(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
プローブであって、以下：
遠位領域、近位領域および長手方向軸を規定する、細長本体であって、該遠位領域の少なくとも一部が、近位端および遠位端を有する螺旋状構造体であり、該螺旋状構造体は、拡張された螺旋状の状態と直線状の状態との間で移動可能であり、該拡張された螺旋状の状態では、該螺旋状構造体は、周りを該螺旋状構造体が延びる中心長手方向軸を規定し、該中心長手方向軸は、該細長本体の該長手方向軸と一致し、該螺旋状構造体の該近位端と該遠位端との間の距離は、該直線状の状態よりも該螺旋状の状態において短い、細長本体；
少なくとも１つの作動的要素であって、該螺旋状構造体上に支持される、少なくとも１つの作動的要素、および
肺静脈内に挿入されるように構成されたアンカー部材であって、該アンカー部材は、該螺旋状構造体の該中心長手方向軸と一致する長手方向軸を規定し、該螺旋状構造体の該遠位端から遠位に延び、その結果、該アンカー部材が該螺旋状構造体を該肺静脈と整列させる、アンカー部材
を備える、プローブ。
【請求項２】
請求項１に記載のプローブであって、前記細長本体が、カテーテル本体を備える、プローブ。
【請求項３】
請求項１に記載のプローブであって、前記螺旋状構造体が、長手方向軸を規定し、そして該長手方向軸の周りに少なくとも１つの回転を完成する、プローブ。
【請求項４】
請求項１に記載のプローブであって、前記螺旋状構造体が、長手方向軸を規定し、そして該長手方向軸の周りに少なくとも２つの回転を完成する、プローブ。
【請求項５】
請求項１に記載のプローブであって、前記螺旋状構造体が、長手方向軸を規定し、そして前記遠位端および近位端が、該長手方向軸に沿って配置される、プローブ。
【請求項６】
請求項１に記載のプローブであって、前記少なくとも１つの作動的要素が、複数の電極を備える、プローブ。
【請求項７】
請求項１に記載のプローブであって、さらに、以下：
制御要素であって、前記螺旋状構造体と関連し、そして前記細長本体の前記近位領域に伸長する、制御要素、
を備える、プローブ。
【請求項８】
請求項７に記載のプローブであって、前記螺旋状構造体が、直径を規定し、そして前記制御要素が、該螺旋状構造体の前記遠位端と関連し、その結果、該制御部材の回転の動きが、該螺旋状構造体の該直径における変化を生じる、プローブ。
【請求項９】
請求項７に記載のプローブであって、前記螺旋状構造体が、長さおよび直径を規定し、そして前記制御要素が、該螺旋状構造体の前記遠位端と関連し、その結果、該制御部材の遠位の動きが、該螺旋状構造体の直径の減少および長さの増加を生じる、プローブ。
【請求項１０】
請求項１に記載のプローブであって、前記螺旋状構造体が、形状記憶要素を備える、プローブ。
【請求項１１】
請求項１０に記載のプローブであって、前記形状記憶要素の形状記憶が、体温より上の温度で作動する、プローブ。
【請求項１２】
請求項１に記載のプローブであって、前記アンカー部材は、少なくとも約２．５ｃｍの長さである、プローブ。
【請求項１３】
プローブであって、以下：
遠位領域、近位領域および長手方向軸を規定する、細長本体であって、該遠位領域の少なくとも一部は、近位端および遠位端を有するループ構造体であり、該ループ構造体は、拡張したループの状態と直線状の状態との間で移動可能であり、該拡張したループの状態では、該ループ構造体は、周りを該ループ構造体が延びる中心長手方向軸を規定し、該中心長手方向軸は、該細長本体の該長手方向軸と一致し、該ループ構造体の該近位端と該遠位端との間の距離は、該直線状の状態よりも該ループの状態において短い、細長本体；
少なくとも１つの作動的要素であって、該ループ構造体上に支持される、少なくとも１つの作動的要素；および
肺静脈内に挿入されるように構成されたアンカー部材であって、該アンカー部材は、該ループ構造体の該中心長手方向軸と一致する長手方向軸を規定し、該細長本体の該遠位領域から遠位に延び、その結果、該アンカー部材が該ループ構造体を該肺静脈と整列させる、アンカー部材、
を備える、プローブ。
【請求項１４】
請求項１３に記載のプローブであって、前記ループ構造体が、螺旋状構造体を備える、プローブ。
【請求項１５】
請求項１３に記載のプローブであって、前記ループ構造体が、前記長手方向軸の周りに少なくともおよそ１つの回転を完成する連続的な構造体を備える、プローブ。
【請求項１６】
請求項１３に記載のプローブであって、前記少なくとも１つの作動的要素が、複数の電極を備える、プローブ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（発明の背景）
（１．発明の分野）
本発明は、一般に、１つ以上の診断要素または治療要素を、身体組織と接触させて支持する医療デバイスに関し、そしてより特定すると、１つ以上の診断要素または治療要素を、身体開口部またはこのような開口部の周囲の組織と接触させて支持する、医療デバイスに関する。
【０００２】
（２．関連分野の説明）
診断要素および治療要素が身体内に挿入されなければならない、多数の例が存在する。一例は、心房性細動および心房粗動のような心臓の状態の処置を含み、これらは、不愉快な不規則な心拍（不整脈と呼ばれる）を導く。
【０００３】
心臓の正常な洞調律は、電気的衝動を発生させる、洞房結節（または「ＳＡ結節」）で開始する。この衝動は、通常、左右の心房および心房中隔を均一に横切って、房室結節（または「ＡＶ結節」）へと伝播する。この伝播は、血液を心房から心室へと移送する組織化された様式で心房を収縮させ、そしてタイミングを計られた心室の刺激を提供する。ＡＶ結節は、房室束（または「ＨＩＳ束」）への伝播を、遅く調節する。心臓のこの電気的活性の同調は、心室性拡張期の間の心房性収縮を引き起こす。これは次に、心臓の機械的機能を改善する。心房性細動は、心臓における解剖学的障害が、心房内での電気的衝撃の通常は均一な伝播を混乱させる場合に起こる。これらの解剖学的障害（「伝導ブロック」と呼ばれる）は、電気的衝撃を、いくつかの円形小波に変性させ得、これらは、障害物の周囲で循環する。これらの小波は、「再入回路」と呼ばれ、左右の心房の通常は均一な活性化を混乱させる。
【０００４】
房室同調性の損失に起因して、心房性細動および心房粗動を罹患する人々はまた、血行力学の欠陥および心臓の効率の損失の結果を患う。彼らはまた、効果的な収縮の損失および心房うっ血に起因して、発作および他の血栓塞栓性合併症の危険性がより高い。
【０００５】
再入回路の経路を中断することによる、心房性細動を処置する１つの外科的方法は、いわゆる「迷路手順（ｍａｚｅ  ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ）」であり、これは、左右の心房内での電気伝播のための蛇行経路（すなわち、迷路）を解剖によって作製するための、切開の処方されたパターンに依存する。この切開は、電気的衝撃を、ＳＡ結節から特定の経路に沿って両方の心房の全ての領域を通るよう指向して、正常な心房移送機能のために必要とされる均一な収縮を引き起こす。これらの切開は、最後に、衝撃をＡＶ結節へと指向して、心室を活性化させ、正常な房室同調性を回復する。これらの切開はまた、最も通常の再入回路の伝導経路を遮断するように、注意深く配置される。この迷路手順は、心房性細動の治癒において、非常に効果的であることが見出された。しかし、迷路手順は、実施することが技術的に困難である。これはまた、オープン心臓手術を必要とし、そして非常に高価である。
【０００６】
