(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
床パネルを敷き詰めてなる床構造であって、床パネルと、前記床パネルの側縁を受ける土台に設けられた土台側受け部材と、前記床パネルの角部を受ける鋼製束とを備え、前記床パネルは、第１パネルと、第２パネルと、第３パネルと、第４パネルとを含み、前記第１パネルは、一方の二辺側に形成され他のパネルまたは土台側受け部材に載置される被載置部と、他方の二辺側に形成され他のパネルを載置する載置部とを有し、前記載置部の他のパネルとの交差部が前記鋼製束により支持され、前記第２パネルは、一辺側に形成された載置部と、残余の辺側に形成された被載置部とを有し、前記第３パネルは、前記第２パネルの載置部が形成された辺と直交する辺側に形成された載置部と、残余の辺側に形成された被載置部とを有し、前記第４パネルは、各辺側に形成された被載置部を有してなる木造住宅用１階床構造において、
それぞれの床パネルが略正方形の床下地板材からなり、
載置部が所定幅の長方形板状の連結板材からなり、この連結板材の幅広面の一部を前記床下地板材の側縁部裏面に接合することにより連結板材の他の幅広面の部分が床下地板材の裏面から側方外側に延長して載置部が形成され、
更に、床下地板材の裏面略中央部でその一辺と略平行に補強板材を設け、この補強板材が所定幅の長方形板状のものから成り、この補強板材の幅広面を床下地板材の前記被載置部及び載置部を構成する連結板材を除く部分に接合し、
前記補強板材は、前記連結板材と略同一の厚みを有し、且つ、敷き詰められた各床パネルにおいて同一方向に整列され、整列された補強板材同士がそれぞれ略平行に配列され、
前記連結板材および補強板材の接合が、ビス留めと接着剤による接着とを併用してなされることを特徴とする床構造。
【請求項２】
床パネルが、床下地板材裏面に配設された第１断熱材と、前記第１断熱材裏面に配設された第２断熱材とを有してなり、前記第１断熱材が前記補強板材及び連結板材と同一厚みを有し、これら補強板材と連結板材間に配設されてその裏面が面一とされ、第２断熱材がこれら第１断熱材、補強板材及び連結板材の裏面に配設されることを特徴とする請求項１に記載の床構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、床構造およびその施工方法に関する。さらに詳しくは、主として在来工法による住宅に適用される床構造およびその施工方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、在来工法による戸建住宅の床構造１００においては、図２１に示すように、布基礎１０１の上に配設された土台１０２，１０２間に大引１０３を配設して鋼製束（図示省略）により適宜支持し、かつ大引１０３，１０３間に適宜間隔で補強梁１０４を配設し、しかる後大引１０３および補強梁１０４間の空間に断熱材１０５を配設し、ついで大引１０３および補強梁１０４の上に構造用合板からなる床下地材１０６を配設して床下地を形成することがなされている。
【０００３】
そのため、在来工法による戸建住宅の床構造１００は複雑であるとともに、施工が煩雑でその施工期間も長いという問題がある。
【０００４】
また、図２１に示すように、洋室と和室などとの間仕切り部の床下には、間仕切り基礎１１０を設け、その間仕切り基礎１１０の上に土台１０２を配設するという構成とされている。
【０００５】
この間仕切り基礎１１０には、図２１（ｂ）に示すように、メンテナンス用の切欠き１１１は設けられているものの、その間仕切り基礎１１０全体における割合は極めて少ない。また、図２１（ｂ）に示すように、床裏面には凹凸があるため、通気性もよくない。そのため、床下における換気は充分になされないおそれがある。
【０００６】
