(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
セルフクリーニング処理を施した内壁面と、庫内を加熱するための第一の加熱手段とを有する調理庫と、前記調理庫内以外での調理を行うための少なくとも一つ以上の第二の加熱手段とを同一筐体内に備え、前記第一、第二の加熱手段の動作を制御するための制御装置を設け、前記制御装置により前記調理庫内壁面のセルフクリーニング時における前記第一の加熱手段の動作条件に応じて、前記第二の加熱手段の動作を制御する加熱調理器。
【請求項２】
セルフクリーニング時は第二の加熱手段を停止する請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
制御手段には、セルフクリーニング時に使用者が選択可能な第一の加熱手段の加熱温度設定または加熱時間設定またはその両方を複数設け、選択した温度および時間に応じて第二の加熱手段停止の是非を判定する請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項４】
制御手段には、セルフクリーニング時に使用者が選択可能な第一の加熱手段の加熱温度設定または加熱時間設定またはその両方を複数設け、選択した温度および時間に応じて第二の加熱手段の出力制限を行う請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項５】
セルフクリーニング処理を施した内壁面と、庫内を加熱するための第一の加熱手段とを有する調理庫と、前記調理庫内以外での調理を行うための少なくとも一つ以上の第二の加熱手段とを同一筐体内に備え、前記第一、第二の加熱手段の動作を制御するための制御装置を設け、前記制御装置により前記第二の加熱手段の動作条件に応じて、調理庫内壁面のセルフクリーニング時における前記第一の加熱手段の動作を制御する加熱調理器。
【請求項６】
第二の加熱手段動作時はセルフクリーニングを停止する請求項５に記載の加熱調理器。
【請求項７】
第二の加熱手段動作の出力に応じてセルフクリーニング時における第一の加熱手段の温度調節レベルまたは加熱時間またはその両方を制限する請求項５に記載の加熱調理器。
【請求項８】
セルフクリーニング処理を施した内壁面と、庫内を加熱するための第一の加熱手段とを有する調理庫と、前記調理庫内以外での調理を行うための少なくとも一つ以上の第二の加熱手段とを同一筐体内に備え、前記筐体には筐体内雰囲気または筐体壁面の温度を検知するための温度検知手段を設け、前記温度検知手段の温度信号に応じて、セルフクリーニング時における第一の加熱手段の温度調節レベルまたは加熱時間またはその両方を制限する加熱調理器。
【請求項９】
セルフクリーニング処理を施した内壁面と、庫内を加熱するための第一の加熱手段とを有する調理庫と、前記調理庫内以外での調理を行うための少なくとも一つ以上の第二の加熱手段とを同一筐体内に備え、前記筐体には筐体内雰囲気または筐体壁面の温度を検知するための温度検知手段を設け、前記温度検知手段の温度信号に応じて、セルフクリーニング時における第二の加熱手段の出力を制限する加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、庫内壁面にセルフクリーニング処理を施した調理庫を有する加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、調理庫を備えた加熱調理器においては、肉や魚等の調理を行った際に付着する油汚れを簡単にお手入れできるといった機能が市場の要望の中でも高い割合を占めている。このような要望に対応して、従来、この種の加熱調理器は、庫内壁面に金属酸化物等の触媒成分を含有する多孔質皮膜等のセルフクリーニング処理を施したものがあり、庫内を触媒活性化温度に昇温して、壁面に付着した油を触媒作用により分解することにより、簡単なお手入れができるものであった（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平８−４９８６４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成では、セルフクリーニング処理部材が含有している触媒を十分に機能させるためには、この部分の温度を少なくとも２５０℃以上に保つことが望ましい。