心内膜に損傷（この損傷は、長さが１〜１５ｃｍであり、そして種々の形状である）を作製して、予め決定された経路内での電気伝導のための迷路を効果的に作製し得る、カテーテルを利用する迷路様手順もまた、開発された。軟部組織の凝固（「切除」ともまた呼ばれる）によるこれらの損傷の形成は、外科的迷路手順が現在提供する複雑な切開パターンと同じ治療的利点を提供し得るが、侵襲性のオープン心臓手術を伴わない。
【０００７】
損傷を作製するために使用されるカテーテルは、代表的に、比較的長くかつ比較的可撓性の本体部分を備え、この本体部分は、その遠位端に軟部組織凝固電極、および／または遠位端の近くに間隔を空けた一連の組織凝固電極を有する。このカテーテルの本体部分の、患者に挿入される部分は、代表的に、長さが２３〜５５インチ（５８．４〜１３９．７ｃｍ）であり、そして患者の外側に別に、ハンドルを含めて８〜１５インチ（２０．３〜３８．１ｃｍ）が存在し得る。このカテーテル本体の長さおよび可撓性は、このカテーテルが、主要な静脈または動脈（代表的には大腿動脈）に挿入され、心臓の内部に指向され、次いで切除されるべき組織に凝固電極が接触するよう操作されることを、可能にする。蛍光透視画像が、外科医にカテーテルの位置の視覚的指示を提供するために、使用される。
【０００８】
いくつかの例においては、カテーテル本体の近位端は、操作制御装置を備えるハンドルに接続される。この型の例示的なカテーテルは、米国特許第５，５８２，６０９号に開示されている。他の例において、カテーテル本体は、シースを通して患者に挿入され、そしてこのカテーテルの遠位部分は、このシースから外向きに延びるループに屈曲される。このことは、米国特許第６，０７１，７２９号に記載されるように、カテーテルの遠位端をシースの遠位端に旋回可能に固定することによって、達成され得る。カテーテルが遠位方向に押されるにつれて、ループが形成される。このループはまた、米国特許第６，０４８，３２９号に記載されるように、シースを通して後方に延びるカテーテルの遠位端に、プルワイヤを固定することによって、形成され得る。ループカテーテルは、これらが異なる組織の輪郭および構造に適合する傾向がある点で有利であり、そして間隔を空けた組織凝固電極（または他の診断要素もしくは治療要素）と組織との間の密接な接触を提供する。
【０００９】
従来のデバイスを用いて形成することが困難であるとわかった１つの損傷は、肺静脈を隔離しそして異所性の心房性細動を治癒するために使用される周囲損傷である。肺静脈を隔離する損傷は、肺静脈自体の内部または肺静脈を囲む組織に形成され得る。従来の操作可能なカテーテルおよびループカテーテルは、このような周囲損傷の形成に関してさほど効果的ではないことが示された。具体的には、比較的直径の小さな損傷のパターンを形成することによって、効果的な周囲損傷を形成することは、困難である。より最近は、肺静脈の内部または近隣において拡張可能であり得る膨張可能なバルーン様デバイスが導入されてきた。これらのバルーン様デバイスは、一般に、周囲損傷を作製するために有用であるが、本明細書において、本発明者らは、これらのデバイスが、肺静脈を通る血流を閉塞するという所望でない効果を有することを決定した。
【００１０】
従って、本明細書において、本発明者らは、血流を閉塞することなく身体開口部の内側または周囲に、そして心房性細動の処置の観点においては、血流を閉塞することなく肺静脈の内部または周囲に、周囲損傷を作製するために使用され得る構造体に対する必要性が一般的に存在することを決定した。
【００１１】
（発明の要旨）
従って、本発明の一般的な目的は、実際的な目的のために、上記問題を避けるデバイスを提供することである。特に、本発明の１つの目的は、従来の装置よりもより効率的な様式で肺静脈および他の身体開口部においてまたはそれらの周りに、周囲損傷を作製するために使用され得るデバイスを提供することである。本発明の別の目的は、血液または他の体液流を閉塞することなしに、肺静脈および他の身体開口部においてまたはそれらの周りに、周囲損傷を作製するために使用され得るデバイスを提供することである。
【００１２】
これらおよび他の目的のうちのいくらかを達成するために、本発明の１つの実施形態に従うプローブは、細長本体およびこの細長本体の遠位領域と関連する螺旋状構造体を備える。１つの好ましい実施において、複数の間隔をおいて配置された電極が、この螺旋状構造体によって保持される。このようなプローブは、従来の装置よりも多くの利点を提供する。例えば、螺旋状構造体は、電極のリングが肺または他の身体開口部における組織またはその周りの組織と接触するように、本体とともに容易に位置付けられ得る。螺旋状構造体はまた、血液または他の体液流が通過し得る開口を規定する。結果として、本発明のプローブは、従来の装置と関連する困難性および血液または他の体液流の閉塞なしに、周囲損傷の形成を容易にする。
【００１３】
これらおよび他の目的のいくつかを達成するために、本発明の１つの実施形態に従うプローブは、細長本体、ループ構造体、およびアンカー部材を備え、このループ構造体は、細長本体の遠位領域と関連し、そしてこのアンカー部材は、細長本体の遠位領域と関連しそしてループ構造体の遠位に配置される。１つの好ましい実施において、複数の間隔を空けて配置された電極は、ループ構造体によって保持される。このようなプローブは、従来の装置に対する多くの利点を提供する。例えば、アンカー部材は、身体開口部（例えば、肺静脈）内に位置付けられ得、これによって、この開口部に対してループ構造体を中心に配置し得る。これによって、周囲損傷が、従来の装置に関連する前述の困難性なしに、肺静脈または他の開口部に、またはその周りに作製され得る。
【００１４】
これらおよび他の目的のいくつかを達成するために、本発明の１つの実施形態に従うプローブは、細長本体および制御要素を備え、この細長本体は、予め設定された湾曲を有する湾曲部分を規定し、そしてこの制御要素は、細長本体の遠位領域と関連する遠位部分を規定しこの遠位領域から外に、細長本体の近位端へ近位に伸長する。１つの好ましい実施において、複数の間隔を空けて配置された電極が、細長本体の遠位領域によって保持される。このようなプローブは、従来の装置に対して多くの利点を提供する。例えば、制御要素は、細長本体の遠位領域をループに、従来の様式で引っ張るために使用され得る。しかし、従来の装置とは異なり、湾曲部分の予め設定された湾曲が、肺静脈または他の身体開口部にまたはその周りに容易に位置付けられる得、その結果、周囲損傷が容易に形成され得るような様式でループを方向付けるような湾曲であり得る。
【００１５】
本発明の上記および多くの他の特徴および付随する利点は、本発明が添付の図面とともに考慮される場合、以下の詳細な説明を参照することによってより良く理解されるので、明かである。
【００１６】
（好ましい実施形態の詳細な説明）
以下は、本発明を実施する現在最も好ましいと分かった様式についての詳細な記載である。この記載は、制限の意味でとられるべきではなく、本発明の一般的な原理を例示する目的のみでなされる。
【００１７】
好ましい実施形態の詳細な説明は、以下のように構成される：
Ｉ．導入
ＩＩ．螺旋状構造体
ＩＩＩ．他のループ構造体
ＩＶ．電極、温度感知および動力制御。
【００１８】
本発明の詳細な説明のセクションのタイトルおよび全体的な構成は、簡便さの目的のみであり、本発明を制限することは意図されない。
【００１９】
（Ｉ．導入）
本発明は、内部身体領域へのアクセスが、例えば脈管系または消化管を通じて、複雑な侵襲性の手術手順を用いないで得られる場合における、診断的または治療的目的のために、身体管腔、室（ｃｈａｍｂｅｒ）または腔内で使用され得る。例えば、本明細書中において、本発明は、心臓の不整脈状態の診断および処置における適用を有する。本明細書中において、本発明はまた、胃腸管、前立腺、脳、胆嚢、子宮、および身体の他の領域の病気の診断または処置における適用を有する。
【００２０】
