(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増加し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が減少するように、前記各レンズ群が光軸に沿って移動し、
前記第３レンズ群は最も物体側に開口絞りを有しており、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記開口絞りは前記第３レンズ群を構成する各レンズと一体的に移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。 
３．３０≦１００・（Ｄ３ｗ−Ｄ３ｔ）／（Ｚ・ＩＬ）≦６．６９ 
０．６３≦１０・（Ｄ２ｗ−Ｄ２ｔ）／（Ｚ・ＩＬ）≦１．５ 
０．８１≦ｆ３／ｆ４≦３．２４ 
３．３５・ｆｗ≦ｆ１≦０．６７・ｆｔ 
０．５５≦ｆｗ／ＩＬ≦０．８３ 
但し、 
Ｄ２ｗ：広角端状態における無限遠合焦時の前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔 
Ｄ２ｔ：望遠端状態における無限遠合焦時の前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔 
Ｄ３ｗ：広角端状態における無限遠合焦時の前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔 
Ｄ３ｔ：望遠端状態における無限遠合焦時の前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔 
ＩＬ  ：有効画面の対角線長 
ｆｗ  ：広角端状態における無限合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離 
ｆｔ  ：望遠端状態における無限合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離 
ｆ１  ：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ３  ：前記第３レンズ群の焦点距離 
ｆ４  ：前記第４レンズ群の焦点距離 
Ｚ     ：変倍比 
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。 
１．１＜（−ｆｗ）／ｆ２＜２．２ 
但し、 
ｆｗ  ：広角端状態における無限合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離 
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離 
【請求項３】
前記第１レンズ群は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合よりなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとを有することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のズームレンズ。 
【請求項４】
前記第２レンズ群は、物体側から順に、物体側レンズ面の曲率よりも像側レンズ面の曲率が大きく当該像側レンズ面が像側に凹である負レンズと、両凹形状の負レンズと、両凸形状の正レンズと、像側レンズ面の曲率よりも物体側レンズ面の曲率が大きく当該物体側レンズ面が物体側に凹である負レンズとを有することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項５】
前記第２レンズ群は、最も物体側のレンズ面が非球面であることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のズームレンズ。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズームレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有し、各レンズ群どうしの間隔を変化させて変倍を行う構成の、いわゆるプラスリーディング型（凸先行）４群ズームレンズが多数提案されている（例えば、特許文献１，２を参照。）。
【０００３】
斯かるタイプのズームレンズの特徴は、第１レンズ群と第２レンズ群との空気間隔と第２レンズ群と第３レンズ群との空気間隔を大きく変化させることで高い変倍比を得ることができることである。さらに、斯かるタイプのズームレンズは、ともに正レンズ群である第３レンズ群と第４レンズ群との空気間隔をわずかに変化させることで、高変倍ズームレンズにおいて問題になりやすい像面湾曲の変動を補正し、良好な結像性能を実現することができる。
【特許文献１】特開平８−２４８３１９号公報
【特許文献２】特開２００２−３２３６５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記従来のズームレンズにおいて、高変倍ズーミングによって発生する大きな収差を、第１レンズ群と第２レンズ群との空気間隔をわずかに変化させることで補正することは、当該空気間隔の変化が性能劣化に与える影響（以下、「間隔変化感度」という。）が著しく大きいことを意味し、さらに、第３レンズ群と第４レンズ群との偏心が性能劣化に与える影響（以下、「偏心感度」という。）も大きいことを意味する。このため、ズームレンズの製造に際して高い製造精度が求められることとなる。
【０００５】
また、上記従来のズームレンズは、屈折力の大きな第２レンズ群の前後の空気間隔を変化させることで変倍を行うために、第２レンズ群の偏心感度も同様に高くなる。このことによってもまたズームレンズの製造に際して高い製造精度が求められることとなる。
