(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
高い慣性質量を移動させるようになっている少なくとも１つの油圧モータ（Ｍ）のためのバルブ装置（１０）であって、前記油圧モータ（Ｍ）が、該油圧モータ（Ｍ）を停止するように閉じることができる流体の供給及び排出のそれぞれのための２つの主要ダクト（１１２、１１４）を有している、バルブ装置（１０）において、
該バルブ装置（１０）は、前記油圧モータ（Ｍ）の前記２つの主要ダクト（１１２、１１４）にそれぞれ接続されるように企図された２つの主要管路（１２、１４）と、該２つの主要管路（１２、１４）の流体圧力がほぼ等しい場合に、該２つの主要管路（１２、１４）を接続状態にすると共に、該２つの主要管路（１２、１４）の流体圧力が異なる場合に、該２つの主要管路（１２、１４）を互いに分離された分離状態にする状態変更手段（１８、２０、２２、２４、２８、３０）と、前記接続状態と前記分離状態との間の通過速度を制限するように適応されている遅延手段（３９、４１、５３、５７）とを備えており、
前記状態変更手段（１８、２０、２２、２４、２８、３０）は、一部が前記２つの主要管路（１２、１４）の間に延びている穴（１６）の中でスライドするように取り付けられているスライド要素（１８）を含んでおり、該スライド要素（１８）は、前記２つの主要管路（１２、１４）にある流体圧力間の差の影響下に３つの位置、即ち、前記２つの主要管路（１２、１４）が前記分離状態にある第１の端位置及び第２の端位置並びに前記２つの主要管路（１２、１４）が前記接続状態にある中間位置の間で移動することができ、また、前記スライド要素（１８）は、前記２つの主要管路のうちの第１の管路（１２）の圧力が前記２つの主要管路のうちの第２の管路（１４）の圧力よりも大きい場合に、前記第１の端位置に配置されるのに対して、前記第２の管路（１４）の前記圧力が前記第１の管路（１２）の前記圧力よりも大きい場合に、前記第２の端位置に配置され、そして前記第１の管路及び前記第２の管路における前記圧力が実質的に等しい場合、前記中間位置に配置され、
前記スライド要素（１８）には、該スライド要素（１８）の前記中間位置において前記２つの主要管路（１２、１４）を互いに接続すると共に、該スライド要素（１８）の前記第１の端位置及び前記第２の端位置において前記穴（１６）を画成する壁によって閉じられる連絡管路（２０、２２、２４）を形成する手段が装備されており、
前記バルブ装置（１０）は、前記スライド要素（１８）の第１の端部及び第２の端部（１８Ａ、１８Ｂ）にそれぞれある第１及び第２の制御チャンバ（２８、３０）を備えており、前記第１の制御チャンバ（２８）が第１の連絡通路（３２）を介して前記第１の管路（１２）と接続されているのに対して、前記第２の制御チャンバ（３０）は、第２の連絡通路（３４）を介して前記第２の管路（１４）と接続されており、前記第１の制御チャンバ（２８）は、前記第１の管路（１２）の流体圧力が前記第２の管路（１４）の流体圧力よりも大きくなる場合、前記スライド要素（１８）をその前記第１の端位置の方へ押すように流体を供給できると共に、前記第２の管路（１４）の前記流体圧力が前記第１の管路（１２）の前記流体圧力よりも大きくなる場合、前記スライド要素（１８）がその前記第２の端位置の方へ移動するのを許容するように空にすることができ、前記第２の制御チャンバ（３０）は、前記第２の管路（１４）の前記流体圧力が前記第１の管路（１２）の前記流体圧力よりも大きくなる場合、前記スライド要素（１８）をその前記第２の端位置の方へ押すように流体を供給できると共に、前記第１の管路（１２）の前記流体圧力が前記第２の管路（１４）の前記流体圧力よりも大きくなる場合、前記スライド要素（１８）がその前記第１の端位置の方へ移動するのを許容するように空にすることができ、
前記第１及び第２の制御チャンバ（２８、３０）はそれぞれ第１及び第２の端壁（３８、４０）を備えていて、該第１及び第２の端壁（３８、４０）と協力して前記スライド要素（１８）の前記第１の端部及び第２の端部（１８Ａ、１８Ｂ）がそれぞれ接触されるように適応されており、前記第１及び第２の端壁（３８、４０）は、前記スライド要素（１８）のスライド方向へ移動可能であり、前記バルブ装置（１０）は、前記第１の端壁（３８）あるいは前記第２の端壁（４０）を前記スライド要素（１８）の前記第１の端部（１８Ａ）あるいは前記スライド要素（１８）の前記第２の端部（１８Ｂ）にそれぞれより接近させる方向に、前記第１の端壁（３８）あるいは前記第２の端壁（４０）のそれぞれを常時戻すように設定された第１の戻り手段（３９）あるいは第２の戻り手段（４１）を備えていることを特徴とするバルブ装置。
【請求項２】
前記バルブ装置（１０）は、第１のつなぎ・制動通路（５０、５２）を介して前記第１の管路（１２）とつながっている第１の制動チャンバ（４６）に加えて、第２のつなぎ・制動通路（５４、５６）を介して前記第２の管路（１４）とつながっている第２の制動チャンバ（４８）を備えており、前記第１及び第２のつなぎ・制動通路の各々は、少なくとも前記第１及び第２の制動チャンバ（４６、４８）を空にする意味において、前記第１の連絡通路（３２）及び前記第２の連絡通路（３４）を通る流体の流れを阻害する較正制限部（５３、５７）を備えていることを特徴とする請求項１に記載のバルブ装置。
【請求項３】
前記第１及び第２の制動チャンバ（４６、４８）が、逆止弁（５１、５５）を装備した第１及び第２の増圧器通路（５０、５４）のそれぞれを介して前記２つの主要管路（１２、１４）とそれぞれつながっていることを特徴とする請求項２に記載のバルブ装置。
【請求項４】
高い慣性質量を移動させるようになっている少なくとも１つの油圧モータ（Ｍ）のためのバルブ装置（３１０）であって、前記油圧モータ（Ｍ）が、該油圧モータ（Ｍ）を停止するように閉じることができる流体の供給及び排出のそれぞれのための２つの主要ダクト（１１２、１１４）を有している、バルブ装置（３１０）において、
該バルブ装置（３１０）は、前記油圧モータ（Ｍ）の前記２つの主要ダクト（１１２、１１４）にそれぞれ接続されるように企図された２つの主要管路（３１２、３１４）と、該２つの主要管路（３１２、３１４）の流体圧力がほぼ等しい場合に、該２つの主要管路（３１２、３１４）を接続状態にすると共に、該２つの主要管路（３１２、３１４）の流体圧力が異なる場合に、該２つの主要管路（３１２、３１４）を互いに分離された分離状態にする状態変更手段（３１８、３２１、４１８、４２１）と、前記接続状態と前記分離状態との間の通過速度を制限するように適応されている遅延手段（３４６、３４８、３６７、３６９、３７６、３７８）とを備えており、
前記状態変更手段（３１８、３２１、４１８、４２１）は、一部が前記２つの主要管路（３１２、３１４）の間に延びている穴（３１６）の中でスライドするように取り付けられているスライド要素（３１８）を含んでおり、該スライド要素（３１８）は、前記２つの主要管路（３１２、３１４）にある流体圧力間の差の影響下に３つの位置、即ち、前記２つの主要管路（３１２、３１４）が前記分離状態にある第１の端位置及び第２の端位置並びに前記２つの主要管路（３１２、３１４）が前記接続状態にある中間位置の間で移動することができ、また、前記スライド要素（３１８）は、前記２つの主要管路のうちの第１の管路（３１２）の圧力が前記２つの主要管路のうちの第２の管路（３１４）の圧力よりも大きい場合に、前記第１の端位置に配置されるのに対して、前記第２の管路（３１４）の前記圧力が前記第１の管路（３１２）の前記圧力よりも大きい場合に、前記第２の端位置に配置され、そして前記第１の管路及び前記第２の管路における前記圧力が実質的に等しい場合、前記中間位置に配置され、
