(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
骨盤の筋肉を運動させる運動装置であって、
第１端および第２端を有する長手方向に延びる第１部材と、
第１端および第２端を有する長手方向に延びる第２部材とを備えており、
前記第１部材の前記第１端の近位にある第１分節と、前記第２部材の前記第１端の近位にある第２分節とは各々が前記装置の内方向に角度付けされ、それにより、第１部材と第２部材の各々に、内方向に延びる段部が設けられ、
前記第２部材の前記第１端は前記第１部材の前記第１端に接続されており、前記第２端は開位置と閉位置の間で可動であり、前記第２端は前記開位置に向けて付勢されており、前記開位置では、前記第１部材および前記第２部材のそれぞれの前記第２端は、前記第１分節と前記第２分節が互いに間隔を設けている距離よりも広く互いに間隔を設けており、前記第１部材および前記第２部材は人体の膣および肛門空洞の内部に受容されるような寸法および形状に設定され、骨盤の筋肉を運動させる、運動装置。
【請求項２】
前記第１部材の前記第１端と前記第２部材の前記第１端は互いに切れ目無く接続されている、請求項１に記載の運動装置。
【請求項３】
前記第１部材の前記第２端の近位にある第３分節と、前記第２部材の前記第２端の近位にある第４分節とは各々が互いから離れる方向に湾曲している、請求項１に記載の運動装置。
【請求項４】
前記第１部材の前記第２端を含むように前記第１部材に形成された第１部分と、前記第２部材の前記第２端を含むように前記第２部材に形成された第２部分とを有する握り部分を更に備えており、それにより、前記第１部分と前記第２部分とが把持されて、前記第１部材と前記第２部材とが前記開位置から前記閉位置に向けて移動させられる、請求項１に記載の運動装置。
【請求項５】
前記握り部分の前記第１部分と前記第２部分とは、互いに平行であるとともに、前記装置を通って延びる中心線にも平行である、請求項４に記載の運動装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、骨盤の筋肉、とりわけ、人間の性的反応に関与する筋肉で、腸および膀胱の排泄を制御するためにも重要である筋肉の集合群を強化する運動装置に関するものである。この運動装置の主旨はこれら筋肉の筋肉量、強度、張力を増大させることにある。
【０００２】
【従来の技術】
下位骨盤筋はお産、使用せずにいること、年齢、または、これら以外の理由から損傷をうけ、或いは、脆弱化した状態になることがある。これらの筋肉の弱化に関連する症候の１つに、尿失禁がある。骨盤筋肉を強化しようと試みて、多様な運動装置が開発されてきたが、これには、尿道を包囲している筋肉を強化して女性の尿失禁を克服するという具体的な目的があった。
恐らく最も古い特許を受けた装置は、1933年にラルフ・ホード博士（Dr. RalphD.Hoard）に付与された米国特許第1,928,893号に開示されている。この装置は、患者の膣に挿入されて、膣の筋肉を運動させるように設計されていた。装置は、バネにより両側部が互いにわずかだけ離れた状態に保持された２側面式の管状装置から構成されている。管状装置の両側面は、膣の筋肉により、バネの圧力に抗して締付け閉鎖される。
【０００３】
多数の装置がアーノルド・ケーゲル博士（Dr. Arnold Kegel）により発明されたが、幾つかの装置は、膣に挿入されて膣内部および膣周囲の筋組織を運動させて筋組織の強度を測定する加圧式スリーブを利用している。別なケーゲル博士の装置は一定でない断面を備えた中実の細長いシャフトを備えており、これが膣内部に挿入されることにより、患者は膣の筋肉だけでなく下位骨盤の他の多くの筋肉群も同様に、剛直で柔軟性を欠いた装置に抗して締付けながら、等尺運動を施すことができる。これらの筋肉を強化すると患者の性的反応が増大するのが発見された。
これとは別な特許が多数の別な等尺運動について発行されているが、例えば、イー・ジー・ウオーターズ（E.G. Waters）に付与された米国特許第2,763,265号、および、スタンレー・ディー・ハープステッド（Stanley D. Harpstead）らに付与された米国特許第5,554,092号がある。ウオーターズの装置は全体的に剛性の管状装置で、一定でない断面寸法を備えており、多様な筋肉群を認識する補佐を行うとともに、膣内部の、または、膣に接続されたそれら筋肉群に等尺運動を与えるようにしている。ハープステッド装置は、多様な形状の錘を受容するように設計された中空体である。膣内に挿入されると、膣の筋肉および骨盤の筋肉はそれらの中で装置を保持するように収縮されなければならない。
