(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
派生クロックデータリンクにおいて受信器を再トレーニングする方法であって、前記派生クロックデータリンクが所定の最小遷移密度を維持することを可能にする再トレーニング・フリットを生成する、
ことを有することを特徴とする、方法。
【請求項２】
前記再トレーニング・フリットについての制御データおよびペイロードデータを定義し、
前記制御データおよび前記ペイロードデータに基づいて前記再トレーニング・フリットについて誤り検出データを決定し、前記制御データ、前記ペイロードデータおよび前記誤り検出データが前記最小遷移密度を満たすのに十分な遷移数をもち、
前記再トレーニング・フリットを前記受信器に前記データリンクを通じてデータ信号の一部として送信する、
ことをさらに含むことを特徴とする、請求項１記載の方法。
【請求項３】
複数の巡回冗長符号（CRC）多項式を同定し、
前記制御データおよび前記ペイロードデータに基づいて前記複数のCRC多項式のそれぞれについて対応するCRCチェックサムを決定し、
前記複数のCRC多項式のうちから前記最小遷移密度を満たすのに十分な遷移を有するCRCチェックサムを与えるCRC多項式を選択し、該与えられるCRCチェックサムは前記誤り検出データに含まれる、
ことをさらに含むことを特徴とする、請求項２記載の方法。
【請求項４】
前記ペイロードデータを最大可能な遷移数を有するように定義し、
スイッチングノイズ制約条件に基づいて当該フリットのペイロード領域にわたってペイロードデータを互い違いにする、
ことをさらに含むことを特徴とする、請求項２記載の方法。
【請求項５】
当該フリットがペイロード領域およびサイドバンド領域を有し、該ペイロード領域が前記ペイロードデータを含み、該サイドバンド領域が前記誤り検出データおよび前記制御データを含むことを特徴とする、請求項２記載の方法。
【請求項６】
前記最小遷移密度を満たすために前記再トレーニング・フリットの複数のコピーを送信することをさらに含むことを特徴とする、請求項２記載の方法。
【請求項７】
以前の再トレーニング・フリットが送信されてからの経過時間を計測し、
前記経過時間に基づいて再トレーニング・フリットを送信する、
ことをさらに含むことを特徴とする、請求項２記載の方法。
【請求項８】
前記再トレーニング・フリットを前記受信器においてデータ信号の一部として受信し、
該データ信号を伝送誤りについて検査する、
ことをさらに含むことを特徴とする、請求項２記載の方法。
【請求項９】
前記データ信号における遷移数に基づいて前記受信器の内部クロックを調整し、
前記再トレーニング・フリットを前記データ信号からフィルタで除去する、
ことをさらに含むことを特徴とする、請求項８記載の方法。
【請求項１０】
受信器への派生クロックデータリンクのために要求される最小遷移密度を決定し、
以前の再トレーニング・フリットが前記受信器に送信されてからの経過時間を計測し、ここで、再トレーニング・フリットとは前記派生クロックデータリンクが前記最小遷移密度を維持することを可能にするものであり、
現在の再トレーニング・フリットについての制御データおよびペイロードデータを定義し、
スイッチングノイズ制約条件に基づいて前記現在の再トレーニング・フリットのペイロード領域にわたって前記ペイロードデータを互い違いにし、
前記制御データおよび前記ペイロードデータに基づいて前記再トレーニング・フリットについての巡回冗長符号（CRC）チェックサムを決定し、前記制御データ、前記ペイロードデータおよび前記チェックサムは前記最小遷移密度を満たすのに十分な遷移を有しており、
前記要求される最小遷移密度および前記経過時間に基づいて前記受信器に前記現在の再トレーニング・フリットの一つまたは複数のコピーを送信し、
前記現在の再トレーニング・フリットを前記受信器においてデータ信号の一部として受信し、
前記データ信号を伝送誤りについて検査し、
前記再トレーニング・フリットを前記データ信号からフィルタで除去する、
ことを有することを特徴とする、受信器を再トレーニングする方法。
【請求項１１】
複数の巡回冗長符号（CRC）多項式を同定し、
前記制御データおよび前記ペイロードデータに基づいて前記複数のCRC多項式のそれぞれについて対応するCRCチェックサムを決定し、
