(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
鋼帯熱処理炉の炉内搬送ロール用の溶射被覆用サーメット粉末が、
前記サーメット粉末の全量に対して、Ａｌを３〜８ｍａｓｓ％、Ｃｒを１６〜２５ｍａｓｓ％および、Ｙを０．１〜１ｍａｓｓ％含有し、残部がＣｏとＮｉから選ばれた１種以上からなる合金粉末と、
前記サーメット粉末の全量に対して、ホウ化物１〜５ｍａｓｓ％、炭化物５〜１０ｍａｓｓ％から選ばれた１種以上からなるセラミック粉末と、
からなることを特徴とする溶射被覆用サーメット粉末。
【請求項２】
請求項１において、
さらにＹ２Ｏ３、Ｌａ２Ｏ３、ＣｅＯ２から選ばれた１種以上の希土類酸化物のセラミック粉末を前記サーメット粉末の全量に対して、合計で１０ｍａｓｓ％以上を含むことを特徴とする溶射被覆用サーメット粉末。
【請求項３】
請求項１又は２において、
前記ホウ化物と炭化物から選ばれた１種以上からなるセラミック粉末および希土類酸化物のセラミック粉末を、前記サーメット粉末の全量に対して、合計１〜２５ｍａｓｓ％を含有することを特徴とする溶射被覆用サーメット粉末。
【請求項４】
請求項１において、
前記ホウ化物がＺｒＢ２、ＣｒＢ、ＴｉＢ、ＭｏＢから選ばれた１種以上を合計で１〜５ｍａｓｓ％含有することを特徴とする溶射被覆用サーメット粉末。
【請求項５】
請求項１において、
前記炭化物が、Ｃｒ３Ｃ２、ＴｉＣ、ＮｂＣ、ＴａＣから選ばれた１種以上を合計で５〜１０ｍａｓｓ％含有することを特徴とする溶射被覆用サーメット粉末。
【請求項６】
請求項１〜３のいずれかに記載の溶射被覆用サーメット粉末をロール表面に溶射した溶射被覆ロール。
【請求項７】
請求項６において、
前記溶射被覆ロールが高張力鋼板を通板する熱処理炉内の搬送用ロールであることを特徴とする溶射被覆ロール。
【発明の詳細な説明】
技術分野
本発明は、鋼帯の連続焼鈍炉等の熱処理炉において、熱処理材を炉内にて搬送するための炉内ロールに適用され、耐ビルドアップ性に優れ、かつ、耐酸化性にも優れた溶射被覆用サーメット粉末とその溶射被覆用サーメット粉末が表面に溶射された炉内用の溶射被覆ロール（以下、炉内ロールあるいは溶射被覆ロールとも呼ぶ。）に関する。
背景技術
例えば、鋼帯を連続焼鈍する場合、６００〜１３００℃の酸化性または還元性の雰囲気中に通板させるが、この鋼帯を支持するために多くの耐熱ロールを炉内に配設して炉内ロールとして使用している。しかし、長時間の連続使用により、これらの炉内ロールの表面には、鋼帯上の付着酸化物であるＭｎ、Ｓｉ、Ａｌ等の酸化物またはスケール等が凝集堆積して、いわゆるビルドアップが形成される。このビルドアップが発生すると、鋼帯表面の疵等の品質劣化を来すため、直ちに操業を中止してダミー材等にて炉内ロール表面の清浄化をはかるか、又はひどい場合には炉開放して炉内ロール表面の研削等の手入れまたは炉内ロールの交換を行う必要がある。
このため、炉内ロール表面のビルドアップ防止のため、ロール表面に溶射皮膜を形成する発明が提案されており、すでに実用にも供されているものもあるが、完全にビルドアップを防止できるまでには至っていない。
図１に示すように、炉内ロール２のロール表面には、ビルドアップ３が金属帯１の通過部に沿って円周方向に並列に形成される。
このビルドアップ３は、図２に示すような断面形状をしている。図２では、ビルドアップ３が炉内ロール２のロール表面、つまりロール基材２ｂ上に形成された溶射皮膜２ａ上に形成される様子を示している。
以下に、すでに開示されている溶射皮膜関連の発明について列記する。