一方、近年、調理庫とそれ以外の熱源等で構成された複合加熱調理器（例えばビルトイン型や据置型のロースター搭載誘導加熱調理器等）が普及してきており、前記熱源の出力も年々、高出力のものが数多くなってきている。このような構成のものは、同一筐体内に調理庫とその他の高出力熱源が存在し、高出力熱源の影響により筐体を構成する外郭の温度が高温になるため、調理庫の庫内温度設定をあまり高くできないといった課題がある。すなわち、セルフクリーニング処理部材の温度を所望の温度まで昇温できず、油汚れを十分に分解できなくなるという課題を有していた。
【０００４】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、このような複合加熱調理器における使用者の熱源使用状況に対応してセルフクリーニング処理の触媒能力を最大限に発揮することのできる使い勝手のよい加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記従来の課題を解決するために、本発明の加熱調理器は、セルフクリーニング処理を施した内壁面と第一の加熱手段とを有する調理庫と、前記調理庫内以外での調理を行うための第二の加熱手段とを同一筐体内に備えた加熱調理器において、セルフクリーニング時における前記第一の加熱手段の動作条件に応じて、前記第二の加熱手段の動作を制御するようにしたものである。
【０００６】
これによって、セルフクリーニングを行うために第一の加熱手段を動作させている時は、第二の加熱手段の出力を自動的に抑制するため、触媒を十分に機能させることのできる温度まで庫内を昇温できると同時に、筐体を構成する外郭の温度上昇を抑えることができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の加熱調理器は、筐体を構成する外郭の温度上昇を抑えながらセルフクリーニングの効果を最大限に発揮できる安全で使い勝手のよい加熱調理器を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
第１の発明は、セルフクリーニング処理を施した内壁面と、庫内を加熱するための第一の加熱手段とを有する調理庫と、前記調理庫内以外での調理を行うための少なくとも一つ以上の第二の加熱手段とを同一筐体内に備え、前記第一、第二の加熱手段の動作を制御するための制御装置を設け、前記制御装置により前記調理庫内壁面のセルフクリーニング時における前記第一の加熱手段の動作条件に応じて、前記第二の加熱手段の動作を制御する構成とすることにより、セルフクリーニング時に第一の加熱手段を動作させている時は第二の加熱手段の出力を自動的に抑制するため、触媒が十分に機能する温度まで庫内を昇温できると同時に、筐体を構成する外郭の温度上昇を抑えることができ、セルフクリーニングの効果を最大限に発揮できる安全で使い勝手のよい加熱調理器を提供できる。
【０００９】
第２の発明は、特に、第１の発明のセルフクリーニング時において第二の加熱手段を停止する構成とすることにより、セルフクリーニング時に筐体を構成する外郭の温度を上昇させることなく庫内を十分に加熱することができるため、セルフクリーニング性能と安全性の確保を効果的に実現することができるものである。
【００１０】
第３の発明は、特に、第１の発明の制御手段にセルフクリーニング時に使用者が選択可能な第一の加熱手段の加熱温度設定または加熱時間設定またはその両方を複数設け、選択した温度および時間に応じて第二の加熱手段停止の是非を判定する構成としているため、使用者が庫内の油汚れ状況に応じてセルフクリーニングの処理温度や時間を任意に設定できると共に、その設定状況によっては第二の加熱手段も使用可能になるため、セルフクリーニング性能と安全性の確保に加え、セルフクリーニング処理条件の任意な選択や第二の加熱手段との同時使用といった使い勝手が大幅に向上するものである。
【００１１】