【０００６】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、高い変倍比を有し高性能かつコンパクトでありながら、製造容易なズームレンズを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、 
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増加し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が減少するように、前記各レンズ群が光軸に沿って移動し、
前記第３レンズ群は最も物体側に開口絞りを有しており、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記開口絞りは前記第３レンズ群を構成する各レンズと一体的に移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
３．３０≦１００・（Ｄ３ｗ−Ｄ３ｔ）／（Ｚ・ＩＬ）≦６．６９ 
０．６３≦１０・（Ｄ２ｗ−Ｄ２ｔ）／（Ｚ・ＩＬ）≦１．５ 
０．８１≦ｆ３／ｆ４≦３．２４ 
３．３５・ｆｗ≦ｆ１≦０．６７・ｆｔ 
０．５５≦ｆｗ／ＩＬ≦０．８３ 
但し、 
Ｄ２ｗ：広角端状態における無限遠合焦時の前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔 
Ｄ２ｔ：望遠端状態における無限遠合焦時の前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔 
Ｄ３ｗ：広角端状態における無限遠合焦時の前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔 
Ｄ３ｔ：望遠端状態における無限遠合焦時の前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔 
ＩＬ  ：有効画面の対角線長 
ｆｗ  ：広角端状態における無限合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離 
ｆｔ  ：望遠端状態における無限合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離 
ｆ１  ：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ３  ：前記第３レンズ群の焦点距離 
ｆ４  ：前記第４レンズ群の焦点距離 
Ｚ     ：変倍比 
【０００９】
また本発明のズームレンズは、
以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
（６）  １．１＜（−ｆｗ）／ｆ２＜２．２
但し、
ｆｗ  ：広角端状態における無限合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【００１０】
また本発明のズームレンズは、
前記第１レンズ群は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合よりなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとを有することが望ましい。
また本発明のズームレンズは、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、物体側レンズ面の曲率よりも像側レンズ面の曲率が大きく当該像側レンズ面が像側に凹である負レンズと、両凹形状の負レンズと、両凸形状の正レンズと、像側レンズ面の曲率よりも物体側レンズ面の曲率が大きく当該物体側レンズ面が物体側に凹である負レンズとを有することが望ましい。
また本発明のズームレンズは、
前記第２レンズ群は、最も物体側のレンズ面が非球面であることが望ましい。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、高い変倍比を有し高性能かつコンパクトでありながら、製造容易なズームレンズを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明のズームレンズについて説明する。
本発明のズームレンズは、第１レンズ群と第２レンズ群との空気間隔の変化と第２レンズ群と第３レンズ群との空気間隔の変化が変倍を担い、第３レンズ群と第４レンズ群との空気間隔の変化が収差変動の補正を担うように作用が分担されているプラスリーディングの４群ズームレンズである。このため、第３レンズ群と第４レンズ群との空気間隔の間隔変化感度を低減するためには、単位変倍比あたりの間隔変化量を大きく設定すればよく、これに準じて偏心感度も低減する。
【００１３】
条件式（１）は、有効画面の対角線長で正規化された、単位変倍比あたりの第３レンズ群と第４レンズ群との空気間隔の変化量を表し、第３レンズ群と第４レンズ群との偏心に関する結像性能の敏感度、すなわち第３レンズ群と第４レンズ群との偏芯感度を示す。
本発明のズームレンズにおいて条件式（１）の対応値が当該条件式（１）の下限値を下回ると、間隔感度や偏心感度が大きくなり過ぎて、わずかな製造誤差によって諸収差や、望遠端状態における偏心コマ収差、特に全ての焦点距離域における像面湾曲が多大に発生してしまう。
なお、条件式（１）の下限値を３．３０に設定すれば、偏芯感度をさらに低減し高い結像性能を確保することができる。
【００１４】
