(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
運転負荷を与えられたペダルを備えた本体(3)と背凭れを備えた高さ調整可能な椅子(2)をベース部材(4a,4b)の前後に配置し、運動者が背凭れに凭れた姿勢で椅子(2)に着座してペダル漕ぎ運動を行うようにした運動器具であって、前記ベース部材(4a)から立設された椅子の高さ調整機構と、乗降支援機構とを備えており、
前記高さ調整機構(20)は、操作レバー(8a)の操作によりロックを解除したとき、椅子の最低位(P7)と運動者の運動が予定されていない最高位(P8)の間で、椅子の底部(8)を支持する支持軸(20a)を上下方向に移動可能とするガススプリングを構成し、
前記乗降支援機構は、椅子(2)の底部に固定されると共に前記支持軸(20a)に外挿されたスライド管(21)と、ベース部材(4a)に固定されると共に前記ガススプリングに外挿されたベース管(22)を備え、一方の管を他方の管に挿入することにより高さ調整機構(20)による椅子の昇降に伴い相互に摺動する外管(22a)と内管(21b)を構成し、内管(21a)に案内溝(26)を形成すると共に、外管(22a)に前記案内溝(26)に摺動自在に係合する突起部(25)を有する係止機構(25A)を設けており、
前記案内溝(26)は、椅子の昇降時に前記突起部(25)を摺動させるように鉛直軸方向に延びる縦溝(26a)と、椅子が最高位(P8)に位置するとき前記突起部(25)を臨ませる縦溝(26a)の端部から周方向に延びるが全周に至らない横溝(26b)を形成し、
椅子(2)を最高位(P8)よりも低位に位置させたときは、前記係止機構(25A)の突起部(25)を縦溝(26a)に係合させることにより、椅子(2)を本体(3)に向かう正面姿勢として回転不能に保持し、椅子(2)を最高位(P8)に上昇させたとき、突起部(25)を縦溝(26a)の端部から前記横溝(26b)に進入自在に臨ませることにより、椅子を前記正面姿勢から側方に向く乗降姿勢まで回転可能とするように構成したことを特徴とする運動器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、運動者が椅子に着座した姿勢で、椅子前方の負荷が与えられたペダルを漕ぐことにより運動を行うようにした運動器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
室内で自転車のペダル漕ぎ運動を行うための運動器具は、一般にペダルに対して運動負荷を与える機能を備えており、運動者がこの負荷に抗してペダルを漕ぐことによりトレーニングやリハビリテーションを行うことができるように構成されている。この種の運動器具には、背凭れと両脇にハンドルを備えた椅子を配置し、運動者が背凭れに凭れてハンドルを握った姿勢でペダル漕ぎ運動を行うタイプの器具（所謂、リカンベントタイプの運動器具）も存在する（例えば、特許文献１）。
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２５３５７２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、リカンベントタイプの運動器具は、椅子とペダルを設けた本体とが互いに対向して配置されており、しかも椅子の両脇にハンドルが設けられているので、運動者が運動姿勢に入るためには、椅子と本体の間の狭い空間に身体を入れて椅子に着座しなければならない。そのため、運動者が高齢である場合や足腰の弱い人の場合には運動姿勢に入るための動作を行い難く、特に椅子と本体の間には連結部分が存在するので、この連結部分に躓いて転倒する可能性があった。また運動終了後、椅子から立ち上がって運動器具から離れる場合にも同様に、立ち上がり動作を行い難く、連結部分に躓いて転倒する可能性があった。
【０００５】