（１）特開平２−２７０９５５号公報
５〜２０ｗｔ％Ｃｒ２Ｏ３−Ａｌ２Ｏ３と９５〜８０ｗｔ％Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ−Ａｌ−Ｙ系合金からなるサーメット溶射皮膜を形成した高温熱処理炉用ハースロール。
（２）特開昭６３−１９９８５７号公報
５１〜９５ｖｏｌ％Ａｌ２Ｏ３とＭＣｒＡｌＹ（ＭはＦｅ、Ｎｉ、Ｃｏ、Ｓｉから選ばれた合金）からなるサーメット溶射被覆を施した高温耐用性溶射被覆部材。
（３）特開昭６３−４７３７９号公報
３０〜８０ｗｔ％ＺｒＳｉＯ４とＭＣｒＡｌＹ（ＭはＦｅ、Ｎｉ、Ｃｏ、Ｔａから選ばれた合金）からなるサーメット溶射被覆層表層に酸化クロムを被覆した熱処理炉炉内ロール。
（４）特開昭６０−５６０５８号公報
ロール最外層にＡｌ２Ｏ３・ＭｇＯが溶射され、前記最外層とロール母材の間に２層以上のＡｌ２Ｏ３・ＭｇＯと結合金属の混合物が溶射された中間層を有したハースロール。
（５）特開平３−２２６５５２号公報
５〜５０ｖｏｌ％ホウ化物とＭＣｒＡｌＹ（ＭはＦｅ、ＮｉまたはＣｏ）からなる溶射材料およびその溶射皮膜を有した被覆物品。
（６）特開平８−６７９６０号公報
５〜９０ｗｔ％のＭｇＡｌ２Ｏ４またはＹ２Ｏ３またはＭｇＯの内、少なくとも１種類の対酸化マンガン低反応性耐火物の粉末にＭＣｒＡｌＹ（ＭはＦｅ、Ｎｉ、Ｃｏから選ばれた合金）を混合したサーメット溶射材料およびハースロール。
（７）特開平７−１１４２０号公報
ＣｒＢ２、ＺｒＢ２、ＷＢ、ＴｉＢ２等ホウ化物の少なくとも１種類以上を１〜６０体積％含むと共に、Ｃｒ３Ｃ２、ＴａＣ、ＷＣ、ＺｒＣ、ＴｉＣ、ＮｂＣ等炭化物の少なくとも１種類以上を５〜５０体積％含み、残部が実質的にメタル（たとえばＭＣｒＡｌＹ）からなるサーメット皮膜および熱処理炉用ロール。
なお、ＭＣｒＡｌＹとは、通常、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｃｏの少なくともいずれか１種類を基として、Ｃｒ、Ａｌ、Ｙを適量添加した耐熱合金を指す。
これらの（１）〜（７）の従来技術は、鋼帯の中でも通常の一般材処理においては、ビルドアップ軽減効果も少なからず認められ、その処理の過程に高強度鋼材（いわゆる高張力鋼鋼材であり、冷延鋼板では通常３４０ＭＰａ以上の、熱延鋼板では通常４４０ＭＰａ以上の引っ張り強度を有するものを指す。）処理が少量混在していても処理量が少なければ問題となることはなかった。
しかしながら、近年の高張力鋼鋼材の増加に伴い、以上の対策ではビルドアップに対して有効であるとは言えなくなってきた。
すなわち、高張力鋼鋼材は、鋼中に一般鋼材より多量のＭｎ（０．６〜３．５ｍａｓｓ％）、Ｓｉ（２ｍａｓｓ％以下）等を含み、しかもこれらの元素は熱処理中に鋼材の表面に濃化するため、鋼帯表面に形成されるＭｎ酸化物等が多い。このため、高張力鋼鋼材を多量に熱処理する場合には、炉内ロールに、より強固な耐ビルドアップ性が要求されるのである。
発明の開示
本発明は、上記の課題を解決し、耐ビルドアップ性に優れ、かつ、炉内ロールに要求される耐酸化性にも優れた耐久性の高い溶射被覆用サーメット粉末と、そのサーメット粉末を適用した炉内用の溶射被覆ロールを提供することを目的とする。
すなわち、本発明は、下記に記載の溶射被覆用サーメット粉末あるいは溶射被覆ロールによって上記課題を解決したのである。