一方、本発明のズームレンズにおいて条件式（１）の対応値が当該条件式（１）の上限値を上回ると、間隔変化が大きくなり過ぎて、広角端状態において第４レンズ群が像側へ近づかなければならなくなる。このため、バックフォーカスを確保することが困難になり、そして、バックフォーカスを十分に確保するためには第２レンズ群のパワーを強くしなければならないため広角端状態における歪曲収差や全ての焦点距離域における非点収差を補正することが困難になってしまう。
なお、条件式（１）の上限値を７．５に設定すれば、偏芯感度をさらに低減し高い結像性能を確保することができる。
【００１５】
条件式（２）は、対角線長で正規化された、単位変倍比あたりの第２レンズ群と第３レンズ群との空気間隔の変化量を表し、第２レンズ群の偏心に関する結像性能の敏感度、すなわち第２レンズ群の偏芯感度を示す。
本発明のズームレンズにおいて条件式（２）の対応値が当該条件式（２）の下限値を下回ると、小さな間隔変化によって大きな変倍比を確保しなければならなくなるため、間隔感度や偏心感度が大きくなり過ぎて、わずかな製造誤差によって諸収差、特に望遠端状態における像面湾曲が多大に発生してしまう。
なお、条件式（２）の下限値を０．６３に設定すれば、偏芯感度をさらに低減し高い結像性能を確保することができる。
【００１６】
一方、本発明のズームレンズにおいて条件式（２）の対応値が当該条件式（２）の上限値を上回ると、間隔変化が大きくなり過ぎて、第３レンズ群以降のレンズ群を像側に近づけるか、又は第１レンズ群を物体側へ近づけなければならなくなる。このため、バックフォーカスを確保することが困難になり、そして、バックフォーカスを十分に確保するためには第２レンズ群のパワーを強くしなければならないため広角端状態における歪曲収差や全ての焦点距離域における非点収差を補正することが困難になってしまう。
なお、条件式（２）の上限値を１．５に設定すれば、偏芯感度をさらに低減し高い結像性能を確保することができる。
【００１７】
条件式（３）は、第３レンズ群と第４レンズ群の屈折力の比を表し、レンズの径を小さくし、かつ収差補正状態を良好に保つための条件式である。
本発明のズームレンズにおいて条件式（３）の対応値が当該条件式（３）の下限値を下回ると、第３レンズ群のパワーが強くなり過ぎて、望遠端状態近傍において主に球面収差の補正を第３レンズ群が集中して行うこととなり、良好な結像性能を確保することが困難になってしまう。
一方、本発明のズームレンズにおいて条件式（３）の対応値が当該条件式（３）の上限値を上回ると、第４レンズ群のパワーが強くなり過ぎる。このため、広角端状態において像面湾曲やコマ収差が発生し、周辺部分の結像性能の劣化が顕著になり、また、第４レンズ群の径が大きくなりレンズ外径が増大してしまう。
【００１８】
条件式（４）は、第１レンズ群のパワー（屈折力）を規定し、主に望遠端状態における球面収差の補正と、ズームレンズ全長を小さく抑えるための条件式である。
本発明のズームレンズにおいて条件式（４）の対応値が当該条件式（４）の下限値を下回ると、第１レンズ群のパワーが弱くなりすぎる。このため、望遠端状態において最も長いズームレンズ全長を抑えるために第２レンズ群のパワーを強くしなければならず、広角端状態における歪曲収差や、全ての焦点距離域における非点収差を補正することが困難になってしまう。
一方、本発明のズームレンズにおいて条件式（４）の対応値が当該条件式（４）の上限値を上回ると、第１レンズ群のパワーが強くなりすぎる。このため、第１レンズ群自身で発生する望遠側での収差、特に球面収差が多大に発生し、第１レンズ群以降のレンズ群による収差補正が困難になってしまう。
【００１９】
条件式（５）は、広角端状態における焦点距離と有効画面の対角線長との比を表し、画角を規定するための条件式である。
本発明のズームレンズにおいて条件式（５）の対応値が当該条件式（５）の下限値を下回ると、広角端状態において歪曲収差を補正することが困難になってしまう。
一方、本発明のズームレンズにおいて条件式（５）の対応値が当該条件式（５）の上限値を上回ると、長くなるズームレンズ系の全長を抑えるために、第２レンズ群のパワーを強くしなければならず、広角端状態における歪曲収差や、全ての焦点距離域における非点収差を補正することが困難になってしまう。
【００２０】
条件式（６）は、第２レンズ群の屈折力を規定し、結像性能を良好に保ちつつ、望遠端状態におけるレンズ全長を短くして高い変倍比を確保するための条件式である。
本発明のズームレンズにおいて条件式（６）の対応値が当該条件式（６）の下限値を下回ると、第２レンズ群のパワーが弱くなり過ぎる。このため、変倍のために増大する各レンズ群の移動量を抑えるために、第１レンズ群のパワーを強くしなければならず、特に望遠端状態における球面収差の補正状態が悪化してしまう。
【００２１】
一方、本発明のズームレンズにおいて条件式（６）の対応値が当該条件式（６）の上限値を上回ると、第２レンズ群のパワーが強くなり過ぎて、このことは変倍には有利であるものの、第２レンズ群自身で発生する収差を他のレンズ群で補正することが困難になってしまう。
【００２２】
本発明のズームレンズは、上述の各条件式を満足することによって大きな画角を有し、広角端状態において５倍以上の高変倍比を有し、さらに高い結像性能を有しつつ偏心感度が低く、製造容易なズームレンズを達成することができる。
【００２３】
また、本発明のズームレンズは、偏心感度をさらに低減し球面収差等の諸収差を補正し高い結像性能を確保するために、第１レンズ群は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合よりなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとを有することが望ましい。