前記複数のCRC多項式のうちから前記最小遷移密度を満たすのに十分な遷移を有するCRCチェックサムを与えるCRC多項式を選択し、該与えられるCRCチェックサムは前記誤り検出データに含まれる、
ことをさらに含むことを特徴とする、請求項１０記載の方法。
【請求項１２】
受信器へのデバイスクロックデータリンクのための最小遷移密度を決定し、前記最小遷移密度に基づいて、前記デバイスクロックデータリンクが前記最小遷移密度を維持することを可能にする再トレーニング・フリットを生成するためのリンク・コントローラを有することを特徴とする送信器。
【請求項１３】
前記リンク・コントローラが：
前記再トレーニング・フリットについての制御データおよびペイロードデータを定義するためのデータモジュールと、
前記制御データおよび前記ペイロードデータに基づいて前記再トレーニング・フリットについて誤り検出データを決定し、前記制御データ、前記ペイロードデータおよび前記誤り検出データが前記最小遷移密度を満たすのに十分な遷移数をもつようなエラーモジュールと、
前記再トレーニング・フリットを前記受信器に前記データリンクを通じてデータ信号の一部として送信するための送信モジュール、
とをさらに含むことを特徴とする、請求項１２記載の送信器。
【請求項１４】
前記エラーモジュールが、複数の巡回冗長符号（CRC）多項式を同定し、前記制御データおよび前記ペイロードデータに基づいて前記複数のCRC多項式のそれぞれについて対応するCRCチェックサムを決定し、前記複数のCRC多項式のうちから前記最小遷移密度を満たすのに十分な遷移を有するCRCチェックサムを与えるCRC多項式を選択し、該与えられるCRCチェックサムは前記誤り検出データに含まれることを特徴とする、請求項１３記載の送信器。
【請求項１５】
前記エラーモジュールが、それぞれの対応するCRCチェックサムを計算することを特徴とする、請求項１４記載の送信器。
【請求項１６】
前記データモジュールが、前記ペイロードデータを最大可能な遷移数を有するように定義し、スイッチングノイズ制約条件に基づいて当該フリットのペイロード領域にわたってペイロードデータを互い違いにする、ことを特徴とする、請求項１３記載の送信器。
【請求項１７】
当該フリットがペイロード領域およびサイドバンド領域によって定義される幅を有し、該ペイロード領域が前記ペイロードデータを含み、該サイドバンド領域が前記誤り検出データおよび前記制御データを含むことを特徴とする、請求項１３記載の送信器。
【請求項１８】
前記リンク・コントローラが、前記最小遷移密度を満たすために前記再トレーニング・フリットの複数のコピーを送信することを特徴とする、請求項１２記載の送信器。
【請求項１９】
以前の再トレーニング・フリットが送信されてからの経過時間を計測するタイマーをさらに含んでおり、前記リンク・コントローラが該経過時間に基づいて再トレーニング・フリットを送信する、ことを特徴とする、請求項１２記載の送信器。
【請求項２０】
データリンクと、
前記データリンクに結合された受信器と、
前記データリンクに結合された送信器とを有し、該送信器が前記データリンクのための最小遷移密度を決定し、該最小遷移密度に基づいて前記データリンクを通じて前記受信器に、前記データリンクが前記最小遷移密度を維持することを可能にする再トレーニング・フリットを送信するためのリンク・コントローラを含んでいることを特徴とする、通信システム。
【請求項２１】
前記受信器および前記送信器がプロセッサであり、前記データリンクが該プロセッサを相互接続するバスであることを特徴とする、請求項２０記載のシステム。
【請求項２２】
前記リンク・コントローラが：
前記再トレーニング・フリットについての制御データおよびペイロードデータを定義するためのデータモジュールと、
前記制御データおよび前記ペイロードデータに基づいて前記再トレーニング・フリットについて誤り検出データを決定し、前記制御データ、前記ペイロードデータおよび前記誤り検出データが前記最小遷移密度を満たすのに十分な遷移数をもつようなエラーモジュール、
とを有することを特徴とする、請求項２０記載のシステム。
【請求項２３】
