(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
反射板と、
各素子導体が金属板によって形成され、該各素子導体の面が前記反射板に対向する形態で配設されたダイポールアンテナ素子と、
金属板によって形成され、その面が前記素子導体の面に対向する形態で該素子導体に隣接して配設された無給電素子と、
を備え、
前記ダイポールアンテナ素子および前記無給電素子は、前記反射板に平行する形態で左右に延びた後、その両先端部が前記反射板側に向って傾斜する形状をそれぞれ有し、
前記無給電素子は、前記素子導体とのなす間隔がその先端部側で狭くなるように形成されている、
ことを特徴とするダイポールアンテナ。
【請求項２】
前記ダイポールアンテナ素子および前記無給電素子は、それらの両先端部が前記反射板側に向って等角度で傾斜する形状を有し、かつ、前記ダイポールアンテナ素子の非傾斜部の長さが前記無給電素子の非傾斜部の長さよりも大きく設定されていることを特徴とする請求項１に記載のダイポールアンテナ。
【請求項３】
前記反射板に立設した互いに平行する一対の接地導体を設け、前記ダイポールアンテナ素子の一方および他方の素子導体の給電端を一対の支柱の一方および他方にそれぞれ結合し、給電用ケーブルの中心導体を前記一方の素子導体の給電端に接続するとともに、該ケーブルの外部導体を前記他方の支柱に接続したことを特徴とする請求項１に記載のダイポールアンテナ。
【請求項４】
複数のダイポールアンテナを多段配列したダイポールアレイアンテナであって、前記複数のダイポールアンテナが、それぞれ、
反射板と、
各素子導体が金属板によって形成され、該各素子導体の面が前記反射板に対向する形態で配設されたダイポールアンテナ素子と、
金属板によって形成され、その面が前記素子導体の面に対向する形態で該素子導体に隣接して配設された無給電素子と、を備え、
前記ダイポールアンテナ素子および前記無給電素子は、前記反射板に平行する形態で左右に延びた後、その両先端部が前記反射板側に向って傾斜する形状をそれぞれ有し、
前記無給電素子は、前記素子導体とのなす間隔がその先端部側で狭くなるように形成されている、
ことを特徴とするダイポールアレイアンテナ。
【請求項５】
前記複数のダイポールアンテナが、垂直偏波アンテナとして使用されることを特徴とする請求項４に記載のダイポールアレイアンテナ。
【請求項６】
前記複数のダイポールアンテナが、水平偏波アンテナとして使用されることを特徴とする請求項４に記載のダイポールアレイアンテナ。
【請求項７】
前記複数のダイポールアンテナが、垂直中心軸線を挟んで垂直方向に千鳥状に配列されていることを特徴とする請求項４〜６のいずれかに記載のダイポールアレイアンテナ。
【請求項８】
前記千鳥状に配列されたダイポールアンテナがサブアレイを構成していることを特徴とする請求項７に記載のダイポールアレイアンテナ。
【請求項９】
前記複数のダイポールアンテナが、垂直偏波アンテナとして使用される第１のダイポールアンテナと、水平偏波アンテナとして使用される第２のダイポールアンテナとを含み、前記第１のダイポールアンテナを垂直中心軸線を挟んで垂直方向に千鳥状に配列するとともに、前記第２のダイポールアンテナを前記垂直中心軸線を挟んで前記第１のダイポールアンテナと重ならない形態で垂直方向に千鳥状に配列したことを特徴とする請求項４に記載のダイポールアレイアンテナ。
【請求項１０】
前記第１および第２のダイポールアンテナが、それぞれサブアレイを構成していることを特徴とする請求項９に記載のダイポールアレイアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、移動通信システム等における基地局アンテナとして好適に使用することができる指向性ダイポールアンテナおよびダイポールアレイアンテナに関し、特に、広帯域化および小型化を図るための技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
移動体通信では、１つの基地局がカバーするエリアを扇状のセクタに分割して、周波数使用効率を向上させるようにしている。このようにエリアを扇状に分割するためには、基地局アンテナに指向性アンテナを用いて、希望する扇状の範囲にのみ電波を放射する必要がある。
【０００３】