前記スライド要素（３１８）には、該スライド要素（３１８）の前記中間位置において前記２つの主要管路（３１２、３１４）を互いに接続すると共に、該スライド要素（３１８）の前記第１の端位置及び前記第２の端位置において前記穴（３１６）を画成する壁によって閉じられる連絡管路（３２１、４２１）を形成する手段が装備されており、
前記バルブ装置（３１０）は、前記スライド要素（３１８）の第１の端部及び第２の端部（３１８Ｄ、３１８Ｅ）にそれぞれある第１及び第２の制御チャンバ（３２８、３３０）を備えており、前記第１の制御チャンバ（３２８）が第１の連絡通路（３３２）を介して前記第１の管路（３１２）と接続されているのに対して、前記第２の制御チャンバ（３３０）は、第２の連絡通路（３３４）を介して前記第２の管路（３１４）と接続されており、前記第１の制御チャンバ（３２８）は、前記第１の管路（３１２）の流体圧力が前記第２の管路（３１４）の流体圧力よりも大きくなる場合、前記スライド要素（３１８）をその前記第１の端位置の方へ押すように流体を供給できると共に、前記第２の管路（３１４）の前記流体圧力が前記第１の管路（３１２）の前記流体圧力よりも大きくなる場合、前記スライド要素（３１８）がその前記第２の端位置の方へ移動するのを許容するように空にすることができ、前記第２の制御チャンバ（３３０）は、前記第２の管路（３１４）の前記流体圧力が前記第１の管路（３１２）の前記流体圧力よりも大きくなる場合、前記スライド要素（３１８）をその前記第２の端位置の方へ押すように流体を供給できると共に、前記第１の管路（３１２）の前記流体圧力が前記第２の管路（３１４）の前記流体圧力よりも大きくなる場合、前記スライド要素（３１８）がその前記第１の端位置の方へ移動するのを許容するように空にすることができ、
前記第１及び第２の制御チャンバ（３２８、３３０）の各々は、前記スライド要素（３１８）の前記第１及び第２の端部（３１８Ｄ、３１８Ｅ）の各々の周辺で前記スライド要素（３１８）に形成されることを特徴とするバルブ装置。
【請求項５】
第１及び第２の制動チャンバ（３４６，３４８）が前記スライド要素（３１８）の前記第１の端部及び第２の端部（３１８Ｄ、３１８Ｅ）にあることを特徴とする請求項４に記載のバルブ装置。
【請求項６】
前記バルブ装置（３１０）は、前記スライド要素（３１８）の前記第１の端部（３１８Ｄ）と前記スライド要素（３１８）が取り付けられる前記穴（３１６）の第１の端部（３１９Ａ）との間にある前記第１の制動チャンバ（３４６）と、前記スライド要素（３１８）の前記第２の端部（３１８Ｅ）と前記穴（３１８）の第２の端部（３１９Ｂ）との間にある前記第２の制動チャンバ（３４８）とを備えており、該第１及び第２の制動チャンバ（３４６、３４８）は、前記第１及び第２の制御チャンバ（３２８、３３０）を使って制御される前記スライド要素（３１８）の移動を可能にするために前記第１及び第２の制動チャンバ（３４６、３４８）の間に移動しなければならない多量のバッファ流体を含む閉じた格納部（３６０、３６６、３６８）と永久的につながっていることを特徴とする請求項５に記載のバルブ装置。
【請求項７】
較正制限手段（３６７、３６９）が前記閉じた格納部（３６０、３６６、３６８）に配置されていることを特徴とする請求項６に記載のバルブ装置。
【請求項８】
前記第１の制御チャンバ（３２８）は、前記スライド要素（３１８）の前記第１の端部（３１８Ｄ）上に開いている第１の盲穴部（３２７）に形成されると共に、該第１の盲穴部（３２７）に配置された第１の円筒状ロッド（３７６）によって前記第１の制動チャンバ（３４６）から分離されており、前記第２の制御チャンバ（３３０）は、前記スライド要素（３１８）の前記第２の端部（３１８Ｅ）上に開いている第２の盲穴部（３２８）に形成されると共に、該第２の盲穴部（３２８）に配置された第２の円筒状ロッド（３７８）によって前記第２の制動チャンバ（３４８）から分離されることを特徴とする請求項６又は７に記載のバルブ装置。
【請求項９】
前記２つの主要管路を接続状態にする前記状態変更手段が較正制限部を形成する手段（２１、３２１、４２１）を備え、前記２つの主要管路が接続状態である場合、前記較正制限部を通って流れることができる流体の通路の断面積が、前記２つの主要管路（１２、１４；３１２，３１４）の通常断面積よりも充分に小さいことを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載のバルブ装置。
【請求項１０】
前記バルブ装置は、油圧モータのケーシング上に固定されるように企図された油圧装置の一部を形成することを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載のバルブ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、原動機を停止するように密閉できる流体供給及び排出のための二つの主ダクトを有し、高い慣性質量を移動させる少なくとも一つの油圧もしくは液圧モータのためのバルブ装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
このバルブ装置を設置する油圧モータは、例えば、水力ショベル等の機械のタレットの回転を確実にするため、またはかなりの質量を有するトラックあるいは車輌を設けた機械の移動を確実にするために利用される。
【０００３】
この油圧モータは、減速装置を駆動するいわゆる「高速モータ」型（１０００−２０００ｒｐｍ）の液圧モータ、または、例えばラジアルピストンを組み込んだ型（回転速度１００ｒｐｍ台）のいわゆる「低速モータ」であってもよい。
【０００４】
操作は、流体の循環がモータ内で保たれ、主ダクトの一方は圧力が加えられ供給ダクトの働きをし、主ダクトの他方は相対的に押圧され流体を排出し、排出ダクトとして働く。
【０００５】
所定の駆動速度での動作状況から判断すると、このモータの停止は、減速フェーズを実施し、次いで供給ダクト及び排出ダクトを閉じることによって行われる。減速フェーズ中、供給ダクト内の圧力は低下し、排出ダクト内の圧力は上昇する。最終的に、モータの両主ダクトが閉じると、すなわち、このモータが離隔されると、排出ダクト内にある流体の圧力は供給ダクト内の流体の圧力よりも高くなる。この現象は、高い慣性のため、被駆動質量（このモータが駆動する質量）が初期運動を継続する傾向があるという事実によってさらに強化される。
【０００６】
平坦な地上では、供給ダクトと排出ダクト内の圧力が実質的に同じである時にのみ、システムの均衡が得られる。傾斜面または被駆動質量が傾斜して置かれた場合には、供給ダクトと排出ダクト内の圧力差が傾斜を補償し質量の静止を維持できる値（正ないし負）に達する時にのみ、システムの均衡は得られる。
【０００７】
いずれにしても、モータと被駆動質量を安定した位置に停止させるためには、供給ダクトと排出ダクト内の圧力差が所定の値（正ないし負）に達していなければならない。
【０００８】
上記に述べたように、供給ダクトと排出ダクトが閉じられる時、排出ダクトは過剰な圧力下にあり、この過剰な圧力は被駆動質量の慣性によってさらに増大する。こうした過剰圧力は被駆動質量を反対方向に戻すように押し出そうとし、閉じている供給ダクトの方へ傾斜させ、この過剰圧力によって排出ダクトも閉じられる。
