(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
床面に設置される基台と、前記基台に設けられ、トレーニングの動きに応じて移動される移動部材と、前記基台に設けられ、前記移動部材の移動を抑制するために負荷を付与するための負荷付与手段と、を備えたトレーニングマシンにおいて、
前記負荷付与手段は、前記移動部材の移動によって重力を利用して移動されるウエイト体を備えており、
前記ウエイト体及び／又は前記移動部材に関連して、前記ウエイト体の上移動から下移動に切り替わる際に前記ウエイト体の跳ね上がりを防止して前記移動部材に戻り方向の力を付与するための反発抵抗付与手段が設けられており、
前記反発抵抗付与手段は、連続的に配設された第１及び第２コイルばね部材から構成され、前記第１コイルばね部材のばね定数は前記第２コイルばね部材のばね定数よりも大きく、前記第１コイルばね部材は反発抵抗付与として作用し、前記第２コイルばね部材は緩衝として作用することを特徴とするトレーニングマシン。
【請求項２】
前記移動部材には、前記ウエイト体を取り付けるウエイト取付部が設けられ、前記反発抵抗付与手段の前記第１及び第２コイルばね部材は前記ウエイト取付部及び／又は前記移動部材に関連して設けられていることを特徴とする請求項１に記載のトレーニングマシン。
【請求項３】
前記負荷付与手段は、更に、前記基台に実質上垂直に設けられたガイドポストを備え、前記ウエイト体は前記ガイドポストに上下方向に移動自在に取り付けられ、前記ウエイト体と前記移動部材が前記連結手段を介して連結されており、前記反発抵抗付与手段の前記第１及び第２コイルばね部材は前記ガイドポストを被嵌して設けられていることを特徴とする請求項１に記載のトレーニングマシン。
【請求項４】
前記移動部材が復帰位置にあるときには、前記ウエイト体は下降位置に位置し、前記移動部材を運動位置に移動させると、前記ウエイトは前記下降位置から上昇した上昇位置に位置するように構成され、前記反発抵抗付与手段は、前記移動部材に関連して設けられており、前記移動部材を前記運動位置に向けて移動させてウエイト体が前記上昇位置近傍まで上昇すると、前記反発抵抗付与手段の前記第１コイルばね部材は、前記移動部材に作用して反発抵抗力を付与し、これによって、前記移動部材に戻り方向の力が付与されることを特徴とする請求項２又は３に記載のトレーニングマシン。
【請求項５】
前記移動部材が復帰位置にあるときには、前記ウエイト体は前記連結手段を介して下降位置に位置し、前記移動部材を運動位置に移動させると、前記ウエイトは前記連結手段を介して上昇位置に位置するように構成され、前記反発抵抗付与手段は、前記ウエイト体に関連して設けられており、前記ウエイト体が前記上昇位置近傍まで上昇すると、前記反発抵抗付与手段の前記第１コイルばね部材は、前記ウエイト体に作用して反発抵抗力を付与し、これによって、前記移動部材に戻り方向の力が付与されることを特徴とする請求項３に記載のトレーニングマシン。
【請求項６】
前記反発抵抗付与手段の前記第１及び第２コイルばね部材は、前記ガイドポストを被嵌して前記ウエイト体の上側に装着され、前記反発抵抗付与手段は、更に、前記第１及び第２コイルばね部材の上移動を拘束する移動拘束部材を備え、前記第１及び第２コイルばね部材は前記ウエイト体の上下移動とともに上下移動し、前記ウエイト体が前記上昇位置近傍まで上昇すると、前記移動拘束部材が前記第１及び第２コイルばね部材に作用してその上移動を拘束し、これによって、前記第１コイルばね部材は圧縮されて前記ウエイト体に反発抵抗力を付与し、前記第２コイルばね部材は圧縮されて前記移動拘束部材が作用する際の衝撃を和らげることを特徴とする請求項５に記載のトレーニングマシン。
【請求項７】
前記移動拘束部材は、前記ガイドポストに位置調整自在に取り付けられていることを特徴とする請求項６に記載のトレーニングマシン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ウエイトを重力に抗して移動させて筋肉を疲労させて鍛えるトレーニングマシンに関する。
【背景技術】
【０００２】
筋肉を鍛えるトレーニングマシンとして、ウエイト体を重力に抗して上下動させるものが広く実用に供されている。このトレーニングマシンは、一般的に、床面に設置される基台と、トレーニングの動きに応じて移動される移動部材と、移動部材の移動を抑制するために負荷を付与する負荷付与手段とを具備しており、負荷付与手段が、基台に設けられたガイドポストと、ガイドポストに上下移動自在に取り付けられたウエイト体と、ウエイト体と移動部材とを連結する連結ワイヤをと備えている（例えば、特開平６−７４７５号公報参照）。
【０００３】
このトレーニングマシンを使用するときには、トレーニング者は筋肉を収縮させながら移動部材を運動位置に向けて移動させ、この運動位置に移動させる際に、連結ワイヤを介してウエイト体が重力に抗して上昇位置に向けて持ち上げられ、ウエイト体の重量によって移動部材に移動を抑制するための負荷が付与される。そして、筋肉を収縮させて移動部材を運動位置まで移動させると、ウエイト体は上昇位置まで持ち上げられる。その後、筋肉を伸展させながら移動部材を復帰位置に向けて移動させ、この復帰位置に移動させる際に、連結ワイヤを介してウエイト体が重力によって下降位置に向けて下降され、ウエイト体の重量を支えながら下降させるようになる。このように筋肉を収縮させながら移動部材を運動位置に移動させた後収縮した筋肉を伸展させながら移動部材を復帰位置に移動させ、この筋肉の収縮、伸展を繰り返して筋肉を刺激し疲労させ、このようにトレーニングして鍛えることによって筋肉を刺激しその発達を促すようにしている。
【０００４】
しかしながら、上述したトレーニングマシンには、ウエイト体の重量を利用していることに起因して、次の二つの大きな問題がある。第１に、筋肉を収縮させながら移動部材を運動位置まで移動させた状態においては、筋肉が最も収縮した状態（最収縮状態）、換言すると、筋肉を最も刺激させた状態になる。この運動位置から筋肉を伸展させながら復帰位置に向けて移動部材を移動する際には、ウエイト体は上移動から下移動に切り換えられる。移動部材を移動させる際に、ウエイト体の重量以上の力で運動を行ったときには、この移動の転換時点（上移動から下移動に切り換わる時点）においてウエイト体が上方向に跳ね上ってしまい、この跳ね上がっている瞬間においては、移動部材にウエイト体が実質上作用せず、トレーニング者はウエイト体の重量を感じられなくなる。筋肉が最も収縮した状態（換言すると、ウエイト体の上昇位置）においてウエイト体の重量を感じられなくなるということは、その時点で最大限に収縮した筋肉が緩んでしまうことであり、このように筋肉が緩むと筋肉に刺激を継続して与えることができず、筋肉を効果的に鍛えることができなくなる。
【０００５】
第２に、ウエイト体を移動させるときに、ウエイト体の上移動では、その重力に抗して上方向に持ち上げるようになるので、ウエイト体が筋肉への抵抗となり、トレーニング者はその運動速度が大きいほど重量を感じるようになるが、このウエイト体の下移動では、その重力が下移動に寄与するようになるので、その運動速度が重力の速度に近づくほどウエイト体の筋肉への抵抗が小さくなって、トレーニング者はより重量を感じなくなり、それ故に、ウエイト体の上移動のときには筋肉は働くが、その下移動のときのは筋肉はほとんど働かない状態となる。
【０００６】
このようなことから、ウエイト体の移動転換時点における筋肉緩みを防止するためには、移動部材（換言すると、ウエイト体）の移動をウエイト体の重量とほぼ等しい大きさの力でもって上移動させる必要があり、またウエイト体の下移動時における筋肉緩みを防止するためには、移動部材の下移動をより遅く移動させる必要があり、トレーニングの各種専門書においても、トレーニング動作をできるだけ緩やかな速度で行うことが推奨されている。ところが、トレーニング者が自分自身で移動部材の移動速度、即ちウエイト体の上下移動の速度をコントロールしてトレーニングすることはかなりの精神力を必要とし、またかなりのストレスを伴うものとなり、特に初心者においてはこのようなトレーニングを行うことは難しい。