上記のような指向性アンテナにおいては、後方の指向性を遮断するため、一般的に、アンテナ素子の後方に反射板が配置される。アンテナ素子にダイポールアンテナ素子を用いる場合、反射板からアンテナ素子までの距離（反射板からのアンテナ素子の高さ）は、目的とする指向性により異なるものの、一般的には０．２λ（λは使用周波数帯域の中心周波数の波長）前後に設定される。
【０００４】
ところで、量産性に優れる等の理由から、上記指向性アンテナのアンテナ素子として、プリントダイポールアンテナ素子を使用することが多い。
例えば、特許文献１には、このプリントダイポールアンテナ素子の一例が記載されている。以下、図１２を参照して、このプリントダイポールアンテナ素子について説明する。図１２において、誘電体基板１００は、反射板２００に対して鉛直な方向に立設され、その一方の面にそれぞれ金属箔からなるプリントダイポールアンテナ素子３００および接地導体４００がプリント形成されている。
【０００５】
プリントダイポールアンテナ素子３００を構成する左、右の素子導体３０１、３０２は、給電点部位から反射板２００側に向かって所定角度で傾斜する形態で形成され、それぞれの給電点に上記接地導体４００が接続されている。
接地導体４００は、反射板２００に向かって延び、その中央部にはアンテナ素子３００側から反射板２００側に向かって延びるスリット４０１が形成されている。
上記誘電体基板１００の他方の面には、上記接地導体４００の背部に位置した部位に給電線路導体５００がプリント形成されている。給電線路導体５００は、反射板２００側からスリット４０１に沿って延び、該スリット４０１の上端部を横断した後、反射板２００側に向かって折れ曲がった形状を有する。
【０００６】
プリントダイポールアンテナ素子３００は、接地導体４００の基部および給電線路導体５００の基部に図示していない同軸ケーブルの外部導体および内部導体をそれぞれ接続することによって給電され、その際、接地導体４００と給電線路導体５００が平衡不平衡変換器（バラン）として機能する。
【特許文献１】特開平２００６−３５２２９３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記プリントダイポールアンテナ素子３００は、例えば、目的とする水平面内指向性のビーム幅が８０°近辺である場合、反射板２００からその前端縁（反射板２００から最も離れた端縁）に至る距離Ｄａを０．２３λ以上に設定する必要がある。以下に、その理由を述べる。
プリントダイポールアンテナ素子３００は、ＶＳＷＲ（定在波比）の比帯域を広くするため、図示のように一定の幅Ｗａを持たせることになる。この幅Ｗａを持たせた場合、プリントダイポールアンテナ素子３００の上記前端縁が反射板２００からより離れることになり、その結果、上記距離Ｄａが０．２３λ以上に設定されることになる。
上記プリントダイポールアンテナ素子３００の幅Ｗａは、使用周波数によって異なるが、約０．０５λ〜０．１５λ程度に設定される。そして、例えば上記幅Ｗａを０．０５λに設定した場合には、上記距離Ｄａがほぼ０．２３λに設定されることになる。
【０００８】
一方、移動体通信に使用する基地局アンテナは、ＶＳＷＲ（定在波比）特性が広帯域に亘って良好であることが望まれる。上記ＶＳＷＲの比帯域を拡大する手段として、従来から無給電素子が使用されている。
上記プリントダイポールアンテナ素子３００に上記無給電素子を隣接配置する場合、図１３に示すように、この無給電素子６００を前記誘電体基板１００にプリント形成することが多い。このように、無給電素子６００を誘電体基板１００にプリント形成することは、生産性を向上する上で有利であるものの、無給電素子６００がプリントダイポールアンテナ素子３００と同一の面内に位置されることから、該無給電素子６００の幅Ｗｂを大きく設定しないと、ＶＳＷＲの広帯域化を図るのに必要な結合面積が得られないことになる。
【０００９】
そこで、例えばプリントダイポールアンテナ素子３００の幅Ｗａが０．０５λに設定されている場合には、無給電素子６００の幅Ｗｂを０．０２２λ程度に大きく設定して、その結合面積を増加させることになる。しかし、このように無給電素子６００の幅Ｗｂを大きく設定すると、当然、反射板２００から無給電素子６００の前端縁に至る距離Ｄｂ（＞Ｄａ）が大きくなる（上記の例では、Ｄｂ＝０．２６λ）。このことは、反射板２００と誘電体基板１００の前端縁との間の距離がＤｂ以上になることを意味している。
【００１０】