【０００９】
さらに、流体はわずかに圧縮可能である。従って、モータから離隔された後、排出ダクトの圧力がダクト内の流体の圧縮に対応した最大値に達するまで、慣性質量は移動し続ける。この質量の戻り運動によって、供給ダクト内の流体圧力がこの戻り運動の開始前の排出ダクト内の最大圧力にほぼ同じ圧縮圧力となるまで、供給ダクト内の圧力を上昇させる。
【００１０】
勿論、この戻り運動工程の後は最初の方向への移動が続き、この間に供給ダクト内は減圧され、排出ダクト内は圧縮される。
【００１１】
こうして、供給ダクト及び排出ダクトが閉じられた後、被駆動質量は揺動運動によって移動し、その周波数は水圧ショベル等の機械のタッレットの周波数の１Ｈｚ台である。この揺動運動の振幅は比較的小さく、最終的には摩擦によって自然に止まってしまうが、機械的に停止させることなく非常に正確な位置で質量をモータによって駆動させたい場合、非常に不便である。
【００１２】
対照的に、揺動運動のこの現象は、性能の低いモータによって駆動を行う場合、不都合は少なく、比較的大きな漏洩は供給ダクト及び排出ダクト内の圧縮に制限される。原動機は徐々に改善され、特に効率の点で改善され、加速工程の時間を減少させ、傾斜姿勢等の困難な条件でも容易に取扱えるようにした。
【００１３】
振動を制限する、すなわち振幅を減じて最終的に振動を停止させるために、供給ダクト及び排出ダクト間に、一定の移動量を供給する漏洩を生じさせる制動装置を用いることが知られている。モータの離隔に加えて、供給ダクト及び排出ダクトの圧力差は、この移動量で利用可能な流体によって少なくとも部分的に補償できる。
【００１４】
その他のシステムでは、この移動量で可能な流体によって、モータの供給ダクト及び排出ダクト間には永久的に漏洩が起こる。
【００１５】
これらのシステムは完全に満足しうるものではないが、モータの効率を低下させるに至り、さらに、このモータを改善することによって効率は上がると考えられ、モータが停止した場合、被駆動質量の正確な位置づけを行う。例えば、モータが水圧ショベルのタレットを駆動する場合、タレットの効率よい停止は、モータの分離が制御された目標角度位置に関して、移動量に利用可能な流体の循環に対応する角度偏差によって得られる。
【００１６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、質量の駆動条件、特に傾斜面、傾斜位置、平坦面等にかかわらず、モータの分離後、ただちにシステムの振動を制動し相殺できる簡単で信頼できるバルブ装置を提供することによって、上記の欠点を克服することである。
【００１７】
【課題を解決するための手段】
上記の目的は、モータの二つの主要ダクトに接続する二つの主要管路を備えたバルブ装置によって達成でき、このバルブ装置は、前記二つの主要管路内の流体圧力がほぼ同じ時に二つの主要管路を接続させる手段と、二つの主要管路内の流体圧力が異なる時に二つの主要管路を分離させる手段とを備え、さらに接続及び分離状態との間の流通速度を制限するべく設けた遅延手段とを備える。
【００１８】
モータの減速・停止（モータの主要ダクトの閉鎖）に沿って上述したように、排出ダクト内の流体圧力は供給ダクト内の流体圧力よりも高い。したがって、モータの減速工程中と停止までは、本発明によるバルブ装置の主要管路は分離状態に保たれる。その大きな慣性によって、被駆動質量は、送り出し管内の圧力が最大値（圧縮）に達するまで、初期運動を継続する。この状態から、被駆動質量は戻り運動を開始し、その間に排出ダクト及び供給ダクトの圧力差は実質的にゼロになるまで上昇する。この時、このバルブ装置の二つの主要管路は接続状態におかれ、この接続状態で、モータの排出ダクト内の過剰な流体量は供給ダクトへ流入する。
【００１９】
遅延手段がなければ、この接続状態は、排出ダクト内の過剰な流体全部を供給ダクトへ流入させるには短すぎる。モータに接続した質量は自然にその戻り運動を継続しようとし、供給ダクト内の圧力は排出ダクト内の圧力よりも高くなり、その結果、バルブ装置は再び二つの主要管路を分離状態にする。したがって、二つの主要管路が連通状態になるのは、振動の中立点（半振動毎に再現される）を通って質量を振動させる非常に短い時間内である。モータの排出ダクト内の過剰の流体量は、接続状態に行う所定数の通過後にのみ最終的に全て供給ダクトへ流入するので、制動は比較的遅い。
【００２０】
遅延手段を設けることによって、上記の質量が振動の開始後戻り運動の半分ほど、すなわち、供給ダクト及び排出ダクト内の圧力がほぼ同じになるとすぐに、本発明のバルブ装置の二つの主要管路は接続状態になり、排出ダクト内の過剰流体の少なくとも大部分が供給ダクトへ流入するのに十分な期間、この接続状態に保たれる。こうして、モータに接続した質量は、戻り運動の半分になるとすぐに且つそれ以上移動せずに制動される。
【００２１】
本発明による遅延手段は、接続状態と分離状態との間の通過の速度を制限する、すなわち、いったん接続状態になると、少なくとも排出ダクト内の過剰流体が供給ダクトに移動するのに必要な一定期間（１０分の数秒から１秒台）これを継続させる。また、遅延手段が、接続状態から分離状態への移動を遅らせる作用をすることも重要である。
【００２２】
また、本発明によるバルブ装置によれば、二つの主要管路を接続状態にする手段は、主要管路が接続状態にある時に流体を流すことができる流路の断面が主要管路の現行断面よりずっと小さく（現行断面の１％から５％）なるような較正制限部を形成する手段を備える。
【００２３】
この較正制限部は、供給ダクト及び排出ダクト内の圧力が同じ状態でモータを始動させる時に特に有用である。効果としては、モータを始動させるために、供給ダクトには流体を供給し、モータを機能させるために、排出ダクトを通って排出される前にこの流体をピストンのシリンダを介して通過させなければならない。換言すれば、圧力の低下は直ちに供給ダクト及び排出ダクトに反映しなければならない。この較正制限部があることによって、バルブ装置の第一の主要管路に供給される流体はモータの供給ダクトへと入り、流体のごくわずかな量のみがモータを「短絡」させることができ、較正制限部を越えるとバルブ装置の第二の主要管路を介して排出される。こうして、相当な圧力差は直ちに供給ダクト及び排出ダクトに反映され、この圧力差によってバルブ装置の二つの主要管路を分離状態にし、モータを正常に機能させる。
【００２４】
上述した遅延手段と較正制限部は、遅延を確実に行うことができるように選択されていなければならない、すなわち、二つの供給ダクト及び排出ダクトにもはや流体が供給されていない間は接続状態から分離状態への移動を遅らせる一方、モータの迅速な始動を許容すること、すなわち、両ダクトに流体が供給される時には接続状態から分離状態へとできるだけ早い移動を許容することが理解されよう。
【００２５】
本発明によるバルブ装置の状態変更手段は、一部が２つの主要管路の間に延びている穴の中でスライドするように取り付けられているスライド要素を含んでおり、該スライド要素は、２つの主要管路にある流体圧力間の差の影響下に３つの位置、即ち、２つの主要管路が分離状態にある第１の端位置及び第２の端位置並びに２つの主要管路が接続状態にある中間位置の間で移動することができ、また、スライド要素は、２つの主要管路のうちの第１の管路の圧力が２つの主要管路のうちの第２の管路の圧力よりも大きい場合に、第１の端位置に配置されるのに対して、第２の管路の圧力が第１の管路の圧力よりも大きい場合に、第２の端位置に配置され、そして第１の管路及び第２の管路における圧力が実質的に等しい場合、中間位置に配置される。