さらに、大引１０３や補強梁１０４の断熱性能は断熱材１０５の断熱性能よりも劣るところから、床下地の断熱性能が悪いという問題もある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明はかかる従来技術の課題に鑑みなされたものであって、構成が簡素化されて施工が容易で、しかも床下の換気も充分になされるとともに断熱性能も向上する床構造およびその施工方法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本発明の第１のものは、床パネルを敷き詰めてなる床構造であって、床パネルと、前記床パネルの側縁を受ける土台に設けられた土台側受け部材と、前記床パネルの角部を受ける鋼製束とを備え、前記床パネルは、第１パネルと、第２パネルと、第３パネルと、第４パネルとを含み、前記第１パネルは、一方の二辺側に形成され他のパネルまたは土台側受け部材に載置される被載置部と、他方の二辺側に形成され他のパネルを載置する載置部とを有し、前記載置部の他のパネルとの交差部が前記鋼製束により支持され、前記第２パネルは、一辺側に形成された載置部と、残余の辺側に形成された被載置部とを有し、前記第３パネルは、前記第２パネルの載置部が形成された辺と直交する辺側に形成された載置部と、残余の辺側に形成された被載置部とを有し、前記第４パネルは、各辺側に形成された被載置部を有してなる木造住宅用１階床構造において、それぞれの床パネルが略正方形の床下地板材からなり、載置部が所定幅の長方形板状の連結板材からなり、この連結板材の幅広面の一部を前記床下地板材の側縁部裏面に接合することにより連結板材の他の幅広面の部分が床下地板材の裏面から側方外側に延長して載置部が形成され、更に、床下地板材の裏面略中央部でその一辺と略平行に補強板材を設け、この補強板材が所定幅の長方形板状のものから成り、この補強板材の幅広面を床下地板材の前記被載置部及び載置部を構成する連結板材を除く部分に接合し、前記補強板材は、前記連結板材と略同一の厚みを有し、且つ、敷き詰められた各床パネルにおいて同一方向に整列され、整列された補強板材同士がそれぞれ略平行に配列され、前記連結板材および補強板材の接合が、ビス留めと接着剤による接着とを併用してなされることを特徴とする床構造である。
【０００９】
本発明の第２のものは、上記第１の発明において、床パネルが、床下地板材裏面に配設された第１断熱材と、前記第１断熱材裏面に配設された第２断熱材とを有してなり、前記第１断熱材が前記補強板材及び連結板材と同一厚みを有し、これら補強板材と連結板材間に配設されてその裏面が面一とされ、第２断熱材がこれら第１断熱材、補強板材及び連結板材の裏面に配設されることを特徴とする床構造である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の床構造は、前記のごとく構成されているので、大引や補強梁を不要とでき、床構造の簡素化が図られるという優れた効果が得られる。
【００１１】
また、間仕切り部においても間仕切り基礎を不要とできるので、床下の通気性が向上し、床下の通気も充分になされるという優れた効果も得られる。
【００１２】
さらに、床パネルが断熱材を有する本発明の好ましい形態においては、床下地の断熱性能が向上するという優れた効果が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、添付図面を参照しながら本発明を実施形態に基づいて説明するが、本発明はかかる実施形態のみに限定されるものではない。
【００１４】
実施形態１
図１に本発明の実施形態１に係る床構造Ｋの要部を示し、図２に戸建住宅における間仕切り壁を介して洋室が二部屋形成される箇所の床パネル割付図をモデルとして示す。
【００１５】