本発明は、上記従来の問題点を解決することを目的としてなされたものであり、運動者が楽に椅子に着座でき、しかも安全に運動姿勢に入っていくことができると共に、運動終了後にはその運動姿勢から楽に且つ安全に立ち上がることができるようにした運動器具を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本発明が解決手段として採用したところは、運転負荷を与えられたペダルを備えた本体(3)と背凭れを備えた高さ調整可能な椅子(2)をベース部材(4a,4b)の前後に配置し、運動者が背凭れに凭れた姿勢で椅子(2)に着座してペダル漕ぎ運動を行うようにした運動器具であって、前記ベース部材(4a)から立設された椅子の高さ調整機構と、乗降支援機構とを備えており、前記高さ調整機構(20)は、操作レバー(8a)の操作によりロックを解除したとき、椅子の最低位(P7)と運動者の運動が予定されていない最高位(P8)の間で、椅子の底部(8)を支持する支持軸(20a)を上下方向に移動可能とするガススプリングを構成し、前記乗降支援機構は、椅子(2)の底部に固定されると共に前記支持軸(20a)に外挿されたスライド管(21)と、ベース部材(4a)に固定されると共に前記ガススプリングに外挿されたベース管(22)を備え、一方の管を他方の管に挿入することにより高さ調整機構(20)による椅子の昇降に伴い相互に摺動する外管(22a)と内管(21b)を構成し、内管(21a)に案内溝(26)を形成すると共に、外管(22a)に前記案内溝(26)に摺動自在に係合する突起部(25)を有する係止機構(25A)を設けており、前記案内溝(26)は、椅子の昇降時に前記突起部(25)を摺動させるように鉛直軸方向に延びる縦溝(26a)と、椅子が最高位(P8)に位置するとき前記突起部(25)を臨ませる縦溝(26a)の端部から周方向に延びるが全周に至らない横溝(26b)を形成し、椅子(2)を最高位(P8)よりも低位に位置させたときは、前記係止機構(25A)の突起部(25)を縦溝(26a)に係合させることにより、椅子(2)を本体(3)に向かう正面姿勢として回転不能に保持し、椅子(2)を最高位(P8)に上昇させたとき、突起部(25)を縦溝(26a)の端部から前記横溝(26b)に進入自在に臨ませることにより、椅子を前記正面姿勢から側方に向く乗降姿勢まで回転可能とするように構成した点にある。
これにより、高さ調整機構により椅子が運動者の運動を予定していない最高位にあるときには、椅子が運動器具の側方を向くように回動するので、運動者は足腰に負担を掛けることなく、楽に椅子に着座することができる。そして椅子に着座したまま椅子を回動させて本体に対向する位置で高さ調整を行えば、楽に運動姿勢に入っていくことができる。また運動終了後には椅子を最高位まで上昇させて椅子を左右いずれかに回動させることにより、楽に椅子から立ち上がることができるようになっている。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る運動器具によれば、ガススプリングを構成する高さ調整機構２０が設けられているので、操作レバー８ａを操作してロックを解除することにより、椅子の底部８を支持する支持軸２０ａを上下方向に移動させ、椅子を最低位Ｐ７と最高位Ｐ８の間で自由に昇降することができる。
そして、このようなガススプリングを構成する高さ調整機構２０に加えて、椅子２の底部から前記支持軸２０ａに外挿されるスライド管２１と、ベース部材４ａから前記ガススプリングに外挿されるベース管２２を設けるだけで、乗降支援機構の提供を可能とする。
この際、乗降支援機構は、内管２１ａに形成された鉛直軸方向に延びる縦溝２６ａと該縦溝２６ａの端部から周方向に延設された横溝２６ｂを備える案内溝２６に対して、外管２２ａに設けた係止機構２５Ａの突起部２５を摺動自在に係合させた構成とされているので、前記ガススプリングをロックすることにより椅子２を最高位Ｐ８よりも低位の運動位置に位置させた使用中は、椅子２を本体３に向かう運動姿勢で回動不能に保持する。