【０００７】
本発明の目的は、ウエイト体の重量以上の力で運動を行ったときにおいても、上移動から下移動への転換時点においてウエイト体の浮きを感じることがないトレーニングマシンを提供することである。
【発明の開示】
【０００８】
本発明の請求項１に記載のトレーニングマシンは、床面に設置される基台と、前記基台に設けられ、トレーニングの動きに応じて移動される移動部材と、前記基台に設けられ、前記移動部材の移動を抑制するために負荷を付与するための負荷付与手段と、を備えたトレーニングマシンにおいて、
前記負荷付与手段は、前記移動部材の移動によって重力を利用して移動されるウエイト体を備えており、
前記ウエイト体及び／又は前記移動部材に関連して、前記ウエイト体の上移動から下移動に切り替わる際に前記ウエイト体の跳ね上がりを防止して前記移動部材に戻り方向の力を付与するための反発抵抗付与手段が設けられており、
前記反発抵抗付与手段は、連続的に配設された第１及び第２コイルばね部材から構成され、前記第１コイルばね部材のばね定数は前記第２コイルばね部材のばね定数よりも大きく、前記第１コイルばね部材は反発抵抗付与として作用し、前記第２コイルばね部材は緩衝として作用することを特徴とする。
【０００９】
本発明の請求項１に記載のトレーニングマシンによれば、移動部材の移動を抑制するための負荷を付与するための負荷付与手段は、移動部材の移動によって重力を利用して移動されるウエイト体とを備え、このウエイト体に関連して、更に、反発抵抗付与手段が設けられ、この反発抵抗付与手段は、ウエイト体が上移動から下移動に切り替わる際にウエイト体の跳ね上がりを防止して移動部材に戻り方向の力を付与する。従って、ウエイト体の移動が下移動に切り替わる際に反発抵抗付与手段により移動部材に戻り方向の力が付与されるので、トレーニング者は常にウエイト体の重量を感じるようになる。かくして、トレーニング者は、移動部材の運動位置から復帰位置へ戻る際においても筋肉を収縮した状態を保ち、従来のように筋肉の緊張状態が一時的に緩むことがなく、移動部材の移動速度のコントロールを気にすることなく、筋肉の緊張状態を保ったまま移動部材を反復移動させてトレーニングすることができ、筋肉を効果的に刺激させることができる。
【００１０】
また、反発抵抗付与手段は、連続的に配設された第１及び第２コイルばね部材から構成され、第１コイルばね部材のばね定数が第２コイルばね部材のばね定数よりも大きいので、第２コイルばね部材によって反発抵抗付与手段が収縮する際の衝撃を緩衝しながら、第１コイルばね部材によってウエイト体が上移動から下移動に切り替わる際に移動部材に戻り方向の力を付与することができる。この反発抵抗付与手段は、ウエイト体に代えて、又はウエイト体に加えて移動部材に関連して設けることができ、このように構成しても同様の効果が達成される。
【００１１】
また、本発明の請求項２に記載のトレーニングマシンでは、前記移動部材には、前記ウエイト体を取り付けるウエイト取付部が設けられ、前記反発抵抗付与手段の前記第１及び第２コイルばね部材は前記ウエイト取付部及び／又は前記移動部材に関連して設けられていることを特徴とする。
【００１２】
本発明の請求項２に記載のトレーニングマシンによれば、移動部材にはウエイト取付部が設けられ、ウエイト体はこのウエイト取付部に取り付けられ、ウエイト体は移動部材の移動によって一体的に移動される。このようなトレーニングマシンでは、反発抵抗付与手段の第１及び第２コイルばね部材は、ウエイト取付部及び／又は移動部材に関連して設けられ、このように設けることによって、ウエイト体が上移動から下移動に切り替わる際に移動部材に戻り方向の力を付与することができる。
【００１３】
また、本発明の請求項３に記載のトレーニングマシンでは、前記負荷付与手段は、更に、前記基台に実質上垂直に設けられたガイドポストを備え、前記ウエイト体は前記ガイドポストに上下方向に移動自在に取り付けられ、前記ウエイト体と前記移動部材が前記連結手段を介して連結されており、前記反発抵抗付与手段の前記第１及び第２コイルばね部材は前記ガイドポストを被嵌して設けられていることを特徴とする。
【００１４】
また、本発明の請求項３に記載のトレーニングマシンによれば、負荷付与手段は、更に、基台から実質上垂直に延びるガイドポストを備え、ウエイト体はこのガイドポストに上下方向に移動自在に取り付けられ、ウエイト体と移動部材とは連結手段、例えば連結ワイヤを介して連結される。このようなトレーニングマシンでは、反発抵抗付与手段は、ウエイト体及び／又は移動部材に関連して設けられ、その第１及び第２コイルばね部材はガイドポストに被嵌して設けられ、このように設けることによって、ウエイト体が上移動から下移動に切り替わる際に移動部材に戻り方向の力を付与することができる。
【００１５】
また、本発明の請求項４に記載のトレーニングマシンでは、前記移動部材が復帰位置にあるときには、前記ウエイト体は下降位置に位置し、前記移動部材を運動位置に移動させると、前記ウエイトは前記下降位置から上昇した上昇位置に位置するように構成され、前記反発抵抗付与手段は、前記移動部材に関連して設けられており、前記移動部材を前記運動位置に向けて移動させてウエイト体が前記上昇位置近傍まで上昇すると、前記反発抵抗付与手段の前記第１コイルばね部材は、前記移動部材に作用して反発抵抗力を付与し、これによって、前記移動部材に戻り方向の力が付与されることを特徴とする。
【００１６】
本発明の請求項４に記載のトレーニングマシンによれば、移動部材が復帰位置にあるときには、ウエイト体は下降位置に位置し、移動部材を運動位置まで移動させると、ウエイト体は下降位置から持ち上げられて上昇位置まで移動され、移動部材を反復移動することによって、ウエイト体は下降位置と上昇位置との間を昇降動される。反発抵抗付与手段は、この移動部材に関連して設けられ、移動部材を運動位置に向けて移動させてウエイト体が上昇位置近傍まで上昇すると、反発抵抗付与手段の第１コイルばね部材がこの移動部材に作用して反発抵抗力を付与する。従って、ウエイト体が上移動から下移動に切り替わる際に、かかる反発抵抗力が移動部材に加わって戻り方向の力が作用する。かくして、ウエイト体の移動方向が切り替わる際に反発抵抗付与手段により移動部材に戻り方向の力が付与され、トレーニング者は常にウエイト体の重量を感じるようになり、筋肉の緊張状態を保ったまま移動部材を反復移動させてトレーニングすることができる。
【００１７】
また、本発明の請求項５に記載のトレーニングマシンでは、前記移動部材が復帰位置にあるときには、前記ウエイト体は前記連結手段を介して下降位置に位置し、前記移動部材を運動位置に移動させると、前記ウエイトは前記連結手段を介して上昇位置に位置するように構成され、前記反発抵抗付与手段は、前記ウエイト体に関連して設けられており、前記ウエイト体が前記上昇位置近傍まで上昇すると、前記反発抵抗付与手段の前記第１コイルばね部材は、前記ウエイト体に作用して反発抵抗力を付与し、これによって、前記移動部材に戻り方向の力が付与されることを特徴とする。
【００１８】
本発明の請求項５に記載のトレーニングマシンによれば、移動部材とウエイト体とは連結手段を介して連結され、移動部材が復帰位置にあるときには、ウエイト体は連結手段を介して下降位置に位置し、移動部材を運動位置まで移動させると、ウエイト体は連結手段を介して上昇位置まで移動される。反発抵抗付与手段は、このウエイト体に関連して設けられ、ウエイト体が上昇位置近傍まで上昇すると、その第１コイルばね部材はこのウエイト体に作用して反発抵抗力を付与する。従って、この反発抵抗力が連結手段を介して移動部材に伝達され、ウエイト体が上移動から下移動に切り替わる際にかかる反発抵抗力により移動部材に戻り方向の力を付与する。かくして、このように構成しても、ウエイト体の移動方向が切り替わる際に反発抵抗付与手段により移動部材に戻り方向の力が付与されるので、このウエイト体が上方向に跳ね上がることがなく、これによって、トレーニング者は常にウエイト体の重量を感じるようになり、筋肉の緊張状態を保ったまま移動部材を反復移動させてトレーニングすることができる。