前記エラーモジュールが、複数のCRC多項式を同定し、前記制御データおよび前記ペイロードデータに基づいて前記複数のCRC多項式のそれぞれについて対応するCRCチェックサムを決定し、前記複数のCRC多項式のうちから前記最小遷移密度を満たすのに十分な遷移を有するCRCチェックサムを与えるCRC多項式を選択し、該与えられるCRCチェックサムは前記誤り検出データに含まれることを特徴とする、請求項２２記載のシステム。
【請求項２４】
プロセッサによって実行されて：
受信器へのデータリンクのための最小遷移密度を決定し、
前記最小遷移密度に基づいて前記データリンクを通じて前記受信器に、前記データリンクが前記最小遷移密度を維持することを可能にする再トレーニング・フリットを送信する、
ことができる保存された命令の組を有することを特徴とする、機械可読媒体。
【請求項２５】
前記命令がさらに、実行されて：
前記再トレーニング・フリットについての制御データおよびペイロードデータを定義し、
前記制御データおよび前記ペイロードデータに基づいて前記再トレーニング・フリットについて誤り検出データを決定し、前記制御データ、前記ペイロードデータおよび前記誤り検出データが前記最小遷移密度を満たすのに十分な遷移数をもつようにする、
ことができることを特徴とする、請求項２４記載の媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施は一般にポイント間データリンクに関するものである。より詳細には、派生クロックデータリンクにおける受信器の再トレーニングに関する。
【背景技術】
【０００２】
データリンクはエージェント間でのポイント・ツー・ポイントの相互接続であり、所与のトランザクションにおいては一方のエージェントが「送信器」であり、他方のエージェントが「受信器」である。例としてのデータリンクには、プロセッサによるディスクドライブへのデータの書き込み、コンピュータシステムにおいて別個のボード上のプロセッサの相互間でのデータの転送などが含まれる。いかなるデータリンクについても、二つのエージェントが通信をするためには、両エージェントがデータ送受信のための厳密なタイミングについて合意する必要がある。この合意は一般に、リンク設計ではクロッキング方式として知られている。業界ではいくつかのクロッキング方式が使われているが、かなりの改善の余地が残っている。
【０００３】
たとえば、「共通クロック」として知られるクロッキング方式においては、相互接続中の全エージェントがデータを送受信する際に単一のクロックを共有する。送信プロトコルが、送信器がいつデータを送り、受信器がいつデータのサンプリングをするかを規定する。そのような方式によりエージェント間の同期の必要はなくなるものの、全エージェントがクロックを見て使用できるようシステム全体にクロックを伝搬させる必要があるため、利用可能なクロック周波数の範囲は限られることがある。
【０００４】
「ソース同期」クロッキング方式においては、クロック信号がデータ信号と一緒に送られる。そのような手法は共通クロック方式に付随するクロック周波数の制限を軽くするが、送信器と受信器との間で送られるべきペイロード以外のデータの量を増加させることになりうる。
【０００５】
「埋め込み」クロッキング方式は、クロック信号をデータ転送中に埋め込むことによってソース同期クロッキング方式を改善する。結果として、外部クロック信号の必要をなくすことができる。受信器はデータ信号中の遷移からの補間によってデータ信号からクロックを復元する。遷移とは、論理的な「０」から論理的な「１」へ、あるいはその逆の変化として定義される。しかし、環境のドリフトのため、各受信器は送信器と同期した状態を保つためには定期的に補間器を再トレーニングしなければならない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
