(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コモンレールに連結された燃料噴射弁を具備し、インターバルを隔てて複数回の燃料噴射が順次行われる内燃機関の燃料噴射制御装置において、燃料噴射が行われると燃料噴射弁における燃料圧に脈動が生ずるようになっており、先の燃料噴射が行われた後の燃料噴射弁における燃料圧の勾配がほぼゼロとなる時期であるゼロ勾配時期に次の燃料噴射が行われるように先の燃料噴射と次の燃料噴射との間のインターバルを設定し、先の燃料噴射が行われた後に前記ゼロ勾配時期が複数回現れるようになっており、前記インターバルを変更すべきときには、先の燃料噴射が行われた後の別のゼロ勾配時期に次の燃料噴射が行われるように該インターバルをステップ状に変更するようにし、先の燃料噴射を行うべき時期が次の燃料噴射を行うべき時期から前記インターバルだけ先に設定されるようになっており、該インターバルを短いインターバルから長いインターバルに延長すべきときには、該インターバルを該短いインターバルに維持しつつ先の燃料噴射の燃料噴射量を時間の経過と共に減少し、次いで該先の燃料噴射の燃料噴射量があらかじめ定められた下限値まで減少されたときに該インターバルを該長いインターバルに延長するようにした内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項２】
前記ゼロ勾配時期における次の燃料噴射の正規の燃料噴射量に対する実際の燃料噴射量の偏差をあらかじめ求めて記憶しておき、該偏差に基づいて次の燃料噴射の燃料噴射時間を補正するようにした請求項１に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は内燃機関の燃料噴射制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
コモンレールに連結された燃料噴射弁を具備し、機関圧縮行程にパイロット噴射を行い、次いで圧縮上死点付近で主噴射を行うようにした内燃機関が従来から知られている。
【０００３】
ところが、パイロット噴射が行われると燃料噴射弁における燃料圧に脈動が生ずるので、燃料噴射弁における燃料圧が正規の燃料圧から逸脱している時期があり、このとき主噴射が行われると主噴射により実際に噴射された燃料量が正規の燃料量から逸脱してしまう。
【０００４】
一方、主噴射により実際に噴射された燃料の正規量に対する誤差はパイロット噴射と主噴射との間のインターバルに応じて定まり、すなわちインターバルの関数としてあらかじめ求めておくことができる。そこで、インターバルを算出し、算出されたインターバルに応じて主噴射における燃料噴射量誤差を算出し、算出された誤差に応じて主噴射で噴射すべき燃料量を補正するようにした内燃機関が公知である（特許文献１等参照）。
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−２４０７５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述の内燃機関では、大まかに言うと、パイロット噴射時期の目標値と主噴射時期の目標値との差からインターバルが算出される。しかしながら、実際の主噴射時期又はパイロット噴射時期は必ずしもそれらの目標値に一致せず、したがって実際のインターバルは算出されたインターバルとは異なっているおそれがある。一方、主噴射における燃料噴射量誤差は燃料噴射弁における燃料圧脈動に起因するものであるので、インターバルがわずかに変化しただけでも大きく変化しうる。そうすると、上述の内燃機関では主噴射における燃料噴射量誤差を正確に算出することは困難であり、したがって主噴射における実際の燃料噴射量を正規量に維持するのが困難であるということになる。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明によれば、コモンレールに連結された燃料噴射弁を具備し、インターバルを隔てて複数回の燃料噴射が順次行われる内燃機関の燃料噴射制御装置において、燃料噴射が行われると燃料噴射弁における燃料圧に脈動が生ずるようになっており、先の燃料噴射が行われた後の燃料噴射弁における燃料圧の勾配がほぼゼロとなる時期であるゼロ勾配時期に次の燃料噴射が行われるように先の燃料噴射と次の燃料噴射との間のインターバルを設定している。
【発明の効果】
【０００８】
先の燃料噴射が行われた後の次の燃料噴射における燃料噴射量を正規量に確実に維持することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
図１は本発明を圧縮着火式内燃機関に適用した場合を示している。なお、本発明はガソリン機関にも適用することができる。
【００１０】
図１を参照すると、１は機関本体、２は各気筒の燃焼室、３は各燃焼室２内にそれぞれ燃料を噴射するための電子制御式燃料噴射弁、４は吸気マニホルド、５は排気マニホルドをそれぞれ示す。吸気マニホルド４は吸気ダクト６を介して排気ターボチャージャ７のコンプレッサ７ｃの出口に連結され、コンプレッサ７ｃの入口はエアフローメータ８を介してエアクリーナ９に連結される。吸気ダクト６内には電気制御式スロットル弁１０が配置され、更に吸気ダクト６周りには吸気ダクト６内を流れる吸入空気を冷却するための冷却装置１１が配置される。一方、排気マニホルド５は排気ターボチャージャ７の排気タービン７ｔの入口に連結され、排気タービン７ｔの出口は排気後処理装置２０に連結される。
【００１１】
排気マニホルド５と吸気マニホルド４とは排気ガス再循環（以下、ＥＧＲと称す）通路１２を介して互いに連結され、ＥＧＲ通路１２内には電気制御式ＥＧＲ制御弁１３が配置される。また、ＥＧＲ通路１２周りにはＥＧＲ通路１２内を流れるＥＧＲガスを冷却するための冷却装置１４が配置される。一方、各燃料噴射弁３は燃料供給管１５を介してコモンレール１６に連結され、このコモンレール１６は電子制御式の吐出量可変な燃料ポンプ１７を介して燃料タンク１８に連結される。燃料タンク１８内の燃料は燃料ポンプ１７によってコモンレール１６内に供給され、コモンレール１６内に供給された燃料は各燃料供給管１５を介して燃料噴射弁３に供給される。また、コモンレール１６にはコモンレール１６内の燃料圧Ｐｆを検出するための燃料圧センサ１９が取り付けられており、コモンレール１６内の燃料圧Ｐｆが目標燃料圧ＰｆＴに一致するように燃料ポンプ１７の吐出量が制御される。