床構造Ｋは、図１〜図２に示すように、床パネルＰを土台１内側面に設けられ土台側受け部材２や鋼製束（中心線のみで簡略化して示す）３により支持しながら、基礎Ｂの一端側から順次敷き詰めてなるものとされる。なお、図中、符号４は土台側断熱材を示し、符号Ｃは柱を示し、丸印は鋼製束３による支持位置を示し、Ｘ軸方向およびＹ軸方向は床パネルＰの敷詰方向を示す。
【００１６】
床パネルＰは、図２に示すように、第１パネルＰ１と第２パネルＰ２と第３パネルＰ３と第４パネルＰ４とを含むものとされる。
【００１７】
第１パネルＰ１は、図３に示すように、正方形状とされ、床下地板材１１と、床パネルＰをＸ軸方向に順次敷き詰めできるようにするため、敷詰方向の前方における床下地板材１１のＹ軸方向の一辺側裏面（図示例では上辺側裏面）に、所定量突出させて配設された長方形状の第１連結板材１２と、床パネルＰをＹ軸方向に順次敷き詰めできるようにするため、敷詰方向の前方における床下地板材１１のＸ軸方向の一辺裏面（図示例では右辺側裏面）に、所定量突出させて配設された長方形状の第２連結板材１３と、床下地板材１１のＹ軸方向中央裏面にＸ軸方向に配設された長方形状の補強板材１４と、床下地板材１１裏面に配設された第１断熱材１５と、第１断熱材１５裏面および補強板材１４裏面に配設された第２断熱材１６とを有するものとされる。
【００１８】
床下地板材１１は、例えば張り合わせ合板からなるものとされ、そのサイズは例えば１ｍ角で厚みが２４ｍｍの正方形板とされる。
【００１９】
第１連結板材１２は、例えば張り合わせ合板からなる８０ｍｍ幅で厚みが２８ｍｍの長方形板とされ、Ｘ軸方向に所定量例えば４０ｍｍ突出させ、Ｙ軸方向に所定量例えば４０ｍｍ突出させて床下地板材１１裏面に取付けられる。なお、左端（Ｙ軸方向基端）は、当該パネルＰ１の床下地板材１１を先に敷詰められた第１パネルＰ１の連結板材１３や土台側受け部材２に載置する際の重ね代を確保するため、所定量例えば４０ｍｍ控えて取付けられている。
【００２０】
第２連結板材１３は、例えば張り合わせ合板からなる８０ｍｍ幅で厚みが２８ｍｍの長方形板とされ、Ｙ軸方向に所定量例えば４０ｍｍ突出させて床下地板材１１裏面に取付けられる。なお、左端（Ｘ軸方向基端）は、当該パネルＰ１の床下地板材１１を先に敷詰められた第１パネルＰ１の連結板材１３や土台側受け部材２に載置する際の重ね代を確保するため、所定量例えば４０ｍｍ控えて取付けられている。
【００２１】
補強板材１４は、例えば張り合わせ合板からなる８０ｍｍ幅で厚みが２８ｍｍの長方形板とされ、上端が第１連結板材１２に当接するようにして床下地板材１１裏面に取付けられる。なお、下端（Ｘ軸方向基端）は、当該パネルＰ１の床下地板材１１を先に敷詰められた第１パネルＰ１の連結板材１２や土台側受け部材２に載置する際の重ね代を確保するため、所定量例えば４０ｍｍ控えて取付けられている。
【００２２】
第１連結板材１２、第２連結板材１３および補強板材１４の床下地板材１１への取付けは、例えばビス留め、例えばコーススレッドスクリー留めすることによりなされる。この場合、接着剤を併用してビス留めするのが好ましい。というのは、本発明者の実験によれば、接着剤を併用することにより、単にビス留めした場合に比して床パネルの強度が三割程度増大することが判明したことによる。
【００２３】
なお、床下地板材１１、第１連結板材１２、第２連結板材１３および補強板材１４の材質は、張り合わせ合板に限定されるものではなく、各種板材とすることができ、例えばパーティクルボードとすることもできる。
【００２４】
また、前記説明から、第１連結板材１２の第２連結板材１３側の端（図示例では右端）は、第２連結板材１３の突出している側端に一致させられているのが理解される（図３（ａ）参照）。
【００２５】
第１断熱材１５は、第２連結板材１３と補強板材１４との間に配設される部分と、補強板材１４の外側に配設される部分とに分割されている。つまり、第１断熱材１５は、第１分割体と、第２分割体とからなるものとされる。第１断熱材１５の床下地板材１１への取付けは、例えば接着剤によりなされる。