第４の発明は、特に、第１の発明の制御手段にセルフクリーニング時に使用者が選択可能な第一の加熱手段の加熱温度設定または加熱時間設定またはその両方を複数設け、選択した温度および時間に応じて第二の加熱手段の出力制限を行う構成としているため、使用者が庫内の油汚れ状況に応じてセルフクリーニングの処理温度や時間を任意に設定できると共に、第二の加熱手段も常に安全な出力で使用可能になるため、セルフクリーニング性能と安全性の確保に加え、セルフクリーニング処理条件の任意な選択や第二の加熱手段との同時使用といった使い勝手が更に向上するものである。
【００１２】
第５の発明は、セルフクリーニング処理を施した内壁面と、庫内を加熱するための第一の加熱手段とを有する調理庫と、前記調理庫内以外での調理を行うための少なくとも一つ以上の第二の加熱手段とを同一筐体内に備え、前記第一、第二の加熱手段の動作を制御するための制御装置を設け、前記制御装置により前記第二の加熱手段の動作条件に応じて、調理庫内壁面のセルフクリーニング時における前記第一の加熱手段の動作を制御する構成とすることにより、セルフクリーニング時に第一の加熱手段を動作させている時に第二の加熱手段を使用してもセルクリーニング条件を自動的に制御するため、第二の加熱手段の出力を維持しながら筐体を構成する外郭の温度上昇を抑えることができる安全で使い勝手のよい加熱調理器を提供できる。
【００１３】
第６の発明は、特に第５の発明の第二の加熱手段動作時においてセルフクリーニングを停止する構成とすることにより、第二の加熱手段の出力を維持しながら筐体を構成する外郭の温度上昇を効果的に抑えることができ、安全で使い勝手のよい加熱調理器を提供できる。
【００１４】
第７の発明は、特に、第５の発明の第二の加熱手段の出力に応じてセルフクリーニング時における第一の加熱手段の温度調節レベルまたは加熱時間またはその両方を制限する構成とすることにより、第二の加熱手段の使用状況に応じた最大限可能なセルフクリーニング条件が自動的に設定されるため、安全性を確保しつつ第二の加熱手段とセルフクリーニング性能をバランス良く両立させることが可能となる。
【００１５】
第８の発明は、セルフクリーニング処理を施した内壁面と、庫内を加熱するための第一の加熱手段とを有する調理庫と、前記調理庫内以外での調理を行うための少なくとも一つ以上の第二の加熱手段とを同一筐体内に備え、前記筐体には筐体内雰囲気または筐体壁面の温度を検知するための温度検知手段を設け、前記温度検知手段の温度信号に応じて、セルフクリーニング時における第一の加熱手段の温度調節レベルまたは加熱時間またはその両方を制限する構成とすることにより、第二の加熱手段を使用しているときでも常に筐体を構成する外郭の温度上昇を検知しながら、最大限可能なセルフクリーニング条件に自動的に調節するため、安全性を確保しつつ第二の加熱手段とセルフクリーニング性能を更に高いレベルで両立させることが可能となる。
【００１６】
第９の発明は、セルフクリーニング処理を施した内壁面と、庫内を加熱するための第一の加熱手段とを有する調理庫と、前記調理庫内以外での調理を行うための少なくとも一つ以上の第二の加熱手段とを同一筐体内に備え、前記筐体には筐体内雰囲気または筐体壁面の温度を検知するための温度検知手段を設け、前記温度検知手段の温度信号に応じて、セルフクリーニング時における第二の加熱手段の出力を制限する構成とすることにより、セルフクリーニングのために第一の加熱手段を使用しているときでも常に筐体を構成する外郭の温度上昇を検知しながら、第二の加熱手段の出力を最大限可能なレベルに自動的に調節するため、安全性を確保しつつ第二の加熱手段とセルフクリーニング性能を更に高いレベルで両立させることが可能となる。
【００１７】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって、本発明が限定されるものではない。
【００１８】
（実施の形態１）
図１は、本発明の第１の実施の形態における加熱調理器の縦断面図を示すものである。
【００１９】