８ビット／１０ビット（8B10B）のようなある種の埋め込みクロッキング方式は、送出データ信号についてある最小遷移密度を維持しようとすることによってドリフト問題に取り組んでいる。そのような最小遷移密度は、ｍ周期の期間中に最小でもｎ回の遷移という形で定義されうる。ここで、ｎは２と５の間の小さな整数であり、ｍは１０２４と４０９６の間のより大きな整数である。こうした種類の埋め込みクロッキング方式は、データ信号全体についての最小遷移密度ならびにDCバランスおよびランニング不均衡（running  disparity）といった他の特徴を保証するために比較的多量のデータ信号を割り当てる。DCバランスとは、０と１の数が同数である性質である。信号のDCバランスがいいということは、そのデータ信号のスペクトルに、ある点より下では有用な情報が運ばれないという低周波カットオフがあるということを意味している。そのような周波数カットオフは、時にフィルタ処理および回路設計上、著しい利点を提供することがある。ランニング不均衡は、動作中の１と０の数の差の最大値を定義することによって送信器がDCバランスを達成するのを助ける。DCバランスおよびランニング不均衡の制約条件をデータ信号全体について維持することは、高品質の信号を与えることができるが、オーバーヘッドが望ましくないほど高くなることにつながりうる。実際、従来式の8B10B方式に付随するオーバーヘッドは２０パーセントのオーダーである。ある種の状況ではそのようなオーバーヘッドは受け入れられるかもしれないが、改良が必要とされる環境もある。たとえば、少量のデータを短距離にわたって高速で送信する、同じ基板または近くの基板にあるプロセッサ間通信のような場合、DCバランスに付随するオーバーヘッドは割が合わないことがありうる。したがって、比較的オーバーヘッドの低いクロッキング方式が必要とされている。
【０００７】
本発明の実施形態のさまざまな利点は以下の明細および付属の請求項を読むことによって、そして図面を参照することによって当業者には明らかとなることであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
図１Ａは送信器２２および受信器２４を有する回路基板２０を示している。ここで、送信器２２および受信器２４は派生クロックデータリンク２６を通じて通信する。総じて、派生クロックデータリンク２６の基本は、従来式の埋め込みクロック方式からの派生である。特に、前記派生したクロック方式は、埋め込みクロック方式に付随するある種の特徴およびオーバーヘッドを解消する。それでも、送信器２２は所望の（あるいは必要な）最小遷移密度を維持することができる。具体的には、送信器２２はリンク・コントローラ２８を有している。これは、データリンク２６のための最小遷移密度を決定し、前記データリンク２６を通じて前記最小遷移密度に基づいて受信器２４に再トレーニング・フリット（flit）３０を送信するためのものである。再トレーニング・フリット３０の送信は、派生クロックデータリンク２６が、ペイロードデータのスループットを最大化しながら最小遷移密度を維持することを可能にする。
【０００９】
送信器２２および受信器２４は、パソコン（PC）のマザーボード上に位置するプロセッサであってもよい。ここで、データリンク２６は前記プロセッサを相互接続するバスである。あるいはまた、送信器２２および受信器２４は別個の基板上に位置するチップであってもよい。この点に関し、送信器２２および受信器２４は互いにごく近くにあるように図示されているが（たとえば、現行のプリント回路基板技術では信号トレースは約４０インチ未満）、本発明の実施形態はそれに限定されるものではない。たとえば、受信器２４は、信号強度によっては、送信器２２から１００インチのオーダーの距離のところで動作しているディスクドライブであってもよい。そうではあるものの、本発明の実施形態が好適となるような局在化された通信の側面はいくつかある。実際、再トレーニング・フリットの使用は、送信器２２と受信器２４が比較的近く、送信レートが比較的高く、転送されているデータ量が少ない環境においてとりわけ有益である。
【００１０】
引き続き図１Ａと並んで図１Ｂを参照すると、リンク・コントローラ２８′を実現する一つのアプローチがより詳細に示されている。一般に、リンク・コントローラ２８′は入力データ信号を受信し、該信号をデータリンク２６に送信する。リンク・コントローラ２８′は、最小遷移密度を維持するために定期的に再トレーニング・フリット３０をデータ信号中に挿入する。具体的には、リンク・コントローラ２８′は再トレーニング・フリット３０のための制御データおよびペイロードを定義するためのデータモジュール３２を有している。エラーモジュール３４はその制御データおよびペイロードデータに基づいて再トレーニング・フリット３０のための誤り訂正データを決定する。