【００１２】
排気後処理装置２０は排気管２１を介して排気タービン７ｔの出口に連結された触媒コンバータ２２を具備し、触媒コンバータ２２は排気管２３に連結される。触媒コンバータ２２内には例えばパティキュレートフィルタに担持された触媒２４が配置される。また、排気管２３には触媒コンバータ２２から排出された排気ガスの温度を検出するための温度センサ２５が取り付けられる。触媒コンバータ２２から排出された排気ガスの温度は触媒２４の温度を表している。
【００１３】
電子制御ユニット４０はデジタルコンピュータからなり、双方向性バス４１によって互いに接続されたＲＯＭ（リードオンリメモリ）４２、ＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）４３、ＣＰＵ（マイクロプロセッサ）４４、入力ポート４５及び出力ポート４６を具備する。エアフローメータ８は吸入空気量に比例した出力電圧を発生し、この出力電圧は対応するＡＤ変換器４７を介して入力ポート４５に入力される。また、温度センサ２５の出力信号は対応するＡＤ変換器４７を介して入力ポート４５に入力される。アクセルペダル４９にはアクセルペダル４９の踏み込み量に比例した出力電圧を発生する負荷センサ５０が接続され、負荷センサ５０の出力電圧は対応するＡＤ変換器４７を介して入力ポート４５に入力される。アクセルペダル４９の踏み込み量Ｌは要求負荷を表している。さらに、入力ポート４５にはクランクシャフトが例えば３０°回転する毎に出力パルスを発生するクランク角センサ５１が接続される。一方、出力ポート４６は対応する駆動回路４８を介して燃料噴射弁３、スロットル弁１０駆動装置、ＥＧＲ制御弁１３、及び燃料ポンプ１７に接続される。
【００１４】
図２を参照すると、燃料噴射弁３は噴孔３ａを備えたハウジング３ｂと、ハウジング３ｂ内に摺動可能に収容されたニードル３ｃとを具備する。ハウジング３ｂの内周面とニードル３ｃの外周面との間には燃料通路３ｄが形成されており、この燃料通路３ｄは燃料供給管１５を介してコモンレール１６に連結される。ソレノイドコイルのようなアクチュエータ（図示しない）が付勢されるとニードル３ｃがハウジング３ｂ内周面から離脱して噴孔３ａが燃料通路３ｄと連通され、すなわち燃料噴射弁３が開弁され、斯くして燃料通路３ｄ内の燃料が噴孔３ａを介し噴射される。これに対し、アクチュエータが消勢されると例えば圧縮バネ（図示しない）によってニードル３ｃがハウジング３ｂ内周面に付勢される。次いで、ニードル３ｃがハウジング３ｂ内周面に着座すると噴孔３ｂが燃料通路３ｄから遮断され、すなわち燃料噴射弁３が閉弁され、斯くして燃料噴射が停止される。
【００１５】
本発明による第１実施例では図３に示されるように、圧縮上死点周りで主噴射Ｍが行われると共に、主噴射Ｍに先立って圧縮行程にパイロット噴射Ｐが１回行われる。この場合の噴射開始時期、噴射終了時期及び噴射時間といった噴射パラメータの設定方法を図３を参照しながら、概略的に説明する。
【００１６】
すなわち、まず、１燃焼サイクル当たりに各燃料噴射弁３から各気筒２に供給されるべき燃料量である総燃料量Ｑｔ（ｍｍ３）が算出される。この総燃料量Ｑｔは機関運転状態例えば要求負荷Ｌ及び機関回転数Ｎｅの関数として図４に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されている。次いで、主噴射Ｍの開始時期ｔｓｍが算出される。この主噴射Ｍの開始時期ｔｓｍは機関運転状態例えば総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅの関数として図５に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されている。
【００１７】
次いで、主噴射Ｍの開始時期ｔｓｍとパイロット噴射Ｐの終了時期ｔｅｐとの間のインターバルｄｔｉ（ｍｓ）が算出される。このインターバルｄｔｉも総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅの関数として図６に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されている。
【００１８】
次いで、パイロット噴射Ｐの終了時期ｔｅｐが算出される（ｔｅｐ＝ｔｓｍ−ｄｔｉ）。次いで、パイロット噴射Ｐの燃料噴射時間ｄｔｐ（ｍｓ）が算出される。パイロット噴射Ｐの燃料噴射時間ｄｔｐはパイロット燃料量Ｑｐ（ｍｍ３／ｓｔ）だけ噴射するのに必要な噴射時間であり、このパイロット燃料量Ｑｐは総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅの関数として図７に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されている。次いで、パイロット噴射Ｐの開始時期ｔｓｐが算出される（ｔｓｐ＝ｔｅｐ−ｄｔｐ）。
【００１９】
次いで、主噴射Ｍの燃料噴射時間ｄｔｍが算出される。主噴射Ｍの燃料噴射時間ｄｔｍは燃料圧Ｐｆが目標燃料圧ＰｆＴのときに主燃料量Ｑｍ（ｍｍ３／ｓｔ）だけ噴射するのに必要な噴射時間である。次いで、主噴射Ｍの終了時期ｔｅｍが算出される（ｔｅｍ＝ｔｓｍ＋ｄｔｍ）。なお、燃料圧Ｐｆの目標燃料圧ＰｆＴは機関運転状態例えば要求負荷Ｌ及び機関回転数Ｎｅの関数として図８に示されるマップの形でＲＯＭ４２内にあらかじめ記憶されている。
【００２０】
冒頭でも説明したように、燃料噴射弁３で燃料噴射が行われると燃料噴射弁３の燃料通路３ｄ（図２）内に燃料圧脈動が生ずる。すなわち、ニードル３ｃがハウジング３ｂ内周面に着座して燃料噴射が終了すると、燃料通路３ｄ内に圧力波が発生し、これが燃料供給管１５（図１）内を介しコモンレール１６との間で往復し、斯くして燃料噴射弁３における燃料圧に脈動が生ずる。その結果、パイロット噴射Ｐが行われた後、燃料噴射弁３における燃料圧が目標燃料圧ＰｆＴから逸脱する時期があり、このとき主噴射が行われると主噴射により実際に噴射された燃料量が正規の燃料量Ｑｍから逸脱してしまう。