そして、運動者が運動を終了したとき又は運動者が不在のときは、操作レバー８ａの操作によりロック解除されたガススプリングを介して椅子２を運動者の運動が予定されていない最高位Ｐ８に移動させた後、ガススプリングをロックさせれば、椅子は、下動不能な状態で、突起部２５を縦溝２６ａの端部から横溝２６ｂに進入自在に臨ませているので、運動姿勢と運動器具の側方に向かう乗降姿勢との間で回動自在となる。従って、本発明の運動器具の使用を開始する運動者は、最高位の椅子を運動器具の側方に向けた状態で着座することができ、足腰に負担を掛けることなく、楽に椅子に着座することができる。この際、運動者は椅子と本体の間の狭い空間に身体を入れる必要がなくなるので、椅子と本体を連結する連結部分につまずくおそれはなく、安全に着座することができ、着座後は椅子を回転することにより正面を向く運動姿勢とした状態で、操作レバー８ａの操作でロックを解除したガススプリングを介して椅子を当該運動者の運動に適した所望の高さ位置となるように下降させれば良く、これにより、椅子を所望の高さ位置で回転不能に保持できる。また運動終了後は、再び椅子を最高位Ｐ８まで上昇させ、椅子を運動器具の側方に向けることにより、運動姿勢から楽に且つ安全に立ち上がることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下図面に基づいて本発明の好ましい実施形態を詳述する。図１及び図２は自転車のペダル漕ぎ運動を行うためのリカンベントタイプの運動器具１の一例を示す図であり、図１はその左側面図、図２はその正面図である。図１に示す如く、この運動器具１は椅子２と本体３とが互いに対向して配置されており、運動者が椅子２に着座した姿勢で椅子前方の本体３に脚を伸ばしてペダル漕ぎ運動を行うように構成された器具である。椅子２と本体３はそれぞれ連結手段４を構成する角筒状のベース部材４ａ，４ｂ上に設置されており、椅子側のベース部材４ａを本体側のベース部材４ｂの内側に収容することにより、連結手段４を伸縮可能な構成とし、後述するように椅子２と本体３の相互間隔を調整できるようにしている。尚、ベース部材４ａの端部には運動器具１を支持すると共に、ベース部材４ａをベース部材４ｂに対して移動させるための脚輪１５ａが設けられ、ベース部材４ｂの端部には運動器具１を支持すると共にベース部材４ｂを固定する接地座１５ｂが設けられる。
【００１３】
椅子２は、背凭れ５と座部６を有すると共に、その両脇には背凭れ５に凭れ掛かった運動者が運動中に握るためのハンドル７が座部６よりも高い位置に設けられている。椅子２の底部８には、後述する高さ調整機構を備えた支持脚９が設けられ、この支持脚９の下端がベース部材４ａに固定される。尚、図例では支持脚９の下部に化粧カバー１０を設けた場合を示しているが、この化粧カバー１０は必須ではない。
【００１４】
また図２に示す如く、運動器具１は運動者の脈拍を検知する耳掛式の脈拍センサ１６を備えており、この脈拍センサ１６のケーブルを一方のハンドル７の先端に設けたセンサ接続部７ａに接続するように構成している。そしてハンドル７内に設けた無線通信手段（図示省略）により、脈拍の検知信号が後述する表示パネル１４に送信される。但し、このような態様に限られるのではなく、表示パネル１４に対して脈拍センサ１６のケーブルを直接接続するようにしても良い。
【００１５】
本体３はベース部材４ｂ上に設けられ、左右両側面に回転軸から延設されたクランクにペダル１１を備えると共に、内部には磁石式のブレーキ機構等により回転軸の回転運動に対して負荷を与える負荷手段が設けられる。この負荷手段は例えば「強」「中」「弱」といった３段階でペダル１１に対する運動負荷を変動させるように構成されている。また本体３の上部には複数の関節１３を有し、椅子２側に向かって折曲する支持アーム１２が設けられており、この支持アーム１２の先端が表示パネル１４の裏面を支持している。