１． 鋼帯熱処理炉の炉内搬送ロール用の溶射被覆用サーメット粉末が、前記サーメット粉末の全量に対して、Ａｌを３〜８ｍａｓｓ％、Ｃｒを１６〜２５ｍａｓｓ％および、Ｙを０．１〜１ｍａｓｓ％含有し、残部がＣｏとＮｉから選ばれた１種以上からなる合金粉末と、前記サーメット粉末の全量に対して、ホウ化物１〜５ｍａｓｓ％、炭化物５〜１０ｍａｓｓ％から選ばれた１種以上からなるセラミック粉末と、からなることを特徴とする溶射被覆用サーメット粉末。
２． 上記１．において、さらにＹ２Ｏ３、Ｌａ２Ｏ３、ＣｅＯ２から選ばれた１種以上の希土類酸化物のセラミック粉末を前記サーメット粉末の全量に対して、合計で１０ｍａｓｓ％以上を含むことを特徴とする溶射被覆用サーメット粉末。
３． 上記１．又は２．において、
前記ホウ化物と炭化物から選ばれた１種以上からなるセラミック粉末および希土類酸化物のセラミック粉末を、前記サーメット粉末の全量に対して、合計１〜２５ｍａｓｓ％を含有することを特徴とする溶射被覆用サーメット粉末。
４． 上記１．において、前記ホウ化物がＺｒＢ２、ＣｒＢ、ＴｉＢ、ＭｏＢから選ばれた１種以上を合計で１〜５ｍａｓｓ％含有することを特徴とする溶射被覆用サーメット粉末。
５． 上記１．において、前記炭化物が、Ｃｒ３Ｃ２、ＴｉＣ、ＮｂＣ、ＴａＣから選ばれた１種以上を合計で５〜１０ｍａｓｓ％含有することを特徴とする溶射被覆用サーメット粉末。
６． 上記１．〜３．のいずれかに記載の溶射被覆用サーメット粉末をロール表面に溶射した溶射被覆ロール。
７． 上記６．において、前記溶射被覆ロールが高張力鋼板を通板する熱処理炉内の搬送用ロールであることを特徴とする溶射被覆ロール。
発明を実施するための最良の形態
本発明者らは、高張力鋼鋼材の熱処理においても充分な耐ビルドアップ性を得るべく検討した結果、まず合金組成において、従来一般的に用いられているＭＣｒＡｌＹよりＡｌを低減し、３〜８ｍａｓｓ％の範囲に限定することが有効であることを見出した。
従来Ａｌは表面に保護皮膜（酸化Ａｌ皮膜）を形成するために１０ｍａｓｓ％程度含有されることが耐ビルドアップ性および耐酸化性向上に有効と考えられていた。しかし、Ｍｎを含有する鋼を熱処理すると、酸化Ａｌ皮膜と鋼帯表面のＭｎもしくはＭｎ酸化物とが反応して、却ってビルドアップを進行させる場合があることが分かった。すなわち、高張力鋼鋼材を熱処理（通板）すると、
ＭｎＯ＋Ａｌ２Ｏ３→ ＭｎＡｌ２Ｏ４
の反応がロール表面で起きやすくなるのである。
このため、サーメット粉末中にＡｌが８ｍａｓｓ％を超えて含有されていると、表面の酸化Ａｌ皮膜が過剰となり、Ｍｎ酸化物等を主体とするビルドアップの防止には逆効果となる。一方、Ａｌが３ｍａｓｓ％を下回ると、保護皮膜が不充分となり、特に耐酸化性が確保できないため、耐熱合金の主要組成であるＣｏおよび／またはＮｉの酸化による溶射皮膜の早期剥離の原因となる。したがって、耐熱合金中のＡｌ含有量は、サーメット全体に対して３〜８ｍａｓｓ％と限定した。なお、より好適な範囲な４〜７ｍａｓｓ％である。
次に、Ａｌを上記の如く少な目に添加した場合のセラミックの適正配合量について検討した結果、本発明者らは、従来の如く多めに（概ね２５ｍａｓｓ％以上）添加すると、耐酸化性が確保できず、他方、少量では高張力鋼鋼材通板を想定した条件下でビルドアップを充分防止できないという課題に直面した。
この課題を解決すべく鋭意調査を重ねたところ、比較的少量のホウ化物および／または炭化物の添加により、あるいはこれらにさらにＹ２Ｏ３、Ｌａ２Ｏ３、ＣｅＯ２のうち少なくとも１種類を添加することにより、セラミック成分が合計で１〜２５ｍａｓｓ％でも、高張力鋼鋼材通板下で充分な耐ビルドアップ性を確保できることを見出した。
以下に各セラミック成分について説明する。