【００２１】
図９は、インターバルｄｔｉすなわちパイロット噴射Ｐが終了した後の主噴射Ｍが開始される時期を変化させたときの、正規の主燃料量Ｑｍに対する実際の主噴射Ｍによる燃料噴射量の偏差である主燃料量偏差ｄＱｍの変化を示している。図９において、実線、点線及び一点鎖線は燃料圧Ｐｆ及びパイロット燃料量Ｑｐを異ならせた場合をそれぞれ示している。
【００２２】
図９からわかるように、インターバルｄｔｉを変化させると、主燃料量偏差ｄＱｍはほぼゼロを中心として脈動する。なお、図９に示されるように、主燃料量偏差ｄＱｍの波形はコモンレール１６内の燃料圧Ｐｆ及びパイロット燃料量Ｑｐに応じて異なる。しかしながら、主燃料量偏差ｄＱｍの脈動周期は圧力波の往復距離及び圧力波の進行速度である音速に応じて定まるので、図９のように横軸にインターバルｄｔｉないし時間を取って主燃料量偏差ｄＱｍを表すと、主燃料量偏差ｄＱｍの波形の節及び腹の位置は燃料圧Ｐｆ及びパイロット燃料量Ｑｐによらずほぼ維持される。
【００２３】
ここで、主燃料量偏差ｄＱｍはパイロット噴射Ｐが行われた後の燃料噴射弁３における燃料圧に依存し、したがって燃料噴射弁３における燃料圧を表している。そうすると、図９の主燃料量偏差ｄＱｍの変化はパイロット噴射Ｐが終了してからの経過時間に対する燃料噴射弁３における燃料圧の変化を表していると言うことができる。
【００２４】
図１０において矢印は、主燃料量偏差ｄＱｍの勾配がほぼゼロとなるインターバルｄｔｉをそれぞれ示しており、すなわちパイロット噴射Ｐが行われた後の燃料噴射弁３における燃料圧の勾配がほぼゼロとなる時期であるゼロ勾配時期を示している。図１０からわかるように、パイロット噴射Ｐが行われた後にゼロ勾配時期は複数回現れる。
【００２５】
さて、本発明による第１実施例では、これらゼロ勾配時期のうちの一つ、例えばパイロット噴射が行われた後に初めて現れるゼロ勾配時期ｔｚｓａ（図１０参照）に主噴射Ｍが開始されるようにインターバルｄｔｉが設定される。この場合のインターバルｄｔｉは上述したように総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅの関数として図６に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されている。
【００２６】
ところが、ゼロ勾配時期に主噴射Ｍが開始されるようにインターバルｄｔｉを設定すると、図１１に示されるように、実際の主燃料量が正規の主燃料量からゼロ勾配時期における主燃料量偏差ｄＱｍＭだけ逸脱する。
【００２７】
そこで本発明による第１実施例では、ゼロ勾配時期ｔｚｓａにおける主燃料量偏差ｄＱｍＭをあらかじめ求めて記憶しておき、このｄＱｍＭだけ主燃料量Ｑｍを補正するようにしている。すなわち、総燃料量Ｑｔからパイロット燃料量Ｑｐを差し引いたものから、ゼロ勾配時期ｔｚｓａにおける主燃料量偏差ｄＱｍだけさらに差し引くことによって主燃料量Ｑｍが算出される（Ｑｍ＝Ｑｔ−Ｑｐ−ｄＱｍＭ）。主噴射Ｍの燃料噴射時間ｄｔｍはこの補正された主燃料量Ｑｍだけ噴射するのに必要な時間として算出される。なお、ゼロ勾配時期ｔｚｓａにおける主燃料量偏差ｄＱｍＭは総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅの関数として図１２に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されている。主燃料量偏差ｄＱｍないしｄＱｍＭはコモンレール１６内の燃料圧Ｐｆ及びパイロット噴射量Ｑｐに依存し、コモンレール１６内の燃料圧Ｐｆ及びパイロット噴射量Ｑｐは総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅにそれぞれ依存する。したがって、主燃料量偏差ｄＱｍないしｄＱｍＭを総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅの関数として表すことができる。
【００２８】
この点、主燃料量偏差ｄＱｍがほぼゼロとなるようにインターバルｄｔｉを設定すれば、主燃料量偏差ｄＱｍをほぼゼロに維持できるかに見える。しかしながら、図１３（Ｂ）に示されるように、燃料噴射弁３等の寸法のバラツキに依存してインターバルｄｔｉにもバラツキｖｄｔｉが生じ、すなわちインターバルｄｔｉはバラツキｖｄｔｉの範囲内で変動しうる。その結果、図１３（Ｂ）に示されるように主燃料量偏差ｄＱｍがほぼゼロとなるようにインターバルｄｔｉ’を設定すると、主燃料量偏差ｄＱｍに大きなバラツキｖｄＱｍ’が生じるおそれがある。このことは主燃料量Ｑｍを確実に補正するのが困難であることを意味している。
【００２９】
これに対して本発明による第１実施例では、主燃料量偏差ｄＱｍの勾配がほぼゼロとなるようにインターバルｄｔｉが設定されているので、図１３（Ａ）に示されるように主燃料量偏差ｄＱｍに生ずるバラツキｖｄＱｍを小さく維持することができる。したがって、主燃料量Ｑｍを確実に補正することができ、すなわち実際の主燃料量を正規の燃料量に確実に一致させることが可能となる。
【００３０】
したがって、一般化して言うと、インターバルを隔てて複数回の燃料噴射が順次行われる内燃機関において、先の燃料噴射が行われた後の燃料噴射弁３における燃料圧の勾配がほぼゼロとなる時期であるゼロ勾配時期に次の燃料噴射が行われるように先の燃料噴射と次の燃料噴射との間のインターバルを設定しているということになる。また、ゼロ勾配時期において次の燃料噴射が行われたときの、正規の燃料噴射量に対する実際の燃料噴射量の偏差をあらかじめ求めて記憶しておき、この偏差に基づいて次の燃料噴射の燃料噴射時間を補正しているということになる。
【００３１】