図示実施形態において、本体３の上部にはブラケット３ａが固設され、表示パネル１４の裏面にはブラケット１４ａが固設されており、支持アーム１２は、少なくとも第一アーム１２ａと第二アーム１２ｂを有する複数のアームにより構成され、本体３のブラケット３ａと第一アーム１２ａが第一関節１３ａを介して、第一アーム１２ａと第二アーム１２ｂが第二関節１３ｂを介して、第二アーム１２ｂと表示パネル１４のブラケット１４ａが第三関節１３ｃを介して、それぞれ横軸周りの回動により屈折自在となるように構成されている。支持アーム１２の各関節１３は手動操作により簡単に折曲角度が変化するようになっており、しかも手動操作による外力が与えられない場合にはその折曲角度を維持する。このため、手動操作で支持アーム１２を椅子２側に向かって折曲させることにより、表示パネル１４を椅子２に対して比較的近い位置に配置することもできるし、また支持アーム１２を反対方向に折曲させることにより表示パネル１４を椅子２から遠ざけることもできる。即ち、支持アーム１２の折曲動作により、椅子２の前方における表示パネル１４の位置及び姿勢を調整することができるのである。特に、図示の構成によれば、本体３のブラケット３ａに対する支持アーム１２の屈折角度と、支持アーム１２を構成する複数のアーム１２ａ，１２ｂの屈折角度を選択することにより、表示パネル１４の椅子２からの距離と、表示パネル１４の高さ位置とを任意に設定することができ、しかも第三関節１３ｃにより表示パネル１４が運動者の視線に対面するように最適な角度に設定できる。尚、本実施形態では図例の如く、支持アーム１２が複数の関節１３を有する場合を示しているが、椅子側に向けて折曲可能なものであれば支持アーム１２はどのような構造のものであっても良く、例えば任意の位置で自由に折れ曲がる無関節アームであっても構わない。
【００１６】
図３は表示パネル１４の正面図である。表示パネル１４は、環状操作部１７と、その環状操作部１７の内側に配置される運動情報表示部１８とを備えて構成される。環状操作部１７には、３段階の運動負荷のうちから所望の運動負荷を選択するための選択ボタン１７ａ，１７ｂ，１７ｃと、運動情報の表示状態をリセットするためのリセットボタン１７ｄが設けられる。また運動情報表示部１８には、選択された運動負荷、運動時間、脈拍センサ１６によって検出される心拍数、ペダル漕ぎ時のクランクの回転速度から求められるスピード、距離、運動による消費カロリー等の各種の運動情報を表示できるように構成されている。そして表示パネル１４の下部には、環状操作部１７と運動情報表示部１８の間に手が挿通する程度の開口を設けており、その開口縁に当たる環状操作部１７が表示パネル１４の位置若しくは姿勢を操作する際のグリップ部１９を構成する。
【００１７】
図４は表示パネル１４の位置及び姿勢を変化させるための操作を説明する図である。図４に示すように関節１３ａを回動させると支持アーム１２は矢印Ａ１で示す円弧方向に揺動し、関節１３ｂを回動させると支持アーム１２は矢印Ａ２で示す円弧方向に揺動する。これら関節１３ａ，１３ｂの回動作用が複合され、支持アーム１２は椅子２の前方側で広範囲且つ多様に表示パネル１４を移動させることができ、例えば表示パネル１４を比較的高い位置（Ｐ１の位置）に設置することもできるし、低い位置（Ｐ２，Ｐ３の位置）に設置することもできる。即ち、所定の高さ位置で前後方向に移動することも、所定の前後位置で上下方向に移動することも可能であるから、表示パネル１４の高さ位置及び椅子２からの距離を運動者に合わせた適切な状態に設定することができるのである。また関節１３ｃを回動させると表示パネル１４が矢印Ａ３で示す方向に揺動するので、支持アーム１２を操作することによって位置決めされた表示パネル１４の角度を調整でき（Ｐ２，Ｐ３の姿勢）、どのような位置からでも椅子２に着座した運動者に表示パネル１４を向けることできる構成である。したがって、椅子２に着座した運動者が、表示パネル１４のグリップ部１９を握ってその位置と姿勢を適度に調整することにより、運動中に視認しやすい状態に表示パネル１４を配置でき、表示パネル１４の視認性が向上する。
【００１８】