制御データ、ペイロードデータおよび誤り訂正データはみな最小遷移密度を満たすのに十分な遷移を有している。すでに議論したように、そのような遷移密度はｍ周期の期間中に最小でもｎ回の遷移という形で定義されうる。ここで、ｎは２と５の間の小さな整数であり、ｍは１０２４と４０９６の間のより大きな整数である。遷移とは論理的な「０」から論理的な「１」へ、あるいはその逆の変化として定義される。リンク・コントローラ２８′はまた、データ信号の一部としてデータリンク２６を介して受信器２４に再トレーニング・フリット３０を送信するための送信モジュール３６を有する。
【００１１】
ある実施形態では、エラーモジュール３４は複数の巡回冗長符号（CRC）多項式を同定し、前記制御データおよび前記ペイロードデータに基づいて該複数のCRC多項式のそれぞれについての対応するCRCチェックサムを決定する。したがって、エラーモジュール３４は該複数のCRC多項式から、前記最小遷移密度を満たすのに十分な遷移を有するCRCチェックサムを与えるCRC多項式を選択できる。その際、与えられたCRCチェックサムは誤り検出データに含まれる。それぞれの対応するCRCチェックサムを計算するのはエラーモジュール３４である。
【００１２】
例としてCRC誤り検査技術を述べたが、本発明の実施形態の精神および範囲から外れることなく他の技法を使うこともできる。たとえば、CRCよりもやや単純なパリティ検査およびCRCよりもやや複雑な誤り符号訂正（ECC）、好適な代替である。実は誤り検出データは完全に省略してもよい。
【００１３】
ここで図２および図３を見ると、再トレーニング・フリット３０のデータ構造４０および例としての再トレーニング・フリット３０′の内容がそれぞれ示されている。具体的には、データ構造４０は、ペイロード領域４２およびサイドバンド領域４３を有するフリット幅を与えている。ペイロード領域４２はペイロードデータを含み、サイドバンド領域４３は誤り検出データおよび制御データを含む。再トレーニング・フリットの幅はデータリンク２６（図１Ａ）中のビット（または導線／線）の数によって定義される。当該フリットを送信するために必要とされるデータ転送の数は当該フリットの全体としてのサイズに依存する。図示した例では、再トレーニング・フリットはデータ転送４回で送信される。フリットを別の仕方で構成することも可能である。全データペイロードを各線に入れ、制御信号をすべての線にわたって拡散させるなどである。たとえば、周辺コンポーネント相互接続エクスプレス（PCI  Express（商標）1.0ベースおよびカードの電気機械仕様、PCI個別課題グループ(SIG)）フリットは垂直的な仕方で定義されている。
【００１４】
たとえば、再トレーニング・フリット３０′は幅２０ビットで、１６ビットがペイロード領域４２′に割かれ、４ビットがサイドバンド領域４３′に割かれる。再トレーニング・フリット３０′は長さ８０ビットである。図示した例では、データモジュール３２（図１Ｂ）は各線が最大可能な遷移数をもつようペイロードデータを定義する。たとえば、再トレーニング・フリット３０′のビット位置０に割り当てられた線は、０から１へ、次いで０へ、次いで再び１へと遷移している（すなわち、３回の遷移）。データモジュール３２（図１Ｂ）はまた、スイッチングノイズ制約条件に基づいてペイロード領域４２′を横に見たときにペイロードデータの０、１が互い違いになるようにする。換言すれば、所与の転送におけるペイロード線のすべては同じ値をもちはしない。そのようなアプローチは同時スイッチングノイズを低減する。必要であれば制御データも最大可能な遷移数および互い違いの分布を与えられる。
【００１５】
図４は、再トレーニング・フリット３０（３０ａ〜３０ｆ）の送信をより詳細に示すタイミング図である。一般に、リンク・コントローラ２８（図１Ａ）は最小遷移密度を満たすために再トレーニング・フリット３０の複数のコピーを送信する。たとえば、再トレーニング・フリット３０ａ〜３０ｃは図示された第一の再トレーニング期間に送信され、再トレーニング・フリット３０ｄ〜３０ｆは図示された第二の再トレーニング期間に送信される。再トレーニング・フリット３０の各線上での遷移回数の情報は、各再トレーニング期間に送信されなければならない再トレーニング・フリットの数を計算するのに使われる。図示した例では、最小遷移密度を満たすためには３つの再トレーニング・フリット３０が必要とされている。さらに、送信器が前回再トレーニング・フリットが送信されてからの経過時間を計れるようタイマー４８（図１Ａ）が設けられる。したがって、リンク・コントローラ２８（図１Ａ）は経過時間に基づいて再トレーニング・フリット３０を送信することができる。