心臓における状態の処置に関して、本発明は、種々の不整脈、つまり、心房性細動、心房粗動、および心室性頻拍と関連する標的基質との親密な組織接触を作り出すように設計される。例えば、本発明に従うカテーテルの遠位部分（診断および／または軟部組織凝固電極を含み得る）は、異所性心房性細動を処置するために肺静脈内またはその周りに損傷を作製するために使用され得る。
【００２１】
この構造はまた、カテーテルベースのプローブ以外のプローブとの使用に適用可能である。例えば、本明細書中に開示される構造は、携帯型手術用デバイス（または「手術用プローブ」）と組み合わせて使用され得る。手術用プローブの遠位端は、手術手順（例えば、開胸手術）の間、医師によって標的組織領域と直接接触して配置され得る。ここで、アクセスは、開胸術、胸骨正中切開、または胸部造瘻術によって得られ得る。例示的な手術用プローブは、米国特許第６，０７１，２８１号に開示される。
【００２２】
本発明に従う手術用プローブデバイスは、好ましくは、カテーテルの文脈において本明細書中後に記載されるハンドル、比較的短いシャフト、および遠位アセンブリの１つを備える。好ましくは、シャフトの長さは、約４インチ〜約１８インチ（１０．２〜４５．７ｃｍ）である。これは、患者に挿入されるカテーテル本体の部分（代表的には、２３〜５５インチ（５８．４〜１３９．７ｃｍ）の長さ）および患者の外側に残るさらなる本体部分に比較して比較的短い。シャフトはまた、比較的剛性である。言い換えると、シャフトは、剛性であるか、可鍛性であるか、またはいくぶん可撓性であるかのいずれかである。剛性シャフトは、曲げ得ない。可鍛性シャフトは、開放される場合に跳ね返ることなしに医師によって所望の形状に容易に曲げられ得、その結果、このシャフトは、手術手順の間、その形状のままである。従って、可鍛性シャフトの剛性は、シャフトが曲げられ得るように十分低いが、手術手順に関連する力がシャフトに適用される場合、曲げに抵抗するように十分高くなければならない。しかし、シャフトを曲げるのに必要な力は、現実的でなければならない。
【００２３】
（ＩＩ．螺旋ループ構造）
例えば、図１〜７に示されるように、本発明の好ましい実施形態に従うカテーテル１０は、好ましくは、２個の管状部または管状部材から形成される、中空かつ可撓性のカテーテル本体１２を備える。近位部材１４は、比較的長く、ハンドルに取り付けられ（図８〜１５を参照して以下に議論される）、一方、遠位部材１６は、比較的短く、複数の間隔をあけた電極１８または他の作動可能な要素を有する。近位部材１４は、代表的には、生体適合性の熱可塑性材料（例えば、Ｐｅｂａｘ（登録商標）材料（ポリエーテルブロックアミド））およびステンレス鋼の編組複合体から形成され、これは、良好なトルク伝達特性を有する。幾つかの実施において、細長ガイドコイル（示していない）はまた、近位部材１４内に設けられ得る。遠位部材１６は、代表的には、より軟質で、より可撓性の生体適合性かつ熱可塑性材料（例えば、非編組のＰｅｂａｘ（登録商標）材料、ポリエチレン、またはポリウレタン）から形成される。この近位部材および遠位部材（直径が、約５Ｆｒｅｎｃｈ〜約９Ｆｒｅｎｃｈである）は、好ましくは、重なり合う熱結合と共に結合されるか、または「突き合わせ結合（ｂｕｔｔ  ｂｏｎｄ）」といわれるスリーブ上で末端から末端まで共に接着結合される。
【００２４】
遠位部材１６の少なくとも一部は、ほぼ螺旋形状を有する。螺旋部分の旋回数、長さ、直径および形状は、適用に応じて変化する。図１〜７に示される実施形態の遠位部材１６の螺旋部分（肺静脈内または肺静脈周囲に損傷を作製するために使用され得る）は、その緩和した状態で、１回および１．５回、カテーテル１０の長手軸の周りを旋回する。螺旋部分の直径は、その長さにわたって実質的に一定であり得る。この直径は、代替的に、螺旋部分の長さにわたって変化し得る。例えば、螺旋部分は、ほぼ切頭円錐形状（ｆｒｕｓｔｏ−ｃｏｎｉｃａｌ  ｓｈａｐｅ）を有し得、ここで、この直径は、遠位方向に減少する。
【００２５】
例示的な遠位部材１６の螺旋形状は、遠位部材の長さの内部に位置し、その長さ内を通過する中心支持部２０（図２）の使用を通して達成され得る。中心支持部２０は、好ましくは、弾性の不活性ワイヤ（例えば、Ｎｉｃｋｅｌ  Ｔｉｔａｎｉｕｍ（商標名Ｎｉｔｉｎｏｌ（登録商標）下で市販される）または１７−７ステンレス鋼ワイヤ（その一部は、所望の螺旋形状に熱硬化される）から形成される矩形ワイヤである。矩形中心支持部２０の厚みは、好ましくは、約０．０１０インチと約０．０１５インチとの間（約０．０３ｃｍと約０．０４ｃｍとの間）である。弾性注入成形プラスチックがまた使用され得る。他の断面形状（例えば、円形ワイア）が使用され得るが、長い縁部が長手軸方向に延びるように配置された矩形断面が、少なくとも螺旋部分に対して好ましい。このような配向は、円形ワイヤと比較して、拡張した形状に螺旋部分を巻き戻すために必要とされるねじれ力の量を減少させ、以下に記載される様式で、螺旋部分を環状構造に押しつぶす。中心支持部２０の好ましい配向はまた、長手軸方向の螺旋部分の剛性を増加し、これにより、医師は、組織に対してこの構造体を堅く押し付け得る。この中心支持部２０はまた、好ましくは、ＴｅｆｌｏｎTMまたはポリエステルのような材料から形成された絶縁性チューブ２１内に収納される。
【００２６】
例示的な実施形態において、螺旋中心支持部２０の近位端は、近位部材１４および遠位部材１６が互いに結合される位置に配置されるＣ形状クリンプスリーブ（示されない）に固定され、そして、近位部材１４を通してその遠位端まで延びるガイドコイル（示していない）上に取り付けられる。ガイドコイルの遠位端は、近位部材１４および遠位部材１６が互いに結合される領域内に配置される。この結合はまた、中心支持部２０の近位端を、近位部材１４の遠位端に係留する。中心支持部２０の遠位端は、先端部材２２に固定され、この先端部材２２は、次いで、遠位部材１６の遠位端に接着剤で固定される。カテーテルの遠位部材内の中心支持部の配置に関するさらなる詳細は、同一人に譲渡された米国特許出願０９／１５０，８３３の表題「Ｃａｔｈｅｔｅｒ  Ｈａｖｉｎｇ  Ｉｍｐｒｏｖｅｄ  Ｔｏｒｑｕｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｏｆ  Ｍａｋｉｎｇ  ｔｈｅ  Ｓａｍｅ」に見られ得る。
【００２７】
例示的カテーテル１０はまた、医師が遠位部材１６の螺旋部分を操作し、図１に示される静止形状からその形状を調節することを可能にするスタイレット２４を備える。例えば、スタイレット２４は、図３に示される様式で遠位部材１６の螺旋部分を変形するために遠位方向に、または図４−５ｂに示される様式で螺旋部分を変形するために近位方向に、移動され得る。医師はまた、一方向にスタイレット２４を回転し得、これは、遠位部材１６の螺旋部分が巻き戻すことを引き起こし、その結果、図６および７に例示されるようにその直径が増加するか、または他の方向にスタイレットを回転し、遠位部材が巻き込みその直径が減少し得る。
【００２８】
これらの状態のいずれかにおいて、螺旋部分は、血液または他の体液が流れ得る電極１８まで、開放領域内部を規定する。結果として、螺旋部分は、流体流れを閉塞することなく、肺静脈内もしくは肺静脈周囲の円周損傷または他の身体開口部を作製するために使用され得る。
【００２９】
スタイレット２４（これは、好ましくは、Ｎｉｔｉｎｏｌ（登録商標）または１７−７ステンレス鋼ワイヤのような不活性ワイヤから形成され、中心支持部２０より堅くあるべきである）は、近位部材１４の近位端から、遠位部材１６の遠位端までカテーテル部材１２を通して延びる。ここで、それは、中心支持部２０の遠位端または先端部材２２に固定され得る。スタイレット２４は、遠位部材１６の螺旋部分の領域を除くカテーテル本体１２内に位置される。本明細書中において、開口部２６および２８は、進入および退出のために設けられる、スタレット２４がカテーテル本体１２を通して平滑に移動することを確実にするために、このスタイレットは、好ましい実施形態において、潤滑油が差された（ｌｕｂｒｉｃａｔｅｄ）ガイドコイル３０（図２）内に配置される。