尚、図例の場合、支持アーム１２を椅子２に向かって折曲させるために２つの関節１３ａ，１３ｂを設けているが、この関節は１つであっても構わない。但し、表示パネル１４を広い範囲で位置決めするためには支持アーム１２を折曲させる関節は多い方が好ましく、少なくとも２関節を備えた支持アーム１２を構成することが好ましい。また本実施形態では支持アーム１２を椅子２に向かって折曲させるために２つの関節１３ａ，１３ｂを設け、これとは別に表示パネル１４の角度調整のために１つの関節１３ｃを設けているが、支持アーム１２の関節数を増やせば、それら関節の複合動作によって表示パネル１４の角度調整が可能になるので、表示パネル１４の角度調整のための専用関節は設ける必要がなくなる。
【００１９】
図５は椅子２と本体３の間隔を調整するための操作を説明する図である。例えば、ベース部材４ａを矢印Ｂ１の方向に移動させることにより、椅子２を本体３に接近させたり、離反させることができる。即ち、椅子２と本体３との相互間隔を最大間隔（Ｐ４の状態）と最小間隔（Ｐ５の状態）の範囲内で調整することができ、運動者の体格に合わせた適度な間隔（例えばＰ６の状態）に設定できるのである。そしてベース部材４ａと４ｂの連結部分にはスプリングノブ等のロック手段４ｃが設けられており、椅子２と本体３との間隔を位置決めした後、ロック手段４ｃでベース部材４ａ，４ｂを互いに固定することにより、運動中に椅子２と本体３の間隔が変化するのを防止する。尚、図例では椅子側のベース部材４ａを本体側ベース部材４ｂに向かって進退させる場合を示しているが、これに限らず、本体側ベース部材４ｂを椅子側のベース部材４ａに向かって進退させても良い。
【００２０】
上記の間隔調整操作では、椅子２と本体３の中間位置に設けられたロック手段４ｃを操作することになるので、椅子２と本体３の間に表示パネル１４が位置すると、操作の妨げになる可能性がある。そこで、例えば図５に示す如く、支持アーム１２を持ち上げて表示パネル１４を椅子２の前方位置から退避させた状態としておけば、表示パネル１４が操作の妨げになることはなく、スムーズに調整操作を行うことができる。
【００２１】
そして連結手段４を構成する伸縮可能なベース部材４ａ，４ｂは、図５にＰ５で示す位置まで椅子２を本体３に接近させることができ、表示パネル１４の支持アーム１２は図５の鎖線で示すように折畳むことができるので、運動器具１をコンパクトな状態で梱包又は保管できる。
【００２２】
図６は椅子２を高さ調整するための操作を説明する図である。椅子２の支持脚９は高さ調整機構を備えており、例えば椅子２の底部８に設けられた操作レバー８ａを引き上げることによりロック状態が解除され、椅子２の高さ位置を最高位（Ｐ８の位置）と最低位（Ｐ７の位置）の範囲内で自在に調整できるようになっており、運動者の体格に合わせた適度な高さ位置（例えばＰ９の位置）に設定できるのである。そして適度な高さ位置となった状態で操作レバー８ａを戻せば、再び高さ調整機構がロック状態となる。
【００２３】
上記の高さ調整操作では運動者が若干前屈み姿勢になることがある。その場合、椅子２と本体３の間に表示パネル１４が位置すると、操作の妨げになる可能性があるので、例えば図６に示す如く、支持アーム１２を持ち上げて表示パネル１４を椅子２の前方位置から退避させた状態としておけば、表示パネル１４が操作の妨げになることはなく、スムーズに調整操作を行うことができるようになる。
【００２４】
図７は支持脚９の詳細構成を示す断面図であり、椅子２を正面から見た図である。支持脚９は公知のガススプリングで構成される高さ調整機構２０を備えており、高さ調整機構２０の支持軸２０ａが椅子２の底部８を支持している。そして操作レバー８ａが操作されたときには、ロックが解除されて支持軸２０ａが上下方向に摺動し、椅子２を上下方向に移動させる。この高さ調整機構２０の外側には、椅子２の底部８に固定されたスライド管２１と、椅子側のベース部材４ａに固定されたベース管２２とが設けられる。スライド管２１はベース管２２の内側に収納されており、高さ調整機構２０による椅子２の上下移動に伴ってベース管２２の内側を上下にスライド移動し、以下に説明するような乗り降り支援機構を構成する。