また、本発明のズームレンズは、偏心感度をさらに低減し球面収差等の諸収差を補正し高い結像性能を確保するために、第２レンズ群は、物体側から順に、物体側レンズ面の曲率よりも像側レンズ面の曲率が大きく当該像側レンズ面が像側に凹である両凹形状の負レンズ又は負メニスカスレンズと、両凹形状の負レンズと、両凸形状の正レンズと、像側レンズ面の曲率よりも物体側レンズ面の曲率が大きく当該物体側レンズ面が物体側に凹である両凹形状の負レンズ又は負メニスカスレンズとを有することが望ましい。
また、本発明のズームレンズは、偏心感度をさらに低減し球面収差等の諸収差を補正し高い結像性能を確保するために、第２レンズ群は、最も物体側のレンズ面が非球面であることが望ましい。
また、本発明のズームレンズは、偏心感度をさらに低減し球面収差等の諸収差を補正し高い結像性能を確保するために、第３レンズ群は、最も物体側に開口絞りを有することが望ましい。
【００２４】
以下、添付図面に基づいて本発明の各実施例に係るズームレンズについて説明する。
（第１実施例）
図１は、本発明の第１実施例に係るズームレンズの構成、及び各レンズ群の移動軌跡を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。そして本実施例に係るズームレンズは、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が減少するように、各レンズ群Ｇ１，Ｇ２，Ｇ３，Ｇ４が光軸に沿って移動する。
【００２５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とからなる。
【００２６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる。なお、開口絞りＳは、変倍に際して第３レンズ群Ｇ３を構成する各レンズと一体的に移動する。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４とからなる。
【００２７】
以下の表１に、本発明の第１実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
［全体諸元］において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角をそれぞれ示す。
［レンズデータ］において、面番号は物体側からのレンズ面の順序、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の間隔をそれぞれ示す。また、ｎはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示す。さらに、レンズデータ中の非球面には、米印（*）を付して曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示し、κ及び各非球面係数は［非球面データ］の欄に記載する。また、曲率半径ｒ＝0.0000は平面を示す。
【００２８】
［非球面データ］において、「E-n」は「×１０−ｎ」を示す。諸元表に示す回転対称な非球面は、光軸から垂直方向の高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から光軸方向に沿った距離（サグ量）をＸ（ｙ）、基準球面の曲率半径をｒ、円錐係数をκ、ｎ次の非球面係数をＣnとするとき、以下の非球面式で表される。なお、０（ゼロ）となる非球面係数はその記載を省略している。
Ｘ（ｙ）＝（ｙ２／ｒ）／〔１＋（１−κ・ｙ２／ｒ２）１／２〕
＋Ｃ4・ｙ４＋Ｃ6・ｙ６＋Ｃ8・ｙ８＋Ｃ10・ｙ１０＋Ｃ12・ｙ１２
【００２９】
［レンズデータ］及び「可変間隔データ」において、b.fはバックフォーカスを示す。
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかし光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以下の全ての実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００３０】
（表１）
［全体諸元］
ｆ    ＝ 18.5  〜 130.9
ＦＮＯ＝  3.8  〜   5.9
２ω  ＝ 77.8  〜  12.1゜
［レンズデータ］
面番号     ｒ      ｄ       ｎ      ν
1   126.5788  1.3000  1.84666  23.78
2    62.9349  8.0000  1.62041  60.29
3  -959.3109  0.1000
4    52.1972  5.3104  1.63854  55.38
5   154.0444  D5
* 6   512.7257  0.1000  1.55389  38.09
7   253.6448  1.0000  1.80610  40.94
8    14.3723  5.5584 
9   -31.2202  1.0000  1.80400  46.58
10    35.7077  0.2000 
11    29.2887  4.8000  1.84666  23.78
12   -23.7594  0.3500 
13   -20.8706  1.0000  1.83400  37.17
14   -99.6658  D14
15  開口絞りＳ 0.5000
16    32.8767  2.8000  1.49700  81.61
17  -122.8806  0.1000 
18    37.4982  2.8002  1.48749  70.24
19   976.1324  8.4450 
20   -26.4571  1.0000  1.84666  23.78