【００１９】
また、本発明の請求項６に記載のトレーニングマシンでは、前記反発抵抗付与手段の前記第１及び第２コイルばね部材は、前記ガイドポストを被嵌して前記ウエイト体の上側に装着され、前記反発抵抗付与手段は、更に、前記第１及び第２コイルばね部材の上移動を拘束する移動拘束部材を備え、前記第１及び第２コイルばね部材は前記ウエイト体の上下移動とともに上下移動し、前記ウエイト体が前記上昇位置近傍まで上昇すると、前記移動拘束部材が前記第１及び第２コイルばね部材に作用してその上移動を拘束し、これによって、前記第１コイルばね部材は圧縮されて前記ウエイト体に反発抵抗力を付与し、前記第２コイルばね部材は圧縮されて前記移動拘束部材が作用する際の衝撃を和らげることを特徴とする。
【００２０】
本発明の請求項６に記載のトレーニングマシンによれば、反発抵抗付与手段は第１及び第２コイルばね部材に加えて移動拘束部材を備えており、第１及び第２コイルばね部材はガイドポストを被嵌してウエイト体の上側に装着され、このウエイト体の上下移動とともに上下移動される。また移動拘束部材はこのコイルばねの移動を拘束するように設けられる。移動部材を運動位置に向けて移動させてウエイト体が上昇位置近傍まで移動されると、移動拘束部材が第１及び第２コイルばね部材に作用してその上移動を拘束し、これによって、第１コイルばね部材が圧縮されてウエイト体に反発抵抗力が付与され、この反発抵抗力によりウエイト体の跳ね上がりが防止され、また第２コイルばね部材が圧縮されて移動拘束部材が作用する際の衝撃を和らげる。また、この第１コイルばね部材よる反発抵抗力は連結手段を介して移動部材に伝わって戻り方向の力として作用し、これによって、トレーニング者は常にウエイト体の重量を感じるようになり、筋肉の緊張状態を保ったまま移動部材を反復移動させてトレーニングすることができる。また、ウエイト体の上移動の運動速度が大きいときには、ウエイト体の運動エネルギーが大きくなってウエイト体の跳ね上がりも大きくなる傾向にあるが、このようにコイルばね（特に、第１コイルばね部材）を設けた場合、ウエイト体の上移動の運動速度が大きく、その運動エネルギーが大きいときには、コイルばねの弾性変形量も大きくなって蓄積されるエネルギーも大きくなり、これによって、コイルばねの下移動のための反発抵抗力も大きくなり、その結果、ウエイト体の浮きをより確実に防止することができる。
【００２１】
また、本発明の請求項７に記載のトレーニングマシンでは、前記移動拘束部材は、前記ガイドポストに位置調整自在に取り付けられていることを特徴とする。
【００２２】
本発明の請求項７に記載のトレーニングマシンによれば、移動拘束部材が位置調整自在に設けられるので、この位置を調整することによって、ウエイト体が上昇位置に位置するときのコイルばねの圧縮状態を調整することができ、これによって、トレーニング時の反発抵抗力を調整することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、添付図面を参照して、本発明に従うトレーニングマシンの最良の形態について説明する。
【００２４】
〔第１の実施形態〕
まず、図１〜図５を参照して、本発明に従うトレーニングマシンの第１の実施形態について説明する。
【００２５】
図１及び図２において、図示のトレーニングマシン２は、トレーニングジムなどの床面４に設置される基台６を備えている。この形態では、基台６の片側部（図１及び及び図２において左部）には負荷付与手段８が設けられ、基台６の他側部（図１及び図２において右部）に椅子１０が設けられている。椅子１０は、基台６に固定された脚部１２と、この脚部１２の上端部に設けられた座部１４とを有し、トレーニング者１６は、椅子１０の座部１４に腰掛けてトレーニングを行う。
【００２６】
図示の負荷付与手段８は、基台６から実質上垂直上方に延びる一対のガイドポスト１８，２０と、一対のガイドポスト１８，２０に上下方向に移動自在に取り付けられたウエイト体２２とを有し、一対のガイドポスト１８，２０の上端部が連結部材２４により連結されている。この形態では、ウエイト体２２は、ウエイト連結ロッド２６と、複数個のウエイト２８と、ウエイト２８をウエイト連結ロッド２６に連結するための連結部材３０から構成され、連結部材３０を用いて任意の個数のブロック２８をウエイト連結ロッド２６に取り付けることができるように構成されており、その詳細な説明については後述する。
【００２７】
基台６の長手方向略中央部（負荷付与手段８と椅子１０との間の部分）には、移動部材３２が揺動自在に設けられている。移動部材３２は、下端部が旋回軸３３を介して基台６に旋回自在に連結された揺動部材３４を有し、この揺動部材３４の上端部に横方向（図１及び図２において紙面に垂直な方向）に間隔をおいて一対の把持部３６（図１及び図２において一方のみ示す）が設けられている。トレーニング者１６は移動部材３２の一対の把持部３６を把持して移動部材３２を図１に示す復帰位置と図２に示す運動位置との間を矢印３８，４０で示すように繰り返し移動させてトレーニングを行う。
【００２８】
負荷付与手段８は、更に、持ち上げるウエイト体２２と移動部材３２とを連結する連結手段４２を備えており、この形態では、連結手段４２が連結ワイヤ４４から構成されている。連結ワイヤ４４の一端側はウエイト体２２（この形態では、ウエイト連結ロッド２６の上端部）に連結され、その他端側は移動部材３２（この形態では、揺動部材３４の上端部近傍）に連結されている。また、この連結ワイヤ４４に関連して、連結部材２４に取り付けられた補助フレーム（図示せず）に第１伝動プーリ４６が回転自在に設けられ、また基台６に取り付けられた支持フレーム（図示せず）に第２伝動プーリ４８が回転自在に設けられ、ウエイト体２２から延びる連結ワイヤ４４は、第１及び第２伝動プーリ４６，４８に巻き掛けられた後に移動部材３２に至っている。
【００２９】
このように構成されているので、移動部材３２が図１に示す復帰位置にあるときには、連結ワイヤ４４を介してウエイト体２２は図１に示す下降位置に位置し、この復帰位置から矢印３８で示す方向に図２に示す運動位置に移動させると、連結ワイヤ４４を介してウエイト体２２が一対のガイドポスト１８，２０に沿って上方に図２に示す上昇位置まで持ち上げられる。尚、トレーニング者１６の運動中は、移動部材３２の移動を抑制するための負荷として作用するウエイト体２２（即ち、持ち上げられるウエイト体２２）は、上記下降位置と上記上昇位置との間を繰り返し往復動されるが、トレーニングを終了したときには、ウエイト体２２は、基台６に残っているウエイト２８上に載置される最下位位置に落とされ、全てのウエイト２８は基台６上に積層状態に載置された状態に保持される。このとき、移動部材３２は図１において更に幾分反時計方向に揺動された非運動位置（図示せず）に保持される。
【００３０】
次に、図１とともに、図３〜図５を参照して、ウエイト体２２及びそれに関連する構成について説明する。ウエイト体２２の各ウエイト２８は矩形のブロック状に形成され、その中央部に円形状の第１の挿通孔５０が設けられ、その両端部に円形状の一対の第２挿通孔５２，５４が設けられ、第１挿通孔５０の内径は第２挿通孔５２，５４の内径より大きく形成されている。また、各ウエイト２８の下面の長手方向中央部には、矩形状の収容凹部５６が設けられている。
【００３１】