図１において、加熱調理器の筐体１内には庫内で魚や肉等を加熱調理するための調理庫２が備えられており、その熱源としてシーズヒーター等から構成される第一の加熱手段３が調理庫２内部に設けられている。調理庫２の側面、底面、天面、背面を形成する内壁面４にはセルフクリーニング処理５が施されている。このセルフクリーニング処理５は金属酸化物等の触媒成分を含有する多孔質皮膜等から形成されており、調理庫２内を触媒活性化温度に昇温することにより内壁面４に付着した魚や肉等の油を触媒作用により分解する働きを持つ。触媒効果を十分に機能させるためには、この部分の温度を少なくとも２５０℃以上に保つことが望ましい。加熱調理中に発生する油煙やセルフクリーニング中に発生する分解成分、熱気等は排気筒６を通って筐体１の外部へ排出される。また筐体１には前記第一の加熱手段３以外にも上面に載置された鍋７を加熱するための誘導加熱コイルから成る第二の加熱手段８が天面の内側に設けられている。したがって本実施の形態の加熱調理器は異なる熱源を複数個有する複合加熱調理器を構成している。なお、第一、第二の熱源はガスバーナー等で構成されたものであってもよい。更に筐体１の内部には第一の加熱手段３や第二の加熱手段８の動作を制御するための制御装置９が設けられており、筐体１の天面前部内側には前記第一の加熱手段３や前記第二の加熱手段８の動作設定を使用者が行うための設定スイッチ１０を有する設定手段１１が設けられている。また前記調理庫２内部には庫内温度を検知して温度信号を前記制御装置９に送るためのサーミスター等からなる温度センサ１２が設けられている。
【００２０】
以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００２１】
まず、セルフクリーニング時の庫内温度設定および時間設定があらかじめ数種類決められており、使用者が設定手段１１に設けられた設定スイッチ１０を押すことによりセルフクリーニング条件を決定できるようになっている。使用者がセルフクリーニングを行うために前記設定スイッチ１０により条件設定すると設定手段１１は設定情報を制御手段９に送る。この情報により制御手段９は決められた温度条件、時間条件で第一の加熱手段３を加熱し、庫内温度センサ１２の温度情報を元に調理庫２内の温度制御を行う。次に、セルフクリーニングを行っている最中に使用者が第二の加熱手段８を使用した場合、通常３ｋＷまでの出力が可能なところを、前記制御手段９が、セルフクリーニング設定条件に応じた出力制限を第二の加熱手段８にかける。例えば庫内設定温度が３００℃の場合は第二の加熱手段は１．５ｋＷ、２７０℃の場合は２ｋＷといった出力に制限する。この制限により筐体１を構成する外郭の温度上昇を抑制することができると同時にセルフクリーニングの性能を確保することができるものである。
【００２２】
以上のように、本実施の形態では、セルフクリーニングを行うための調理庫２内の温度設定および時間設定があらかじめ複数種類決められており、使用者が庫内の油汚れ状況に応じてセルフクリーニングの処理温度や時間を任意に設定できると共に、第二の加熱手段８も常に安全な出力で使用可能になるため、セルフクリーニング性能と安全性の確保に加え、セルフクリーニング処理条件の任意な選択や第二の加熱手段との同時使用といった使い勝手が向上するものである。
【００２３】
尚、本実施の形態では、セルフクリーニング時に第二の加熱手段８の出力を制限する構成をとっているが、例えば単純にセルフクリーニング時は第二の加熱手段を停止する構成であるとか、セルフクリーニング設定条件に応じて第二の加熱手段８の停止か運転かのみを判定する構成であっても、セルフクリーニング性能と安全性の両立を図れることは明らかである。
【００２４】
（実施の形態２）
本発明の第２の実施の形態について前記実施の形態１と同じく図１を用いて説明する。
【００２５】
図１において本発明の実施の形態２の構成部材は実施の形態１と同じであるが、制御手段９の動作が異なる。
【００２６】
以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００２７】
本実施の形態では、第二の加熱手段の出力設定が数種類決められており、使用者が設定手段１１に設けられた設定スイッチ１０を押すことにより出力条件を決定できるようになっている。使用者が第二の加熱手段を使用するために前記設定スイッチ１０により条件設定すると設定手段１１は設定情報を制御手段９に送る。この情報により制御手段９は決められた出力で第二の加熱手段３に動作させる。次に、第二の加熱手段を使用している最中に使用者が第一の加熱手段８を使用してセルフクリーニングを行った場合、通常３００℃４０分の加熱を行うところを、前記制御手段９が、第二の加熱手段の出力に応じた温度調節レベルや加熱時間の制限を第一の加熱手段３にかける。例えば第二の加熱手段の出力が２ｋＷの場合は庫内設定温度２７０℃、加熱時間３０分、第二の加熱手段の出力３ｋＷの場合は、２５０℃２０分といった温度、時間に制限する。この制限により筐体１を構成する外郭の温度上昇を抑制することができると同時に第二の加熱手段の出力を維持することができるものである。