21   -75.5039  D21
22    35.9134  5.1670  1.51633  64.14
23   -42.6826  0.5998
24  -394.9746  4.5688  1.51823  58.96
25   -23.1325  0.8638
26   -21.8212  1.0000  1.80400  46.58
27  -301.1549  0.0500  1.55389  38.09
*28  -101.3732  1.0000
29   -76.2405  3.2000  1.48749  70.24
30   -26.5516  b.f
［非球面データ］
＜第６レンズ面＞
κ ＝  0.00
C4 ＝  1.34780E-05
C6 ＝ -4.19530E-08
C8 ＝  2.53920E-10
C10＝ -1.18210E-12
C12＝  0.25331E-14
＜第２８レンズ面＞
κ ＝  0.00
C4 ＝  2.70980E-05
C6 ＝ -2.69790E-09
C8 ＝  4.40790E-10
C10＝ -5.15070E-12
C12＝  0.17994E-13
［可変間隔データ］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ      18.50          69.99          130.94
D5       2.61          32.84           43.56
D14     24.56           7.36            1.50
D21      8.01           2.48            1.10
b.f     38.10          61.00           72.34
［条件式対応値］
条件式（１）  １００・（Ｄ３ｗ−Ｄ３ｔ）／Ｚ・ＩＬ＝3.46
条件式（２）  １０・（Ｄ２ｗ−Ｄ２ｔ）／Ｚ・ＩＬ＝1.16
条件式（３）  ｆ３／ｆ４＝1.57
条件式（４）  ｆｗ＝18.50
ｆ１＝84.186
ｆｔ＝130.94
条件式（５）  ｆｗ／ＩＬ＝0.66
条件式（６）  （−ｆｗ）／ｆ２＝1.32
【００３１】
図２（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本発明の第１実施例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【００３２】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。また、非点収差図及び歪曲収差図においては像高Ｙの最大値を示す。また、ｄ，ｇはそれぞれ、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ），ｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）の収差曲線を示している。
球面収差図において、ＦＮＯは最大口径に対応するＦナンバーの値を示す。
非点収差図において、実線はサジタル像面、点線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。
コマ収差図は、各像高におけるコマ収差をそれぞれ表している。
尚、以下に示す各実施例の諸収差図において、本実施例と同様の符号を用いる。
【００３３】
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００３４】
（第２実施例）
図３は、本発明の第２実施例に係るズームレンズの構成、及び各レンズ群の移動軌跡を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。そして本実施例に係るズームレンズは、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が減少するように、各レンズ群Ｇ１，Ｇ２，Ｇ３，Ｇ４が光軸に沿って移動する。
【００３５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とからなる。
【００３６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ３１と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とからなる。なお、開口絞りＳは、変倍に際して第３レンズ群Ｇ３を構成する各レンズと一体的に移動する。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４とからなる。
以下の表２に、本発明の第２実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００３７】
（表２）
［全体諸元］
ｆ    ＝ 18.5  〜 130.9
ＦＮＯ＝  3.8  〜   5.9
２ω  ＝ 77.7  〜  12.2゜
［レンズデータ］
面番号     ｒ      ｄ       ｎ      ν
1   110.5931  1.5000  1.84666  23.78
2    63.3145  8.0924  1.61800  63.38
3 12416.2260  0.1000
4    51.8758  5.8267  1.61800  63.38
5   139.1383  D5
*6   165.0473  0.2000  1.55389  38.09
7   149.3325  1.0000  1.80610  40.94
8    13.3098  5.4349