【００３０】
図１〜７に示される例示的カテーテル１０は、操縦可能なカテーテルではなく、従って、従来の操縦可能なガイドシース３２を通して標的位置まで前進され得る。シース３２は、カテーテル１０の移動の間の摩擦を減少するように平滑であるべきである。材料に関して、シース１４の近位部分は、好ましくは、Ｐｅｂａｘ（登録商標）およびステンレス鋼の編組複合体であり、この遠位部分は、操縦目的のために、より可撓性の材料（例えば、非編組のＰｅｂａｘ（登録商標））である。このシースはまた、カテーテル１２より剛性でなければならない。カテーテル１０をシース３２に前進する前に、スタイレット２４は、遠位部材１６の螺旋部分を真っ直ぐにするために、その最も遠位の部分（すなわち、図３に示された位置を越える）に移動され、保持される。スタイレット２４は、遠位部材１６の螺旋部分がシース３２の遠位端を越えて前進されるまでこの位置に残る。シース導入部（例えば、バスケットカテーテルと組み合わせて使用されるもの）は、遠位部分１６をシース３２に導入する際に使用され得る。
【００３１】
例えば、図１、３、４および６に示されるように、例示的なカテーテル１０はまた、カテーテルが肺静脈（または他の開口部）に対して正確に位置されることを可能にする固定部材３４を備え得る。より具体的には、固定部材３４の肺静脈への前進は、遠位部材１６の螺旋部分を肺静脈と整列させる。次いで、医師は、遠位部材１６の螺旋部分を所望の形状にし、肺静脈周囲の円周損傷を作製するために肺静脈周囲の組織の領域に対して遠位部材（および電極１８）を堅く押し付けるために、スタイレット２４を操作し得る。あるいは、医師は、遠位部材１６の螺旋部分を肺静脈に前進し、その後、螺旋部分が拡張し、電極１８を肺静脈の内側と接触させるようにスタイレット２４を操作し得、その結果、円周損傷は、静脈内に作製され得る。例示的実施形態において、固定部材３４は、単純に、螺旋部分に対して遠位方向にある遠位部材１６の一部である。あるいは、分離構造体が、遠位部材１６の遠位端に固定され得る。例示的な固定部材３４は、およそ１〜２インチ（２．５〜５．１ｃｍ）長であるが、他の長さが、特定の適用に適するように使用され得る。
【００３２】
図１〜７に示される例示的カテーテル１０は、ハンドルと連結されて使用されるべきであり、これによって、医師は、スタイレット２４をカテーテル本体１２に対して近位方向および遠位方向に移動し得、そしてまた、医師は、スタイレットをカテーテル本体に対して回転し得る。このようなハンドルの１つの例（これは、一般に、参照番号３８で表される）は、図８〜１２に示される。ハンドル３８は、遠位部材４０、スタイレット２４に接続される回転可能なノブ４２および先端部材４５の使用を通してカテーテル本体１２に接続される回転可能な末端キャップ４４を備える。具体的には、カテーテル本体１２は、次いで回転可能な末端キャップ４４に結合される先端部材４５に結合される。このハンドルはまた、遠位部材４０を近位部材４８に固定するために使用されるトランジション片４６を備える（図１１）。近位部材４８の近位端は、電源および制御装置からの電気的コネクタを受容する部分（示していない）を備える。あるいは、遠位部材および近位部材４０および４８は、合わせられた遠位部材および近位部材の例示的形状と同じかまたは異なる形状を有する単一構造体に合わせられ得る。
【００３３】
まず、スタイレット２４の近位作動および遠位作動に関して、スタイレットの近位部分および潤滑油が差されたガイドコイル３０は、図１１に示されるように、カテーテル本体１２を通してハンドル３８に延びる。潤滑油が差されたガイドコイル３０は、遠位部材４０内のシート５０に固定される。ガイドスロット５４を備えるスタイレットガイド５２は、遠位部材４０内に固定される。スタイレットガイド５２は、好ましくは、商品名Ｄｅｌｒｉｎ（登録商標）下で販売されるアセタールのような潤滑物質から形成される。スタイレット２４は、ガイドスロット５４を通して通過し、回転可能なノブ４２に固定され、そして好ましくは一体化されるネジ切りスプール５６に係留される。回転可能なノブおよびスプールは、開口部５７を通して延びるキャップネジおよびナット配列などで近位部材４０に固定される（図１２）。スプロール５６上のネジは、スタイレット２４がスプロール上に巻き上げそしてスプロールから巻き戻る様式を制御するためのガイドとして作用する。係留は、例示の実施形態において、スタイレット２４を係留開口部５８に挿入し、そして止めネジ（ｓｅｔ  ｓｃｒｅｗ）開口部６０内に挿入される止めネジ（示していない）で、開口部内にスタイレットを固定することによって達成される。
【００３４】
ノブ４２およびネジ切りスプール５６の近位回転（すなわち、図９の矢印Ｐの方向の回転）により、スタイレット２４は、近位方向に移動し、ネジ切りスプール上に巻き付ける。これが起こると、スタイレット２４は、ノブ４２に向かって、図１１の矢印の方向に、ガイドスロット５４内を移動する。他方で、ノブ４２の遠位回転（すなわち、図９の矢印Ｄの方向の回転）により、スタイレット２４が遠位方向に移動し、ネジ切りスプール５６から巻き戻され、ノブからガイドスロット５４内に離れる。
【００３５】
図８〜１２に示される好ましい実施形態において、スタイレット２４は、カテーテル本体１２に対して回転され得る。なぜなら、このスタイレットは、ハンドル遠位部材４０と係留され、一方でカテーテル本体が遠位部材に対して自由に回転する末端キャップ４４に固定されるためである。より具体的には、図１０および１１を参照して、回転可能なキャップ４４は、末端キャップ支持部材６６上に取り付けられる。止めネジ（示していない）は、支持部材６６に形成された長手軸方向に延びるスロット６８と係合し、それを遠位部材４０内に保持する。支持部材６６の遠位部分は、円周に延びるスロット７０を備える。一連の止めネジ７２は、スロット７０の幅に実質的に等しい直径を有し、末端キャップ４４を通してスロット内に通過する。この配置は、末端キャップ４４が支持部材６６に対して回転することを可能にし、それゆえに、ハンドル遠位部材４０に対して回転することを可能にする。末端キャップ支持部材６６の近位端は、それがガイドスロット５４内に戻りそして前進する際に、スタイレット２４上の不要な圧力を妨げるリリーフ面７４を備える。
【００３６】
カテーテル本体１２に対してスタイレット２４を回転させるために、医師は、末端キャップ４４を適切な位置に保持し得、そして末端キャップに対してハンドル遠位部材４０を回転し得る。このような回転が起こる際に、スタイレット２４は、カテーテル本体１２内で回転する。他方で、カテーテル本体１２は、末端キャップ４０への接続によって適切な位置に保持される。結果として、スタイレット２４は、近位部材１６の螺旋部分にねじれ力を適用し、図１、４、および６に示される種々の状態間で螺旋部分を移動するために使用され得る。
【００３７】
例示的なカテーテル１０と連結されて使用され得る別のハンドルは、例えば、図１３〜１５に例示される。例示的なハンドル７６は、主本体７８およびスタイレット制御装置８０を備え、このスタイレット制御装置８０は、スタイレット２４を近位方向および遠位方向に移動し、そしてまたカテーテル本体１２に対してスタイレットを回転するために使用され得る。スタイレット制御装置８０は、本質的に、ハウジング８２、回転可能なネジ切りスプール８４およびノブ８６配置、ならびにハウジングが主本体７８に対して回転され得るようにハウジングを支持するハウジング支持部材８８からなる。