ホウ化物、炭化物はいずれも詳細な機構は不明であるが、少量の添加により保護皮膜中のＡｌを低減する効果が認められ、耐ビルドアップ性の改善効果が顕著である。上記の耐ビルドアップ性改善効果を得るためには、ホウ化物は１ｍａｓｓ％以上（サーメット全量に対して、以下とくに断らない限り同様。）、炭化物は５ｍａｓｓ％以上の添加が必要である。
一方、ホウ化物を５ｍａｓｓ％を超えて添加すると溶射皮膜の脆化をもたらし、また炭化物を１０ｍａｓｓ％を超えて添加すると高温変態時の体積膨張を大きくして溶射皮膜を弱め、いずれの場合も溶射皮膜の剥離を発生し易くする。したがって、ホウ化物は１〜５ｍａｓｓ％、炭化物は５〜１０ｍａｓｓ％含有せしめるものとした。
なお、ホウ化物としては例えば、ＺｒＢ２、ＣｒＢ、ＴｉＢ、ＭｏＢ等が考えられ、これらの中から１種類以上を合計で１〜５ｍａｓｓ％含有すれば良いものとする。炭化物も同様であり、例えばＣｒ３Ｃ２、ＴｉＣ、ＮｂＣ、ＴａＣ等から１種類以上を合計で５〜１０ｍａｓｓ％含有すれば良い。
上記に加えて、希土類酸化物の内、特にＹ２Ｏ３、Ｌａ２Ｏ３、ＣｅＯ２のうち少なくとも１種類以上を合計で１０ｍａｓｓ％以上添加すると、耐ビルドアップ性はさらに改善される。これらの希土類酸化物は、酸化物標準生成自由エネルギの絶対値が大きく、安定な酸化物を形成し、保護皮膜中のＡｌ２Ｏ３をさらに低減する効果があるためと考えられる。
他方、セラミック粉末を合計で２５ｍａｓｓ％を超えて添加すると、前述の如く溶射皮膜の耐酸化性が低下して剥離を生じ易く、１ｍａｓｓ％未満では耐ビルドアップ性の改善効果がなくなるので、セラミック粉末の総量はサーメットに対して１〜２５ｍａｓｓ％とする。
次に、既に述べたＡｌ以外の耐熱合金粉末の組成について説明する。
Ｃｒは、耐酸化性を改善するが、一方、あまり多いとビルドアップに悪影響を及ぼす金属であるため、１６〜２５ｍａｓｓ％添加するものとする。１６ｍａｓｓ％に満たないと耐酸化性改善効果が充分ではなく、一方、２５ｍａｓｓ％を超えて添加すると耐ビルドアップ性の低下と溶射皮膜の脆化による剥離を生じ易くなる。
Ｙは、セラミックと耐熱合金の結合性を向上させ、また保護皮膜を強固にする作用があるため添加するが、１ｍａｓｓ％を超えて添加すると逆に溶射皮膜の剥離強度低下を招くので、１ｍａｓｓ％以下の添加とした。なお、０．１ｍａｓｓ％以上添加しないと効果がなく、より望ましい範囲は０．５〜１ｍａｓｓ％である。
耐熱合金の残部は、耐熱性・耐酸化性を確保するためＣｏまたはＮｉまたはこれらの合金とした。なお、溶射皮膜の密着性の観点からは、溶射皮膜側から母材側に拡散しやすいＣｏもしくはＣｏを富としたＮｉ合金が多少有利である。望ましくは、Ｃｏ／Ｎｉ比を１．１以上とする。
なお、サーメット粉末の主成分は上記の通りであるが、合金、セラミックとも少量の不純物が混入しても効果に問題はない。不純物としては、Ｆｅ、Ｓｉ、ＳｉＯ２、ＣａＯ、ＭｇＯ等が考えられる。
上記のサーメットは、合金粉末とセラミック粉末をミキシング法により混合し、おおよそ１０〜１００μｍ程度の粒の粉末とすることが好ましい。粒径が、１００μｍを超えると粉末が溶融しにくく、粒径が１０μｍ未満だと溶射ノズルづまりを生じる。
上記のサーメットを耐熱鋳鋼等を素材としたロールに溶射して皮膜を形成せしめることにより、高張力鋼鋼材を熱処理する場合においても耐ビルドアップ性に優れ、耐酸化性も充分である熱処理用ロールを得ることができる。ここで、溶射皮膜が３０μｍより薄いと、充分な耐久寿命が得られず、他方、１５０μｍより厚いと、熱疲労による剥離を生じ易くなるので、溶射皮膜厚みの平均は３０〜１５０μｍとすることが好ましい。