この場合、先の燃料噴射及び次の燃料噴射は種々の燃料噴射から構成することができる。例えば、パイロット噴射が複数回行われる場合には、連続する二つのパイロット噴射から先の燃料噴射及び次の燃料噴射を構成することができる。あるいは、予混合のためにパイロット噴射Ｐよりも早く行われる燃料噴射、騒音低減のためにパイロット噴射Ｐよりも遅くかつ主噴射Ｍに先立って行われる燃料噴射、スモーク低減のために主噴射Ｍの後に行われるアフター噴射、又は排気後処理制御のために主噴射Ｍの後に行われるポスト噴射、主噴射Ｍを複数回に分割して行うときの各分割噴射等から先の燃料噴射又は次の燃料噴射を構成することもできる。
【００３２】
図１４は本発明による第１実施例の燃料噴射制御を実行するためのルーチンを示しており、このルーチンは一定時間毎の割込みによって実行される。
【００３３】
図１４を参照すると、まず初めにステップ１００では総燃料量Ｑｔが図４のマップから算出される。続くステップ１０１では主噴射Ｍの開始時期ｔｓｍが図５のマップから算出される。続くステップ１０２ではインターバルｄｔｉが図６のマップから算出される。続くステップ１０３ではパイロット噴射Ｐの終了時期ｔｅｐが算出される（ｔｅｐ＝ｔｓｍ−ｄｔｉ）。続くステップ１０４ではパイロット燃料量Ｑｐが図７のマップから算出され、続くステップ１０５ではパイロット燃料量Ｑｐに基づいてパイロット噴射Ｐの燃料噴射時間ｄｔｐが算出される。続くステップ１０６ではパイロット噴射Ｐの開始時期ｔｓｐが算出される（ｔｓｐ＝ｔｅｐ−ｄｔｐ）。続くステップ１０７では、インターバルｄｔｉに応じて定まるゼロ勾配時期ｔｚｓａにおける主燃料量偏差ｄＱｍＭが図１２のマップから算出される。続くステップ１０８では主燃料量Ｑｍが算出される（Ｑｍ＝Ｑｔ−Ｑｐ−ｄＱｍＭ）。続くステップ１０９ではこの主燃料量Ｑｍに基づいて主噴射Ｍの燃料噴射時間ｄｔｍが算出される。続くステップ１１０では主噴射Ｍの終了時期ｔｅｍが算出される（ｔｅｍ＝ｔｓｍ＋ｄｔｍ）。続くステップ１１１では算出された噴射パラメータを用いて燃料噴射が行われる。
【００３４】
次に、本発明による第２実施例を説明する。
【００３５】
図１５において矢印は、パイロット噴射Ｐが行われた後のゼロ勾配時期のうち、ゼロ勾配時期における主燃料量偏差ｄＱｍがあらかじめ定められた許容範囲ＡＬ内にあるものを示している。この場合、許容範囲ＡＬは例えば−αから＋αまでの範囲に設定することができる（ここで、αは小さな一定値）。本発明による第２実施例では、このように主燃料量偏差ｄＱｍがあらかじめ定められた許容範囲ＡＬ内にあるゼロ勾配時期に主噴射Ｍが行われるようにインターバルｄｔｉが設定される。このようにすると、ゼロ勾配時期における主燃料量偏差ｄＱｍＭを小さくすることができ、したがって主燃料量Ｑｍの補正を省略することも可能となる。
【００３６】
なお、本発明による第２実施例のその他の構成及び作用は本発明による第１実施例と同様であるので説明を省略する。
【００３７】
次に、本発明による第３実施例を説明する。
【００３８】
本発明による第３実施例では図１６に示されるように、圧縮上死点周りで主噴射Ｍが行われると共に、主噴射Ｍが行われた後の膨張行程にアフター噴射Ａが１回行われる。すなわち、まず初めに主噴射Ｍが行われ、次いでアフター噴射Ａが行われる。なお、本発明による第３実施例においてパイロット噴射を行うようにしてもよい。
【００３９】
圧縮上死点周りで主噴射Ｍが行われると共に、主噴射Ｍに先立って圧縮行程にパイロット噴射Ｐが１回行われ、主噴射Ｍの後の膨張行程にアフター噴射Ａが１回行われる。すなわち、まず初めにパイロット噴射Ｐが行われ、次いで主噴射Ｍが行われた後に、アフター噴射Ａが行われる。
【００４０】
パイロット噴射Ｐ及び主噴射Ｍの噴射パラメータは上述した本発明による第１実施例と同様にして設定される。一方、アフター噴射Ａの噴射パラメータは次のようにして設定される。
【００４１】
すなわち、パイロット噴射Ｐ及び主噴射Ｍの噴射パラメータが設定された後、まず、主噴射Ｍの終了時期ｔｅｍとアフター噴射Ａの開始時期ｔｓａとの間のインターバルｄｔｉａが算出される。このインターバルｄｔｉａは総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅの関数として図１７に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されている。次いで、アフター噴射Ａの開始時期ｔｓａが算出される（ｔｓａ＝ｔｅｍ＋ｄｔｉａ）。次いで、アフター噴射Ａの終了時期ｔｅａが算出される（ｔｅａ＝ｔｓａ＋ｄｔａ）。ここで、ｄｔａはアフター噴射Ａの燃料噴射時間を表しており、例えば一定のアフター燃料量Ｑａだけ噴射するのに必要な燃料噴射時間である。なお、アフター燃料量Ｑａを例えば機関運転状態に応じて変更するようにしてもよい。
【００４２】
上述した本発明による第１実施例と同様に、主噴射Ｍが行われると燃料噴射弁３における燃料圧に脈動が発生する。その結果、図１８に示されるように、正規のアフター燃料量Ｑａに対する実際のアフター噴射Ａによる燃料噴射量の偏差であるアフター燃料量偏差ｄＱａがインターバルｄｔｉａの変化に応じて脈動する。
【００４３】
一方、図１８の矢印は、主噴射Ｍが行われた後のゼロ勾配時期のうち、ゼロ勾配時期におけるアフター燃料量偏差ｄＱａがあらかじめ定められた設定量ｄＱａ１よりも多くなっているゼロ勾配時期ｔｚｓｘを示している。本発明による第３実施例では、このようにアフター燃料量偏差ｄＱａが設定値ｄＱａ１よりも多くなっているゼロ勾配時期ｔｚｓｘにアフター噴射Ａが行われるようにインターバルｄｔｉａが設定される。
【００４４】
上述の説明からわかるように、アフター燃料量偏差ｄＱａは主噴射Ｍが行われた後の燃料噴射弁３の燃料圧を表している。したがって、本発明による第３実施例では、燃料噴射弁３における燃料圧があらかじめ定められた設定圧よりも高いときにアフター噴射Ａが行われるようにインターバルｄｔｉａを設定しているということになる。このようにすると、アフター噴射Ａの噴射率を高めることができるので多量のアフター燃料量Ｑａを燃焼室内に噴射することができ、したがってスモークを確実に低減することができる。しかも、この場合、パイロット噴射Ｐ及び主噴射Ｍにおける噴射圧は高められておらず、したがって燃焼騒音が増大しない。
【００４５】