屋外に設置する基地局アンテナでは、上記プリントダイポールアンテナ素子３００および無給電素子６００を形成した誘電体基１００が誘電体カバーの中に収納される。この誘電体カバーは、風圧荷重を小さくするため、円筒状に形成されることが多い。設置場所を考慮した場合、基地局アンテナはできるだけ小型であることが望まれるが、上記反射板１００からの誘電体基板１００の突出長が大きくなるほど誘電体カバーとして直径の大きなものを使用することになるので、結果的に、該アンテナが大型化することになる。
【００１１】
本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、小型化とＶＳＷＲの広帯域化の双方を図ることが可能なダイポールアンテナおよびダイポールアレイアンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明に係るダイポールアンテナは、上記目的を達成するため、反射板と、各素子導体が金属板によって形成され、該各素子導体の面が前記反射板に対向する形態で配設されたダイポールアンテナ素子と、金属板によって形成され、その面が前記素子導体の面に対向する形態で該素子導体に隣接して配設された無給電素子と、を備えている。
【００１３】
前記ダイポールアンテナ素子および前記無給電素子は、前記反射板に平行する形態で左右に延びた後、その両先端部が前記反射板側に向って傾斜する形状をそれぞれ有し、前記無給電素子は、前記素子導体とのなす間隔がその先端部側で狭くなるように形成される。
【００１４】
一実施形態として、前記ダイポールアンテナ素子および前記無給電素子は、それらの両先端部が前記反射板側に向って等角度で傾斜する形状を有し、かつ、前記ダイポールアンテナ素子の非傾斜部の長さが前記無給電素子の非傾斜部の長さよりも大きく設定される。
【００１５】
一実施形態として、前記反射板に立設した互いに平行する一対の接地導体を設け、前記ダイポールアンテナ素子の一方および他方の素子導体の給電端を前記一対の支柱の一方および他方にそれぞれ結合する。そして、給電のために、給電用ケーブルの中心導体を前記一方の素子導体の給電端に接続するとともに、該ケーブルの外部導体を前記他方の支柱に接続する。
【００１６】
本発明は、複数のダイポールアンテナを多段配列したダイポールアレイアンテナも提供する。このダイポールアレイアンテナでは、前記複数のダイポールアンテナが、それぞれ、反射板と、各素子導体が金属板によって形成され、該各素子導体の面が前記反射板に対向する形態で配設されたダイポールアンテナ素子と、金属板によって形成され、その面が前記素子導体の面に対向する形態で該素子導体に隣接して配設された無給電素子と、を備える。
前記ダイポールアンテナ素子および前記無給電素子は、前記反射板に平行する形態で左右に延びた後、その両先端部が前記反射板側に向って傾斜する形状をそれぞれ有し、前記無給電素子は、前記素子導体とのなす間隔がその先端部側で狭くなるように形成される。
【００１７】
前記複数のダイポールアンテナは垂直偏波アンテナとして、あるいは、水平偏波アンテナとして使用することができる。そして、前記複数のダイポールアンテナは、一例として、垂直中心軸線を挟んで垂直方向に千鳥状に配列させることができ、その場合、この前記千鳥状に配列されたダイポールアンテナがサブアレイを構成してもよい。
【００１８】
１つの実施形態では、前記複数のダイポールアンテナに、垂直偏波アンテナとして使用される第１のダイポールアンテナと、水平偏波アンテナとして使用される第２のダイポールアンテナとを含ませ、前記第１のダイポールアンテナを垂直中心軸線を挟んで垂直方向に千鳥状に配列するとともに、前記第２のダイポールアンテナを前記垂直中心軸線を挟んで前記第１のダイポールアンテナと重ならない形態で垂直方向に千鳥状に配列している。
前記千鳥状に配列される第１および第２のダイポールアンテナは、それぞれサブアレイを構成してもよい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明に係るダイポールアンテナは、反射板と、各素子導体の面が前記反射板に対向する形態で配設された金属板からなるダイポールアンテナ素子と、その面が前記素子導体の面に対向する形態で該素子導体に隣接して配設された金属板からなる無給電素子とを備えているので、小型化が可能である。
また、無給電素子の結合面の面積を容易に変更することが可能であるから、ダイポールアンテナ素子に対する無給電素子の結合量を適切に調整して、広帯域化を図ることができる。