ロールへの溶射法は、爆発式溶射法（Ｅｘｐｌｏｓｉｖｅ Ｓｐｒａｙ Ｐｒｏｃｅｓｓ、装置商品名Ｄｅｔｏｎａｔｉｏｎ Ｇｕｎ、以下Ｄ−ＧＵＮと称す）、高速ガス燃焼溶射法（Ｈｉｇｈ Ｖｅｌｏｃｉｔｙ Ｏｘｙｇｅｎ Ｆｕｅｌ Ｆｌａｍｅ Ｓｐｌａｙ Ｐｒｏｃｅｓｓ、以下ＨＶＯＦと称す、装置商品名ＪＥＴ−ＫＯＴＥ、Ｄ−ＪＥＴ、ＪＰ−５０００等）やガスプラズマ溶射法などがあるが、いずれの方法でも良い。
〈実施例〉
本発明のサーメット粉末の検証を実施するため、以下の実験を実施した。
実験に用いたテストピースの形状を図３に示す。テストピースとしては、まず、縦横２５ｍｍで厚さ１０ｍｍのＳＵＳ３０４基材４を用意し、そのＳＵＳ基材それぞれに各種のサーメット粉末をＤ−ＧＵＮ法で溶射し、平均１００μｍ厚さの溶射皮膜５を形成した。ここで、溶射皮膜５の表面は、研削仕上げを施した。
そして、図３に示すように２枚のＳＵＳ３０４基材４の溶射皮膜５側の面を高張力鋼（Ｃ：０．０７２ｍａｓｓ％、Ｓｉ：０．０３６ｍａｓｓ％、Ｍｎ：１．７ｍａｓｓ％、Ｓ：０．００３５ｍａｓｓ％、Ｐ：０．００７６ｍａｓｓ％、Ａｌ：０．０３３ｍａｓｓ％）鋼板６で圧力をかけることなく挟み込んで、一つのテストピースとした。
このようにして準備したテストピースを３％Ｈ２−９７％Ｎ２焼鈍雰囲気の実験炉に９００℃、６０時間入れて、反応テストを実施した。
実験炉での反応テスト実施後、テストピースを取り出し、高張力鋼鋼板を取り外し、溶射面のＥＤＸ（エネルギ分散型Ｘ線分析機）によるＭｎの表面定量と断面のＳＥＭ（走査電子顕微鏡）による写真撮影を行った。
また、同時に、縦横５０ｍｍで厚さ１０ｍｍのＳＵＳ基材に平均１００μｍ厚さの溶射皮膜をＤ−ＧＵＮ法で形成し、表面を研削仕上げした試験片をそれぞれ用意し、実験炉内で大気中１０００℃まで加熱し、３０秒間保持後取り出して、水冷を行う加熱剥離テストを実施した。
表１に、テストピースＮｏ．１〜２１について、それぞれの溶射粉末材料（サーメット粉末）の成分と、上記実験の結果を示す。
ここで、表１のＭｎＯ反応ビルドアップはＥＤＸによりＭｎの表面定量によって得られた結果である。大は３０ｍａｓｓ％以上、中は１５ｍａｓｓ％以上３０ｍａｓｓ％未満、小は８ｍａｓｓ％以上１５ｍａｓｓ％未満、微小は４ｍａｓｓ％以上８ｍａｓｓ％未満、極微小は４ｍａｓｓ％未満とした。酸化スケールは、ＳＥＭ断面写真から大、中、小の判定をしている。大はスケール平均厚みが３０μｍ以上、中はスケール平均厚みが５μｍ以上３０μｍ未満、小はスケール平均厚みが５μｍ未満とした。剥離回数は、上記の加熱剥離テストの結果を示しており、加熱・冷却を１回（１サイクル）として、皮膜が剥離するまでの回数をカウントしたものである。
表１から、本発明例がＭｎＯビルドアップがないか、微小で、酸化スケールも小さく、しかも剥離回数も３０回以上と大きいことが分かり、最も耐ビルドアップ性、耐酸化性に優れ、耐久性に優れた皮膜が形成されていることが確認できた。なお、ビルドアップを「極微小」レベルに抑えるには、Ａｌを７ｍａｓｓ％以下とすることが有効であり、また、Ｙ２Ｏ３等の希土類酸化物を適正量添加するとビルドアップを完全に抑えることができた。判定は、剥離回数が３０回以上、かつ、ＭｎＯビルドアップが無く、酸化スケールの小のものを◎とし、ＭｎＯビルドアップが微小のものを○、剥離回数が３０回未満のものを×とした。
なお、本実験では、テストピースへの溶射法としてＤ−ＧＵＮ法を用いたが、これに限るものではなく、ＨＶＯＦの装置商品名ＪＰ−５０００やＤ−ＪＥＴ、ＪＥＴ−ＫＯＴＥ等であっても良い。
次に、表２に、溶射粉末材料として、表１のホウ化物に代えて、炭化物を添加した場合の例について説明する。実験方法及び評価方法は、表１の場合と同様である。