【００２６】
第２断熱材１６はいわゆる一枚ものとされ、第１連結板材１２、第２連結板材１３、補強板材１４および第１断熱材１５を被覆するようそのサイズが調整されている。ただし、第１連結板材１２の第２連結板材１３側端部は鋼製束３に受けられるので、第２断熱材１６のその箇所に対応する部分は正方形状に切り欠かれている（図３（ｂ），（ｃ）参照）。第２断熱材１６の取付けは、例えば接着剤によりなされる。
【００２７】
なお、輸送中における第１パネルＰ１の厚みの増大を避ける必要がある場合には、第２断熱材１６は施工現場にて取り付けられてもよい。
【００２８】
床下地板材１１の連結板材１２，１３の敷詰方向の後方に位置する箇所（図示例では左端および下端）は、前述したように、先に敷詰められた第１パネルＰ１の連結板材１２，１３や土台側受け部材２に載置されるので、その部分には第１断熱材１５および第２断熱材１６も存在しないようにされて重ね代の形成が担保されている（図３（ｂ），（ｃ）参照）。
【００２９】
第２パネルＰ２は、図４に示すように、第１パネルＰ１から第１連結板材１２を除去した形態とされ、床下地板材１１と第２連結板材１３と補強板材１４と第１断熱材１５と第２断熱材１６とを有するものとされる。
【００３０】
第３パネルＰ３は、図５に示すように、第１パネルＰ１から第２連結板材１３を除去した形態とされ、床下地板材１１と第１連結板材１２と補強板材１４と第１断熱材１５と第２断熱材１６とを有するものとされる。
【００３１】
第４パネルＰ４は、図６に示すように、第１パネルＰ１から第１連結板材１２および第２連結板材１３を除去した形態とされ、床下地板材１１と補強板材１４と第１断熱材１５と第２断熱材１６とを有するものとされる。
【００３２】
鋼製束３は、図７〜図９に示すように、上部に位置するに正方形状の受け板３１と、その下部に位置する平面視が正方形状とされた束断熱材３２と、束本体３３とを有するものとされる。
【００３３】
受け板３１およびの束断熱材３２の各一辺の長さは、第１連結板材１２の幅と同一とされている。
【００３４】
また、受け板３１は、中央に束本体３３の胴３４を挿通するための透孔３１ａが貫通形成されている。透孔３１ａの上端部は、胴３４上端部をラッパ状に拡径加工できるようにするため逆円錐台状とされている。胴３４上端部をラッパ状とすることにより、受け板３１の胴３４上端からの抜けが防止される。また、胴３４上部の受け板の下面に対応する位置には、ビード加工によるビード３４ａが形成されて受け板３１のずり落ち防止が図られている。
【００３５】
束断熱材３２は中央に胴３４貫通用の透孔３２ａが設けられた角型ブロック体とされる。また、束断熱材３２下面は、第１パネルＰ１の第２断熱材１６下面と面一となるようその断熱性能および厚みが調整されている。
【００３６】
束本体３３は、前記胴３４と、胴３４下端部に嵌合されたブッシュナット３５と、ブッシュナット３５に螺合された昇降ボルト３６と、昇降ボルト３６を回転自在に保持するベースプレート３７と、ロックナット３８とを有するものとされ、昇降ボルト３６を適宜回転させることにより受け板３１のレベル調整がなされる。
【００３７】
ロックナット３８とブッシュナット３５との間には、ロックナット３８の緩みを防止するためにバネ座金３８ａが介装されている。
【００３８】
ベースプレート３７の昇降ボルト３６の回転自在な保持は、図７に示すように、ベースプレート３７の中央に、透孔３７ｂを中央に有する突出部３７ａを形成し、この透孔３７ｂの周縁部を頭部３６ａに設けられたかしめ部材３６ｂによりかしめることによりなされている。これにより、昇降ボルト３６の６角形状とされた頭部３６ａがベースプレート３７に回転自在に載置されることになる。
【００３９】