上記ダイポールアンテナによって構成される本発明に係るダイポールアレイアンテナも、上記のような利点を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、図面を参照しながら本発明の実施の形態について詳細に説明する。
図１および図２は、それぞれ本発明に係るダイポールアンテナＡＮの実施形態を示す側面図および平面図である。このアンテナＡＮは、ダイポールアンテナ素子１０、無給電素子２０、反射板３０および平行する一対の接地導体４１、４２を備えている。
【００２１】
ダイポールアンテナ素子１０および無給電素子２０は、それぞれ細長い方形の金属板によって形成されている。本実施形態において、上記アンテナ素子１０の幅Ｗ１および無給電素子２０の幅Ｗ２は、それぞれ０．０４３λ（λは使用周波数帯域の中心周波数の波長）に設定されている。しかし、上記幅Ｗ１、Ｗ２はこの大きさに限定されず、使用周波数等に応じて任意に設定することが可能である。
【００２２】
ダイポールアンテナ素子１０は、素子導体１１および１２を有する。素子導体１１および１２は、それぞれ給電端から反射板３０に平行する形態で左方向および右方向に延びた後、該反射板３０側に向って折り曲げられている。したがって、ダイポールアンテナ素子１０は、左右の先端部が反射板３０側に向って傾斜している。
無給電素子２０は、その面がアンテナ素子１０に対向かつ隣接する形態で配設されている。この無給電素子２０は、アンテナ素子１０よりも反射板３０から離れた部位に位置され、その左右の先端部が反射板３０側に向って傾斜するように折り曲げられている。
【００２３】
本実施形態においては、ダイポールアンテナ素子１０の左右の折り曲げ点間の距離に比して無給電素子２０の左右の折り曲げ点間の距離が若干短く設定され、しかも、ダイポールアンテナ素子１０の折り曲げ角と無給電素子２０の折り曲げ角が一致している。したがって、ダイポールアンテナ素子１０と無給電素子２０の間隔は、それらの両端部側において狭くなっている。なお、本実施形態においては、ダイポールアンテナ素子１０および無給電素子２０の折り曲げ角が１３５°に設定されている。
反射板３０は、アンテナ素子１０の幅方向に沿った側の両端部を該アンテナ素子１０側に折り曲げ、これによって、該両端部に補助反射部３１を形成している。
【００２４】
接地導体４１、４２は、ダイポールアンテナ素子１０の長手方向に所定の間隔が形成される形態で反射板３０に立設され、それぞれの頂端ダイポールアンテナ素子１０の素子導体１１、１２の給電端が結合されている。
ダイポールアンテナ素子１０への給電は、給電ケーブル５０を介して行われる。給電ケーブル５０は、その中心導体５０ａが素子導体１１の給電端に接続され、その外部導体５１が接地導体４２に接続されている。なお、接地導体４１、４２は、いわゆるショートバランとしての機能を有する。
【００２５】
本実施形態に係るダイポールアンテナＡＮは、アンテナ素子１０および無給電素子２０を金属板で形成し、アンテナ素子１０をその面が反射板３０に対向する形態で配設するとともに、無給電素子２０をその面がアンテナ素子１０に対向する形態で配設している。
したがって、本実施形態に係るダイポールアンテナＡＮによれば、アンテナ素子１０が所定の幅を有しているにもかかわらず、この幅がこのダイポールアンテナＡＮの反射板３０からの高さ寸法の増大をもたらす要因にならならず、同様に、給電素子２０の幅も上記高さ寸法の増大をもたらす要因にならない。
【００２６】
上記アンテナ素子１０および無給電素子２０を反射板３０と共に誘電体カバーに収容する場合、上記高さ寸法が大きくなるほどこの誘電体カバーの径を大きくする必要がある。
しかし、上記のように、本実施形態に係るダイポールアンテナＡＮによれば、上記高さ寸法を低減することができるので、図１３に示したプリントダイポールアンテナ素子を使用する従来アンテナに比して、小径の誘電体カバーを用いることが可能であり、その結果、従来アンテナよりも小型に構成することができる。
【００２７】
図３は、８０°近辺の水平面内ビーム幅を実現する場合における本実施形態に係るダイポールアンテナＡＮの各部の寸法を例示したものである。この図３に示すように、本実施形態に係るダイポールアンテナによれば、上記高さ寸法を０．２λ程度まで低減することができる。