本発明による第３実施例ではさらに、ゼロ勾配時期ｔｚｓｘにおけるアフター燃料量偏差ｄＱａＭが総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅの関数として図１９に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されており、アフター燃料量ＱａはこのｄＱａＭだけ補正される（Ｑａ＝Ｑａ−ｄＱａＭ）。
【００４６】
図２０は本発明による第３実施例のアフター噴射制御を実行するためのルーチンを示しており、このルーチンは一定時間毎の割込みによって実行される。
【００４７】
図２０を参照すると、まず初めにステップ１５０ではインターバルｄｔｉａが図１７のマップから算出される。続くステップ１５１ではアフター噴射Ａの開始時期ｔｓａが算出される（ｔｓａ＝ｔｅｍ＋ｄｔｉａ）。続くステップ１５２ではゼロ勾配時期ｔｚｓｘにおけるアフター燃料量偏差ｄＱａＭが図１９のマップから算出される。続くステップ１５３ではアフター燃料量Ｑａが算出される（Ｑａ＝Ｑａ−ｄＱａＭ）。続くステップ１５４ではアフター噴射Ａの燃料噴射時間ｄｔａが算出される。続くステップ１５５ではアフター噴射Ａの終了時期ｔｅａが算出される（ｔｅａ＝ｔｓａ＋ｄｔａ）。続くステップ１５６では算出された噴射パラメータを用いてアフター噴射が行われる。
【００４８】
なお、本発明による第３実施例のその他の構成及び作用は本発明による第１実施例と同様であるので説明を省略する。
【００４９】
次に、本発明による第４実施例を説明する。
【００５０】
本発明による第４実施例では図２１に示されるように、圧縮上死点周りで主噴射Ｍが行われると共に、主噴射Ｍに先立って圧縮行程にパイロット噴射Ｐが２回行われる。すなわち、まず初めに第１のパイロット噴射Ｐ１が行われ、次いで第２のパイロット噴射が行われた後に、主噴射Ｍが行われる。なお、本発明による第４実施例でもアフター噴射を行うことができる。
【００５１】
この場合、まず総燃料量Ｑｔが図４のマップから算出される。次いで、主噴射Ｍの開始時期ｔｓｍが図５のマップから算出される。
【００５２】
次いで、主噴射Ｍの開始時期ｔｓｍと第２のパイロット噴射Ｐ２の終了時期ｔｅｐ２との間のインターバルである第２のインターバルｄｔｉ２が算出される。この第２のインターバルｄｔｉ２は総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅの関数として図２２（Ｂ）に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されている。次いで、第２のパイロット噴射Ｐ２の終了時期ｔｅｐ２が算出される（ｔｅｐ２＝ｔｓｍ−ｄｔｉ２）。次いで、第２のパイロット噴射Ｐ２の燃料噴射時間ｄｔｐ２が算出される。第２のパイロット噴射Ｐ２の燃料噴射時間ｄｔｐ２は第２のパイロット燃料量Ｑｐ２だけ噴射するのに必要な噴射時間であり、この第２のパイロット燃料量Ｑｐ２は総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅの関数として図２３（Ｂ）に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されている。次いで、第２のパイロット噴射Ｐ２の開始時期ｔｓｐ２が算出される（ｔｓｐ２＝ｔｅｐ２−ｄｔｐ２）。
【００５３】
次いで、第２のパイロット噴射Ｐ２の開始時期ｔｓｐ２と第１のパイロット噴射Ｐ１の終了時期ｔｅｐ１との間のインターバルである第１のインターバルｄｔｉ１が算出される。この第１のインターバルｄｔｉ１は総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅの関数として図２２（Ａ）に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されている。次いで、第１のパイロット噴射Ｐ１の終了時期ｔｅｐ１が算出される（ｔｅｐ１＝ｔｓｐ２−ｄｔｉ１）。次いで、第１のパイロット噴射Ｐ１の燃料噴射時間ｄｔｐ１が算出される。第１のパイロット噴射Ｐ１の燃料噴射時間ｄｔｐ１は第１のパイロット燃料量Ｑｐ１だけ噴射するのに必要な噴射時間であり、この第１のパイロット燃料量Ｑｐ１は総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅの関数として図２３（Ａ）に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されている。次いで、第１のパイロット噴射Ｐ１の開始時期ｔｓｐ１が算出される（ｔｓｐ１＝ｔｅｐ１−ｄｔｐ１）。
【００５４】
次いで、主噴射Ｍの燃料噴射時間ｄｔｍが算出され、主噴射Ｍの終了時期ｔｅｍが算出される（ｔｅｍ＝ｔｓｍ＋ｄｔｍ）。
【００５５】
上述した実施例と同様に、第１のパイロット噴射Ｐ１が行われると燃料噴射弁３における燃料圧に脈動が発生し、第２のパイロット噴射Ｐ２が行われると燃料噴射弁３における燃料圧に脈動が発生する。本発明による第４実施例では、第１のパイロット噴射Ｐ１が行われた後のゼロ勾配時期に第２のパイロット噴射Ｐ２が開始されるように第１のインターバルｄｔｉ１が設定され、第２のパイロット噴射Ｐ２が行われた後のゼロ勾配時期に主噴射Ｍが開始されるように第２のインターバルｄｔｉ２が設定される。
【００５６】
その上で、本発明による第４実施例では、第１のインターバルｄｔｉ１及び第２のインターバルｄｔｉ２が機関運転状態に応じて切り換えられる。
【００５７】
すなわち、図２４に示されるように、第１のインターバルｄｔｉ１は、総燃料量Ｑｔがあらかじめ定められた第１の設定量Ｑｔ１よりも少ないときには第１の短いインターバルｄｔｉ１Ｓに設定され、総燃料量Ｑｔが第１の設定量Ｑｔ１よりも多いときには第１の長いインターバルｄｔｉ１Ｌ（＞ｄｔｉ１Ｓ）に設定される。一方、第２のインターバルｄｔｉ２は、総燃料量Ｑｔがあらかじめ定められた第２の設定量Ｑｔ２（＞Ｑｔ１）よりも少ないときには第２の短いインターバルｄｔｉ２Ｓに設定され、総燃料量Ｑｔが第２の設定量Ｑｔ２よりも多いときには第２の長いインターバルｄｔｉ２Ｌ（＞ｄｔｉ２Ｓ）に設定される。このように、第１のインターバルｄｔｉ１及び第２のインターバルｄｔｉ２がステップ状に変更される。