【００１６】
ここで図１Ａに戻ると、受信器２４は、データ信号の一部として前記再トレーニング・フリット３０を受信するリンク・コントローラ５０を有している。再トレーニング・フリットはデータ信号に含まれているので、リンク・コントローラ５０は当該データ信号中の遷移回数に基づいて受信器２４の内部クロックを調整できる。リンク・コントローラ５０は、受信したフリットに誤りがないかどうか検査し、誤りが生じていないと判定したのち、物理層（ＰＨＹ）より上の層で当該データ信号を処理する前に、当該データ信号から再トレーニング・フリット３０をフィルタ処理によって除去することもできる。双方向通信の場合には、受信器２４が送信器２２のコンポーネントを含み、送信器２２が受信器のコンポーネントを含んでいることもありうる。
【００１７】
図５は、受信器を再トレーニングする方法５２を示している。方法５２は市販のさまざまなハードウェアおよび／またはソフトウェアプログラミング技術を使って実装することができる。たとえば、方法５２は、送信器において、機械可読媒体中に保存された命令のセットとして実装することができる。機械可読媒体とは、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、コンパクトディスクＲＯＭ（ＣＤ−ＲＯＭ）、電気的に消去可能なプログラム可能ＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、ハードウェア状態機械などである。前記命令は、必要とされる再トレーニング頻度および遷移密度を決定するためにプロセッサによって実行されることができる。具体的には、処理ブロック５４は、受信器への派生クロックデータリンクのための最小遷移密度を決定するためのものである。ブロック５６で、再トレーニング・フリットが最小遷移密度に基づいて生成される。
【００１８】
ここで図６を見ると、再トレーニング・フリットを生成する一つのアプローチがブロック５６′においてより詳細に示されている。具体的には、ブロック５８で、制御データおよびペイロードデータが前記再トレーニング・フリットについて定義される。ブロック６０は、前記制御データおよび前記ペイロードデータに基づいて前記再トレーニング・フリットのための誤り検出データを決定するためのものである。前記の制御データ、前記ペイロードデータおよび前記誤り検出データは、前記最小遷移密度を満たすために十分な遷移数を有している。ブロック６２で、再トレーニング・フリットはデータ信号の一部としてデータリンクを介して受信器に送信される。
【００１９】
図７では、誤り検出データを決定する一つのアプローチがブロック６０′においてより詳細に示されている。具体的には、ブロック６４は複数のCRC多項式を同定するためのもので、ブロック６６は前記制御データおよび前記ペイロードデータに基づいて前記複数のCRC多項式のそれぞれについての対応するCRCチェックサムを決定するためのものである。ブロック６８において、前記複数のCRC多項式から最小遷移密度を満たすのに十分な遷移数を有するCRCチェックサムを与えるCRC多項式が選択される。前記誤り検出データがその与えられたCRCチェックサムを含む。
【００２０】
CRCは入力ビットのブロックを多項式の係数の組として扱う。たとえば、二進数10100000は多項式1×x7＋0×x6＋1×x5＋0×x4＋0×x3＋0×x2＋0×x1＋0×x0を示している。これは「情報多項式」である。一定の係数をもつある第二の多項式があって、それは「生成多項式」と呼ばれる。情報多項式はこの生成多項式で除算され、商と剰余が得られる。剰余の係数が最終的なCRCチェックサムのビットを形成する。よって、３２ビットのCRCチェックサムを生成するためには３２次多項式が必要になる。生成多項式のために使われる厳密なビットの組は当然ながら計算されるCRCチェックサムに影響する。チェックサムはまた誤り訂正データとしても使われうることを注意しておく。誤り訂正符号（ＥＣＣ符号のような）は同じサイズの誤り検出符号に比較して誤り検出能力は弱い。