移動体通信に使用する基地局アンテナは、設置場所を考慮した場合、できるだけ小型であることが望ましい。したがって、小型化が可能な本実施形態に係るダイポールアンテナＡＮは、上記基地局アンテナとして好適なものである。
【００２８】
ところで、本実施形態に係るダイポールアンテナＡＮのＶＳＷＲ（定在波比）特性は、ダイポールアンテナ素子１０の形状および反射板３０の形状によって変化するが、アンテナ素子１０に対する無給電素子２０の結合量もその変化要素となる。そして、上記結合量は無給電素子２０の幅、長さおよびアンテナ素子１０からの該無給電素子２０の距離によって変化する。
【００２９】
本実施形態に係るダイポールアンテナＡＮは、その構成上、上記結合量の調整が容易であるので、ＶＳＷＲの広帯域化を図ることができる。また、本実施形態に係るダイポールアンテナＡＮは、アンテナ素子１０からの無給電素子２０の距離（アンテナ素子１０と無給電素子２０相互の間隔）が、無給電素子２０の中央部に比して左右の先端部側で狭くなるように構成されている。このような構成を採用した場合には、ＶＳＷＲがより一層広帯域化されるように上記結合量を調整することができる。なお、上記構成に基づくこのような効果は、実験等によって確かめられている。
【００３０】
図１に示す本発明に係るアンテナＡＮは、使用周波数帯域の中心周波数ｆ０が９００ＭＨｚの場合に、図４に示すようなリターンロス特性と図５に示すような水平面内指向性を示す。これらの図から明らかなように、本発明に係るアンテナＡＮによれば、小型化されているにもかかわらず、リターンロス−１３．９ｄＢ（ＶＳＷＲ＜１．５）を満たす広い比帯域２３．７％と、優れた水平面内指向性を実現することができる。なお、図４に示す比帯域の下限周波数ｆ１および上限周波数ｆ２は、それぞれ、７９４ＭＨｚおよび１００８ＭＨｚである。
【００３１】
図６および図７は、図１３に示した従来アンテナのリターンロス特性および水平面内指向性をそれぞれ示している。
各図から明らかなように、従来アンテナでは、リターンロス−１３．９ｄＢ（ＶＳＷＲ＜１．５）を満たす比帯域が１５％と狭く、また、水平面内指向性も図５に示す同指向性に比して若干劣っている。なお、図６に示す比帯域の下限周波数ｆ１および上限周波数ｆ２は、それぞれ、８３３．５ＭＨｚおよび９６９ＭＨｚである。
【００３２】
以上の対比から明らかなように、本発明に係るアンテナＡＮは、小型化を図りながら良好なＶＳＷＲ特性と優れた水平面内指向性を実現することが可能であるので実用性が高い。したがって、特に上記基地局アンテナとして好適に使用することができる。
【００３３】
図８〜図１１は、それぞれ上記アンテナＡＮを用いて構成した本発明に係る発明に係るダイポールアレイアンテナの第１〜第４の実施形態を示す概念図である。
図８に示すダイポールアレイアンテナは、垂直偏波用アンテナとして使用する上記アンテナＡＮを、垂直中心軸線Ｌを挟んで垂直方向に千鳥状に配列した構成を有する。本実施形態に係るアレイアンテナは、個々のアンテナＡＮ間の距離を大きくとることができるので、それら相互の電気的な干渉を抑制して、良好なＶＳＷＲ（定在波比）特性および水平面内指向性を実現することが可能である
【００３４】
図９に示すアレイアンテナは、上記アンテナＡＮを垂直方向に所定の間隔をおいて配列してなるサブアレイを使用し、このサブアレイを垂直中心軸線Ｌを挟んで垂直方向に千鳥状に配列した構成を有する。
なお、サブアレイを構成するアンテナＡＮの配列数は２に限定されず、２以上の任意の数に設定することができる。
【００３５】
図１０に示すアレイアンテナは、垂直偏波用アンテナとして使用する上記アンテナＡＮを垂直中心軸線Ｌを挟んで垂直方向に千鳥状に配列するとともに、水平偏波用アンテナとして使用する上記アンテナＡＮを上記垂直偏波用アンテナとして使用するアンテナＡＮと重ならない形態で千鳥状に配列した構成を有している。
本実施形態に係るアンテナによれば、図８に示したアンテナの効果に加えて、水平偏波と垂直偏波を共用することができるという効果が得られる。
【００３６】
図１１に示すアレイアンテナは、垂直偏波用アンテナとして使用する上記アンテナＡＮを垂直方向に所定の間隔をおいて配列してなる第１のサブアレイと、水平偏波用アンテナとして使用する上記アンテナＡＮを垂直方向に所定の間隔をおいて配列してなる第２のサブアレイとを使用し、第１のサブアレイを垂直中心軸線Ｌを挟んで垂直方向に千鳥状に配列するとともに、第２のサブアレイを上記第１のサブアレイと重ならない形態で千鳥状に配列した構成を有している。