【００５８】
すなわち、総燃料量Ｑｔが第１の設定量Ｑｔ１よりも少ないときには図２５（Ａ）に示されるように、第１のインターバルｄｔｉ１が第１の短いインターバルｄｔｉ１Ｓに設定され、第２のインターバルｄｔｉ２が第２の短いインターバルｄｔｉ２Ｓに設定される。一方、総燃料量Ｑｔが第１の設定量Ｑｔ１よりも多くかつ第２の設定量Ｑｔ２よりも少ないときには図２５（Ｂ）に示されるように、第１のインターバルｄｔｉ１が第１の長いインターバルｄｔｉ１Ｌに設定され、第２のインターバルｄｔｉ２が第２の短いインターバルｄｔｉ２Ｓに設定される。総燃料量Ｑｔが第２の設定量Ｑｔ２よりも多いときには図２５（Ｃ）に示されるように、第１のインターバルｄｔｉ１が第１の長いインターバルｄｔｉ１Ｌに設定され、第２のインターバルｄｔｉ２が第２の長いインターバルｄｔｉ２Ｌに設定される。
【００５９】
したがって、例えば総燃料量Ｑｔが第１の設定量Ｑｔ１を越えて増大すると、図２５（Ａ）及び２５（Ｂ）に示されるように第１のインターバルｄｔｉ１が第１の短いインターバルｄｔｉ１Ｓから第１の長いインターバルｄｔｉ１Ｌにステップ状に延長され、このとき第２のインターバルｄｔｉ２は第２の短いインターバルｄｔｉ２Ｓに維持される。また、総燃料量Ｑｔが第２の設定量Ｑｔ２を越えて増大すると、図２５（Ｂ）及び（Ｃ）に示されるように第２のインターバルｄｔｉ２が第２の短いインターバルｄｔｉ２Ｓから第２の長いインターバルｄｔｉ２Ｌにステップ状に延長され、このとき第１のインターバルｄｔｉ１は第１の長いインターバルｄｔｉ１Ｌに維持される。なお、第１の設定量Ｑｔ１及び第２の設定量Ｑｔ２は機関回転数Ｎｅの関数として図２６に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されている。
【００６０】
この場合、第１の短いインターバルｄｔｉ１Ｓは例えば第１のパイロット噴射Ｐ１が行われた後に初めて現れるゼロ勾配時期に第２のパイロット噴射Ｐ２が開始されるようにする第１のインターバルｄｔｉ１から構成され、第１の長いインターバルｄｔｉ１Ｌは例えば第１のパイロット噴射Ｐ１が行われた後に現れる３つ目のゼロ勾配時期に第２のパイロット噴射Ｐ２が開始されるようにする第１のインターバルｄｔｉ１から構成される。同様に、第２の短いインターバルｄｔｉ２Ｓは例えば第２のパイロット噴射Ｐ２が行われた後に初めて現れるゼロ勾配時期に主噴射Ｍが開始されるようにする第２のインターバルｄｔｉ２から構成され、第２の長いインターバルｄｔｉ２Ｌは例えば第２のパイロット噴射Ｐ２が行われた後に現れる３つ目のゼロ勾配時期に主噴射Ｍが開始されるようにする第２のインターバルｄｔｉ２から構成される。
【００６１】
このように本発明による第４実施例では、総燃料量Ｑｔが少なくしたがって機関負荷が低いときに第１のインターバルｄｔｉ１及び第２のインターバルｄｔｉ２が短く設定されるので、燃焼室から排出されるＨＣ量を低減し、燃焼騒音を低減することができる。一方、総燃料量Ｑｔが多くしたがって機関負荷が高いときに第１のインターバルｄｔｉ１及び第２のインターバルｄｔｉ２が長く設定されるので、燃焼室から排出されるスモーク量を低減することができる。
【００６２】
したがって、一般化して言うと、先の燃料噴射と次の燃料噴射との間のインターバルを変更すべきときには、先の燃料噴射が行われた後の別のゼロ勾配時期に次の燃料噴射が行われるようにインターバルをステップ状に変更しているということになる。
【００６３】
また、本発明による第４実施例では、第２のインターバルｄｔｉ２に応じて定まるゼロ勾配時期における主燃料量偏差ｄＱｍＭが総燃料量Ｑｔ及び機関回転数Ｎｅの関数として図２７に示されるマップの形であらかじめＲＯＭ４２内に記憶されており、主燃料量ＱｍはこのｄＱｍＭだけ補正される（Ｑｍ＝Ｑｔ−Ｑｐ１−Ｑｐ２−ｄＱｍＭ）。
【００６４】
図２８は本発明による第４実施例の燃料噴射制御を実行するためのルーチンを示しており、このルーチンは一定時間毎の割込みによって実行される。
【００６５】
図２８を参照すると、まず初めにステップ２００では総燃料量Ｑｔが図４のマップから算出される。続くステップ２０１では主噴射Ｍの開始時期ｔｓｍが図５のマップから算出される。続くステップ２０２では第２のインターバルｄｔｉ２が図２２（Ｂ）のマップから算出される。続くステップ２０３では第２のパイロット噴射Ｐ２の終了時期ｔｅｐ２が算出される（ｔｅｐ２＝ｔｓｍ−ｄｔｉ２）。続くステップ２０４では第２のパイロット燃料量Ｑｐ２が図２３（Ｂ）のマップから算出され、続くステップ２０５では第２のパイロット燃料量Ｑｐ２に基づいて第２のパイロット噴射Ｐ２の燃料噴射時間ｄｔｐ２が算出される。続くステップ２０６では第２のパイロット噴射Ｐ２の開始時期ｔｓｐ２が算出される（ｔｓｐ２＝ｔｅｐ２−ｄｔｐ２）。続くステップ２０７では、第１のインターバルｄｔｉ１が図２２（Ａ）のマップから算出される。続くステップ２０８では第１のパイロット噴射Ｐ１の終了時期ｔｅｐ１が算出される（ｔｅｐ１＝ｔｓｐ２−ｄｔｉ１）。続くステップ２０９では第１のパイロット燃料量Ｑｐ１が図２３（Ａ）のマップから算出され、続くステップ２１０では第１のパイロット燃料量Ｑｐ１に基づいて第１のパイロット噴射Ｐ１の燃料噴射時間ｄｔｐ１が算出される。続くステップ２１１では第１のパイロット噴射Ｐ１の開始時期ｔｓｐ１が算出される（ｔｓｐ１＝ｔｅｐ１−ｄｔｐ１）。続くステップ２１２では、第２のインターバルｄｔｉ２に応じて定まるゼロ勾配時期における主燃料量偏差ｄＱｍＭが図２７のマップから算出される。続くステップ２１３では主燃料量Ｑｍが算出される（Ｑｍ＝Ｑｔ−Ｑｐ１−Ｑｐ２−ｄＱｍＭ）。続くステップ２１４ではこの主燃料量Ｑｍに基づいて主噴射Ｍの燃料噴射時間ｄｔｍが算出される。続くステップ２１５では主噴射Ｍの終了時期ｔｅｍが算出される（ｔｅｍ＝ｔｓｍ＋ｄｔｍ）。続くステップ２１６では算出された噴射パラメータを用いて燃料噴射が行われる。
【００６６】