【００２６】
本発明によるバルブ装置において、スライド要素には、該スライド要素の中間位置において２つの主要管路を互いに接続すると共に、該スライド要素の第１の端位置及び第２の端位置において穴を画成する壁によって閉じられる連絡管路を形成する手段が装備されている。
【００２７】
本発明によるバルブ装置は、スライド要素の第１の端部及び第２の端部にそれぞれある第１及び第２の制御チャンバを備えており、第１の制御チャンバが第１の連絡通路を介して第１の管路と接続されているのに対して、第２の制御チャンバは、第２の連絡通路を介して第２の管路と接続されており、第１の制御チャンバは、第１の管路の流体圧力が第２の管路の流体圧力よりも大きくなる場合、スライド要素をその第１の端位置の方へ押すように流体を供給できると共に、第２の管路の流体圧力が第１の管路の流体圧力よりも大きくなる場合、スライド要素がその第２の端位置の方へ移動するのを許容するように空にすることができ、第２の制御チャンバは、第２の管路の流体圧力が第１の管路の流体圧力よりも大きくなる場合、スライド要素をその第２の端位置の方へ押すように流体を供給できると共に、第１の管路の流体圧力が第２の管路の流体圧力よりも大きくなる場合、スライド要素がその第１の端位置の方へ移動するのを許容するように空にすることができる。  また、第１及び第２の制御チャンバはそれぞれ第１及び第２の端壁を備えていて、該第１及び第２の端壁と協力してスライド要素の第１の端及び第２の端がそれぞれ接触されるように適応されており、第１及び第２の端壁は、スライド要素のスライド方向へ移動可能である。
【００２８】
更に、バルブ装置は、第１の端壁あるいは第２の端壁をスライド要素の第１の端部あるいはスライド要素の第２の端部にそれぞれより接近させる方向に、第１の端壁あるいは第２の端壁のそれぞれを常時戻すように設定された第１の戻り手段（あるいは第２の戻り手段を備えている。
【００２９】
これらの構成によって、分離の二つの端位置と接続の中間位置とを得るために本発明のバルブ装置を液圧で制御する簡単な方法が確立される。
【００３０】
本発明のバルブ装置は、第１のつなぎ・制動通路を介して第１の管路とつながっている第１の制動チャンバに加えて、第２のつなぎ・制動通路を介して第２の管路とつながっている第２の制動チャンバを備えることができる。第１及び第２のつなぎ・制動通路の各々は、少なくとも第１及び第２の制動チャンバを空にする意味において、第１の連絡通路及び第２の連絡通路を通る流体の流れを阻害する較正制限部を備えることができる。
【００３１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係るバルブ装置の好適な実施の形態を図面を参照して詳細に説明する。図１〜図３に示されたバルブ装置は、油圧モータの供給ダクト及び排出ダクトにそれぞれ接続されることを目的としている２つの主要管路１２及び１４に穴をあけられた本体（バルブ装置）１０から構成されている。穴１６は本体１０の中に形成され、この穴は、それのどちらかの側に主要管路１２及び１４を越えて置かれている２つの端部が延びている２つの主要管路１２及び１４間に延びている中央部となる。スライド要素１８（状態変更手段）は、３つの特定の位置を占有してもよいこの穴にスライド可能なように取り付けられる。図１で明らかな最初のものは、第１の主要管路１２の流体圧力が第２の主要管路１４の流体圧力よりも大きく、スライド要素１８がこれらの２つの主要管路を分離する第１の端位置である。スライド要素１８は、図３に示され、逆の状態に対応し、第２の主要管路１４の流体圧力が第１の主要管路１２の流体圧力よりも大きく、スライド要素１８がこれらの２つの主要管路１２，１４を分離する第２の端位置も占有してもよい。スライド要素１８は、図２に示された中間位置にあり、主要管路１２及び１４の流体圧力がほぼ等しく、これらの主要管路がつながっている第３の位置（中間位置）を占有してもよい。
【００３２】
この目的のために、スライド要素１８は、図示された例において、中央穴２０を含み、スライド要素１８のスライド方向に互いに分離されている第１のオリフィス２２及び第２のオリフィス２４を介してスライド要素１８の壁の上に外側に開いている中央穴２０を含むつなぎ管路を備え、その結果として、第１の端位置では、オリフィス２２は穴１６を画成する円筒状の壁によって閉じられるのに対して、中間位置では、オリフィス２２及び２４は、それぞれ第１及び第２の主要管路１２及び１４の中で外側に開き、図３に示された第２の端位置では、オリフィス２４は穴１６の壁によって閉じられる。
【００３３】
オリフィス２２及び２４は、スライド要素１８が中間位置からその端位置のうちの一方へわずかにずらされる場合でも、主要管路１２及び１４がつなぎ管路である中央穴２０を介してつながったままにすることを可能にするスライド要素１８の外周上にそれぞれ作られる溝２３及び２５にあることが分かる。
【００３４】
つなぎ管路としての中央孔２０は、較正制限部２１を形成する小さい断面の通路を有する部分を備えている。上記に示されるように、モータが始動される場合、すなわち主要管路１２及び１４のうちの一方が接続されているモータの供給ダクトとともに流体を供給される場合、この較正制限部２１は圧力の減少を生じるのに役立つ。
【００３５】
もちろん、図１〜図３は、つなぎ管路２０、オリフィス２２及び２４ならびに較正制限部２１を備える連絡管路の実施例を示している。特に、恐らく階段状にされた溝を装備し、スライド要素１８の外周上に較正制限部２１を形成することによってつなぎ管路を別の仕方で作ることも考えられる。
【００３６】
スライド要素１８をその３つの位置の間で制御するために、バルブ装置は、スライド要素１８の第１及び第２の端部にそれぞれある第１及び第２の制御チャンバ２８及び３０を配置する手段を備えている。第１の制御チャンバ２８には、接続のための第１の通路３２を介してつながっている第１の主要管路１２を介して流体が供給されている。同様に、第２の制御チャンバ３０は、接続のための第２の通路３４を介して第２の主要管路１４につながっている。第１の主要管路１２の流体圧力が第２の主要管路１４の流体圧力よりも大きくなる場合、第１の制御チャンバ２８には、流体が供給され、スライド要素１８を図１に示されたその第１の端位置に押す。一方、第２の主要管路１４の流体圧力が前記第１の主要管路１２の流体圧力よりも大きい場合、図３で分かるように、流体が供給されるのは第２の制御チャンバ３０である。
【００３７】
図は、制御チャンバ２８及び３０が参照番号３８及び４０によってそれぞれ示された第１及び第２の可動の端壁を提供することを示している。これらの端壁３８，４０は、スライド要素１８の第１及び第２の端部が前記スライド要素の移動を制限するのに協力する抑制装置を構成する。端壁３８及び４０は、スライド要素１８の並進方向に移動可能である。このバルブ装置は、スライド要素１８の端部１８Ａ、すなわち第１の制御チャンバの容積を減少させる傾向がある位置の方へ端壁３８を常時戻すように適応された、例えば、第１の機械ばね３９を含む第１の戻り手段を備えている。同様に、このバルブ装置は、スライド要素１８の第２の端部１８Ｂにより接近させる方向に第２の端壁４０を常時戻すように適応された、例えば、第２の機械バネ４１を含む第２の戻り手段を備えている。要するに、端壁３８及び４０は、穴４２及び４４がスライド要素１８がスライドする穴１６と一直線に位置するように、本体１０上に追加された部品１０Ａ及び１０Ｂにそれぞれ形成された穴４２及び４４内で移動可能なピストンの作動面を構成する。もちろん、本体１０上への部品１０Ａ及び１０Ｂの固定は、シールによって漏れのないようになされる。