9   -37.8165  0.9000  1.80400  46.58
10    57.9510  0.0699
11    27.7747  4.1853  1.84666  23.78
12   -26.3538  0.3785
13   -21.6730  0.9000  1.80610  40.94
14   142.5913  D14
15  開口絞りＳ 0.5000
16    23.9195  5.8645  1.48749  70.24
17   -24.9715  2.6130
18   -18.2217  0.9000  1.80400  46.58
19   -41.8914  D19
20    41.3191  4.9980  1.51742  52.42
21   -70.8432  0.1298
22   475.9332  4.9998  1.49700  81.61
23   -23.9450  0.1106
24   -30.6076  2.3955  1.84666  23.78
25  -119.1001  2.2608
*26   -54.4252  0.2000  1.55389  38.09
27   -40.7481  4.9993  1.53172  48.87
28   -31.9717  b.f
［非球面データ］
＜第６レンズ面＞
κ ＝  0.0000
C4 ＝  1.20340E-05
C6 ＝ -1.77940E-08
C8 ＝ -1.94350E-11
C10＝  3.50120E-13
C12＝  0.0000
＜第２６レンズ面＞
κ ＝  0.0000
C4 ＝ -2.95570E-05
C6 ＝ -3.32740E-08
C8 ＝ -1.47290E-10
C10＝  0.0000
C12＝  0.0000
［可変間隔データ］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ      18.52          70.00          131.00
D5       2.47          34.66           45.69
D14     22.70           8.01            2.90
D19      8.92           2.98            1.20
b.f     40.09          62.98           71.13
［条件式対応値］
条件式（１）  １００・（Ｄ３ｗ−Ｄ３ｔ）／Ｚ・ＩＬ＝3.87
条件式（２）  １０・（Ｄ２ｗ−Ｄ２ｔ）／Ｚ・ＩＬ＝0.99
条件式（３）  ｆ３／ｆ４＝1.43
条件式（４）  ｆｗ＝18.52
ｆ１＝86.671
ｆｔ＝131.00
条件式（５）  ｆｗ／ＩＬ＝0.66
条件式（６）  （−ｆｗ）／ｆ２＝1.42
【００３８】
図４（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本発明の第２実施例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００３９】
（参考例）
図５は、本発明の参考例に係るズームレンズの構成、及び各レンズ群の移動軌跡を示す図である。
本参考例に係るズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。そして本参考例に係るズームレンズは、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が減少するように、各レンズ群Ｇ１，Ｇ２，Ｇ３，Ｇ４が光軸に沿って移動する。
【００４０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とからなる。
【００４１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる。なお、開口絞りＳは、変倍に際して第３レンズ群Ｇ３を構成する各レンズと一体的に移動する。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と、両凹形状の負レンズＬ４３と、両凸形状の正レンズＬ４４とからなる。
以下の表３に、本発明の参考例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００４２】
（表３）
［全体諸元］
ｆ    ＝ 18.5  〜 130.9
ＦＮＯ＝  3.8  〜   5.9
２ω  ＝ 77.6  〜  12.2゜
［レンズデータ］
面番号     ｒ       ｄ       ｎ      ν
1   164.0905  1.5000  1.846660  23.78
2    67.6857  8.0837  1.618000  63.38
3  -613.2094  0.1000           
4    53.0522  5.5000  1.772500  49.61
5   131.2460  D5
* 6   107.6967  0.2000  1.553890  38.09
7   100.6081  1.0000  1.804000  46.58
8    14.2885  5.9799           
9   -37.4985  0.9000  1.772500  49.61
10    60.0005  0.0044           
11    28.8752  4.3000  1.846660  23.78
12   -33.0419  0.3511           
13   -26.4340  0.9000  1.806100  40.94
14    73.0574  D14