【００２５】
図８はスライド管２１とベース管２２の構成を示す図である。スライド管２１の側面には、上下方向に延びる縦溝２６ａと、その縦溝２６ａの最下点から周方向に向かって形成された横溝２６ｂとから成る案内溝２６が設けられる。横溝２６ｂはスライド管２１の側面を約１／２周程度開削して形成し、その周方向長さの中心位置で縦溝２６ａに接続した合流点を構成している。一方、ベース管２２には、先端に突起部２５を備えたスプリングノブ２４を取り付けるための雌ネジ付きの取付部２３が設けられている。そしてスライド管２１をベース管２２の内側に収納し、突起部２５を案内溝２６に挿通するようにしてスプリングノブ２４の雄ネジ部材を取付部２３に螺着することにより、スライド管２１の案内溝２６に対して突起部２５が係合した状態となる。スライド管２１の上端は椅子２の底部８に固定され、ベース管２２の下端はベース部材４ａに固定されているので、突起部２５と案内溝２６の係合作用により、運動器具１における椅子２の向きが規制される。尚、スプリングノブ２４は、雄ネジ部材を取付部２３に螺着した状態で、該スプリングノブ２４を内部のスプリングに抗して引張ることにより突起部２５を案内溝２６から退避させ、スライド管２１をベース管２２に対して回動可能又は挿脱可能とする。
【００２６】
図９はスライド管２１とベース管２２との動作を示す図であり、（ａ）は突起部２５が縦溝２６ａに係合している状態を、（ｂ）は突起部２５が横溝２６ｂに係合している状態を示している。先ず、図９（ａ）に示す如く、突起部２５が縦溝２６ａに係合している状態では、スライド管２１は鉛直軸周りの回動が完全に規制されており、矢印Ｃ１で示すように縦溝２６ａが形成された上下方向のみに移動が許される。上述のように操作レバー８ａを操作して高さ調整機構２０により椅子２を図６の最低位（Ｐ７）に位置させると、スライド管２１が最も下降した状態となり、突起部２５が縦溝２６ａの上端近傍に係合する。この状態から操作レバー８ａを操作して高さ調整機構２０により椅子２を図６の最高位（Ｐ８）に上昇すると、スライド管２１が最も上昇した状態となり、突起部２５が縦溝２６ａの最下点に位置すると共に、横溝２６ｂに臨むことになる。突起部２５が縦溝２６ａに係合した状態において、椅子２は本体３に向くように構成されている。したがって、この状態では、椅子２の高さ調整を行っても椅子２は本体３に向いた姿勢（運動姿勢）を保持されており回動することはない。
【００２７】
前述のように横溝２６ｂと連結された縦溝２６ａの最下点に突起部２５が係合すると、スライド管２１は横溝２６ｂに沿って鉛直軸周りの回動が許される。したがって、図９（ｂ）の矢印Ｃ２で示すように左右周りのいずれの方向にもスライド管２１を回動させることができる。このときスライド管２１が一定角度以上回動した場合には、突起部２５が縦溝２６ａと横溝２６ｂの合流点から離れ、横溝２６ｂのみに係合することになるので、スライド管２１の上下移動が完全に規制された状態となり、操作レバー８ａを操作しても椅子２は下降しない。そして上下移動不能な状態で、スライド管２１は左右方向に約９０度回動可能となり、椅子２を運動器具１の側方に向けた姿勢（乗降姿勢）へと回動することができる。したがって、椅子２が高さ調整機構２０によって最高位にあるときにのみ、運動姿勢と乗降姿勢の間で回動自在とされる乗降支援機構が構成される。
【００２８】