図３及び図５に示すように、一対のガイドポスト１８，２０は、横断面が円形状の細長いロッドから構成され、一方のガイドポスト１８はウエイト２８の一方の第２挿通孔５２に挿通され、他方のガイドポスト２０はウエイト２８の他方の第２挿通孔５４に挿通される。また、ウエイト連結ロッド２６には、その軸線方向に間隔をおいて複数個の連結孔５８が設けられ、これら連結孔５８の間隔はウエイト２８の高さに対応している。このウエイト連結ロッド２６の横断面形状も円形状に形成され、ウエイト２８の第１挿通孔５０に挿通される。更に、連結部材３０は、ロッド部６０及びこのロッド部６０の一端部に設けられたボール状の操作部６２を有し、ロッド部６０がウエイト連結ロッド２６の連結孔５８に挿通される。
【００３２】
各ウエイト２８は、例えば５ｋｇ（又は１０ｋｇなど）に設定され、またウエイト連結ロッド２６及び連結部材３０の合計重量も、例えば５ｋｇに設定される。このような重量に設定されている場合、持ち上げられるウエイト体２２の重量を例えば２０ｋｇ（又は２５ｋｇ、３０ｋｇ・・・）に設定するときには、ウエイト連結ロッド２６の先端部を基台上に積層状態にある複数個のウエイト２８の第１挿通孔５０に所要の通りに挿入し、この挿入状態において、最上位から第３番目（又は第４番目、第５番目・・・）のウエイト２８（このウエイト２８が特定ウエイトとなる）の収容凹部５６内に、連結部材３０のロッド部６０を挿入し、このロッド部６０をウエイト連結ロッド２６の対応する連結孔５８に挿通させればよい。かくすると、連結部材３０のロッド部６０が特定ウエイト２８の収容凹部５６及びウエイト連結ロッド２６の連結孔５８を通して横方向に貫通し、連結部材３０を介して特定ウエイト２８がウエイト連結ロッド２６に解除自在に連結される。従って、移動部材３２の移動によって連結ワイヤ４４を介してウエイト連結ロッド２６が持ち上げられると、連結部材３０とともに特定ウエイト２８が持ち上げられるとともに、この特定ウエイト２８の上側に位置するウエイト２８も持ち上げられ、かくして、特定ウエイト２８及びこれより上側のウエイト２８がウエイト体２２として作用し、このウエイト体２２の重量が例えば２０ｋｇ（又は２５ｋｇ、３０ｋｇ・・・）となる。
【００３３】
尚、容易に理解される如く、連結部材３０を用いてウエイト連結ロッド２６に連結されるウエイト２８を選択することによって、ウエイト体２２の重量を変えることができ、より上側（又は下側）のウエイト２８を連結部材３０によりウエイト連結ロッド２６に連結することによって、持ち上げられるウエイト体２２の重量を軽く（又は重く）することができる。
【００３４】
この実施形態では、最上位のウエイト２８の両端部に支持突部６４，６６が設けられ、これら支持突部６４，６６内に軸受手段（図示せず）が内蔵され、かかる軸受手段がガイドポスト１８，２０に上下方向に移動自在に支持されている。従って、各ウエイト２８の第２挿通孔５２，５４がガイドポスト１８，２０に直接的に支持されることがなく、ウエイト体２２をガイドポスト１８，２０に沿ってスムースに移動自在に支持することができる。
【００３５】
このトレーニングマシン２には、更に、ウエイト体２２が上移動から下移動切り替わる際に移動部材３２に戻り方向の力を付与するための反発抵抗付与手段７０が、ウエイト体２２に関連して設けられている。更に説明すると、図示の反発抵抗付与手段７０は、ウエイト体２２とともに上下移動するコイルばね７２，７４と、コイルばね７２，７４の移動を拘束する移動拘束部材７６，７８とから構成されている。コイルばね７２，７４はガイドポスト１８，２０を被嵌して最上位のウエイト２８の上側に装着され、この実施形態では、それらの下端部はウエイト２８に設けられた支持突部６４，６６の上面に支持され、ウエイト体２２の上下動とともに上下移動される。また、移動拘束部材７６，７８はリング状部材から構成され、固定用ねじ（図示せず）を用いてガイドポスト１８，２０の所定位置に取り付けられ、この固定用ねじを緩めることによって、移動拘束部材７６，７８の取付位置を調整することができる。
【００３６】
このように構成されているので、ウエイト体２２が上昇位置近傍まで上昇すると、コイルばね７２，７４の上端部が移動拘束部材７６，７８に当接し、それらの上移動が拘束され、コイルばね７２，７４は圧縮されるようになる。尚、この形態では、コイルばね７２，７４の圧縮が安定的に行われるように、コイルばね７２，７４の両端にプレート状のばね受け８０，８２が設けられ、コイルばね７２，７４の一端側はばね受け８０を介して支持突部６４，６６に支持され、それらの他端側はバネ受け８２を介して移動拘束部材７６，７８に当接する。
【００３７】
次に、上述したトレーニングマシン２を用いたトレーニングについて説明する。このトレーニングマシン２は、トレーニング者１６の腕の筋肉を鍛えるときに使用される。使用に際して、持ち上げるウエイト体２２の重量を設定する。この設定は、ウエイト連結ロッド６４に連結するウエイト２８を選択すればよく、例えば２０ｋｇを設定する場合、最上位から第３番目のウエイト２８の収容凹部５６に連結部材３０のロッド部６０を挿入し、ウエイト連結ロッド２６の対応する連結孔５８に挿通すればよい。かくすると、最上位から第３番目のウエイト２８がウエイト連結ロッド２６に連結され、ウエイト連結ロッド２６及び最上位から第１番目〜第３番目のウエイト２８がウエイト体２２として持ち上げられるようになる。
【００３８】
次に、図１に示すように、トレーニング者１６は移動部材３２を幾分椅子１０側に移動させ（これによって、ウエイト体２２は連結ワイヤ４４を介して幾分持ち上げられる）、移動部材３２の一対の把持部３６を把持して椅子１０に座り、両腕を水平に伸ばしてトレーニングの準備をする。このとき、移動部材３２は復帰位置に位置するとともに、ウエイト体２２は、連結ワイヤ４４を介して、最下位位置から幾分持ち上げられた下降位置に位置する。
【００３９】
そして、図２に示すように、両腕を折り曲げるように手前側に引いて腕の筋肉を収縮させながら移動部材３２を矢印３８で示す方向に移動させる。かく移動させると、連結ワイヤ４４を介してウエイト体２２が重力に抗して上方に持ち上げられ、このウエイト体２２の重量が移動部材３２の矢印３８で示す方向の移動を抑制するための負荷として作用し、このウエイト体２２の重量が収縮時の筋肉に対する負荷となる。
【００４０】
このようにして移動部材３２を図２に示す運動位置近傍まで移動させると、連結ワイヤ４４を介してウエイト体２２が上昇位置近傍まで、例えば上昇位置の手前１０ｃｍ程度まで持ち上げられる。かくすると、反発抵抗付与手段７０のコイルばね７２，７４が移動拘束部材７６，７８に当接し、上昇位置に向けての更なる上昇によってコイルばね７２，７４が圧縮されて反発抵抗力が発生する。このコイルばね７２，７４が当接する位置は、例えば、上記上昇位置の手前例えば５〜１５ｃｍの適宜の位置に設定される。そして、両腕を手前に折り曲げて腕の筋肉を最も収縮させると、図２に示すように、移動部材３２が運動位置に位置し、またウエイト体２２が連結ワイヤ４４を介して上昇位置に位置し、圧縮によるコイルばね７２，７４の反発抵抗力、例えば１ｋｇ程度の力がウエイト体２２に作用するようになる。尚、コイルばね７２，７４によって付与される反発抵抗力は、例えば０．１〜１０ｋｇの適宜の大きさに設定される。
【００４１】
次に、両腕を向こう側に延ばすようにして腕の筋肉を少しずつ伸展させながら移動部材３２を矢印４０で示す方向に復帰位置まで移動させる。上記運動位置から上記復帰位置に向けて切り替える、即ちウエイト体２２が上移動から下移動に切り替わる（換言すると、収縮した筋肉が伸展する）際に、コイルばね７２，７４の反発抵抗力がウエイト体２２に作用するので、この反発抵抗力によりウエイト体の跳ね上がりが防止されるとともに、この反発抵抗力が連結ワイヤ４４を介して移動部材３２に伝達されて戻り方向の力として作用する。
【００４２】