15  開口絞りＳ 0.5000
16    31.8505  1.0000  1.785900  44.20
17    21.6830  2.8000  1.531720  48.87
18   -45.9949  1.9509           
19   -22.0786  0.9000  1.804000  46.58
20   -40.6412  D20
21    29.5499  5.0004  1.516330  64.14
22   -95.1249  3.2225           
23    54.8850  5.0000  1.497000  81.61
24   -36.1062  0.1776           
25   -43.1181  2.3853  1.846660  23.78
26   267.3975  3.8599           
*27   241.5414  0.2000  1.553890  38.09
28   241.5414  5.0000  1.581440  40.75
29   -64.6981  b.f
［非球面データ］
＜第６レンズ面＞
κ ＝  0.0000
C4 ＝  9.56370E-06
C6 ＝ -4.93930E-09
C8 ＝ -6.74420E-11
C10＝  2.99380E-13
C12＝  0.0000
＜第２７レンズ面＞
κ ＝  0.0000
C4 ＝ -2.42330E-05
C6 ＝ -1.88300E-08
C8 ＝ -9.25330E-11
C10＝  0.00000E+00
C12＝  0.0000
［可変間隔データ］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ      18.50          70.00          131.00
D5       2.46          33.89           43.65
D14     16.35           6.40            2.90
D20     14.93           4.79            1.10
b.f     41.24          64.70           77.50
［条件式対応値］
条件式（１）  １００・（Ｄ３ｗ−Ｄ３ｔ）／Ｚ・ＩＬ＝6.95
条件式（２）  １０・（Ｄ２ｗ−Ｄ２ｔ）／Ｚ・ＩＬ＝0.68
条件式（３）  ｆ３／ｆ４＝3.32
条件式（４）  ｆｗ＝18.54
ｆ１＝85.748
ｆｔ＝130.95
条件式（５）  ｆｗ／ＩＬ＝0.66
条件式（６）  （−ｆｗ）／ｆ２＝1.42
【００４３】
図６（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本発明の参考例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
各諸収差図より本参考例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００４４】
（第３実施例）
図７は、本発明の第３実施例に係るズームレンズの構成、及び各レンズ群の移動軌跡を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。そして本実施例に係るズームレンズは、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が減少するように、各レンズ群Ｇ１，Ｇ２，Ｇ３，Ｇ４が光軸に沿って移動する。
【００４５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とからなる。
【００４６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とからなる。なお、開口絞りＳは、変倍に際して第３レンズ群Ｇ３を構成する各レンズと一体的に移動する。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と両凹形状の負レンズＬ４３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ４４とからなる。
以下の表４に、本発明の第３実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００４７】
（表４）
［全体諸元］
ｆ    ＝ 18.5 〜 130.9
ＦＮＯ＝  3.8 〜   5.9
２ω  ＝ 77.7 〜  12.2゜
［レンズデータ］
面番号     ｒ       ｄ       ｎ      ν
1   160.9952  1.5000  1.846660  23.78
2    69.9752  8.2235  1.618000  63.38
3  -460.9193  0.1000
4    50.4345  5.5939  1.696800  55.52
5   123.3902  D5
*6   146.2960  0.2000  1.553890  38.09
7   127.5372  1.0000  1.804000  46.58
8    14.2844  5.4973
9   -36.3574  0.9000  1.772500  49.61
10    77.5767  0.1000
11    29.5571  4.3194  1.846660  23.78
12   -28.7383  0.4258
13   -22.9928  0.9000  1.806100  40.94
14    85.0453  D14
15  開口絞りＳ 0.5000