【００２１】
図８では、ペイロードデータを定義する一つのアプローチがブロック５８′で詳細に示されている。具体的には、ブロック７０は最大可能な遷移数を有するようペイロードデータを定義するためのものである。ペイロードデータは、スイッチングノイズ制約条件に基づいて再トレーニング・フリットのペイロード領域にわたって互い違いになるようにされる。最大可能な遷移数を実現し、スイッチングノイズの削減を得るために制御データについても同様の定義をすることもできる。
【００２２】
ここで図９を見ると、再トレーニング・フリットを送信する一つのアプローチがブロック６２′においてより詳細に示されている。具体的には、ブロック７４は前回の再トレーニング・フリットが送信されてからの経過時間を計るためのものである。ブロック７６の判定でもう一つの再トレーニング周期を開始する必要な時間が経過したとされた場合には、ブロック７８で再トレーニング・フリットのコピーが送信される。ブロック８０の判定で再トレーニング・フリットの複数のコピーが必要であるとされた場合には、プロセスはブロック７８に戻り、最小遷移密度を満たすために複数のコピーを送信する。
【００２３】
ここで図１０を見ると、再トレーニング・フリットを処理する方法８２が示されている。方法８２は市販のさまざまなハードウェアおよび／またはソフトウェアプログラミング技術を使って実装することができる。たとえば、方法８２は、受信器において、機械可読媒体中に保存された命令のセットとして実装することができる。前記命令は、再トレーニング・フリットを処理するためにプロセッサによって実行されることができる。具体的には、処理ブロック８４は、受信器においてデータ信号の一部として再トレーニング・フリットを受信するためのものである。ブロック８８は、データ信号中の遷移に基づいて受信器の内部クロックを調整するためのものである。ブロック８６でデータ信号が伝送誤りがないかどうか検査されたのち、ブロック９０で誤りのない再トレーニング・フリットがデータ信号からフィルタ処理によって除去される。
【００２４】
当業者は以上の記述から本発明の実施形態の広い諸技術は多様な形で実装することができることを認識できる。図面、明細、請求項を研究することで当業者には他の修正が明らかとなることであろう。したがって、本発明の諸実施形態がその特定の例との関連で記載されてきたものの、本発明の実施形態の真の範囲はそれに限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１Ａ】本発明の一つの実施形態に基づく通信システムの例を示す図である。
【図１Ｂ】本発明の一つの実施形態に基づくリンク・コントローラの例を示す図である。
【図２】本発明の一つの実施形態に基づく、再トレーニング・フリットのデータ構造の例を示す図である。
【図３】本発明の一つの実施形態に基づく、最小遷移密度を満たす再トレーニング・フリットの例を示す図である。
【図４】本発明の一つの実施形態に基づく、再トレーニング・フリットをデータ信号に挿入する例を示すタイミング図である。
【図５】本発明の一つの実施形態に基づく、受信器を再トレーニングする方法の例のフローチャートである。
【図６】本発明の一つの実施形態に基づく、再トレーニング・フリットを生成するプロセスの例を示すフローチャートである。
【図７】本発明の一つの実施形態に基づく、誤り訂正データを決定するプロセスの例を示すフローチャートである。
【図８】本発明の一つの実施形態に基づく、再トレーニング・フリットのためのペイロードデータを決定するプロセスの例のフローチャートである。
【図９】本発明の一つの実施形態に基づく、再トレーニング・フリットを受信器に送信する方法の例を示すフローチャートである。
【図１０】本発明の一つの実施形態に基づく、再トレーニング・フリットを受信するプロセスの例のフローチャートである。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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