例えば、ウエイト体２２の上移動の運動速度が大きいときには、ウエイト体２２の運動エネルギーが大きくなってウエイト体２２の跳ね上がりも大きくなる傾向にあるが、この反発抵抗付与手段７０を用いた場合には、ウエイト体２２の跳ね上がりを確実に防止することができる。即ち、ウエイト体２２の上移動の運動速度が大きく、その運動エネルギーが大きいときには、反発抵抗付与手段７０のコイルばね７２，７４の弾性変形量も大きくなり、これによって、コイルばね７２，７４に蓄積されるエネルギーも大きくなり、ウエイト体２２には下方向の大きな力が付与される。従って、ウエイト体２２の上移動の運動エネルギーが大きいときには、コイルばね７２，７４は下移動のための反発抵抗力も大きくなり、ウエイト体２２の下移動への大きい運動エネルギーに変換することができ、その結果、ウエイト体２２の浮きをより確実に防止することができる。
【００４３】
ウエイト体２２の上移動の運動エネルギーがコイルばね７２，７４によってその下方向の運動エネルギーに変換されるので、トレーニング者１６は、この戻り方向の力（即ち、反発抵抗力）によってウエイト体２２の上移動から下移動へ切り替わる際においても負荷を感じるようになり、従来のように筋肉の緊張状態が一時的に緩むことがない。
【００４４】
トレーニング者１６は上述したように移動部材３２を上記復帰位置と上記運動位置との間を繰り返し往復移動させてトレーニングを行い、このトレーニング中においてはウエイト体２２の重量を常に感じるようになり、筋肉の緊張状態を保ったまま移動部材３２を反復移動させて筋肉を効率的に刺激させてその発達を促すことができる。
【００４５】
この実施形態では、移動拘束部材７６，７８をガイドポスト１８，２０に取り付けているが、ガイドポスト１８，２０に代えて、支持フレーム（図示せず）の一部に取り付けるようにしてもよい。また、専用の移動拘束部材７６，７８を設けることなく、ガイドポスト１８，２０の上端部を連結する連結部材２４を移動拘束部材として機能させるようにしてもよい。
【００４６】
また、この実施形態では、コイルばね７２，７４をウエイト体２２の上側に装着してこのウエイト体２２とともに移動するように構成しているが、このような構成に代えて、例えば、ガイドポスト１８，２０を被嵌して連結部材２４からコイルばね７２，７４を吊り下げるようにし、上昇位置近傍まで移動すると、ウエイト体２２の上面がコイルばね７２，７４に作用するようにしてもよく、このように構成した場合、専用の移動拘束部材７６，７８を省略することができる。
【００４７】
〔第２の実施形態〕
次に、図６及び図７を参照して、本発明に従うトレーニングマシンの第２の実施形態について説明する。図６は、第２の実施形態のトレーニングマシンを簡略的に示す側面図であり、図７は、図６のトレーニングマシンにおいて、ウエイト体を上昇位置まで上昇させた状態を示す側面図である。尚、以下の実施形態において、第１の実施形態と実質上同一の部材には同一の参照番号を付し、その説明を省略する。
【００４８】
図６及び図７において、図示のトレーニングマシン２Ａは、トレーニング者１６の腹筋を鍛えるときに使用される。このトレーニングマシン２Ａでは、基台６Ａの長手方向略中央部に椅子１０Ａが設けられている。また、基台６Ａの片側部（図６及び図７において左部）には、第１の実施形態と同様の構成の負荷付与手段８が設けられ、その他側部（図６及び図７において右部）には足載置部９２が設けられている。
【００４９】
この形態では、移動部材３２Ａとしての旋回部材９４が用いられている。即ち、基台６Ａには支持フレーム（図示せず）が設けられ、この支持フレームに旋回軸９６を介して旋回部材９４が旋回自在に装着されている。旋回部材９４の一端部には、両腕で抱きかかえるように持つ円筒状の抱え部９８が設けられ、またその一端部近傍から他端部の間に半円状の巻掛け部９７が設けられている。この旋回部材９４と負荷付与手段８のウエイト体２２とは、連結手段としての連結ワイヤ４４を介して連結されている。連結ワイヤ４４の一端部はウエイト体２２のウエイト連結ロッド２６に連結され、その他端部は伝動プーリ４６，４８を介し、旋回部材９４の巻掛け部９７に巻掛けられてその一端部近傍に連結されている。この第２の実施形態におけるその他の構成は、上述した第１の実施形態と実質上同一であり、ウエイト体２２に関連して反発抵抗付与手段７０が設けられ、この反発付与手段７０の構成も第１の実施形態のものと同一である。
【００５０】
このトレーニングマシン２Ａにおいては、トレーニング者１６は基台６の他側に向いて椅子１０Ａの座部１４に座り、足を足載置部９２に載置し、旋回部材９４の抱え部９８を抱きかかえる。そして、体を真っ直ぐな状態から前傾状態にした後元の状態に戻し、このような動作を繰り返して遂行する。体を真っ直ぐにした状態においては、図６に示すように、旋回部材９４は復帰位置（図６に示す位置）に位置し、ウエイト体２２は連結ワイヤ４４を介して下降位置（図６に示す位置）に位置する。そして、この状態から体を前傾させながら旋回部材９４を矢印１００で示す方向に旋回させて腹筋を最大限収縮させると、図７に示すように、旋回部材９４は運動位置（図７に示す位置）に位置し、ウエイト体２２は矢印１０２で示すように上昇して上昇位置（図７に示す位置）まで持ち上げられる。
【００５１】
このトレーニングマシン２Ａにおいても、コイルばね７２，７４及び移動拘束部材７６，７８からなる反発抵抗付与手段７０が設けられているので、第１の実施形態と同様の作用効果が達成される。即ち、ウエイト体２２が上移動から下移動に切り替わる際、即ち前傾状態から真っ直ぐな状態に戻そうとして収縮した筋肉が伸展する際に、圧縮したコイルばね７２，７４（ウエイト体２２が上昇位置近傍まで上昇すると、コイルばね７２，７４の上端部が移動拘束部材７６，７８に当接して圧縮される）による反発抵抗力がウエイト体２２に作用するので、この反発抵抗力によりウエイト体の跳ね上がりが防止されるとともに、この反発抵抗力が連結ワイヤ４４を介して旋回部材９４に伝達されて戻り方向の力として作用し、従って、トレーニング者１６は、この戻り方向の力によってウエイト体２２の上移動から下移動へ切り替わる際においても負荷を感じるようになる。また、ウエイト体２２の上移動の運動エネルギーが大きいときには、コイルばね７２，７４に蓄積されるエネルギーも大きくなり、これによって、ウエイト体２２の下移動のための反発抵抗力が大きくなって下移動への大きい運動エネルギーに変換され、ウエイト体２２の浮きをより確実に防止することができる。
【００５２】
〔第３の実施形態〕
次に、図８及び図９を参照して、本発明に従うトレーニングマシンの第３の実施形態について説明する。図８は、第３の実施形態のトレーニングマシンを簡略的に示す側面図であり、図９は、図８のトレーニングマシンにおいて、ウエイト体を上昇位置まで上昇させた状態を示す側面図である。この第３の実施形態では、第１の実施形態と同様に、トレーニング者の腕の筋肉を鍛えるときに使用されるが、反発抵抗付与手段及びこれに関連する構成に修正が施されている。
【００５３】
図８及び図９において、図示のトレーニングマシン２Ｂにおいては、移動部材３２としての揺動部材３４の下端部が旋回軸３３を介して基台６に揺動自在に装着されている。この揺動部材３４と基台６との間には、更に伸縮体１１２が介在されている。伸縮体１１２は、例えばシリンダから構成される本体側部材１１４と、例えばロッドから構成される伸縮側部材１１６とから構成され、伸縮側部材１１６が本体側部材１１４に挿入されて伸縮自在となる。この形態では、本体側部材１１４が連結ピン１１８を介して基台６に取り付けられたブラケット１２０に旋回自在に連結され、伸縮側部材１１６が連結ピン１２２を介して揺動部材３４に取り付けられたブラケット１２４に旋回自在に連結されている。従って、移動部材３２を図８に示す復帰位置から矢印１２８で示す方向に図９に示す運動位置まで移動させると、伸縮側部材１１６が本体側部材１１４に挿入されて収縮するようになり、これとは反対に、移動部材３２を上記運動位置から上記復帰位置に移動させると、伸縮側部材１１６が本体側部材１１４から出て伸長するようになる。
【００５４】