【０００４】
【発明が解決するべき課題】
かかる先行技術の運動装置が存在しているにも関わらず、筋肉群を動的にに運動させ、使用が簡単で、損傷の危険が低く、維持が簡単である運動装置が必要であることは依然として明白である。
【０００５】
【課題を解決する手段】
本発明は骨盤の筋肉の運動装置、とりわけ、人間の性的反応に関与する筋肉の集合群の運動装置に関するものである。これらの筋肉の適切な条件付けは、良好な健康と肉体機能を維持するのに重要でもある。本発明の装置の好ましい実施形態は、それぞれの第１端で互いに接続された１対の長手方向に延びる部材を備えている。これらの部材の第１端の反対側の第２端は開位置と閉位置の間で可動であるが、開位置に向けて変位されて、閉位置に向かう移動に対して抵抗する。開位置にある時、各部材の第２端同士は同部材の第１端同士よりも大きく互いから間隔を設けられている。握り部分は、その第１部分が一方の部材上でもその第１端の近位に形成されており、その第２部分が他方部材上でもその第２端の近位に形成されている。握り部分は片手で装置を把持するために使用されて、両方の第２端を開位置から閉位置に移動させることができるようにする。この装置は、人体の膣および肛門空洞部の内部に受容されるような寸法および形状にされて、これらの部位に関連する筋肉群を運動させる。
【０００６】
従って、本発明は、本明細書後段に記載される物品で具体化される諸要素の機能性、特性、および、関係を有する製造業者の物品の構成であり、本発明の範囲は特許請求の範囲の各請求項に示されている。
本発明の性質と目的をより十分に理解するためには、添付の図面と関連づけて理解しながら、以下の詳細な説明に照会してみるべきである。
図面では、同一参照番号は幾つかの図にわたって類似部分を指している。
【０００７】
【発明の実施の形態】
本発明の運動装置の好ましい実施形態は図１から図５に例示されており、装置の使用例が図６から図９に例示されている。運動装置は一般に図１から図９全体で参照番号１０と示されている。まず図１を参照すると、装置１０は、第１端１４および第２端１６を備えた、長手方向に延びる第１の部材１２と、第１端２０および第２端２２を備えた、長手方向に延びる第２の部材１８とを有している。第１の部材１２の第１端１４は第２の部材１８の第１端２０に接続されており、第２端１６、２２は、図２に観られるような開位置から、図７および図９に観られるような閉位置へと移動可能である。更に、装置が開位置にある時には、部材１２、１８の第２端１６、２２はそれぞれに、互いから離れる方向に付勢されるため、第１端１４、２０よりも互いから更に遠い間隔を設けられる。運動装置１０は、第１部分および第２部分から構成され、全体的に参照番号２４で示されている握り部分２４を更に有している。握り部分２４の第１部分２５は第１の部材１２の一部から構成されており、第１の部材１２の第２端１６がこれに含まれる。握り部分２４の第２部分２７は第２の部材１８の一部から構成されており、第２の部材１８の第２部分２２がこれに含まれる。
第１端１４、１２が互いに接合しているため、第２端１６、２２は互いに離れる方向に付勢されて開位置へ向かう。この好ましい実施形態では、図１から図５に例示されているように、装置１０は開位置の状態で弾性のある合成樹脂から形成されるが、この時、第１の部材１２の第１端１４は第２の部材１８の第１端２０に切れ目無く接合されている。復元力（memory）を備えている弾性材料から構築されているため、また、開位置の状態で成形されているため、第２端１６、２２が互いに向かって撓むと、両部材１２、１８は互いから離れる方向に付勢され、閉位置に向かう運動に抵抗する。装置１０により供与される抵抗の大きさは、選択された材料の可撓性とその材料の厚さにより決まる。部材１２、１８の厚さを変化させることにより、かつ／または、弾性のより少ない材料を選択することにより、抵抗を増大させた運動装置１０を構築することができる。弾性のある合成樹脂以外の、目的に適う材料が使用されてもよい。
【０００８】