【００３８】
端壁３８及び４０の可動性及び戻り手段である機械バネ３９及び４１の存在によって、図２に示されるように、主要管路１２及び１４をつなげるスライド要素１８の中間位置をより安定にすることができる。要するに、このバルブ装置は、端壁３８及び４０が戻り手段３９及び４１によって最大限に押される場合、端壁３８及び４０間の最少空間がほぼスライド要素１８の長さＬに一致するような寸法にされる。
【００３９】
さらに、スライド要素１８は、その中間位置からその端位置のうちの一方へ移動可能であるために、端壁３８及び４０のうちの一方を戻り手段３９あるいは４１によってこの端壁に加えられた応力に逆らって最初に押すはずであるので、戻り手段３９及び４１は、元来遅延の一因となっている。しかしながら、モータが始動されるときに、スライド要素１８が該モータの通常の機能に対応するその端位置の一方に加えられるあまりにも大きな抵抗力に打ち勝たねばならないことを避ける目的で、バネでよい戻り手段３９及び４１を強くし過ぎないことが望ましいかもしれない。
【００４０】
実際に、図１〜図３の例において、バネでよい戻り手段３９及び４１は、一旦スライド要素１８によって押されると、端壁３８及び４０をその“進んだ”位置に戻す傾向があるより簡単な戻り手段を構成し、そして遅延手段は元来油圧で作られている。
【００４１】
従って、図１〜図３に示されたバルブ装置は、参照番号４６及び４８によってそれぞれ示された第１及び第２の制動チャンバを備えている。第１の制動チャンバ４６は、下記に詳述される理由のために、２つの通路部５０及び５２を備えていることが有利である第１のつなぎ・制動通路を介して、第１の主要管路１２とつながっている。同様に、第２の制動チャンバ４８は、２つの通路部５４及び５６を備えている第２の連絡・制動通路を介して第２の主要管路１４とつながっている。
【００４２】
平衡状態では、第１の制動チャンバ４６及び第１の制御チャンバ２８の両方が第１の主要管路１２とつながっている限り、流体圧力は、端壁３８を形成するピストンのどちらかの側でも等しい。この等しい圧力にもかかわらず、バネ３９は、したがって、このピストンを図１及び図２のその進んだ位置に配置することを可能にする。同じ状態では、バネ４１は、端壁４０を支えるピストンを図２及び図３に示されたその進んだ位置に配置できるようにする。
【００４３】
第１のつなぎ・制動通路の通路部５２が、この領域における流体の通過を制限する較正制限部５３を備えていることが分かる。同様に、第２のつなぎ・制動通路の通路部５６は較正制限部５７を備えている。図２に示された中間位置では、２つの制動チャンバ４６及び４８が流体で充填される。この状態から、図１に示されたその第１の端位置へのスライド要素１８の通過を可能にするために、第１の主要管路１２に供給し、第１の制御チャンバ２８に入る流体が前記スライド要素１８を右の方へ移動させる傾向があるだけでなく、このような移動が制動チャンバ４８を少なくとも部分的に空にすることによって可能にされることが必要である。較正制限部５７は、制動チャンバ４８が空である場合、通路部５６を通る流体の流れを遅らせることを可能にする。換言すると、較正制限部５７は、スライド要素１８がその中間位置から第１の端位置にあまりにも速く通過することを防止する制動チャンバ４８を空にすることを“減速”できるようにする。同様に、主要管路１４の流体圧力が主要管路１２の流体圧力よりも大きくなり、スライド要素１８がその中間位置から図３に示された第２の端位置の方へ移動する傾向があるときに、較正制限部５３は、制動チャンバ４６を空にすることを“減速”する。
【００４４】
上述したように、モータの反対方向の再始動を避けている間、モータが停止される場合、中間位置から端位置のうちの一方へのスライド要素の移動を妨げることが望ましい。本発明によるバルブ装置の異なる要素はそれに応じた寸法にされる。例えば、３００バールの圧力まで機能する油圧モータについて、約９ｍｍの直径が主要管路１２及び１４に対して選択され、約１ｍｍの直径が較正制限部２１に対して選択され、較正制限部５３及び５７に対して、約０．３ｍｍの直径が選択されるが、バネ３９及び４１の剛性は約１Ｎ／ｍｍである。
【００４５】
較正制限部５３及び５７の存在にもかかわらず、制動チャンバ４６及び４８は、端壁３８及び４０を支えるピストンがスライド要素１８によって押された後、非常に速くその進んだ位置を取り戻すことができるように、できるだけ速く流体が充填できるべきであることが望ましいこともある。これは、つなぎ・制動通路の通路部５０及び５２があることの理由であり、これらの通路部は、対応する制動チャンバ４６あるいは４８を充填する意味だけで主要管路１２あるいは１４からの流体の循環を可能にするために、各々逆止弁５１、５５が装備されている第１及び第２の増圧器通路を実際構成する。
【００４６】
本体１０、部品１０Ａ及び１０Ｂ、及びスライド要素１８に機械加工された異なる管路は締付けプラグによって閉じられる。さらに、端壁３８及び４０の進んだ位置は、本体１０と部品１０Ａ及び１０Ｂとの間の接触面にそれぞれ作られた壁要素３８Ａ及び４０Ａに端壁３８及び４０を接触させることによって規定される。制動チャンバ４６及び４８のためのつなぎ・制動管路は、制御チャンバ２８及び３０のための連絡通路の延長部分を形成する。
【００４７】
スライド要素１８に形成されたつなぎ管路のオリフィス２２及び２４は、スライド要素１８が図３に示されたその第２の端位置を占有する場合、オリフィス２２が主要管路１２とつながり、スライド要素１８が図１に示されたその第１の端位置を占有する場合、オリフィス２４が第２の主要管路１４とつながるように配置されていることにも注意されたい。
【００４８】
較正制限部５３及び５７は、制動チャンバと主要管路との間の通路がそのスポットに作られるのであれば、端壁３８及び４０を支えるピストンに直接作られてもよい。
【００４９】
さらに、制御チャンバの連絡通路３２、３４上に較正制限部を備えることもできる。
【００５０】
図４を参照して、概略的に示された図１〜図３のバルブ装置を組み込む油圧回路について次に説明する。この油圧回路は、モータＭに供給するのに役立つ油圧ポンプ１００は、一方向の動作だけを有するポンプであり、流体の排出部は大気圧の油槽Ｒに接続されている。モータＭは、分配弁（バルブ装置）１２０の端位置のうちの一方あるいは他方によって決定される動作の方向に応じて、モータの供給あるいは排出に役立つ主要ダクト１１２及び１１４を備えている。それ自体が公知のように、この油圧回路は、増圧器ポンプ１１０及び圧力制限器１０２及び１０３も備えている。図４は、分配弁１２０が主要ダクト１１２及び１１４を閉じる中間位置を占めるモータの分離状態を示し、油圧ポンプ１００によって送り出された流体は油槽Ｒに直接達する。増圧器ポンプ１１０は、主要ダクト１１２及び１１４の所与の最少圧力を確実にするのに役立つ。それ自体が公知のように、圧力制限器１０６及び１０７に関連した逆止弁１０４及び１０５によってこれらのダクトに接続されている。