【００２８】
このように本実施の形態では、第二の加熱手段の使用状況に応じた最大限可能なセルフクリーニング条件が自動的に設定されるため、安全性を確保しつつ第二の加熱手段とセルフクリーニング性能をバランス良く両立させることが可能となるものである。
【００２９】
尚、本実施の形態では、第二の加熱手段８の使用時にセルフクリーニングの温度や時間を制限する構成をとっているが、例えば単純に第二の加熱手段動作時はセルフクリーニングを停止する構成であっても、第二の加熱手段の出力を維持しながら筐体を構成する外郭の温度上昇を効果的に抑えることができ、安全で使い勝手のよい加熱調理器を提供できる。
【００３０】
（実施の形態３）
図２は、本発明の第３の実施の形態における加熱調理器の縦断面図を示すものである。
【００３１】
図２において、構成部材１〜１２は図１と同様なので説明を省略する。本実施の形態では筐体１の内部には筐体１内の雰囲気や壁面の温度を検知して温度信号を制御手段９に送るためのサーミスター等からなる温度検知手段１３を設けている。この温度検知手段１３は筐体１において最も熱くなる部分やその近傍に取り付けるのが望ましい。
【００３２】
以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００３３】
まず、使用者がセルフクリーニングを行うために設定スイッチ１０を押すと制御手段９は決められた温度条件、時間条件で第一の加熱手段３を加熱し、庫内温度センサ１２の温度情報を元に調理庫２内の温度制御を行う。次に、セルフクリーニングを行っている最中に使用者が第二の加熱手段８を使用した場合、筐体１の背面内側に取り付けられた温度検知手段１３の温度上昇が著しくなる。制御手段９はこの温度信号を受けて第一の加熱手段３の温度調節レベルや加熱時間を制限する。この制限により筐体１を構成する外郭の温度上昇を抑制することができると同時に第二の加熱手段８の出力を維持することができるものである。
【００３４】
このように本実施の形態は第二の加熱手段を使用しているときでも常に筐体を構成する外郭の温度上昇を検知しながら、最大限可能なセルフクリーニング条件に自動的に調節するため、安全性を確保しつつ第二の加熱手段とセルフクリーニング性能を更に高いレベルで両立させることが可能となる。
【００３５】
尚、本実施の形態では、温度検知手段１３の温度信号に応じてセルフクリーニングの温度や時間を制限する構成をとっているが、例えば温度検知手段１３の温度信号に応じて第二の加熱手段の出力を制限する構成であっても同様の効果が得られることは明らかである。
【００３６】
また、実施の形態１〜３では第二の加熱手段を使用しない場合はセルフクリーニングの温度、時間の設定を筐体１の温度が上がり過ぎないレベルまで最大にできることは言うまでもない。
【００３７】
また、実施の形態１〜３の構成に加えて、第一、第二の加熱手段を複合使用していずれかの動作に制限がかかった場合には、音や音声等で使用者にお知らせするように配慮すると、使い勝手が一段と向上する。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
以上のように、本発明にかかる加熱調理器は、複数の熱源を有すると同時にセルフクリーニング機構を有する構成をとる全ての用途に適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の実施の形態１、２における加熱調理器の縦断面図
【図２】本発明の実施の形態３における加熱調理器の縦断面図
【符号の説明】
【００４０】
１  筐体
２  調理庫
３  第一の加熱手段
４  内壁面
５  セルフクリーニング処理
８  第二の加熱手段
９  制御装置
１３  温度検知手段
【図１】
0004577268.tif 000002
【図２】
0004577268.tif 000003