この移動部材３２に関連して設けられる反発抵抗付与手段７０Ｂは、コイルばね１３０と、コイルばね１３０に作用する作用部材１３２から構成されている。コイルばね１３０は本体側部材１１４を被嵌するように装着され、その一端側はこの本体側部材１１４から伸縮側部材１１６側に突出し、その両端には、コイルばね１３０が安定的に圧縮されるようにばね受け１３４，１３６が配設されている。また、作用部材１３２は環状部材から構成され、伸縮側部材１１６に取り付けられている。この作用部材１３２は、第１の実施形態の反発抵抗付与手段７０における移動拘束部材７６，７８と同様に、例えば固定用ねじを用いて位置調整自在に取り付けられる。第３の実施形態におけるその他の構成は、上述した第１の実施形態と実質上同一である。
【００５５】
このトレーニングマシン２Ｂにおいては、第１の実施形態のトレーニングマシン２と同様に使用し、トレーニング者１６は椅子１０Ａの座部１４に座り、両手を前に出して移動部材３２の把持部３６を把持する。そして、両腕を折り曲げるように手前側に引いて腕の筋肉を収縮させた後に、腕を向こう側に伸ばすようにして腕の筋肉を伸展させて元の状態に戻し、このような腕の伸縮動作を繰り返して遂行する。両腕を伸ばした状態においては、図８に示すように、移動部材３２は復帰位置（図８に示す位置）に位置し、ウエイト体２２は連結ワイヤ４４を介して下降位置（図８に示す位置）に位置する。そして、この状態から両腕を手前側に引いて移動部材３４を矢印１２８で示す方向に移動させて腕の筋肉を最大限収縮させると、図９に示すように、移動部材３２は運動位置（図９に示す位置）に位置し、ウエイト体２２はワイヤ４４を介して上昇されて上昇位置（図９に示す位置）まで持ち上げられる。
【００５６】
このようにして移動部材３２を図９に示す運動位置近傍まで移動させる（換言すると、ウエイト体２２が上昇位置近傍まで移動する）と、図９に示すように、伸縮体１１２の伸縮側部材１１６の収縮によって、それに装着された作用部材１３２がばね受け１３６を介してコイルばね１３０に作用し、移動部材３２の運動位置に向けての更なる移動によってコイルばね１３０が圧縮されて反発抵抗力が発生する。そして、両腕を手前に折り曲げて腕の筋肉を最も収縮させると、図９に示すように、移動部材３２が運動位置に位置し、またウエイト体２２が連結ワイヤ４４を介して上昇位置に位置し、圧縮によるコイルばね１３０の反発抵抗力が移動部材３２に作用する。
【００５７】
次に、両腕を向こう側に延ばすようにして腕の筋肉を少しずつ伸展させながら移動部材３２を復帰位置まで移動させるが、ウエイト体２２が上移動から下移動に切り替わる（換言すると、移動部材３２が矢印１２８で示す方向からその反対方向に切り換わる）際、即ち収縮した筋肉が伸展する際に、コイルばね１３０の反発抵抗力が移動部材３２に作用し、戻り方向の力として付与される。従って、トレーニング者１６は、この戻り方向の力によってウエイト体２２の上移動から下移動へ切り替わる際においても負荷を感じるようになり、このような構成の反発抵抗付与手段７０Ｂを設けた場合においても、従来のように筋肉の緊張状態が一時的に緩むことがなくなり、第１の実施形態と同様の効果が達成される。
【００５８】
第３の実施形態では、コイルばね１３０を本体側部材１１４を被嵌するように設け、伸縮側部材１１６に設けた作用部材１３２によってコイルばね１３０を圧縮するように構成しているが、このような構成に代えて、例えば、伸縮側部材１１６を被嵌して揺動部材３４からコイルばね１３０を吊り下げるようにし、移動部材３２が運動位置近傍まで移動すると、例えば、本体側部材１１４の先端部がコイルばね１３０に作用して圧縮するようにしてもよく、このように構成した場合、専用の作用部材１３２を省略することができる。
【００５９】
〔第４の実施形態〕
次に、図１０及び図１１を参照して、本発明に従うトレーニングマシンの第４の実施形態について説明する。図１０は、第４の実施形態のトレーニングマシンを簡略的に示す側面図であり、図１１は、図１０のトレーニングマシンにおいて、ウエイト体を上昇位置まで上昇させた状態を示す側面図である。この第４の実施形態では、第１の実施形態と同様に、トレーニング者の腕の筋肉を鍛えるときに使用されるが、反発抵抗付与手段及びこれに関連する構成に修正が施されている。
【００６０】
図１０及び図１１において、図示のトレーニングマシン２Ｃにおいては、移動部材３２としての揺動部材３４の下端部が旋回軸３３を介して基台６に揺動自在に装着され、この揺動部材３４と基台６との間に伸縮体１１２が介在されており、このような移動部材３２に関連して第１の反発抵抗付与手段１４２が設けられている。第１の反発抵抗付与手段１４２は、伸縮体１１２を被嵌して装着されたコイルばね１４４と、このコイルばね１４４に作用する作用部材１４６とから構成され、その具体的構成は、第３の実施形態における反発抵抗付与手段７０Ｂと実質上同一である。
【００６１】
また、基台６には負荷付与手段８が設けられ、負荷付与手段８のガイドポスト１８，２０にウエイト体２２が上下方向に移動自在に取り付けられ、このウエイト体２２に関連して第２の反発抵抗付与手段１５２が設けられている。第２の反発抵抗付与手段１５２は、ガイドポストを被嵌してウエイト体２２の上側に装着されたコイルばね１５４，１５６と、これらコイルばね１５４，１５６の移動を拘束する移動拘束部材１５８，１６０とから構成され、その具体的構成は、第１の実施形態における反発抵抗付与手段７０と実質上同一である。
【００６２】
この第４の実施形態においては、ウエイト体２２が上昇位置近傍まで上昇する（換言すると、移動部材３２が運動位置近傍まで移動する）と、第１の反発抵抗付与手段１４２の作用部材１４６がコイルばね１４４に作用してこれを圧縮するとともに、第２の反発抵抗付与手段１５２のコイルばね１５４，１５６が移動拘束部材１５８，１６０に当接して圧縮される。従って、ウエイト体２２が上移動から下移動に切り替わる際、即ち収縮した筋肉が伸展する際に、第１の反発抵抗付与手段１４２のコイルばね１４４による反発抵抗力及び第２の反発抵抗付与手段１５２のコイルばね１５４，１５６による反発抵抗力がウエイト体２２及び移動部材３２（ウエイト体２２と移動部材３２とは連結ワイヤ４４を介して相互に連結されている）に作用するので、これの反発抵抗力が移動部材３２に伝達されて戻り方向の力として作用し、上述したと同様に、トレーニング者１６は、この戻り方向の力によってウエイト体２２の上移動から下移動へ切り替わる際においても負荷を感じるようになり、かくして、筋肉の緊張状態を保ち、効率的に刺激させてその発達を促すことができる。特に、第２の反発抵抗付与手段１５２においては、ウエイト体２２の上移動の運動エネルギーが大きいときには、コイルばね１５４，１５６に蓄積されるエネルギーも大きくなって、ウエイト体２２の下移動への大きい運動エネルギーに変換することができ、これによって、ウエイト体２２の浮きをより確実に防止することができる。
【００６３】
〔第５の実施形態〕
次に、図１２及び図１３を参照して、本発明に従うトレーニングマシンの第５の実施形態について説明する。図１２は、第５の実施形態のトレーニングマシンを簡略的に示す側面図であり、図１３は、図１２のトレーニングマシンにおいて、ウエイト体を上昇位置まで上昇させた状態を示す側面図である。この第５の実施形態では、第１の実施形態と同様に、トレーニング者の腕の筋肉を鍛えるときに使用されるが、負荷付与手段及び反発抵抗付与手段に修正が施されている。
【００６４】
図１２及び図１３において、図示のトレーニングマシン２Ｄにおいては、移動部材３２Ｄとしての揺動部材３４Ｄの下端部が旋回軸３３を介して基台６に揺動自在に装着され、この揺動部材３４Ｄと基台６との間に伸縮体１１２が介在されており、このような移動部材３２Ｄに関連して反発抵抗付与手段７０Ｂが設けられている。この伸縮体１１２及び反発抵抗付与手段７０Ｂの具体的構成は、上述した第３の実施形態のものと実質上同一である。
【００６５】