【００３８】
例示的なハウジング８２は、図１４に例示される様式で一緒に適合する２個のハウジング部材９０および９２から構成される。スタイレットガイド９４は、ガイドスロット９６を備え、これは、ハウジング８２内に位置付けられる。スタイレットガイド９４は、適切な位置に固定され、ハウジング内の開口部１００を通して挿入された後に位置付けスロット９８内に静止するネジ止め（示していない）を用いてハウジング８２に対する回転が防がれる。スタイレット２４は、ガイドスロット９６を通して、図８〜１２を参照して上に記載された様式と同じ様式で、通過し、これは、係留開口部１０２に係留される。スタイレット２４は、ネジ止め開口部１０４内に挿入されるネジ止め（示していない）によって、係留開口部１０２内に固定される。本明細書中で、また、ノブ８６の近位回転（図１３の矢印Ｐ）により、スタイレット２４がネジ切りスプール８４上に巻き上げ、それによってスタイレットを近位方向に押し出し、その間、遠位回転（図１３の矢印Ｄ）により、スタイレットはスプールから巻き戻され、遠位方向に移動する。
【００３９】
図１３〜１５に示される好ましい実施形態において、ハウジング８２は、ハウジング支持部材８８内に挿入され得るポスト１０６を備え、これは、それ自体、ハンドル主本体７８に固定される。円周方向に延びるスロット１０８は、ポスト１０６の一方端内に形成される。図８〜１２に示される末端キャップ４４と同様の様式において、ポスト１０６は、一連のネジ止め１１０を、対応する一連の支持部材開口部を通して、スロット１０８内に挿入することによって、ハウジング支持部材８８に固定される。図１５を参照して、以下により詳細に記載されるように、カテーテル本体１２は、ハンドル主本体７８に固定される。従って、ハウジング支持部材８８、および従って主本体７８に対するハウジング８２の回転により、スタイレット２４は、カテーテル本体１２に対して回転する。このような回転の際に、スタイレット２４は、近位部材１６の螺旋部分にねじれ力を適用し、それによって、それを図１、４、および６に示される状態間で移動させる。
【００４０】
図１４における例に示すように、例示的なハンドル主本体７８は、ハンドル部材１１２および１１４、ベース部材１１６および歪レリーフ（ｒｅｌｉｅｆ）要素１１８からなるマルチパートアセンブリである。ハンドル部材１１４は、一列のファスナ１２０ａ〜ｃを備え。これらのファスナ１２０ａ〜ｃは、ハンドル部材１１２上の対応するファスナ（図示しない）と係合する。またハンドル部材１１４は、電気ワイヤを中心に配置するために使用されるワイヤガイド１２２を備える。カットアウト１２４は、ハンドル部材１１４の近位端で形成され、同様なカットアウト（図示せず）は、ハンドル部材１１２内で形成される。これらのカットアウトは、電源および制御デバイスからの電気コネクタのための開口部を共に形成する。ベース部材１１６は、ハウジング支持部材８８および円筒形ポスト１２８を収容するための開口部１２６を備え、円筒形ポスト１２８上で歪レリーフ部材１１８が堅固に取り付けられる。
【００４１】
カテーテル本体１２は、例えば図１５に示される態様でベース部材１１６に挿入され結合され得る。従って、カテーテル本体１２は、ハンドル７６に対して固定される。図示される態様で、ガイドコイル３０はガイドコイルシート１３０内に固定され、スタイレット２４は、ガイドコイルシートを通ってハウジング支持部材８８まで延びる。
【００４２】
図１〜７に示されるカテーテルと同様に、図１６に示される螺旋状カテーテル１３２は、螺旋状部分を有する近位部材１４および遠位部材１６を有するカテーテル本体１２、複数の電極１８、およびアンカー部材３４を備える。しかし、図１６に示されるカテーテルはスタイレット２４を備えていない。スタイレット欠如に関連する操作性の低下を補償するために、中央支持部は、本体の温度よりも高い温度で活性化される形状記憶特性を有する、アクチュエータタイプのＮｉｔｉｎｏｌ（登録商標）（以下で詳細に説明される）等の材料から形成され得る。形状記憶特性は、医師が、例えば電極１８にエネルギーを与えることによって図４−５ｂに示される状態（カテーテル１０に関するにもかかわらず）から図６および７に示される状態まで遠位部材１６の螺旋部分を延伸させることを可能にする。
【００４３】
カテーテル１３２における遠位部材１６の螺旋状部は、シースに押し出されるかまたはシースに引き込まれる場合に、螺旋状部分が湾曲して引き伸ばされる程度に可撓性であり、さらにシースから取り外された場合に、その螺旋形状に戻る程度の弾性を有するべきである。さらに、螺旋状部の近位端および螺旋状部の遠位端は、近位部材１６がシース３２に押し出されるかまたはシース３２に引き込まれるような滑らかな変化を容易にするカテーテル３６の長手軸に対してある角度（好適には、約４５°）で配置されるべきである。または、カテーテル１３２がスタイレット２４を有さないため、任意の従来のカテーテルハンドルと共に使用し得る。
【００４４】
ガイドワイヤが、図２５を参照して以下に説明する態様でシース３２を配置する、図１〜１６に示されるカテーテルと共に使用され得る。
【００４５】
高温で活性化される形状記憶特性を有する材料に依存する別の例示的なカテーテルが図１６ａ〜１６ｃに示される。ガイドワイヤ１３５にわたって患者に挿入され得る操作不可能な例示的なカテーテル１３３は、近位部材１４’および遠位部材１６’を有するカテーテル本体１２’、複数の電極１８、アンカー部材３４を備える。またカテーテル１３３は、遠位部材１６’内部で摩擦嵌合する形状記憶コアワイヤ１３７を含み、熱によって硬化されて螺旋構造となる。コアワイヤ１３７は、体温で比較的可撓性である。このように、スタイレット２４は、図１６ａに示される直線状の状態において、コアワイヤ１３７および電極支持遠位部材１６’を維持するように使用され得る。
【００４６】
コアワイヤ１３７および遠位部材１６’は、コアワイヤ１３７を加熱することによって図１６ｃに示される螺旋状態にさせ得る。抵抗加熱（ｒｅｓｉｓｔｉｖｅ  ｈｅａｔｉｎｇ）がコアワイヤ１３７を加熱する好適な方法である。この方法の終了時に、電気リード１３９（１つのみ示す）は、コアワイヤ１３７の末端に接続され、電流をコアワイヤに供給する。スタイレット２４およびガイドワイヤ１３５は、コアワイヤ１３７を加熱する前に遠位部材１６’を超えて近位方向に引き込まれるべきである。
【００４７】
コアワイヤ１３７のための適切な材料は、アクチュエータタイプのＮｉｔｉｎｏｌ（登録商標）等の形状記憶合金である。このような材料は本体の温度よりも高い遷移温度（典型的には、約５５℃〜７０℃）を有する。この材料が遷移温度まで加熱された場合、この材料の内部構造が動的に変化し、これにより、この材料を収縮させ、その熱硬化形状に変化させる。形状記憶合金に関するさらなる情報は、Ｔ．Ｗ．Ｄｕｅｒｉｇらによる「Ａｃｔｕａｔｏｒ  ａｎｄ  Ｗｏｒｋ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」、Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ａｓｐｅｃｔｓ  ｏｆ  Ｓｈａｐｅ  Ｍｅｍｏｒｙ  Ａｌｌｏｙｓ，ｐｐ．１８１−１９４（１９９０）において提供される。
【００４８】
例示的なカテーテル本体１２’は、上記で説明されたカテーテル本体１２と実質的に同様である。しかし、図１６ｂに示されるように、例示的なカテーテル本体１２’は、５つの管腔（１つの中央管腔１４１および４つの外部管腔１４３）を備える。ガイドワイヤ１３５は中央管腔１４１を通る。コアワイヤ１３７および導電体１３９は、外部管腔１４３の１つ内部に配置され、スタイレット２４は、別の外部管腔内部に配置される。他の２つの外部管腔１４３は、それぞれ電極ワイヤ１６８および温度センサワイヤ１７４（以下のセクションＩＶで説明する）を収容する。もちろん、この電極ワイヤおよび温度センサワイヤが同一管腔に配置される３つの外部管腔構成等の他のカテーテル構成も実施され得る。