表２においても、本発明例がＭｎＯビルドアップも無いか、極微小で、酸化スケールも小さく、しかも剥離回数も３０回以上と大きいことが分かり、表２中で最も耐ビルドアップ性、耐酸化性に優れ、耐久性に優れた皮膜が形成されていることが確認できた。
ここで、耐熱合金粉末としては、ＣｏＣｒＡｌＹ系のものについて説明したが、本発明はこれに限るものではなく、ＮｉＣｒＡｌＹ系、ＣｏＮｉＣｒＡｌＹ系、あるいは、ＮｉＣｏＣｒＡｌＹ系であっても良い。
また、希土類酸化物については、Ｙ２Ｏ３を例に説明したが、Ｌａ２Ｏ３、ＣｅＯ２であっても良く、それらの効果はＹ２Ｏ３の効果とほぼ同程度であることを確認している。
表３に、本発明に好適な本発明例の幾例かについて溶射粉末材料の成分とその試験結果を示す。実験方法及び評価方法は、表１と同様である。
本発明例はいずれも、ＭｎＯビルドアップが無いか、極微小で、酸化スケールも小さく、しかも剥離回数は、３０回以上であった。
次に、本発明の溶射被覆用サーメット粉末（表２のＮｏ．３７の粉末：Ａｌ含有量が６ｍａｓｓ％、Ｃｒ含有量が２０ｍａｓｓ％、Ｙ含有量が０．８ｍａｓｓ％で、残部がＣｏの耐熱合金粉末材料に、炭化物であるＣｒ３Ｃ２を５ｍａｓｓ％混合し、さらに希土類酸化物であるＹ２Ｏ３を１３ｍａｓｓ％混合した溶射被覆用サーメット粉末）を連続焼鈍ラインの炉内ロール（直径８００ｍｍ、長さ２２００ｍｍ）のロール表面にＤ−ＧＵＮ法を用いて溶射し、本発明の炉内ロールを試作して、実機評価を行った。溶射皮膜の平均厚さは、１００μｍとした。
比較のために、従来の溶射被覆用サーメット粉末として、ＭＣｒＡｌＹ（ＭはＦｅ、ＮｉまたはＣｏ）＋Ａｌ２Ｏ３のサーメット粉末を本発明例と同様なＤ−ＧＵＮ法を用いて溶射した従来の炉内ロールを用意した。
そして、ライン速度：最大５００ｍ／ｍｉｎ、炉温：最大９５０℃、炉内雰囲気：Ｈ２−Ｎ２雰囲気、の連続焼鈍ラインに本発明の炉内ロールと、従来の炉内ロールを適用した。本ラインは、高張力鋼処理を１０万ｋｍ／月以上行う所謂シートＣＡＬである。
その結果、従来の炉内ロールでは、３ケ月でＭｎＯ起因のビルドアップが発生し、１８ケ月経過で皮膜の酸化に起因すると見られる微小剥離が発生したが、本発明の炉内ロールでは、２４ケ月経過後もＭｎＯ起因のビルドアップは全く発生せず、皮膜の酸化に起因すると見られる微小剥離も認められなかった。
【表１】
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【表２】
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【表３】
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産業上の利用可能性
本発明によれば、特に高張力鋼処理において、耐ビルドアップ性に優れ、耐酸化性に優れた連続焼鈍炉用の炉内ロールを提供することが可能となり、高張力鋼処理ラインでのロール手入れ、ロール替えに伴う操業ロスを解消でき、ラインの停止時間の短縮と、ロール手入れ等に要する費用の削減を実現できた。
【図面の簡単な説明】
図１はビルドアップが発生した炉内ロールの正面図である。
図２は表面にビルドアップが発生した炉内ロールの部分断面図である。
図３は本発明の反応テスト用テストピースの断面図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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