【００５１】
本発明のバルブ装置は図４のブロックＢ１に配置される。要するに、３つの位置間で移動できるスライド要素１８が標準的に表示されていることが認められる。図４において、スライド要素１８は、モータＭの主要ダクト１１２及び１１４にそれぞれ接続されたバルブ装置の主要管路１２及び１４が較正制限部２１を含むつなぎ通路を介して接続されているその中間位置に示されている。スライド要素１８の移動は、連絡通路３２及び３４によって主要管路１２及び１４にそれぞれ接続されている制御チャンバによって制御される。中間位置から端位置のうちの一方へのスライド要素１８の通過は、２つの通路部５０，５２及び５４，５６をそれぞれ備えるつなぎ・制動通路によって主要管路１２及び１４にそれぞれ接続された制動チャンバによって妨害される。ブロックＢ１の全体は、油圧モータＭのケーシング上に取り付けられるよう企図された油圧装置の一部を形成していてもよい。このブロックＢ１は、逆止弁１０４及び１０５ならびに圧力制限器１０６及び１０７を備えるブロックＢ２と共に、モータのケーシング上に取り付けられる（“フランジ状に取り付けられる”）同じ油圧装置を構成する。このモータは、単一の動作上(single operational)の容積あるいはいくつかの容積を有するモータであってもよく、その場合、ブロックＢ１を含む油圧装置はモータの容積を選択する手段も備えてもよい。さらに、１つのモータＭに関連した本発明によるバルブ装置が示されている。特に、極端に重い質量を並進駆動する場合、それは直列あるいは並列に配置された幾つかのモータのグループを使用するために備えられてもよい。この場合、このバルブ装置はこのグループのモータ全てに関連していてもよい。その第１及び第２の主要管路１２及び１４は、それぞれこのグループのモータの供給ダクト及び排出ダクトに接続されている。
【００５２】
次に、本発明によるバルブ装置の他の実施例を示す図５〜図７について参照する。２つの実施例に共通の要素には、２００だけ増加して、図１〜図３と同じ参照番号が図５〜図７において付されている。主要管路２１２及び２１４は、このバルブ装置の本体２１０に形成され、スライド要素２１８は、本体２１０に形成された穴２１６の中で軸方向に移動可能であり、主要管路２１２及び２１４の間に部分的に延びている。
【００５３】
図１〜図３の実施例におけるように、スライド要素２１８は、２つの端位置（図５及び図７）及び中間位置（図６）を占めることができる。スライド要素２１８は、その中間位置では、オリフィス２２２を介してスライドバルブの外部の軸方向の周辺上に開口する第１の盲穴部２２０Ａと、この盲穴部２２０Ａを連絡チャンバ２１９につなげる第１の較正制限部２２１Ａと、オリフィス２２４を介してスライド要素の周辺上に開口する第２の盲穴部２２０Ｂに連絡チャンバ２１９をつなげる、第１の較正制限部２２１Ａと同様の第２の較正制限部２２１Ｂとを備えるつなぎ管路を介して、主要管路２１２及び２１４をつなげている。較正制限部２２１Ａ及び較正制限部２２１Ｂは図１〜図３の較正制限部２１と同様の役割を実行する。
【００５４】
つなぎ管路は、スライド要素２１８の２つの端位置において穴２１６を画成する壁によって閉じられる。
【００５５】
しかしながら、第１の主要管路２１２はスライド要素の第１の端位置（図５）で連絡チャンバ２１９とつながったままであってもよいのに対して、第２の主要管路２１４はスライド要素の第２の端位置（図７）でこの連絡チャンバとつながったままであってもよいことが分かる。
【００５６】
つなぎ管路の盲穴部２２０Ａ及び２２０Ｂは、盲であり、スライド要素の内部と接合されない。
【００５７】
したがって、盲穴部２２０Ａ及び２２０Ｂは、それぞれ第１及び第２の主要管路２１２及び２１４と第１の制御チャンバ２２８及び第２の制御チャンバ２３０とをそれぞれつなげることができる第１及び第２のつなぎ通路の役割も実行する。第１の主要管路２１２の圧力が第２の主要管路２１４の圧力よりも大きい場合、第１の制御チャンバ２２８には、流体が充填され、スライド要素２１８をその第１の端位置に押すのに対して、逆の状態では、流体が充填されるのは第２の制御チャンバ２３０である。図６に示されたスライド要素２１８の中間位置では、第１及び第２の制御チャンバ２２８及び２３０の容積は、これら制御チャンバの各々の最大容積のほぼ半分に等しい。要するに、第１及び第２の管路２１２及び２１４の圧力が等しい平衡状態では、圧力は、較正制限部２２１Ａ及び２２１Ｂを有する盲穴部２２０Ａ及び２２０Ｂを介して互いにつながっているチャンバ２２８、２１９及び２３０において等しい。
【００５８】
第２の実施例では、第１及び第２のつなぎ通路（この例では盲穴部２２０Ａ及び２２０Ｂによってそれぞれ示されるように形成される）の少なくとも一つには、これらの通路を通る流体の流れを遅らせる較正制限部が装備されている。実際上、図示の例では、盲穴部２２０Ａの開放端には第１の較正制限部２５３が装備されているのに対して、盲穴部２２０Ｂの開放端には第２の較正制限部２５７が装備されている。図６に示された位置から、２つの中間位置のうちの一方あるいは他方内へのスライド要素の通過は、第１及び第２の制御チャンバ２２８及び２３０の一方が空であると同時に付随してこれら第１及び第２の制御チャンバの他方が流体を充填される場合だけ可能である。このように、較正制限部２５３は、流体の通路の断面を制限するのに役立つ。この流体の通路の断面は、結局、中間位置からスライド要素の第１の端位置へ通過させるために第１の制御チャンバ２２８を充填することを妨げるかあるいは中間からこのスライド要素の第２の端位置へ通過させるために第１の制御チャンバ２２８を空にすることを妨げることになる。較正制限部２５７は第２の制御チャンバ２３０に関する同じ効果を有する。一方の制御チャンバを空にすることが常に他方の制御チャンバの充填になる限り、２つの較正制限部２５３及び２５７のうちの唯一つが備えられてもよい。
【００５９】
較正制限部２２１Ａ及び２２１Ｂは、モータの再始動中、供給ダクトの圧力が急速に増加される場合、主要管路２１２及び２１４間の圧力の低下の発生を可能にする。これらの較正制限部の直径は、例えば、約１ｍｍ〜１．５ｍｍであってもよいのに対して、３００バールの圧力まで作動するモータに対してもっと正確には約０.１〜０.３ｍｍである。
【００６０】
実際、図５〜図７の変形例において、第１及び第２の制御チャンバ２２８及び２３０は、較正制限部２５３及び／または２５７のために、制御チャンバの役割及び制動チャンバの役割の両方を実行する。
【００６１】
図５〜図７に関して上に述べたバルブ装置は、図１〜図３のバルブ装置の代わりに、同じように機能を果たすように図４の回路のブロックＢ１に配置されてもよい。もちろん、一方の場合あるいは他方の場合、この回路は、図４に示されるように開いてもよいしあるいは使用されるポンプが２方向に動作し、供給ダクト及び排出ダクトが接続されるポンプである“閉じた”タイプであってもよい。
【００６２】
モータによって駆動される質量の停止時における較正抑制部の安定化状態では、スライド要素１８あるいは２１８は、通常、その中間位置を占める（圧力は２つの主要管路１２、１４あるいは１１２、１１４において同じである）。これは実際、一般に較正抑制部で特定の応力が駆動質量を所定の位置に保持するように駆動質量に全然加えられるべきでないありきたりの理由の場合である。
【００６３】