【００４９】
また、図１６ａ〜１６ｃに示される例示的なカテーテル１３３は、このカテーテルの螺旋部分に適切に配置するために使用され得る１組の放射線不透過性マーカー１４５および１４７を備える。より詳細には、コアワイヤ１３７が遠位方向および近位方向に同等に接触するため、カテーテル１３３は、コアワイヤ１３７を動かす前に、標的組織領域が放射線不透過性マーカー１４５と１４７との間の中間点付近に配置されるように位置合わせされるべきである。肺静脈内部に損傷を形成するために、例えば、アンカー部材３４は、放射線不透過性マーカー１４５と１４７との間の中間点が肺静脈内部の標的部位に配置される程度に肺静脈に挿入され得る。コアワイヤ１３７の始動によって、電極支持遠位部材１６’を、図１６ｃに示される螺旋形状、かつ、組織接触の適切なレベルを達成するように肺静脈を押圧させる。
【００５０】
一旦、損傷が形成されると、コアワイヤ１３７が不活性になり、スタイレット２４が遠位部材１６’に移動し、遠位部材を図１６ａに示される直線状の状態に戻す。次いで、診療用カテーテル（図示しない）を介して中央管腔１４１に進めて静脈をマッピング（ｍａｐ）し、治療する損傷が形成されることを確実にする。
【００５１】
（ＩＩＩ．他のループカテーテル）
本発明の別の好適な実施形態によるループカテーテル１３４は、図１７−２１に示される。ループカテーテル１３４は、好適には２つの管状部または管状部材から形成される中空で可撓性のカテーテル本体１３６を備える。近位部材１３８は比較的長く、ハンドルに取り付けられるが、遠位部材１４０は比較的短く、複数の間隔があけられた電極１８または他の動作構成要素を備える（ｃａｒｒｙ）。典型的には、近位部材１３８は、生体適合性熱可塑性材料（例えば、Ｐｅｂａｘ（登録商標）材料（ポリエーテルブロックエミド（ｅｍｉｄｅ）））および良好なトルク伝達特性を有するステンレス鋼ブレード（ｂｒａｉｄ）複合物から形成され、ある実施では、伸長ガイドコイル（図示せず）は、また、近位部材内部に設けられ得る。典型的には、遠位部材１４０は、例えば、編み込まれていないＰｅｂａｘ（登録商標）材料、ポリエチレン、またはポリウレタン等のより軟らかくより可撓性のある生体適合性熱可塑性材料から形成される。好適には、近位部材および遠位部材は、オーバラップ熱結合で互いに結合されるかまたは「末端結合（ｂｕｔｔ  ｂｏｎｄ）」と呼ばれるスリーブにわたって末端から末端まで互いに接着結合されるかのいずれかである。
【００５２】
近位部材１３８の遠位部は、予め形成された湾曲部（またはエルボー）１４２を備える。他の湾曲部が使用されるが、例示された実施形態における湾曲部１４２は、約０．５インチ（１．３ｃｍ）を有する９０°の曲線である。本発明の湾曲は様々な態様で達成され得る。好適には、湾曲部１４２は、熱形成技術（１００℃で１時間）の使用によって供給される。例示的な実施形態における本発明の湾曲部１４２は、カテーテル１３４の残部と同一平面にあるループを生じる。しかし、図２２−２４を参照して以下で上述したように、平面外のループを生じる湾曲部はまた使用され得る。
【００５３】
また予め設定された湾曲部は、Ｎｉｔｉｎｏｌ（登録商標）または１７−７ステンレス鋼から形成される予め形成されたバネ部材（図示せず）の使用によって達成され得、１７−７ステンレス鋼は、近位部材１３８内部に配置され、近位部材３８および遠位部材１４０が互いに結合される場所に固定され得る。このようなバネ部材は、好適には断面が矩形であり、約０．５インチ（１．３ｃｍ）の公称半径を有する。別の代替は、近位部材／遠位部材の結合の位置を調整することであり、中央支持カテーテル１５０（以下で説明される）を使用して本発明の湾曲部を供給する。
【００５４】
また、図１７〜２１に示される例示的なカテーテル１３４は、プルワイヤ１４４を備える。プルワイヤ１４４は、好適には、直径約０．０１２インチ〜約０．０２５インチ（０．０３〜０．０６ｃｍ）であるＮｉｔｉｎｏｌ（登録商標）または１７−７ステンレス鋼等の金属ワイヤ材料のストランドから構成される可撓性で不活性なケーブルである。あるいは、プルワイヤ１４４は、可撓性で不活性なストランドプラスチック材料または成型プラスチック材料から形成され得る。また好適には、プルワイヤ１４４は断面が円形であるが、他の断面の構成が使用され得る。
【００５５】
例えば図１８において示される例のように、例示的な実施形態におけるプルワイヤ１４４は、チップ部材１４８における開口部１４６まで延び、中央支持１５０にステンレス鋼波型（ｃｒｉｍｐ）管１５２を用いて固定される。より詳細には、プルワイヤ１４４は、波型管１５２の遠位端１５６のボア１５４を通り、中央支持１５０に隣接させる。中央支持１５０およびプルワイヤ１４４のインライン（ｉｎ−ｌｉｎｅ）接続は、カテーテル本体１３６の遠位部位の全直径の低減を可能にする。好適には、チップ部材１４８はプラチナから形成され、チップ部材は、例えば銀半田、接合溶接またはスポット溶接によって波型管１５２の遠位端１５６に固定して係合される。中央支持は、波型管１５２の近位端を越えて延びる薄壁ポリエステル熱収縮管１５８によって電気的に絶縁され得る。プルワイヤ１４４は、チップ部材１４８から近接して（好適には、開口部１５８を通ってカテーテル本体１３６に戻るように）カテーテル本体の近位端まで延びる。あるいは、プルワイヤは、単にカテーテル本体１３６の外部に沿ってシース３２の内部に近接して延び得る。他のプルワイヤ構成、プルワイヤのカテーテル本体への取り付ける方法、およびプルワイヤ上のストレスを低減する方法は、上述の米国特許第６，０４８，３２９号に開示される。
【００５６】
中央支持１５０は、中央支持が遠位部材１４０内部に配置され、好適には、Ｎｉｔｉｎｏｌ（登録商標）または１７−７ステンレス鋼ワイヤ等の弾性不活性ワイヤから形成される矩形ワイヤである点において、図２において示される中央支持２０と同様である。好適には、矩形中央支持１５０の厚さは、約０．０１０インチ〜約０．０２０インチ（０．０３〜０．０５）である。また、弾性射出成型プラスチックが使用され得る。円形ワイヤ等の他の断面構成が使用され得るが、より長いエッジが長手方向に延びるように調整された矩形断面が好ましい。この配向は、図１７に示されるループ構成に遠位部材１４０を引っ張ることに要する力の量を低減する。また、好適な配向は、長手方向におけるループの剛性を減少し、医師が組織に対して本発明の構造をしっかりと押圧することを可能にする。熱硬化して本発明の湾曲部にする中央支持１５０は、図１〜７を参照して上述の態様でカテーテル本体１３６内部に固定される。
【００５７】
例えば、図１９に示されるように、近位部材１３８の湾曲部１４２は、カテーテル１３４がシース３２内部にある場合、引き伸ばされる。例示的カテーテル１３４が配置された後、湾曲部は湾曲した状態に戻り、プルワイヤが引き込まれて図１７に示されるようなループを形成し得る。
【００５８】
図１７〜２１に示される実施形態におけるループは、カテーテル本体１３６の残部と同一平面にある。スタイレット１６０は、医師が図１７に示される配向から、例えば図２０および図２１に示される、平面外部に９０°の配向にループを再配向する。スタイレット１６０はチップ部材１４８に半田付けされ、シース３２を介してその近位端まで延びる。次いで、チップ部材１４８は遠位端１４０に結合される。好適には、スタイレット１６０は、Ｎｉｔｉｎｏｌ（登録商標）または１７−７ステンレス鋼ワイヤ等の不活性ワイヤから形成され、中央支持１５０よりも高い剛性を有するべきである。
