(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トイレ室に隣接して収納室が設けられ、トイレ室と収納室とは壁で区画されており、かつ、トイレ室は、平面で見て、一方に長い長方形状の室からなり、トイレ室の短辺側にトイレ出入り用開口部が設けられると共に、収納室はトイレ室の長辺側において隣り合って設けられ、収納室のもう一方の長辺側には前記トイレ出入り用開口部よりも広幅の開口部が備えられているトイレに対し、前記壁を撤去して、トイレ室と収納室とを合わせた広いトイレ空間を形成すると共に、前記収納室の長辺側の開口部をトイレ出入り用開口部として残すことを特徴とするトイレのバリアフリー化方法。
【請求項２】
前記トイレ室の短辺側のトイレ出入り用開口部をトイレ出入り用開口部として残す請求項１に記載のトイレのバリアフリー化方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、バリアフリー対応トイレに関する。
【０００２】
【従来の技術及び課題】
普通の住宅に設けられているトイレは、一般的に言って狭く、そのため、将来的に車椅子を使用するような家族、例えば高齢者や身障者をかかえたような場合には、対応に苦慮することがある。そこで、予め、バリアフリー対応の広いトイレを住宅に設けておくことが推奨される一つの方法ではあるが、しかし、日本の狭小な土地事情を考えると、その実現はなかなかに難しいことであるし、車椅子を使用する家族をかかえていない時期には、住宅建物の内部に無駄なスペースを生じさせてしまうことにもなる。バリアフリー化の必要性を生じたときに、既設の狭いトイレを広いトイレに改築する方法もあるが、大掛かりなリフォーム工事を行わなければならず、また、プランによってはそれを実現するのが困難な場合もある。
【０００３】
本発明は、上記のような従来の問題点に鑑み、住宅内の限られたスペースの中で、スペースを有効利用しながら、既設の狭いトイレをバリアフリー対応の広いトイレにコスト的に有利に変更することができるバリアフリー対応トイレを提供することを課題とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記の課題は、トイレ室に隣接して収納室が設けられ、トイレ室と収納室とは壁で区画され、壁は撤去可能な壁からなり、この壁を撤去することで、トイレ室と収納室とを合わせた広いトイレ空間を形成できるようになっていることを特徴とするバリアフリー対応トイレによって解決される。
【０００５】
このトイレでは、車椅子を使用するような家族をかかえていない時期には、収納室を収納に利用して住宅内のスペースを有効利用していくことができ、車椅子を使用するような家族をかかえるようになったら、トイレ室と収納室とを区画していた可動間仕切り壁を撤去することで、大掛かりなリフォーム工事を行うことなく、コスト的に有利に、バリアフリー対応の広いトイレ空間を形成することができる。
【０００６】
トイレ室が、平面で見て、一方に長い長方形状の室からなり、このトイレ室の短辺側にトイレ出入り用開口部が設けられ、収納室はこのトイレ室の長辺側において隣り合って設けられ、収納室のもう一方の長辺側に前記トイレ出入り用開口部よりも広幅の開口部が備えられている場合は、収納室の長辺側の壁のこの開口部を、バリアフリー化した後の広い空間のトイレに広いトイレ用出入口を確保することができ、しかも、バリアフリー化する前のトイレ室の出入用開口部はこれを健康な家族なら出入りできる程度の幅狭い開口部に設計することができて、住宅内のスペースのより一層の有効利用を図っていくことができる。のみならず、変更前の収納室に収納用の広い開口部を備えさせることができ、収納室を使い勝手の良いものにすることができる。
【０００７】
【発明の実施の形態】
次に、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【０００８】
図１に示す実施形態において、図１（イ）はバリアフリー化する前の状態を示し、図１（ロ）はバリアフリー化した後の状態を示す。
【０００９】
図１（イ）において、１はトイレ室、２は収納室である。トイレ室１と収納室２とは撤去可能な可動間仕切り壁３で仕切られている。トイレ室１は、平面で見て、一方に長い長方形状の室からなっており、このトイレ室１の短辺側にトイレ出入り用開口部４が設けられ、この開口部４に開き戸５が設置されている。収納室２は、トイレ室１と同様に、平面で見て、一方に長い長方形状の室からなっており、長辺側をトイレ室１の長辺側と隣り合わせるようにして設けられている。そして、収納室２のもう一方の長辺側に、上記のトイレ出入り用開口部４よりも広幅の開口部６が備えられており、この開口部６に両開き式の折れ戸７，７が設置されている。折れ戸７，７は、広幅の開口部に用いる建具として、開口部開放時の外方への突出を小さく抑えながら広幅の開口部を閉じることができるものであるため、このような広幅の開口部６に好適である。
【００１０】
この状態の構造では、トイレ１は、短辺側に設けられた狭幅の開き戸５を開閉して出入りを行い、収納室２は、長辺側に設けられた広幅の折れ戸７，７を開閉して収納物の出し入れを行う。収納室２では、両開き式の折れ戸７，７を採用しているから、収納室２の前の廊下８の幅が狭いような場合でも、スペースを取らずに開閉することができる。
【００１１】
そして、高齢者や身障者をかかえ、車イスの使用なども必要になって、図１（イ）に示すような開き戸５やトイレ室１では、対応が困難ないし不可能になった場合は、図１（ロ）に示すように、トイレ室１と収納室２とを仕切っていた壁３を撤去して、収納室２とトイレ室１とを合わせた広いトイレ空間９を形成し、また、収納室２であったところの開口部６をトイレ９の出入用開口部とすることで、バリアフリー化を行う。こうしてトイレのバリアフリー化の基本形を形成することができ、コスト的に有利にトイレのバリアフリー化を行うことができる。
【００１２】
このバリアフリー化において、必要に応じて手摺りなどを取り付けるようにするのもよいし、便器１０の形式や設置の位置や向きなどを変更するようにしてもよい。手摺りなどの後付けのため、周囲の壁に予め下地材を備えさせておくのも良い。また、収納室２であったところの開口部６に設置する建具は、図示するように、収納室用の建具７をそのまま継続して使用するようにしてもよいし、あるいは、新たな建具と交換してもよい。交換する場合は、スペース面や使い勝手などの面から、開口部６の建具として、折れ戸を採用するのが好ましい。
【００１３】
また、図１（ロ）に示すように、トイレ室１であったところの開口部４に設置されていた開き戸５を撤去し、その開口部を壁１１で封鎖するようにしてもよいし、あるいは、図２に示すように、この開口部４を残して、バリアフリー化後のトイレ空間９に２つの出入り用開口部４，６を備えさせるようにしてもよい。即ち、本発明のようなバリアフリー対応のトイレに限らず、各種バリアフリー対応トイレにおいても、２つの出入り用開口部を備えさせることで、トイレでの介護を容易に行うことが可能となる。
【００１４】
【発明の効果】
本発明は、以上のとおりのものであるから、住宅内の限られたスペースの中で、スペースを有効利用しながら、既設の狭いトイレをバリアフリー対応の広いトイレにコスト的に有利に変更することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施形態を示すもので、図（イ）はバリアフリー化前の状態を示す平面図、図（ロ）はバリアフリー化後の状態を示す平面図である。
【図２】バリアフリー化後の他の例を示す平面図である。
【符号の説明】
１…トイレ室
２…収納室
３…撤去可能な壁
４…開口部
６…開口部
９…バリアフリー化後のトイレ空間
【図１】
0004597328.tif 000002
【図２】
0004597328.tif 000003