なお、本発明による第４実施例では第２のパイロット燃料量Ｑｐ２の補正が行われていない。しかしながら、正規の第２のパイロット燃料量Ｑｐ２に対する実際の第２のパイロット噴射Ｐ２による燃料噴射量の偏差を第２のパイロット燃料量偏差ｄＱｐ２と称すると、第１のインターバルｄｔｉ１に応じて定まるゼロ勾配時期における第２のパイロット燃料量偏差ｄＱｐ２をあらかじめ求めて記憶しておき、この第２のパイロット燃料量偏差ｄＱｐ２に基づき第２のパイロット燃料量Ｑｐ２を補正するようにしてもよい。
【００６７】
本発明による第４実施例のその他の構成及び作用は本発明による第１実施例と同様であるので説明を省略する。
【００６８】
次に、本発明による第５実施例を説明する。
【００６９】
本発明による第５実施例でも、上述した第４実施例と同様に、総燃料量Ｑｔが第１の設定量Ｑｔ１よりも少ない定常状態では図２９（Ａ）に示されるように、第１のインターバルｄｔｉ１は第１の短いインターバルｄｔｉ１Ｓに設定され、第２のインターバルｄｔｉ２は第２の短いインターバルｄｔｉ２Ｓに設定される。また、総燃料量Ｑｔが第１の設定量Ｑｔ１よりも多くかつ第２の設定量Ｑｔ２よりも少ない定常状態では図２９（Ｂ）に示されるように、第１のインターバルｄｔｉ１は第１の長いインターバルｄｔｉ１Ｌに設定され、第２のインターバルｄｔｉ２は第２の短いインターバルｄｔｉ２Ｓに設定される。さらに、総燃料量Ｑｔが第２の設定量Ｑｔ２よりも多い定常状態では図２９（Ｃ）では、第１のインターバルｄｔｉ１は第１の長いインターバルｄｔｉ１Ｌに設定され、第２のインターバルｄｔｉ２は第２の長いインターバルｄｔｉ２Ｌに設定される。以下では、これらの噴射形態を定常噴射形態と称することにする。
【００７０】
ところが、総燃料量Ｑｔが第１の設定量Ｑｔ１を越えて増大したときに第１のインターバルｄｔｉ１がステップ状に増大されると、第１のパイロット噴射Ｐ１が行われる時期が大幅に変更されるので、機関出力トルクが急激に変動するいわゆるトルクショックが発生するおそれがある。総燃料量Ｑｔが第２の設定量Ｑｔ２を越えて増大したときに第２のインターバルｄｔｉ２がステップ状に増大されるときにも同様である。
【００７１】
そこで本発明による第５実施例では、第１のインターバルｄｔｉ１及び第２のインターバルｄｔｉ２を変更するときに過渡噴射形態を一時的に行い、それによりトルクショックを抑制するようにしている。
【００７２】
すなわち、総燃料量Ｑｔが第１の設定量Ｑｔ１を越えて増大し第１のインターバルｄｔｉ１を第１の短いインターバルｄｔｉ１Ｓ（図２９（Ａ）参照）から第１の長いインターバルｄｔｉ１Ｌ（図２９（Ｃ）参照）に増大するときには、図２９（Ｂ）に示されるように第１のインターバルｄｔｉ１を維持しつつ第１のパイロット燃料量Ｑｐ１が時間の経過と共に減少される。また、このとき第１のパイロット噴射Ｐ１の前に第１の追加の燃料噴射ＡＰ１が行われる。この場合、第１の追加の燃料噴射ＡＰ１が終了してから第１のパイロット噴射Ｐ１が開始されるまでのインターバルｄｔｉａｐ１は、第１の追加の燃料噴射ＡＰ１が完了した後のゼロ勾配時期に第１のパイロット噴射Ｐ１が開始されるように設定される。また、第１の追加の燃料噴射ＡＰ１が行われる時期が、第１のインターバルｄｔｉ１が第１の長いインターバルｄｔｉ１Ｌに設定されたときに第１のパイロット噴射Ｐ１が行われる時期とできるだけ近くなるように、この場合のゼロ勾配時期が選択される。
【００７３】
次いで、第１のパイロット燃料量Ｑｐ１があらかじめ定められた下限値、例えばほぼゼロまで減少されると、第１の追加の燃料噴射ＡＰ１が停止され、第１のインターバルｄｔｉ１が第１の長いインターバルｄｔｉ１Ｌに延長される（図２９（Ｃ）参照）。すなわち、過渡噴射形態から定常噴射形態に戻される。
【００７４】
同様に、総燃料量Ｑｔが第２の設定量Ｑｔ１を越えて増大し第２のインターバルｄｔｉ２を第２の短いインターバルｄｔｉ２Ｓ（図２９（Ｃ）参照）から第２の長いインターバルｄｔｉ２Ｌ（図２９（Ｅ）参照）に増大するときには、図２９（Ｄ）に示されるように第２のインターバルｄｔｉ２を維持しつつ第２のパイロット燃料量Ｑｐ２が時間の経過と共に減少される。また、このとき第１のパイロット噴射Ｐ１の終了後で第２のパイロット噴射Ｐ２の前に第２の追加の燃料噴射ＡＰ２が行われる。この場合、第２の追加の燃料噴射ＡＰ２が終了してから第２のパイロット噴射Ｐ２が開始されるまでのインターバルｄｔｉａｐ２は、第２の追加の燃料噴射ＡＰ２が完了した後のゼロ勾配時期に第２のパイロット噴射Ｐ２が開始されるように設定される。また、第２の追加の燃料噴射ＡＰ２が行われる時期が、第２のインターバルｄｔｉ２が第２の長いインターバルｄｔｉ２Ｌに設定されたときに第２のパイロット噴射Ｐ２が行われる時期とできるだけ近くなるように、この場合のゼロ勾配時期が選択される。さらに、第１のパイロット噴射Ｐ１が終了してから第２の追加の燃料噴射ＡＰ２が開始されるまでの間のインターバルが第１のインターバルｄｔｉ１に設定される。
【００７５】
次いで、第２のパイロット燃料量Ｑｐ２があらかじめ定められた下限値まで減少されると、第２の追加の燃料噴射ＡＰ２が停止され、第２のインターバルｄｔｉ２が第２の長いインターバルｄｔｉ２Ｌに延長される（図２９（Ｅ）参照）。すなわち、過渡噴射形態から定常噴射形態に戻される。
【００７６】
なお、第１の追加の燃料噴射及び第２の追加の燃料噴射の燃料噴射量は本発明の夜第５実施例では一定に維持される。しかしながら、例えば機関運転状態又は第１のパイロット燃料量Ｑｐ１もしくは第２のパイロット燃料量Ｑｔ２に基づいて第１の追加の燃料噴射及び第２の追加の燃料噴射の燃料噴射量をそれぞれ変更するようにしてもよい。
【００７７】
したがって、一般化して言うと、先の燃料噴射を行うべき時期が次の燃料噴射を行うべき時期から前記インターバルだけ先に設定されるようになっており、インターバルを短いインターバルから長いインターバルに延長すべきときには、インターバルを短いインターバルに維持しつつ先の燃料噴射の燃料噴射量を時間の経過と共に減少し、次いで先の燃料噴射の燃料噴射量があらかじめ定められた下限値まで減少されたときにインターバルを長いインターバルに延長するようにしているということになる。
【００７８】