図１０は運動器具１において椅子２を最高位で約９０度回動させた状態の一例を示す図である。この運動器具１において椅子２の最高位は、運動者が運動することを予定しない位置であり、運動者の着座動作若しくは起立動作を補助するための位置としており、椅子２がこの最高位で約９０度回動することにより、図１０に示す如く椅子２が比較的高い位置で運動器具１の側方を向き、しかもこのときには椅子２は下降不能な状態とされているので、運動者が高齢の場合や足腰が弱っている場合等であっても足腰に負担を掛けることなく、比較的楽に椅子２に着座することができ、更にそのまま椅子２を回動させて本体３に対向する姿勢として高さ調整を行えば、楽に運動姿勢に入っていくことができる。また運動終了後には椅子２を最高位まで上昇させて椅子２を左右いずれかに回動させることにより、楽に椅子２から起立できるようになっている。この際、椅子２の両脇にハンドル７が設けられているので、椅子２の回動時に運動者が転落する危険はなく、安全である。反対に、椅子２を運動器具１の側方に向かう乗降姿勢とした状態で運動者が着座した後、椅子２を本体３に向けて回動することによりペダル漕ぎ運動を開始する場合は、高さ調整機構２０により椅子２を最高位から降下させて所定の高さに設定すると、前述のように椅子２は回動不能に保持される。
【００２９】
そして上記のような椅子２の回動動作を行う際にも、椅子２と本体３の間に表示パネル１４が位置すると、動作の妨げになる可能性があるので、例えば図１０に示す如く、支持アーム１２を持ち上げて表示パネル１４を椅子２の前方位置から退避させた状態としておくことにより、表示パネル１４が椅子２を回動する際に妨げとなることはなく、スムーズに椅子２を回動させることができる。
【００３０】
尚、上記においては、椅子２が本体３に対向した状態から左右それぞれの方向に約９０度宛回動可能な構成とするために、スライド管２１の横溝２６ｂを周側面の約１／２周程度開削して形成する場合を例示したが、左右のいずれか一方向のみに約９０度程度回動可能な構成としても良く、この場合にはスライド管２１の横溝２６ｂを周側面の約１／４周程度開削して形成し、その横溝２６ｂの端部に縦溝２６ａを接続した構成とすれば良い。また椅子２の回動角度は横溝２６ｂの長さを設計変更することにより、任意に調整可能である。
【００３１】
また上記においては、スライド管２１に案内溝２６を設けると共に、ベース管２２に突起部２５を設ける場合を例示したが、ベース管２２に案内溝を設けると共に、スライド管２１にその案内溝と係合する突起部を設けても良い。但し、その場合には横溝が縦溝の上端に接続する態様で形成されることになる。
【００３２】
以上のように本実施形態の運動器具１は、椅子２が高さ調整機構２０を備えており、その高さ調整機構２０により椅子２が最高位にあるときには、椅子２が鉛直軸周りで左右の少なくとも一方向に回動可能であるので、椅子２を最高位で運動器具１の側方に向けることができる構成である。そのため、運動者が椅子２に着座して運動姿勢に入る際には、椅子２を最高位に設定して運動器具１の側方に向ければ、運動者が椅子２と本体３の間の狭い空間に身体を入れる必要はなくなり、しかも椅子２は最高位であるので足腰に負担を掛けることなく楽に着座することができる。そしてその着座姿勢のまま椅子２を本体３に対向する位置まで回動させて、高さ調整を行うようにすれば、連結手段４に躓いて転倒する虞はなく、安全に運動姿勢に入っていくことができる。また運動終了後には椅子２を最高位まで上昇させて椅子２を運動器具１の側方に向けるように回動させることにより、連結手段４に躓いて転倒する虞はなく、運動姿勢から楽に且つ安全に立ち上がって離席できるようになる。
【００３３】
上記実施形態では、椅子２を最高位まで上昇させて椅子２を運動器具１の側方に向けるように回動させる態様を例示したが、ベース管２２に取り付けたスプリングノブ２４は上述したように突起部２５を案内溝２６から退避させることができるので、このスプリングノブ２４の機能を利用して椅子２を任意の高さ位置で回動させることもできる。以下、この態様について詳細に説明する。
【００３４】