これに反して、内に傾斜された位置で傾斜しているために、この質量は、この位置を所定の位置に保持するように停止モータによって補償されなければない応力（重力）を当然受ける。したがって、モータの主要ダクトのうちの１つ（それゆえに本発明のバルブ装置の主要管路のうちの１つ）は、わずかに超過圧力であり、スライド要素１８あるいは２１８はその対応する端位置を占める。
【００６４】
次に、図１〜図３の要素と同様な要素には３００だけ増加して同一の参照番号が付されている図８及び図１０について説明する。
【００６５】
主要管路３１２及び３１４は、本体３１０に形成された穴３１６に接続されている。スライド要素３１８は、第１の主要管路３１２の圧力が第２の主要管路３１４の圧力よりも大きい第１の端位置（図８）と、逆の状態に対応する第２の端位置（図１０）との間のこの穴の中で移動可能である。図９は、第１及び第２の主要管路３１２、３１４のつながりを可能にするスライド要素３１８の中間位置を示している。この穴は、第１及び第２のプラグ３１９Ａ、３１９Ｂ（端部）のそれぞれによってその２つの端部で閉じられる。
【００６６】
第１及び第２の端位置では、主要管路３１２及び３１４は、スライド要素の外部円筒状面のゾーン３１８Ａ及び３１８Ｂをそれぞれ有する主要管路３１２及び３１４との間に延びる穴３１６の中間部の壁の協力によって分離される。
【００６７】
スライド要素の中間位置では、主要管路３１２及び３１４のつながりは、ゾーン３１８Ａ及び３１８Ｂの間に置かれたスライド要素のゾーン３１８Ｃ上に作られた較正平坦部によって、図８〜図１０に示された例で構成された較正制限部３２１によって生じる。中間位置では、このゾーン３１８Ｃだけが穴の中間部分にあり、その結果として、較正制限部３２１は主要管路間の圧力の減少を決定する。したがって、つなぎ管路は、この較正制限部と穴３１６の中間部の壁との間で規定される。
【００６８】
図１１は、同様にスライド要素の中間位置では、較正制限部の形によってだけ図８〜図１０に示された実施例とは異なる本発明の第３の実施例の変更例を示している。図１１では、この較正制限部は、ノズルを構成する較正穴４２１によって形成される。この場合、スライド要素のゾーン３１８Ｃは、その外部表面によって穴３１６の壁との接触を確定するような寸法にされる。較正穴即ちノズル４２１は、スライド要素のゾーン３１８Ｃのどちらかの側に規定された２つの空間をつなげるようにするためにこのゾーンで斜めに穴をあけられる。したがって、つなぎ管路は、穴３１６の中間部の較正穴４２１によって規定される。
【００６９】
もちろん、当業者は、較正制限部２１を較正制限部３２１及び４２１の形と同様な形と取り替えるために図１〜図３の実施例をわずかに変えてもよい。
【００７０】
図８〜図１１の実施例は、スライド要素の移動を制御する手段及び遅延手段の形が以前の形とは異なる。
【００７１】
例えば、制御手段は、両方がスライド要素３１８に配置されている第１及び第２の制御チャンバ３２８及び３３０を備えている。第１の制御チャンバ３２８は、第１の主要管路３１２に永久に接続されているのと同時に、第１の制御チャンバ３２８は、第２の主要管路３１４から分離されている。この状態は、第１の主要管路３１２から分離されている第２の主要管路３１４に永久に接続されている第２の制御チャンバ３３０に対して逆である。例えば、制御チャンバ３２８及び３３０は、スライド要素の第１及び第２の軸端部３１８Ｄ及び３１８Ｅ上にそれぞれ外側に開いている盲穴部３２７及び３２９の中に形成される。しかしながら、下記で分かるように、これらの制御チャンバはこれらの軸端部の方へ閉じられている。
【００７２】
径方向の穴３３２及び３３４は、それぞれ穴３２７及び３２９とスライド要素の軸方向外周との間に延び、第１の制御チャンバ３２８と第１の主要管路３１２との間及び第２の制御チャンバ３３０と第２の主要管路３１４との間にそれぞれ永久的につながりを確定する。これらの穴はおそらく溝の中に形成される。
【００７３】
第１及び第２の主要管路３１２と３１４との間の圧力差は、第１及び第２の制御チャンバ３２８と３３０との間の圧力差を決定する。これは、その端位置間のスライド要素の移動を生じ、その中間位置によって生じる。
【００７４】
図示の例では、スライド要素の端部３１８Ｄ及び３１８Ｅの方へ向いている第１及び第２の制御チャンバ３２８及び３３０の壁は固定され、その結果として、スライド要素の移動を生じるこれら第１及び第２の制御チャンバの中の１つの圧力増加は当該チャンバの容積の増加によっても変えられる。
【００７５】
端位置のうちの一方と他方との間のスライド要素の通過の速度を制限するのに役立つ遅延手段は、スライド要素の第１の端部３１８Ｄとプラグ３１９Ａによって閉じられた穴３１６の第１の端との間にある第１の制動チャンバ３４６ならびにスライド要素の第２の端部３１８Ｅとプラグ３１９Ｂによって閉じられた穴３１６の第２の端との間にある第２の制動チャンバ３４８とを備えている。
【００７６】
第１及び第２の制動チャンバ３４６及び３４８は、少なくとも１つの制限部を介して“バッファ”流体格納部と永久につながっている。図示の例では、このバッファ格納部は、横穴３６６及び３６８をそれぞれ介して第１及び第２の制動チャンバ３４６及び３４８とつながっている軸穴３６０によって構成される。その他、バッファ格納部はプラグ３６１によって閉じられる。バッファ格納部の容積は一定であり、したがって所定のバッファ流体容積を含み、機能的なすき間による可能性のある漏れとは別に主要管路から永久に分離される。
【００７７】
図８の位置では、第１の制動チャンバ３４６の容積は最大であるのに対して、第２の制動チャンバ３４８の容積はゼロあるいは事実上ゼロである。この状態は図１０の位置の逆である。一方、図９及び図１１に示された中間位置では、２つの制動チャンバはほぼ同じ容積を有する。
【００７８】
したがって、スライド要素３１８がその端位置を占めるべく中間位置から移動するために、バッファ格納部に含まれる流体が他の制動チャンバの容積を増加させるためにある制動チャンバの容積を減少させるように移動することが必要であることが分かる。
【００７９】
少なくとも１つの較正制限部を含む制限部手段は、この流体の移動を遅らせるためにバッファ格納部に配置されている。図示された例では、２つの較正制限部が、それぞれ設けられており、それぞれ穴３６６及び３６８に配置されている。
【００８０】
したがって、主要管路３１２及び３１４の一方の圧力が他方の圧力よりも大きくなる場合、スライド要素がスライド要素のゾーン３１８Ａあるいはゾーン３１８Ｂに対するその端位置の一方あるいは他方の方へ十分移動し、穴３１６の中間部の壁と協力してこのつながりを防止する前に、これら主要管路は、一時的につながりを続ける。
【００８１】
第１及び第２の制御チャンバ３２８及び３３０は、各々その第１の位置あるいはその第２の位置の方へそれぞれスライド要素の移動を生じるように流体圧力が作用する有効な表面を与える。同様に、第１及び第２の制動チャンバ３４６及び３４８は、各々該チャンバの容積の減少を遅らせるように流体が作用する有効な表面を与える。
【００８２】
制御チャンバ（例えば、チャンバ３２８）とそれに関連した制動チャンバ（例えば、チャンバ３４８）の各アセンブリに関し（なお、それを空にすることがこの制御チャンバの圧力の増加によって制御される方向にスライド要素３１８の移動に必要である）、該制御チャンバの有効表面と該制動チャンバの有効表面との割合は、当該制動チャンバを空にする意味でスライド要素の移動の速度を制御するパラメータを構成する。