なお、先の燃料噴射を主噴射Ｍから構成し、次の燃料噴射をアフター噴射Ａ（図１６参照）から構成した場合にも本発明による第５実施例を適用することができる。この場合には、次の燃料噴射を行うべき時期が先の燃料噴射を行うべき時期から前記インターバルだけ後に設定されるようになっており、インターバルを短いインターバルから長いインターバルに延長すべきときには、インターバルを短いインターバルに維持しつつ次の燃料噴射の燃料噴射量を時間の経過と共に減少し、次いで次の燃料噴射の燃料噴射量が下限値まで減少されたときにインターバルを長いインターバルに延長しているということになる。
【００７９】
図３０は本発明による第５実施例の噴射形態制御を実行するためのルーチンを示しており、このルーチンは一定時間毎の割込みによって実行される。
【００８０】
図３０を参照すると、まず初めにステップ３００では第１のインターバルｄｔｉ１又は第２のインターバルｄｔｉ２を変更すべきか否かが判別される。第１のインターバルｄｔｉ１又は第２のインターバルｄｔｉ２を変更すべきと判別されたときには次いでステップ３０１に進み、過渡噴射形態が行われる。次いでステップ３０２に進み、定常噴射形態が実行される。一方、第１のインターバルｄｔｉ１又は第２のインターバルｄｔｉ２を変更すべきでないと判別されたときにはステップ３０２にジャンプし、定常噴射形態が実行される。
【００８１】
なお、本発明による第５実施例のその他の構成及び作用は本発明による第４実施例と同様であるので説明を省略する。
【図面の簡単な説明】
【００８２】
【図１】内燃機関の全体図である。
【図２】燃料噴射弁の部分拡大断面図である。
【図３】本発明による第１実施例における燃料噴射弁のニードルリフト量を示すタイムチャートである。
【図４】総燃料量Ｑｔのマップを示す図である。
【図５】主噴射の開始時期ｔｓｍのマップを示す図である。
【図６】インターバルｄｔｉのマップを示す図である。
【図７】パイロット燃料量Ｑｐのマップを示す図である。
【図８】目標燃料圧ＰｆＴのマップを示す図である。
【図９】主燃料量偏差ｄＱｍとインターバルｄｔｉとの関係を示す線図である。
【図１０】ゼロ勾配時期を示す図９と同様の線図である。
【図１１】ゼロ勾配時期における主燃料量偏差ｄＱｍＭを説明するための線図である。
【図１２】ゼロ勾配時期における主燃料量偏差ｄＱｍＭのマップを示す図である。
【図１３】本発明による第１実施例を説明するための線図である。
【図１４】本発明による第１実施例の燃料噴射制御ルーチンを実行するためのフローチャートである。
【図１５】本発明による第２実施例を説明するための図９と同様の線図である。
【図１６】本発明による第３実施例における燃料噴射弁のニードルリフト量を示すタイムチャートである。
【図１７】インターバルｄｔｉａのマップを示す図である。
【図１８】アフター燃料量偏差ｄＱａとインターバルｄｔｉａとの関係を示す線図である。
【図１９】ゼロ勾配時期におけるアフター燃料量偏差ｄＱａＭのマップを示す図である。
【図２０】本発明による第３実施例のアフター噴射制御を実行するためのフローチャートである。
【図２１】本発明による第４実施例における燃料噴射弁のニードルリフト量を示すタイムチャートである。
【図２２】第１のインターバルｄｔｉ１及び第２のインターバルｄｔｉ２のマップを示す図である。
【図２３】第１のパイロット燃料量Ｑｐ１及び第２のパイロット燃料量Ｑｐ２のマップを示す図である。
【図２４】第１のインターバルｄｔｉ１及び第２のインターバルｄｔｉ２の変化を示す線図である。
【図２５】第１のインターバルｄｔｉ１及び第２のインターバルｄｔｉ２の変化を示す、図２１と同様のタイムチャートである。
【図２６】第１の設定量Ｑｔ１及び第２の設定量Ｑｔ２を示す線図である。
【図２７】ゼロ勾配時期における主燃料量偏差ｄＱｍＭのマップを示す図である。
【図２８】本発明による第４実施例の燃料噴射制御ルーチンを実行するためのフローチャートである。
【図２９】本発明による第５実施例を説明するための、燃料噴射弁のニードルリフト量を示すタイムチャートである。
【図３０】本発明による第５実施例における噴射形態制御ルーチンを実行するためのフローチャートである。
【符号の説明】
【００８３】
１    機関本体
３    燃料噴射弁
１５    燃料供給管
１６    コモンレール
【図１】
0004404111.tif 000002
【図２】
0004404111.tif 000003
【図３】
0004404111.tif 000004
【図４】
0004404111.tif 000005
【図５】
0004404111.tif 000006
【図６】
0004404111.tif 000007
【図７】
0004404111.tif 000008
【図８】
0004404111.tif 000009
【図９】
0004404111.tif 000010
【図１０】
0004404111.tif 000011
【図１１】
0004404111.tif 000012
【図１２】
0004404111.tif 000013
【図１３】
0004404111.tif 000014
【図１４】
0004404111.tif 000015
【図１５】
0004404111.tif 000016
【図１６】
0004404111.tif 000017
【図１７】
0004404111.tif 000018
【図１８】
0004404111.tif 000019
【図１９】
0004404111.tif 000020
【図２０】
0004404111.tif 000021
【図２１】
0004404111.tif 000022
【図２２】
0004404111.tif 000023
【図２３】
0004404111.tif 000024
【図２４】
0004404111.tif 000025
【図２５】
0004404111.tif 000026
【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
0004404111.tif 000029
【図２９】
0004404111.tif 000030
【図３０】
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