この第５の実施形態では、負荷付与手段８Ｄが移動部材３２Ｄと一体的に移動されるように構成されている。移動部材３２Ｄには前側に延びる一対の支持アーム１７２（図１２及び図１３において一方のみ示す）が揺動部材３４Ｄに一体的に設けられ、一対の支持アーム１７２間に支持ロッド１７４が装着されている。支持ロッド１７４の両端部は、一対の支持アーム１７２の両側に突出しており、支持ロッド１７４のかかる突出端部に、ウエイト体２２Ｄとしての円板状のウエイト１７６（所謂、バーベル）（図１２及び図１３において一方のみ示す）が着脱自在に装着され、このウエイト１７６を取り替えることによって、ウエイト体２２Ｄの重量を変えることができる。尚、基台６には、一対の支持アーム１７２に対応して、これらを支持するための支持部材１７８（図１２及び図３において一方のみ示す）が設けられる。この第５の実施形態におけるその他の構成は、上述した第１の実施形態と実質上同一である。
【００６６】
この第５の実施形態においては、ウエイト体２２Ｄが最下位位置に落とされると、図１２に示すように、一対の支持アーム１７２が対応する支持部材１７８に支持され、移動部材３２Ｄはほぼ垂直となる非運動位置（図１２に示す位置）に位置する。トレーニング者１６がトレーニングするときには、ウエイト体２２Ｄは、図１２に示す最下位位置から矢印１８０で示す方向に幾分持ち上げられた下降位置と、図１３に示す上昇位置との間を繰り返し移動され、移動部材３２Ｄが復帰位置にあるとき（換言すると、腕の筋肉を伸展させたとき）、ウエイト体２２Ｄは下降位置に位置し、移動部材３２Ｄを図１３に示す運動位置まで移動させる（換言すると、腕の筋肉を最も収縮させる）と、ウエイト体２２Ｄは上昇位置まで移動される。
【００６７】
このトレーニングマシン２Ｄにおいて、ウエイト体２２Ｄが上昇位置近傍まで上昇する（換言すると、移動部材３２が運動位置近傍まで移動する）と、第３の実施形態と同様に、反発抵抗付与手段７０Ｂの作用部材１３２がコイルばね１３０に作用してこれを圧縮する。従って、ウエイト体２２Ｄが上移動から下移動に切り替わる際、即ち収縮した筋肉が伸展する際に、反発抵抗付与手段７０Ｂのコイルばね１３０による反発抵抗力が移動部材３２Ｄに戻り方向の力として作用し、上述したと同様に、トレーニング者１６は、この戻り方向の力によってウエイト体２２Ｄの上移動から下移動へ切り替わる際においても負荷を感じるようになり、かくして、このような形態のトレーニングマシン２Ｄにおいても筋肉の緊張状態を保ち、効率的に刺激させてその発達を促すことができる。また、ウエイト体２２Ｄの上旋回（図１２及び図１３において時計方向）の運動エネルギーが大きいときには、コイルばね１３０に蓄積されるエネルギーも大きくなり、これによって、ウエイト体２２Ｄの下旋回（図１２及び図１３において反時計方向）のための反発抵抗力が大きくなって下旋回への大きい運動エネルギーに変換され、これによって、ウエイト体２２Ｄの浮きを確実に防止することができる。
【００６８】
〔第６の実施形態〕
次に、図１４及び図１５を参照して、本発明に従うトレーニングマシンの第６の実施形態について説明する。図１４は、第６の実施形態のトレーニングマシンの第６の実施形態を示す正面図であり、図１５は、図１４のトレーニングマシンにおいて、ウエイト体を上昇位置まで上昇させた状態を示す正面図である。
【００６９】
図１４において、図示のトレーニングマシン２Ｅにおいては、基台６に負荷付与手段８Ｅが設けられている。この負荷付与手段８Ｅは、基台６の両端部に設けられた一対のガイドポスト１８Ｅ，２０Ｅを備え、これらガイドポスト１８Ｅ，２０Ｅが基台６から実質上垂直上方に延び、それらの上端部が連結部材２１０により連結されている。各ガイドポスト１８Ｅ，２０Ｅにはスライド２１２，２１４が軸線方向（即ち、上下方向）に移動自在に装着され、これらスライド２１２，２１４を通して支持ロッド２１６が装着され、スライド２１２，２１４及び支持ロッド２１６が、トレーニングの動きに応じて移動される移動部材を構成する。
【００７０】
この支持ロッド２１６の一端部はスライド２１２を貫通して外方（図１４において左方）に突出し、その他端部は他方のスライド２１４を貫通して外方（図１４において右方）に突出し、外方に突出する両端部にウエイト体２２Ｅとしての円板状のウエイト２１８（所謂、バーベル）が着脱自在に取り付けられる。この形態では、ウエイト体２２Ｅが移動部材に直接的に取り付けられる構成であり、ウエイト２１８を取り替えることによって、ウエイト体２２Ｅの重量を変えることができる。
【００７１】
このトレーニングマシン２Ｅでは、トレーニング者１６は、一対のガイドポスト１８Ｅ，２０Ｅ間に位置し、両手で支持ロッド２１６を持ち上げ、例えば両腕を伸縮させて支持ロッド２１６をウエイト体２２Ｅの重量に抗して上げたり、下ろしたりしてトレーニングを行う。
【００７２】
この実施形態では、移動部材の一部を構成するスライド２１２，２１４に関連して反発抵抗付与手段７０Ｅが設けられている。この反発抵抗付与手段７０Ｅは、ガイドポスト１８Ｅ，２０Ｅを被嵌してスライド２１２，２１４の上側に装着されたコイルばね７２，７４と、これらコイルばね７２，７４の移動を拘束する移動拘束部材７６，７８とから構成され、移動拘束部材７６，７８は、第１の実施形態と同様に、ガイドポスト１８Ｅ，２０Ｅに上下方向に位置調整自在に取り付けられる。この第６の実施形態のその他の構成は、上述した第１の実施形態と実質上同一である。
【００７３】
このトレーニングマシン２Ｅにおいても、コイルばね７２，７４及び移動拘束部材７６，７８からなる反発抵抗付与手段７０Ｅが設けられているので、第１の実施形態と同様の作用効果が達成される。即ち、トレーニング者１６が支持ロッド２１６を上方に持ち上げると、支持ロッド２１６の移動に伴ってスライド２１２，２１４がガイドポスト１８Ｅ，２０Ｅに沿って移動し、ウエイト体２２Ｅは支持ロッド２１６と一体にガイドポスト１８Ｅ，２０Ｅに沿って上方に移動される。
【００７４】
このようにして支持ロッド２１６（即ち、ウエイト体２２Ｅ）を上昇位置近傍まで持ち上げると、コイルばね７２，７４の上端部が移動拘束部材８２，８４に当接し、この支持ロッド２１６を更に持ち上げるとコイルばね７２，７４が圧縮される。そして、ウエイト体２２Ｅが上移動から下移動に切り替わる際、即ち持ち上げた支持ロッド２１６を下に戻そうとして伸長した筋肉が収縮する際に、圧縮したコイルばね７２，７４による反発抵抗力がスライド２１２，２１４を介して支持ロッド２１６に作用するので、トレーニング者１６は、この戻り方向の力によってウエイト体２２Ｅの上移動から下移動へ切り替わる際においても負荷を感じるようになる。また、ウエイト体２２Ｅの上移動の運動エネルギーが大きいときには、コイルばね７２，７４に蓄積されるエネルギーも大きくなり、これによって、ウエイト体２２Ｅの下移動のための反発抵抗力が大きくなって下移動への大きい運動エネルギーに変換され、ウエイト体２２Ｅの浮きを確実に防止することができる。
【００７５】
〔第７の実施形態〕
次に、図１６を参照して、本発明に従うトレーニングマシンの第７の実施形態について説明する。図１６は、第７の実施形態のトレーニングマシンを簡略的に示す側面図である。この第７の実施形態では、第１の実施形態と同様に、トレーニング者の腕の筋肉を鍛えるときに使用されるが、反発抵抗付与手段に修正が施されている。
【００７６】
図１６において、図示のトレーニングマシン２Ｆにおいては、基台６に負荷付与手段８が設けられ、負荷付与手段８のガイドポスト１８，２０にウエイト体２２が上下方向に移動自在に取り付けられ、このウエイト体２２に関連して反発抵抗付与手段７０Ｆが設けられている。この反発抵抗付与手段７０Ｆは、ガイドポスト１８，２０を被嵌してウエイト体２２の上側に装着されたコイルばね７２Ｆ，７４Ｆと、これらコイルばね７２Ｆ，７４Ｆの移動を拘束する移動拘束部材７６，７８とから構成され、コイルばね７２Ｆ，７４Ｆが、それぞれ、ばね定数の比較的大きい第１コイルばね部材１９２，１９４と、ばね定数の比較的小さい第２コイルばね部材１９６，１９８から構成されている。第１コイルばね部材１９２，１９４はばね定数が比較的大きくて弾性変形し難いので、主として反発抵抗力付与作用を発揮し、第２コイルばね部材１９６，１９８はばね定数が比較的小さく弾性変形し易いので、主として衝撃を和らげる緩衝作用を発揮する。