【００５９】
予備成形された湾曲部分１４２およびスタイレット１６０は、有利なことに、外科医が、肺静脈またはその他の身体開口部に対してループを正確に配置することを可能にする。その結果、例示のカテーテル１３４を用いて、血液またはその他の体液の流れを閉塞することなく、好都合な様式で、肺静脈またはその身体開口部中またはそれらの周囲に損傷を生成し得る。
【００６０】
その他の例示のループカテーテルは、一般に、参照番号１６２によって表され、図２２−２４に例示される。図２２−２４に例示されるループカテーテルは、図１７−２１に例示されるループカテーテルに実質的に類似しており、そして共通の部材は、共通の参照番号によって示される。しかし、ここで、スタイレットはない。ループカテーテル１６２はまた、カテーテルの残りの部分がある平面からループとなって出るように配置する予備成形された湾曲部分１６４を含む。より詳細には、例示の予備成形された部分１６４は、ループを、カテーテル１６２の残りの部分がある平面に対し９０゜であるように配置し、そしてこのループを、開口部１６６がそれによって遠位方向に面するよう規定するように配向する。その他の湾曲部もまた用途に応じて用いられ得る。
【００６１】
シース３２およびガイドワイヤ１６１（図２５）、および予備成形された部分１６４の湾曲部は、外科医がこのループを肺静脈またはその他の身体開口部に対して正確に配置することを可能にする。その結果、例示のカテーテル１６２を用いて、血液またはその他の体液の流れを閉塞することなく、好都合な様式で、肺静脈またはその身体開口部中またはそれらの周囲に損傷を生成し得る。
【００６２】
図２２−２４に示される例示のループカテーテル１６２は、ほぼ環状のループを有する（図２４に注目のこと）。しかし、図２６に示されるように、カテーテル１６７上の楕円ループ形態のような、その他のループ形態を、用途に応じて採用し得る。
【００６３】
参照番号１６３によって一般に示される、なお別の例示のループカテーテルを図２７および２８に示す。図２７および２８に示されるループカテーテルは、図１７−２１に例示されるループカテーテルに実質的に類似しており、そして共通の部材は、共通の参照番号によって示される。しかし、ここで、プルワイヤ１４４が、基部部材１３８の外面に沿って伸び、そしてスタイレット１６０が、遠位部材１４０が図２７に示されるように実質的に直線状態にあるとき、この遠位部材に沿って自由にスライドするカラー１６５に取り付けられている。このカラー１６５は、遠位部材１４０の外径よりわずかに大きい内径を有し、好適には、ソフトプラスチックまたはシリコーンラバーのような比較的柔軟な材料から形成される。遠位部材１４０が湾曲するとき、機械的な妨害がカラー１６５を固定されるようにする。結果として、外科医は、ループ形成の前に、カラー１６５を遠位部材１４０上の所望の位置に移動し得、スタイレット１６０により押力または引っ張り力が付与される位置を変更し得、そしてそれ故、ループの最終的な形状および配向を変更し得る。
【００６４】
図２７および２８に示される例示のループカテーテル１６３は、ほぼ環状のループを有する。しかし、図２６に示されるように、カテーテル１６７上の楕円ループ形態のような、その他のループ形態を、用途に応じて採用し得る。
【００６５】
図１７−２８に示されるカテーテルは、プルワイヤおよびスタイレットのような１つ以上の制御部材の操作を提供する従来のカテーテルハンドルと組み合わせて用いられ得る。適切なハンドルは、米国特許第５，８７１，５２３号および同５，９２８，１９１号に開示されている。
【００６６】
（ＩＶ）電極、温度センシングおよび力制御
好適な実施形態の各々において、操作部材は、複数の間隔を置いて配置された電極１８である。しかし、化学的アブレーション、レーザアレイ、超音波トランスデューサー、マイクロウェーブ電極、およびオーム法則により加熱される熱ワイヤのための管腔のようなその他の操作部材があり、そしてこのようなデバイスは、これら電極を置換し得る。さらに、電極および温度センサが、図１−７に示される例示のカテーテルプローブの文脈において以下に論議されるけれども、この論議は、本明細書に開示されるすべてのプローブに適用可能である。
【００６７】
好ましくは、間隔をおいて配置される電極１８は、巻かれたらせん状のコイルである。これらコイルは、銅合金、白金、またはステンレス鋼、または展開充填管材（例えば、白金ジャケットを備えた銅コア）などの組成物のような、電気伝導性材料から作製される。コイルの電気伝導性材料は、その伝導性および生体適合性を改良するために白金−インジウムまたは金でさらにコートされ得る。好適なコイル電極は、米国特許第５，７９７，９０５号に開示されている。電極１８は、個々のワイヤ１６８に電気的に接続され（例えば、図２を参照のこと）、それらに凝集エネルギーを伝達する。これらワイヤは、従来様式で、随伴するカテーテル本体を通じて伸びる管腔を、カテーテルハンドル中のＰＣボード中に通過し、そこで、これらは、ハンドル上のポートに収容されるコネクタに電気的に接続される。コネクタは、ＲＦ凝集エネルギーの供給源に接続される。
【００６８】
代替として、これら電極は、白金のような伝導性材料の頑丈なリングの形態であり得るか、または従来のコーティング技法またはイオンビーム支援沈着（ＩＢＡＤ）プロセスを用いてこのデバイス上にコートされた白金−イリジウムまたは金のような導電性材料を含み得る。より良好な接着には、ニッケルまたはチタンのアンダーコーティングが付与され得る。これら電極はまた、らせん状のリボンの形態であり得る。これら電極はまた、非導電性管状本体上にパッドプリントされる導電性のインク化合物で形成され得る。好適な導電性インク化合物は、銀をベースにした可撓性の接着導電性インク（ポリウレタンバインダー）であるが、白金ベース、金ベース、銅ベースなどのようなその他の金属をベースにした接着導電性インクもまた、電極を形成するために用いられ得る。このようなインクは、エポキシをベースにしたインクよりも可撓性である。
【００６９】
可撓性の電極１８は、好ましくは、長さが約４ｍｍ〜約２０ｍｍである。好適な実施形態では、これら電極は、長さが１２．５ｍｍであって、１ｍｍ〜３ｍｍの間隔を置いて配置され、隣接する電極に凝固エネルギーが同時に付与されるとき、組織中に連続損傷パターンを生成する。剛直電極については、各電極の長さは約２ｍｍ〜約１０ｍｍで変化させ得る。約１０ｍｍより長い複数の剛直電極
用いると、各々が、このデバイスの全体の可撓性に悪影響を与え、その一方、約２ｍｍより短い長さをもつ電極は、所望の連続損傷パターンを一貫して形成しない。
【００７０】
組織に接触する（そして血液プールに曝される）ことを意図しない電極の部分は、好ましくは電気的または熱的に絶縁されている材料を用いる種々の技法によりマスクされ得る。これは、血液プール中への凝集エネルギーの直接伝達を防ぎ、そしてこのエネルギーを組織に向かってそしてその中に送る。例えば、ＵＶ接着（またはその他の接着）層がこれら電極の予め選択された部分上にペイントされ得、組織に接触することを意図しない電極の部分を隔離する。沈着技法もまた、組織に接触することが意図されるようなアセンブリの部分の上だけに導電性表面を配置するために履行され得る。あるいは、コーティグを、これら電極を、ＰＴＦＥ材料中に浸漬することによって形成し得る。
【００７１】
これら電極は、単極モードで稼動され得、ここでは、これら電極により発せられる軟組織凝固エネルギーは、患者の皮膚に外部から付着させた受動パッチ電極（図示せず）を通じて戻る。あるいは、これら電極は、双極モードで稼動され得、ここでは、１つ以上の電極により発せられるエネルギーが、その他の電極を通じて戻る。組織を凝固するために必要な電力量は、５〜１５０ｗの範囲である。