なお、第１、第２のサブアレイを構成するアンテナＡＮの配列数は２に限定されず、２以上の任意の数に設定することができる。
【００３７】
本発明は上記実施形態の構成に限定されず、種々の変形態様を含むものである。すなわち、図１に示す実施形態では、アンテナ素子１０および無給電素子２０の折り曲げ角度が同一であるが、個々の折り曲げ角度を異ならせても良い。また、アンテナ素子１０と無給電素子２０のいずれか一方のみを折り曲げることや、アンテナ素子１０と無給電素子２０を共に折り曲げないようにすることも可能である。さらに、アンテナ素子１０と無給電素子２０の折り曲げ方向も図１、図３に示す折り曲げ方向に限定されない。
また、図１に示すアンテナＡＮでは、アンテナ素子１０の各素子導体１１、１２の途中を折り曲げることによって該素子導体１１、１２の先端部のみを傾斜させているが、該各素子導体１１、１２の全体を傾斜させるように構成してもよい。そして、無給電素子２０は、左右中点位置において折り曲げることも可能である。
【００３８】
一方、図８、図９に示したダイポールアレーアンテナにおける各アンテナＡＮは、垂直偏波用アンテナとして使用されているが、それらのアンテナＡＮを水平偏波用アンテナとして使用するように配置することも可能である。
また、ダイポールアレーアンテナを構成するにあたって、図８の垂直中心軸線Ｌの左方側もしくは右方側に示すように、単に、アンテナＡＮを垂直方向に所定の間隔で配列するようにしてもよい。図９に示すサブアレイに関しても同様である。
同様に、ダイポールアレーアンテナを構成するにあたって、図１０の垂直中心軸線Ｌの左方側もしくは右方側に示すように、単に、垂直偏波用アンテナＡＮと水平偏波用アンテナＡＮとを垂直方向に交互に所定間隔で配列するようにしてもよい。図１１に示すサブアレイに関しても同様である。
なお、アレーアンテナを構成するアンテナＡＮには、図１に示す反射板３０を個別に持たしても良いが、個々のアンテナＡＮの反射板を一体化しても良い。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明に係るダイポールアンテナの一実施形態を示す側面図である。
【図２】図１に示すダイポールアンテナの平面図である。
【図３】図１に示すダイポールアンテナの各部の寸法を例示した側面図である。
【図４】図１に示すダイポールアンテナのリターンロス特性を例示したグラフである。
【図５】図１に示すダイポールアンテナの水平面内指向性を例示したグラフである。
【図６】従来のダイポールアンテナのリターンロス特性を例示したグラフである。
【図７】従来のダイポールアンテナの水平面内指向性を例示したグラフである。
【図８】本発明に係るダイポールアレイアンテナの第１の実施形態を示す概念図である。
【図９】本発明に係るダイポールアレイアンテナの第２の実施形態を示す概念図である。
【図１０】本発明に係るダイポールアレイアンテナの第３の実施形態を示す概念図である。
【図１１】本発明に係るダイポールアレイアンテナの第４の実施形態を示す概念図である。
【図１２】無給電素子を備えていない従来のダイポールアンテナの構成を例示した側面図である。
【図１３】無給電素子を備えた従来のダイポールアンテナの構成を例示した側面図である。
【符号の説明】
【００４０】
１０  ダイポールアンテナ素子
１１、１２  素子導体
２０  無給電素子
３０  反射板
４１、４２  接地導体
５０  給電ケーブル
【図１】
0004512630.tif 000002
【図２】
0004512630.tif 000003
【図３】
0004512630.tif 000004
【図４】
0004512630.tif 000005
【図５】
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【図６】
0004512630.tif 000007
【図７】
0004512630.tif 000008
【図８】
0004512630.tif 000009
【図９】
0004512630.tif 000010
【図１０】
0004512630.tif 000011
【図１１】
0004512630.tif 000012
【図１２】
0004512630.tif 000013
【図１３】
0004512630.tif 000014