【００７７】
この実施形態では、図１６に示すように、第１コイルばね部材１９２，１９４がウエイト体２２側に取り付けられ、第２コイルばね部材１９６，１９８が移動拘束部材７６，７８側に取り付けられ、これら第１及び第２コイルばね部材１９２，１９４，１９６，１９８は、ガイドポスト１８，２０を被嵌して連続的に設けられている（図１６参照）。尚、これとは反対に、第１コイルばね部材１９２，１９４を移動拘束部材７６，７８側に、第２コイルばね部材１９６，１９８をウエイト体２２側に取り付けるようにしてもよい。また、第１コイルばね部材１９２，１９４と第２コイルばね部材１９６，１９８との間に、これらコイルばね部材１９２，１９４，１９６，１９８が安定的に弾性変形するように、プレート状のばね受け２００，２０２が配設されている。この第７の実施形態のその他の構成は、上述した第１の実施形態と実質上同一である。
【００７８】
この第７の実施形態においては、ウエイト体２２が上昇位置近傍まで上昇すると、移動拘束部材７６，７８が反発抵抗付与手段７２Ｆ（具体的には、ばね受け８２，８４）に作用し、第１及び第２コイルばね部材１９２，１９４，１９６，１９８が弾性変形して収縮する。このとき、第１コイルばね部材１９２，１９４はばね定数が比較的大きく、第２コイルばね部材１９６，１９８はばね定数が比較的小さいので、第２コイルばね部材１９６，１９８の弾性変形量（圧縮量）が第１コイルばね部材１９２，１９４の弾性変形量（圧縮量）よりも大きくなり、第２コイルばね部材１９６，１９８は、主として移動拘束部材７６，７８が反発抵抗付与手段７２Ｆに作用する際の衝撃を和らげる作用をし、第１コイルばね部材１９２，１９４は、主としてウエイト体２２に反発抵抗力を付与する作用をする。
【００７９】
そして、ウエイト体２２が上移動から下移動に切り替わる際、即ち収縮した筋肉が伸展する際に、反発抵抗付与手段７２Ｆの主として第１コイルばね部材１９２，１９４による反発抵抗力がウエイト体２２に作用するので、これの反発抵抗力が連結ワイヤ４４を介して移動部材３２に伝達されて戻り方向の力として作用し、上述したと同様に、トレーニング者１６は、この戻り方向の力によってウエイト体２２の上移動から下移動へ切り替わる際においても負荷を感じるようになり、かくして、筋肉の緊張状態を保ち、効率的に刺激させてその発達を促すことができる。また、反発抵抗付与手段７２Ｆの主として第２コイルばね部材１９６，１９８が緩衝作用を発揮するので、移動拘束部材７６，７８が反発抵抗付与手段７２Ｆに作用する際に発生する衝撃を緩衝することができ、これによって、ウエイト体２２の上下動を安定的にスムースにすることができる。
【００８０】
尚、反発抵抗付与手段のコイルばねをばね定数の異なる２種のコイルばね部材から構成することは、第１の実施形態に限定されず、第２〜第６の実施形態のいずれにも適用することができる。
【００８１】
〔実施例及び比較例〕
上述したトレーニングマシンの効果を確認するために、次の通りの体感テストを行った。実施例として図１〜図５に示す形態のトレーニングマシン（所謂、ローイングマシン）を用い、ウエイト体に関連して、コイルばねと移動拘束部材からなる反発抵抗付与手段を設け、コイルばねをガイドポストに移動自在に取り付けるとともに、移動拘束部材をガイドポストに固定し、ウエイト体が上昇位置近傍まで上昇すると、コイルばねが移動拘束部材に当接して圧縮されるように構成した。
【００８２】
この実施例のマシンについて、成人男性３人による体感テストを行い、そのテスト結果の平均を表１及び表２に示す。下記表１は、ウエイト体の引き上げ動作時に対して戻す動作時の体感による重さの変化についての評価を示し、下記表２は、筋肉の最大収縮時（ウエイト体の上昇位置）での抵抗感の抜ける体感度についての評価を示しており、実施例のマシンでは、ウエイト体の重量に関係なく、引き上げ動作時に対して戻す動作時の体感による重さの変化は全く感じられなく、また筋肉の最大縮時での抵抗感の抜ける体感についても全く感じられなかった。
【００８３】
【表１】
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【００８４】
【表２】
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比較例として、実施例のマシンから反発抵抗付与手段を取り外したものを用いて、実施例の体感テストを行った成人男性３人による体感テストを行った。比較例のテスト結果の平均も実施例との対比で表１及び表２に示す。比較例のマシンでは、ウエイト体の重量が軽いほど、引き上げ動作時に対して戻す動作時の体感による重さの変化を大きき感じられ、また筋肉の最大縮時での抵抗感の抜ける体感についても大きく感じられ、重量が重くなっても抵抗感の抜けがある程度感じられた。
【００８５】
このような体感テストから、反発抵抗付与手段を設けることによって、トレーニング中を通して筋肉の緊張状態が体感的に緩むことがなく、筋肉を効果的に刺激できることが確認できた。
〔産業上の利用可能性〕
このようなトレーニングマシンでは、ウエイト体が上移動から下移動に切り替わる際においても、反発抵抗付与手段により移動部材に戻り方向の力が付与されるので、収縮した筋肉の緊張状態が一時的に緩むことがなく、トレーニング中にわたって筋肉を緊張状態に維持することができ、これによって、筋肉を効果的に刺激させてその発達を促すことができる。この反発抵抗付与手段は各種トレーニングマシンに広く適用することができ、適用することによって、トレーニング者に効果的なトレーニングを行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００８６】
【図１】第１の実施形態のトレーニングマシンを簡略的に示す側面図。
【図２】図１のトレーニングマシンにおいて、ウエイト体を上昇位置まで上昇させた状態を示す側面図。
【図３】図１のトレーニングマシンにおけるウエイト体を示す部分斜視図。
【図４】図３のウエイト体における一つのウエイトを示す斜視図。
【図５】図４におけるＶ−Ｖ線による断面図。
【図６】第２の実施形態のトレーニングマシンを簡略的に示す側面図。
【図７】図６のトレーニングマシンにおいて、ウエイト体を上昇位置まで上昇させた状態を示す側面図。
【図８】第３の実施形態のトレーニングマシンを簡略的に示す側面図。
【図９】図８のトレーニングマシンにおいて、ウエイト体を上昇位置まで上昇させた状態を示す側面図。
【図１０】第４の実施形態のトレーニングマシンを簡略的に示す側面図。
【図１１】図１０のトレーニングマシンにおいて、ウエイト体を上昇位置まで上昇させた状態を示す側面図。
【図１２】第５の実施形態のトレーニングマシンを簡略的に示す側面図。
【図１３】図１２のトレーニングマシンにおいて、ウエイト体を上昇位置まで上昇させた状態を示す側面図。
【図１４】第６の実施形態のトレーニングマシンを簡略的に示す正面図。
【図１５】図１４のトレーニングマシンにおいて、ウエイト体を上昇位置まで上昇させた状態を示す正面図。
【図１６】変形形態のコイルばねを備えたトレーニングマシンの第７実施形態を示す側面図。
【符号の説明】
【００８７】
２，２Ａ，２Ｂ，２Ｃ，２Ｄ，２Ｅ，２Ｆ  トレーニングマシン
６，６Ａ  基台
８，８Ｄ  負荷付与手段
１８，２０  ガイドポスト
２２  ウエイト体
３２，３２Ａ，３２Ｄ  移動部材
４２  連結手段
７０，７０Ｂ，７０Ｅ，１４２，７０Ｆ  反発抵抗付与手段
７２，７２Ｆ，７４，７４Ｆ，１５４，１５６  コイルばね
７６，７８，１５８，１６０  移動拘束部材
１９２，１９４  第１コイルばね部材
１９６，１９８  第２コイルばね部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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