【００７２】
例えば、図５ａおよび５ｂに示されるように、熱電対またはサーミスタのような、複数の温度センサ１７０が、電極１８の上、下、その長手方向端部周縁に接するか、またはその間に配置され得る。温度センサ１７０は、らせん状（またはその他のループ）構造の遠位方向に面する側面上で電極の長手方向のエッジに位置する。いくつかの実施形態では、参照熱電対１７２もまた提供され得る。温度コントロール目的には、温度センサからのシグナルが、これもまたカテーテルハンドル中の先に述べたＰＣボードに接続されているワイヤ１７４（図２）により、凝固エネルギーの供給源に伝達される。適切な温度センサ、および感知された温度に基づいて電極への電力を制御するコントローラは、米国特許第５，４５６，６８２号、同５，５８２，６０９号および同５，７５５，７１５号に開示されている。
【００７３】
例えば、図５ａおよび５ｂに示されるように、温度センサ１７０は、好ましくは、遠位部材１６中に形成される直線状のチャンネル１７４内に配置される。この直線状チャンネル１７１は、温度センサが組織に直接面し、そして直線様式で配置されることを確実にする。図示された配置は、より正確な温度読み取りをもたらし、これは、次いで、より良好な温度コントロールをもたらす。従って、実際の組織温度は、電力制御デバイスに対する外科医による設定温度により正確に対応し、それによって、外科医に損傷生成プロセスのより良好な制御を提供し、そして閉塞性物質が形成される可能性を低減する。このようなチャンネルは、本明細書に開示される任意の電極（あるいはその他の作動部材）に組み合わせて採用され得る。
【００７４】
最後に、電極１８および温度センサ１７２は、凝固エネルギーを、帯電イオン媒体を通じて凝固エネルギーを伝達する多孔性材料コーティングを含み得る。例えば、米国特許第５，９９１，６５０号に開示されるように、電極および温度センサは、再生セルロース、ヒドロゲルまたは電気伝導成分を有するプラスチックでコートされ得、このコーティングは、電極のような外科デバイス部材間の機械的バリアとして作用し、ヒト身体との電気的接触を提供しながら、血液細胞、ウイルスおよび細菌のような感染源、およびタンパク質のような生物学的高分子の侵入を防ぐ。再生セルロースコーティングはまた、デバイス部材とヒト身体との間の生体的適合性バリアとして作用し、それによってこれら部材は、ある程度毒性である材料（銀または銅など）からも作製され得る。
【００７５】
本発明を、上記の好適な実施形態に関して記載してきたが、上記の好適な実施形態に対する多くの改変および／または付加は当業者に容易に明らかである。本発明の範囲は、そのような改変および／または付加のすべてに拡張され、しかも本発明の範囲は、提示される請求項によってのみ規定されることが意図される。
【００７６】
本発明の好ましい実施形態の詳細な説明は、添付の図面を参照してなされる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  図１は、本発明の好ましい実施形態に従う弛緩状態におけるプローブの側面図である。
【図２】  図２は、図１の線２−２に沿ってとられた断面図である。
【図３】  図３は、スタイレットが伸長した、図１に図示されるプローブの側面図である。
【図４】  図４は、スタイレットが収縮された、図１に図示されるプローブの側面図である。
【図５ａ】  図５ａは、図４に図示されるプローブの端面図である。
【図５ｂ】  図５ｂは、図５ａにおける線５ｂ−５ｂに沿ってとられた断面図である。
【図６】  図６は、拡張した状態での図１に図示されるプローブの側面図である。
【図７】  図７は、図６に示されるプローブの端面図である。
【図８】  図８は、本発明の好ましい実施形態に従うプローブハンドルの破断透視図である。
【図９】  図９は、図８に図示されるプローブハンドルの一部の透視図である。
【図１０】  図１０は、図９において図示されるプローブハンドルの部分の分解組立図である。
【図１１】  図１１は、図９の線１１−１１に沿ってとられた部分断面図である。
【図１２】  図１２は、図８に図示されるプローブハンドルのノブおよびスプールの配置の部分断面図である。
【図１３】  図１３は、本発明の好ましい実施形態に従うプローブハンドルの透視図である。
【図１４】  図１４は、図１３において図示されるプローブハンドルの分解組立図である。
【図１５】  図１５は、図１３の線１５−１５に沿ってとられた部分断面図である。
【図１６】  図１６は、本発明の好ましい実施形態に従うプローブの側面図である。
【図１６ａ】  図１６ａは、本発明の好ましい実施形態に従うプローブの側面図である。
【図１６ｂ】  図１６ｂは、図１６ａの線１６ｂ−１６ｂに沿ってとられた断面図である。
【図１６ｃ】  図１６ｃは、螺旋状配向の図１６ａに図示されるプローブの透視図である。
【図１７】  図１７は、本発明の好ましい実施形態に従うプローブの平面図である。
【図１８】  図１８は、図１７に図示されるプローブの遠位部分の断面図である。
【図１９】  図１９は、シース内の図１７に図示されたプローブを示す、側面部分断面図である。
【図２０】  図２０は、ループが再方向付けされた図１７に図示されるプローブの透視図である。
【図２１】  図２１は、図２０に図示されるプローブの側面図である。
【図２２】  図２２は、本発明の好ましい実施形態に従うプローブの透視図である。
【図２３】  図２３は、図２２に図示されるプローブの側面図である。
【図２４】  図２４は、図２２に図示されるプローブの端面図である。
【図２５】  図２５は、シースおよびガイドワイヤを組み合わせて使用する、図２２に図示されるプローブの側面図である。
【図２６】  図２６は、ほぼ楕円形のループを有する図２２〜２４に図示されるプローブと類似したプローブの端面図である。
【図２７】  図２７は、本発明の好ましい実施形態に従うプローブを示す側面部分断面図である。
【図２８】  図２８は、ループが再方向付けされた図２７に図示されるプローブの透視図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５ａ】
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【図５ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１２】
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【図１１】
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【図１３】
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【図１５】
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【図１４】
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【図１６】
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【図１６ａ】
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【図１６ｂ】
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【図１６ｃ】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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