この場合、透孔３７ｂの周縁部と頭部３６ａとの摩擦を低減して昇降ボルト３６の回転を円滑にするため、図示例のように、頭部と透孔の周縁部との間にテフロン（登録商標）ワッシャー３７ｃが介装されるのが好ましい。
【００４０】
ベースプレート３７の突出部３７ａの周囲には、ベースプレート３７をコンクリート基礎に固定するための接着剤を収納する突出部３７ｄが所要数（図示例では８条）放射状に形成されている。また、ベースプレート３７の四隅には、コンクリート釘用の透孔３７ｅが形成されている。
【００４１】
土台側受け部材２は、図１０に示すように、長方形状の受け板２１と、受け板２１を支持する本体２２とを有するものとされ、パネルＰの角部および中間部を受けるようその位置決がなされ土台１内側面に配設されている。
【００４２】
本体２２は、鋼板を折り曲げ成形してなるものであって、土台１内側面に当接される当接部２３と、当接部２３の両端から内側（土台１と反対側）に向けて起立状に形成された起立部２４と、起立部２４の上端から外方に向けて水平に折り曲げ形成された受け部２５と、起立部２４の下端中央部から外方に向けて水平に折り曲げ形成された土台側断熱材保持部２６とを有するものとされる。
【００４３】
当接部２３には、本体２２を土台１内側に固定するためのビス孔２３ａが所要数所定配列（図示例では３個が千鳥配列）にて設けられている。
【００４４】
受け部２５には、受け板２１をビス留めするためのビス孔２５ａが所要数所定配列（図示例では２個が縦列状配列）にて設けられている。
【００４５】
次に、図１１〜図１３も参照しながら、かかる構成とされた床構造Ｋの施工手順の一例について説明する。
【００４６】
手順１：土台側受け部材２を土台１内側面の所定位置に取り付ける（図１，１１，１２参照）。例えば、床パネルＰの角部および中間部を支持する位置に取り付ける。この取付は、ビス留めと接着剤とを併用してなされる。
【００４７】
手順２：土台１内側面に接着剤を塗布し、土台側断熱材４を土台側受け部材２の土台側断熱材保持部２６に保持させた状態で土台１内側面に取り付ける（図１，１１，１２参照）。なお、接着剤は必要に応じて塗布されるようにされてもよい。
【００４８】
手順３：土台側受け部材２の受け板２１上面および土台側断熱材４上面に接着剤を塗布する。
【００４９】
手順４：第１パネルＰ１−１１を左上隅に配設する（図２参照）。
【００５０】
すなわち、第１パネルＰ１−１１のＸ軸方向の重ね代およびＹ軸方向の重ね代をそれぞれＸ軸方向の配設された土台側受け部材２および土台側断熱材４、ならびにＹ軸方向に配設された土台側受け部材２および土台側断熱材４に載置し、第１パネルＰ１−１１の床下地板材１１を土台側受け部材２の受け板２１にビス留め固定する。
【００５１】
手順５：第１パネルＰ１−１１の右下角を鋼製束３により支持する（図１，２，３参照）。つまり、第１連結板材１２の下端部を鋼製束３の受け板３１にビス留めする（図１３参照）とともに、ベースプレート３７を土間基礎に固定する。
【００５２】
手順６：第１パネルＰ１−１１の第１連結板材１２の突出部上面に接着剤を塗布する。
【００５３】
手順７：第１パネルＰ１−１２のＸ軸方向の後端部および上端部に設けられた重ね代を、それぞれ第１パネルＰ１−１１の第１連結板材１２の突出部、ならびにＸ軸方向の土台側受け部材２および土台側断熱材４に載置し、第１パネルＰ１−１２の床下地板材１１を土台側受け部材２の受け板２１にビス留め固定する。
【００５４】
手順８：第１パネルＰ１−１２の右下角を鋼製束３により支持する。
【００５５】
手順９：以下同様にして第１パネルＰ１−１７まで敷き詰める。
【００５６】
手順１０：第１パネルＰ１−１７の第１連結板材１２の突出部上面に接着剤を塗布する。
【００５７】
手順１１：第２パネルＰ２−１を右上隅に配設する（図２参照）。
【００５８】