【００８３】
関連した制御チャンバ及び制動チャンバの有効表面間の割合だけでなく、較正制限手段３６７及び３６９の通路の断面積は、スライド要素の移動の一方の方向あるいは他方の方向へ所望の遅延の持続時間を得るためにシミュレーションを使って決定されてもよい。
【００８４】
制御チャンバ３２８及び３３０はスライド要素の端部に向かって閉じられた盲穴部に形成されることが上記に示されている。もっと正確には、第１の制御チャンバ３２８は、盲穴部３２７に配置されている小さい断面の第１の円筒状ロッド３７６によって第１の制動チャンバ３４６から分離され、同様に第２の制御チャンバ３３０は、盲穴部３２９に配置された小さい断面の第２の円筒状ロッド３７８によって第２の制動チャンバ３４８から分離される。
【００８５】
これらのロッド３７６及び３７８は、盲穴部３２７及び３２９の中のライナ３７７及び３７９にそれぞれ配置されている。滑り接触（最少機能すき間によってほぼゆるみのないようにされる）はこれらのロッドとこれらのライナとの間に確立され、その結果として、ロッド３７６及び３７８はスライド要素の移動中ほぼ固定されたままである。第１の制御チャンバ３２８の有効表面は、この制御チャンバにあるロッド３７６の自由端の表面によって決定され、同様に第２の制御チャンバ３３０の有効表面はこの制御チャンバにあるロッド３７８の自由端の表面によって決定される。
【００８６】
一方、制動チャンバ３４６の有効表面はスライド要素３１８Ｄの第１の端部の断面積の関数であり、推論はおそらくロッド３７６の断面積でなされ、同様に第２の制動チャンバ３４８の有効表面はスライド要素の第２の端部３１８Ｅの断面積の関数であり、おそらくロッド３７８の断面積で推論がなされる。
【００８７】
制動時間に影響を及ぼす他のパラメータはバッファ格納部に移動された容積、特に制動チャンバ３４６及び３４８の“制動”容積である。第１の制動チャンバ３４６の制動容積は、図９の中間位置から、主要管路３１２及び３１４間のつながりを閉じるために十分なストロークにわたってスライド要素３１８の移動を可能にするようにバッファ格納部の流体の移動中このチャンバから空にされねばならない。一般に、制動チャンバ３４６及び３４８に対して同じ制動容積が選択される。
【００８８】
円筒状ロッド３７６及び３７８は、それぞれ盲穴部３２７及び３２９（より正確にはライナ３７７及び３７９）の中に自由に取り付けられることが有利である。これは、これらのロッドのアセンブリを容易にし、ロッドと盲穴部との間の同心性の問題を避ける。
【００８９】
【発明の効果】
本発明のバルブ装置によれば、質量の駆動条件、特に傾斜面、傾斜位置、平坦面等にかかわらず、モータの分離後、ただちにシステムの振動を制動し相殺できる簡単で信頼できる装置とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  ある状態にある本発明によるバルブ装置の第一の実施例の軸方向断面図である。
【図２】  別の状態にある本発明によるバルブ装置の第一の実施例の軸方向断面図である。
【図３】  更に別の状態にある本発明によるバルブ装置の第一の実施例の軸方向断面図である。
【図４】  図１から図３のバルブ装置を組み込んだ油圧モータを得るための油圧回路を示している。
【図５】  ある状態にある本発明によるバルブ装置の第二の実施例を示している。
【図６】  別の状態にある本発明によるバルブ装置の第二の実施例を示している。
【図７】  更に別の状態にある本発明によるバルブ装置の第二の実施例を示している。
【図８】  ある状態にある本発明によるバルブ装置の第三の実施例を示している。
【図９】  別の状態にある本発明によるバルブ装置の第三の実施例を示している。
【図１０】  更に別の状態にある本発明によるバルブ装置の第三の実施例を示している。
【図１１】  第三の実施例の変形を示している。
【符号の説明】
Ｍ：                    油圧モータ
１０，２１０，３１０：  バルブ装置
１２，１４，２１２，２１４，３１２，３１４：主要管路
１６，３１６：          穴
１８，２１８，３１８：  状態変更手段を構成するスライド要素
１８Ａ：                スライド要素の第１の端部
１８Ｂ：                スライド要素の第２の端部
２０：                  状態変更手段となる連絡管路もしくは中央穴
３２１，４２１：        連絡もしくはつなぎ管路
２１：                  較正制限部
２２：                  状態変更手段又は連絡管路の第１のオリフィス
２４：                  状態変更手段又は連絡管路の第２のオリフィス
２８：                  状態変更手段を構成する第１の制御チャンバ
３０：                  状態変更手段を構成する第２の制御チャンバ
３２：                  第１の連絡通路
３４：                  第２の連絡通路
３８：                  第１の端壁
４０：                  第２の端壁
３９：                  第１の戻り手段又は遅延手段である機械バネ
４１：                  第２の戻り手段又は遅延手段である機械バネ
４６：                  遅延手段を構成する第１の制動チャンバ
４８：                  遅延手段を構成する第２の制動チャンバ
５０：                  第１の増圧器通路としての通路部（第１のつなぎ・制
動通路）
５２：                  通路部（第１のつなぎ・制動通路）
５１、５５：            逆止弁
５３、５７：            遅延手段としての較正制限部
５４：                  第２の増圧器通路としての通路部（第２のつなぎ・制
動通路）
５６：                  通路部（第２のつなぎ・制動通路）
１１２，１１４：        主要ダクト
３２８：                第１の制御チャンバ
３３０：                第２の制御チャンバ
３１２，３１４：        ２つの主要管路
３２１，４２１：        状態変更手段を構成する連絡管路
３１８Ｄ、３１８Ｅ：    スライド要素の第１の端部及び第２の端部
３１９Ａ，３１９Ｂ：    穴の第１及び第２の端部
３２７：                第１の盲穴部
３２８：                第２の盲穴部
３３２：                第１の連絡通路
３３４：                第２の連絡通路
３４６，３４８：        遅延手段を構成する第１及び第２の制動チャンバ
３６７，３６９：        較正制限手段としての遅延手段
３６０，３６６，３６８：格納部
３７６：                遅延手段としての第１の円筒状ロッド
３７８：                遅延手段としての第２の円筒状ロッド
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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