図１１は椅子２の支持脚９に設けたスプリングノブ２４の詳細構成を示す断面図であり、スプリングノブ２４の機能により任意の高さ位置で椅子２を運動姿勢と乗降姿勢の間で回動自在とした乗降支援機構の構成例を説明する図である。上述の如く、スライド管２１は椅子２側に固定されると共に、ベース管２２はベース部材４ａに固定されており、スライド管２１はベース管２２の内側に挿入され、高さ調整機構による椅子２の昇降に伴いベース管２２に対して摺動する内管２１ａを構成し、ベース管２２はその内管２１ａに対する外管２２ａを構成する。またスプリングノブ２４は、先端に設けた突起部２５をスライド管２１の案内溝２６に係合させる係止機構２５Ａを構成し、ベース管２２の取付部２３に固定される固定部材２３ａと、該固定部材２３ａとベース管２２ａを貫通してスライド管２１ａに設けた案内溝２６の縦溝２６ａに挿通される突起部２５を先端に備えた係止軸２５ａと、突起部２５が常時案内溝２６に挿入されるように係止軸２５ａをスライド管２１の内側に向かって付勢するスプリング２５ｂと、係止軸２５ａの尾端に設けたノブ２４ａを備えている。この構成により、図１２の矢印Ｃ３に示す如く、ノブ２４ａを介して係止軸２５ａをスプリング２５ｂの付勢力に抗して軸方向に移動させ、突起部２５を縦溝２６ａから退避させることにより、スライド管２１は図１２の矢印Ｃ４に示す如く、ベース管２２に対して周方向に回動可能となり、椅子２を任意の高さ位置で回動させて運動姿勢から運動器具１の側方を向いた乗降姿勢に回動することができる。したがって、この場合には、椅子２が最高位になくとも、任意の高さ位置で回動して運動器具１の側方に向けることができるので、どの高さ位置でも乗降し易い姿勢とすることができる。そして椅子２を乗降姿勢として着座した後、椅子２を本体３に向ければスプリング２５ｂの付勢力によって突起部２５が自動的に縦溝２６ａに押し出され、椅子２は運動姿勢でロックされる。
【００３５】
尚、上記においては、スライド管２１を内管２１ａとし、ベース管２２を外管２２ａとする場合を例示したが、スライド管２１を外管２２ａとし、ベース管２２を内管２１ａとして構成してもよい。つまり、いずれの場合であっても、内管２１ａに鉛直軸方向に延びる縦溝２６ａを有する案内溝２６を形成すると共に、外管２２ａに案内溝２６に係合する突起部２５を設けた上述の係止機構２５Ａを備えた構造とすれば良い。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明の一実施形態であるリカンベントタイプの運動器具の一例を示す側面図である。
【図２】運動器具の正面図である。
【図３】表示パネルの正面図である。
【図４】運動器具において表示パネルの位置及び姿勢を変化させるための操作を説明する図である。
【図５】運動器具において椅子と本体の間隔を調整するための操作を説明する図である。
【図６】運動器具において椅子を高さ調整するための操作を説明する図である。
【図７】椅子の支持脚の詳細構成を示す断面図である。
【図８】スライド管とベース管の構成を示す図である。
【図９】スライド管とベース管との動作を示す図であり、（ａ）は突起部が縦溝に係合している状態を、（ｂ）は突起部が横溝に係合している状態を示している。
【図１０】運動器具において椅子を最高位で約９０度回動させた状態の一例を示す図である。
【図１１】椅子の支持脚に設けたスプリングノブの詳細構成を示す断面図である。
【図１２】椅子を任意の高さ位置で回動させる乗降支援機構を示す概念図である。
【符号の説明】
【００３７】
１  運動器具
２  椅子
３  本体
４  連結手段
４ａ  ベース部材
４ｂ  ベース部材
５  背凭れ
６  座部
７  ハンドル
９  支持脚
１１  ペダル
１２  支持アーム
１３（１３ａ，１３ｂ，１３ｃ）  関節
１４  表示パネル
２０  高さ調整機構（ガススプリング）
２１  スライド管
２１ａ  内管
２２  ベース管
２２ａ  外管
２５  突起部
２５Ａ  係止機構
２５ａ  係止軸
２５ｂ  スプリング
２６  案内溝
２６ａ  縦溝
２６ｂ  横溝
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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