手順１２：以下、同様にして第１パネルＰ１−２１〜第１パネルＰ１−２７、第２パネルＰ２−２、第３パネルＰ３−１〜第３パネルＰ３−７および第４パネルＰ４を敷き詰める。
【００５９】
以上の手順により床構造Ｋの施工が完了する。
【００６０】
しかして、この床構造Ｋの上に、例えばフローリングがなされて仕上げがなされる。
【００６１】
このように、この実施形態１においては、床パネルＰの土台１周りを土台側受け部材２より支持し、床パネルＰ，Ｐ，Ｐ，Ｐ相互が交差する角部を鋼製束３により支持するようしているので、大引および補強梁が不要となり床構造Ｋが簡素化される。
【００６２】
また、床構造Ｋが簡素化されているので、その施工も簡易になし得る。
【００６３】
さらに、床下面がフラットになるとともに、間仕切り基礎も不要とされているので、通気性が向上して床下の換気も充分になされる。
【００６４】
さらに、床パネル裏面のほぼ全面に断熱材が配設されているので、断熱性能が向上する。
【００６５】
さらにまた、鋼製束３の胴の長さを長くすることにより床の高さも高くでき、また間仕切り基礎もないため、部屋割りの変更が自在であり、いわゆる２００年住宅への対応も容易である。
【００６６】
その上、床パネルＰに鋼材が用いられていないので、必要に応じて施工現場にて適宜加工がなし得るという自在性も有している。そのため、床パネルＰを土台１に直接載置するという構成の場合にも適用が容易である。
【００６７】
実施形態２
図１４に本発明の実施形態２に係る床構造に用いられる第１パネルＰ１Ａを示し、図１５に同第３パネルＰ３Ａを示す。
【００６８】
第１パネルＰ１Ａおよび第３パネルＰ３Ａは、それぞれ実施形態１の第１パネルＰ１および第３パネルＰ３の第１連結板材１２を改変してなるものとされる。なお、その余の構成は実施形態１と同様とされている。
【００６９】
すなわち、第１パネルＰ１Ａおよび第３パネルＰ３Ａの第１連結板材１２Ａは、図１４に示すように、相欠き継ぎ構造とされる。
【００７０】
第１パネルＰ１Ａの第１連結板材１２Ａは、より具体的には、第１連結板材１２Ａの右端部（敷き詰め方向先端）に相継ぎ片１２ａが突出形成される一方、第１連結板材１２Ａの左上端部（敷き詰め方向基端部）に隣接する第１パネルＰ１Ａの相継ぎ片１２ａが差し込まれる切り欠き１２ｂが形成されてなるものとされる。
【００７１】
なお、第１パネルＰ１Ａのその余の構成は、実施形態１の第１パネルＰ１と同様とされている。
【００７２】
第３パネルＰ３Ａの第１連結板材１２Ｂは、図１５に示すように、左上端部（敷き詰め方向基端部）に隣接する第１パネルＰ１Ａの相継ぎ片１２ａが差し込まれる切り欠き１２ｂが形成されてなるものとされる。なお、第３パネルＰ３Ａのその余の構成は、実施形態１の第３パネルＰ３と同様とされている。
【００７３】
図１６に、床パネルＰ，Ｐ，Ｐ，Ｐ，・・・が敷き詰められた床構造Ｋにおける床パネルＰ，Ｐ，Ｐ，Ｐの交差部を示す。
【００７４】
このように、この実施形態２においては、第１パネルＰ１Ａの第１連結板材１２Ａが相欠き継ぎ構造とされているので、第１パネルＰ１Ａの方向性が容易に把握され、施工性が向上するという実施形態１では得られない効果が得られる。
【００７５】
実施形態３
図１７〜図２０に、本発明の実施形態３に係る床構造Ｋに用いられる第１パネルＰ１Ｂ〜第４パネルＰ４Ｂをそれぞれ示す。
【００７６】
第１パネルＰ１Ｂ〜第４パネルＰ４Ｂは、図１７〜図２０に示すように、上下地合板５１と、下下地合板５２と、上下地合板５１と下下地合板５２との間に配される第１断熱材５３と、下下地合板５２裏面に貼付される第２断熱材５４とを有するものとされる。すなわち、第１パネルＰ１Ｂ〜第４パネルＰ４Ｂは、第１断熱材５３を下地合板５１，５２により挟み込んだサンドイッチ状の構成を有するものとされる。なお、第１パネルＰ１Ｂ〜第４パネルＰ４Ｂのその余の構成は、実施形態１の第１パネルＰ１〜第４パネルＰ４と同様とされている。