16    29.9631  1.0000  1.772500  49.61
17    19.5204  2.8000  1.516330  64.14
18   -59.0056  0.6843
19   -23.2552  0.9000  1.772500  49.61
20   -37.5814  D20
21    29.8651  3.9090  1.487490  70.24
22   -83.2754  2.7420
23    38.5230  6.0000  1.497000  81.61
24 -5133.4430  5.7732  1.846660  23.78
25    44.4688  1.7212
*26    64.6715  0.1000  1.553890  38.09
27    69.8192  5.2636  1.487490  70.24
28   -54.9618  b.f
［非球面データ］
＜第６レンズ面＞
κ ＝  0.0000
C4 ＝  1.07390E-05
C6 ＝  6.27270E-09
C8 ＝ -1.23500E-10
C10＝  4.99830E-13
C12＝  0.0000
＜第２６レンズ面＞
κ ＝  0.0000
C4 ＝ -2.77660E-05
C6 ＝ -2.00490E-08
C8 ＝ -1.54290E-10
C10＝  0.0000
C12＝  0.0000
［可変間隔データ］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ      18.54          70.00          131.00
D5       2.51          32.84           43.08
D14     17.64           6.80            2.90
D20     14.4674         4.3874          1.1474
b.f     38.00          64.70           77.50
［条件式対応値］
条件式（１）  １００・（Ｄ３ｗ−Ｄ３ｔ）／Ｚ・ＩＬ＝6.69
条件式（２）  １０・（Ｄ２ｗ−Ｄ２ｔ）／Ｚ・ＩＬ＝0.74
条件式（３）  ｆ３／ｆ４＝3.24
条件式（４）  ｆｗ＝18.54
ｆ１＝85.544
ｆｔ＝130.95
条件式（５）  ｆｗ／ＩＬ＝0.66
条件式（６）  （−ｆｗ）／ｆ２＝1.39
【００４８】
図８（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本発明の第３実施例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００４９】
上記各実施例によれば、高い変倍比を有し高性能かつコンパクトでありながら、間隔変化感度と偏心感度を抑えた製造容易なズームレンズを実現することができる。
なお、本発明の実施例として、４群構成のレンズ系を示したが、該４群を含む５群及びそれ以上の群構成のレンズ系も本発明の効果を内在した同等のレンズ系であることは言うまでもない。また、各レンズ群内の構成においても、実施例の構成に付加レンズを加えただけのレンズ群も本発明の効果を内在した同等のレンズ群であることは言うまでもない。
なお、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の第１実施例に係るズームレンズの構成、及び各レンズ群の移動軌跡を示す図である。
【図２】（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本発明の第１実施例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【図３】本発明の第２実施例に係るズームレンズの構成、及び各レンズ群の移動軌跡を示す図である。
【図４】（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本発明の第２実施例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【図５】本発明の参考例に係るズームレンズの構成、及び各レンズ群の移動軌跡を示す図である。
【図６】（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本発明の参考例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【図７】本発明の第３実施例に係るズームレンズの構成、及び各レンズ群の移動軌跡を示す図である。
【図８】（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本発明の第３実施例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【符号の説明】
【００５１】
Ｇ１      第１レンズ群
Ｇ２      第２レンズ群
Ｇ３      第３レンズ群
Ｇ４      第４レンズ群
Ｓ        開口絞り
Ｉ        像面
Ｗ        広角端状態
Ｍ        中間焦点距離状態
Ｔ        望遠端状態
【図１】
0004404158.tif 000002
【図２】
0004404158.tif 000003
【図３】
0004404158.tif 000004
【図４】
0004404158.tif 000005
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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