１および第３のパルスは、変調信号の極大に対して相対時間シフトされ、したがってクリップされる。
【００３５】
図６は、図５に示される変調の結果の概略図である。第１および第３のパルスがクリップされ、ビット時間に再び中心を合わせされて、３つのパルスが同じ強度になる。したがって、本発明は「０」でのノイズを減少させるだけでなく、「１」間の強度揺らぎを減少させる。
【００３６】
本発明の再生器が、より大きい強度のパルスをクリップすることによってパルス間の強度揺らぎを減少させることは、図４から６を参照して与えられた説明から明らかである。再生器内の増幅器２の存在が、信号の適切な増幅を可能にし、それにより全ての「１」についての強度のガウス分布の平均値に強度が近い「１」が、強度変調器の変調極大に中心を合わされた状態になる。したがって、本発明は、狭いフィルタを必要とすることなく、信号の振幅ノイズを減少させるが、それはシステムでの分散に依存せず、したがって任意のタイプのＲＺ信号光伝送システム、特に分散管理ソリトン信号伝送システムに適用される。
【００３７】
本発明による変調器の様々な構成要素を、以下により詳細に記述する。前述の図を参照して説明したように、再生器の最適な構成では、高い非線形性をもつ媒体から出る時の「０」と「１」の相対時間シフトは、ビット時間の半分に等しい。この条件は当然、変調信号の形状によって決まり、正弦信号、または極大の１つに関して対称性のある信号に対応する。この条件が厳密に満たされていない場合にも本発明が依然として動作可能であることは明らかである。変調強度が極小である、例えば極大変調強度と比べて少なくとも６ｄＢ低い強度変調信号の時間プロファイルの部分に信号の「０」が達した場合、十分な結果を得ることができる。
【００３８】
「０」と「１」の間の相対時間シフトを加えるために使用される高い非線形性をもつ媒体の特性は、以下のように決定することができる。
【００３９】
長さＬＮＬの媒体での「０」と「１」の伝搬時間の差は、
Δτ＝ＬＮＬ／ｖ（Ｉ１）−ＬＮＬ／ｖ（Ｉ０）      （１）
と書ける。
【００４０】
上の数式で、ｖ（Ｉ１）およびｖ（Ｉ０）は、それぞれ非線形媒体での「１」および「０」の速度である。
【００４１】
これらの速度は、媒体の屈折率に反比例し、以下のように書くことができる。
【００４２】
ｎ（Ｉ）＝ｎ０＋（ｎ２／Ｓｅｆｆ）×Ｉ      （２）
上の数式は、前述のものと同じ表記を使用するが、光ファイバでの伝搬に関するものであり、Ｓｅｆｆはファイバの有効断面積である。数式（１）と（２）を組み合わせることにより、ｃを光の速度として以下の数式を得る。
【００４３】
Δτ＝ＬＮＬ×（ｎ０＋（ｎ２／Ｓｅｆｆ）×Ｉ１）／ｃ−ＬＮＬ×（ｎ０＋（ｎ２／Ｓｅｆｆ）×Ｉ０）／ｃ
Δτ＝（ＬＮＬ／ｃ）×（ｎ２／Ｓｅｆｆ）×（Ｉ１−Ｉ０）
Ｉ０≒０とすると、「０」に対応するパルスの強度が低く維持される。
【００４４】
Δτ＝（ＬＮＬ／ｃ）×（ｎ２／Ｓｅｆｆ）×Ｉ１      （３）
ビット時間の半分（Ｔｂｉｔ／２）に等しい相対時間シフトΔτを選択することによって、ｎ２に関して以下の数式が得られる。
【００４５】
ｎ２＝（Ｔｂｉｔ／２）×（ｃ／ＬＮＬ）×（Ｓｅｆｆ／Ｉ１）      （４）
上の数式を使用して、非線形媒体の特徴、特に非線形屈折率、長さ、有効断面積を決定する。
【００４６】
例えば、ビット時間Ｔｂｉｔを２５ｐｓ、非線形媒体の長さＬＮＬを１０ｋｍ、有効断面積Ｓｅｆｆを５０μｍ２、および強度Ｉ１を１００ｍＷ（２０ｄＢｍ）とすると、ｃ＝３×１０８ｍ／ｓとして数式（４）から
ｎ２＝１．８７５×１０−１６ｍ２／Ｗ
となる。
【００４７】
または、ビット時間Ｔｂｉｔを２５ｐｓ、非線形媒体の長さＬＮＬを２０ｋｍ、有効断面積Ｓｅｆｆを２０μｍ２、および強度Ｉ１を１０００ｍＷとすると、数式（４）から
ｎ２＝３．７５×１０−１８ｍ２／Ｗ
となる。
【００４８】
標準の光増幅器の出力で、例えばエルビウムドープファイバ増幅器（ＥＤＦＡ）の出力で電力１０００ｍＷ（３０ｄＢｍ）を得ることができる。
【００４９】
上の値を、２．５×１０−２０ｍ２／Ｗ程度である標準のファイバに関する非線形の屈折率の標準の値と比較すべきである。これらは、新たな非線形材料、例えばカルコゲナイド（Ａｓ２Ｓ３）を使用して達成することができる。これらの材料は、上の計算例によって示されるように、５×１０−１８ｍ２／Ｗ程度の非線形の屈折率値を提供し、それが適切である場合がある。
【００５０】
光ファイバの形態でない非線形媒体、例えば高い非線形性をもつ媒体を含む光セルを使用することも可能である。これは、非線形の高い屈折率を有する材料を使用することを可能にし、伝搬の長さを減少させる。非線形材料として、例えばＣＳ２を使用することができる。
【００５１】
当然、本発明は、上で述べられ図示された例および実施形態に限定されず、当業者に明らかである多くの変形例に対して開かれている。具体的には、相対時間シフトの値を、本明細書で例として与えた値に関して変化させることができる。
相対時間シフト値の選択は、変調の形態、および「１」に対する「０」の必要な減衰によって決まる。
【図面の簡単な説明】
【図１】ＲＺ信号の概略図である。
【図２】本発明による再生器の概略図である。
【図３】図１の信号に加えられる図２の再生器での強度変調信号の概略図である。
【図４】振幅変動を受ける「１」である３つのビットの概略図である。
【図５】図４の信号に加えられた、本発明による強度変調信号の概略図である。
【図６】変調の結果の概略図である。
【符号の説明】
２  増幅器
４  時間遅延手段
６  強度変調器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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