【００７７】
サンドイッチ状部の強度を向上させるため、上下地合板５１裏面と第１断熱材５３表面とは接着剤により接着され、第１断熱材５３裏面と下下地合板５２表面とは接着剤により接着され、その上、上下地合板５１と下下地合板５２とはビス留めされている。
【００７８】
上下地合板５１および下下地合板５２は、例えば張り合わせ合板とされる。ただし、張り合わせ合板に限定されるものではなく、各種板材とすることができ、例えばパーティクルボードとされてもよい。
【００７９】
第１断熱材５３は、サンドイッチ状部の強度を確保するため、高密度・高強度の材質のものとされている。
【００８０】
第２断熱材５４の縦横の寸法は、下下地合板５２と縦横の寸法と同一とされているが、鋼製束３に載置される箇所に該当する部分は、正方形状に切り欠かれている。
【００８１】
このように、この実施形態３においては、床パネルＰはサンドイッチ状部を有しているので、床パネルＰを薄くできて軽量化が図られるという実施形態１では得られない効果が得られる。
【００８２】
以上、本発明を実施形態に基づいて説明してきたが、本発明はかかる実施形態のみに限定されるものではなく、種々改変が可能である。
【００８３】
例えば、実施形態では洋室を例に取り説明されているが、和室の場合にも同様に適用が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００８４】
本発明は、床パネルを敷設して床を形成する工法に適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】本発明の実施形態１に係る床構造図であって、同（ａ）は平面図を示し、同（ｂ）は正面図を示し、同（ｃ）は側面図を示す。
【図２】同実施形態における床パネル割付モデルにおけるパネル割付図である。
【図３】同実施形態の第１パネルの四面図である。
【図４】同第２パネルの三面図である。
【図５】同第３パネルの四面図である。
【図６】同第４パネルの三面図である。
【図７】本発明の実施形態１に係る鋼製束の一部を断面で示す正面図である。
【図８】同平面図である。
【図９】同底面図である。
【図１０】土台側受け部材の四面図である。
【図１１】本発明の実施形態１における土台側受け部材の取付け状態の二面図である。
【図１２】同実施形態のコーナー部における土台側受け部材の取り付け状態の二面図である。
【図１３】本発明の実施形態１における床パネルの交差部の三面図である。
【図１４】本発明の実施形態２に係る第１パネルの四面図である。
【図１５】本発明の実施形態２に係る第３パネルの四面図である。
【図１６】本発明の実施形態２における床パネルの交差部の三面図である。
【図１７】本発明の実施形態３に係る第１パネルの三面図である。
【図１８】同第２パネルの三面図である。
【図１９】同第３パネルの三面図である。
【図２０】同第４パネルの三面図である。
【図２１】従来の床構造のニ面図である。
【符号の説明】
【００８６】
１ 土台
２ 土台側受け部材
３ 鋼製束
４ 土台側断熱材
１１ 床下地板材
１２ 第１連結板材
１３ 第２連結板材
１４ 補強板材
１５ 第１断熱材
１６ 第２断熱材
２１ 受け板
２２ 本体
３１ 受け板
３２ 束断熱材
３３ 束本体
３４ 胴
Ｋ 床構造
Ｐ 床パネル
Ｐ１ 第１パネル
Ｐ２ 第２パネル
Ｐ３ 第３パネル
Ｐ４ 第４パネル
Ｂ 基礎
Ｃ 柱
【図１】
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【図２】
0004583469.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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