別な好ましい実施形態では、第１端１４、２０は、保護被覆により覆われた図示しないバネにより接合状態にすることができる。別な好ましい実施形態では、装置１０の部材は、弾性材からなる図示しない楔形状の部分により互いから間隔を設けられて、第１の部材および第２の部材の閉位置に向かう運動に対する抵抗を付与することができる。
第１の部材１２および第２の部材１８のそれぞれの第１端１４および第１端２０は互いに接続され、その結果、第１の部材と第２の部材は互いから離れるように角度付けされ、第１の部材および第２の部材のそれぞれの長手方向軸線Ｂおよび長手方向軸線Ｃは概ね同一平面に位置するようになっている。好ましい実施形態では、図２に観られるような角度Ｄは約５５度であり、図２に観られるような角度Ｅは約２０度であるが、別な好ましい実施形態では、これらの角度は変えてもよい。接続点２６では、図１、図２、図３で明瞭に分かるように、両部材は互いに接合され、丸み付けされた平滑なアーチ形状の先端２８へと成形されている。
第１の部材１２には、装置１０の内方向に角度付けされて部材１２に段部を形成している第１分節３０が形成されている。同様に、第２の部材１８には、装置１０の内方向に角度付けされて部材１８に段部を形成している第２分節３２が形成されている。分節３０、３２と、部材１２、１８のうち、分節３０、３２から先端２８まで延びている部分とで、装置１０のヘッドを形成しており、全体的に参照番号３４と示される。
【０００９】
第１の部材１２には第３分節３６が第１の部材１２の第２端の近位に形成されており、第３分節３６はアーチ形状で、部材１２の隣接する概ね真直ぐな部分３８から装置の外方向に向けて湾曲している。第１の部材１２のこの概ね真直ぐな部分３８は第１分節３０を第３分節３６と接合している。同様に、第２の部材１８には第４分節が第２の部材１８の第２端２２の近位に形成されており、第４分節４０はアーチ形状で、部材１８の隣接する概ね真直ぐな部分４２から装置１０の外方向に向けて湾曲している。第２の部材１８のこの概ね真直ぐな部分４２は第２分節３２を第４分節４０と接合している。第１の部材１２の外方向を向いた表面４４と、第２の部材１８の外方向を向いた表面４６とは、図４で明瞭に分かるように、各々が凸状を呈している。第１の部材１２の真直ぐな部分３８と第２の部材１８の真直ぐな部分４２とが一緒に、装置１０の軸部を構成しており、これは全体的に参照番号４７と示されている。
握り部分２４の第１部分２５は第１の部材１２の第３分節３６に隣接しており、握り部分２４の第２部分２７は第２の部材１８の第４分節４０に隣接している。好ましい実施形態では、第１部分２５および第２部分２７は概ね互いに平行で、装置１０の長手方向軸線Ａにも概ね平行である。他の実施形態では、部分２５、２７は長手方向軸線Ａに或る角度を設けてあってもよい。握り部分２４の第１部分２５の外方向を向いた表面４８と、その第２部分２７の外方向を向いた表面５０とは、各々が粗面にされて、装置１０を握っている時に指が滑るのを防止している。各図に例示されたこの好ましい実施形態では、溝と隆起部２５が形成されるが、どのような好適な表面を採用してもよい。
【００１０】
運動装置１０は、人体の膣および肛門空洞の内部に受容されてそれらの部位に関連する筋肉群に運動させるような寸法および形状に設定されている。好ましい実施形態では、装置１０は下記のような典型的な寸法を有していてもよい。開位置では、装置１０は、先端２８から第３分節３６まで、或いは、第４分節４０までの長さが３  ３／４インチである。第１の部材１２および第２の部材１８はそれぞれが、第１分節３０および第２分節３２のそれぞれの開始位置では、約１インチ互いに間隔を設けられており、第１分節３０および第２分節３２のそれぞれの終端位置では５／８インチ互いに間隔を設けられている。第３分節３６および第４分節４０のぞれぞれの開始位置では、第１の部材１２および第２の部材１８が約１  ３／８インチ互いに間隔を設けられている。この実施形態では、各部材は、約１／８インチの厚さである。明らかに、人体の構造は変化するため、運動装置１０を異なる大きさについて異なるサイズで製造されて、ユーザの快適さを確保することができるが、この場合のサイズは好ましい一実施形態のみについて提供されている。また、前述のように、撓曲に対する装置１０の抵抗は、可撓性の劣る材料を用いることにより、或いは、より厚い材料から部材を構築することにより、調節することができる。
本件発明の好ましい構成をこのように明示してきたが、これは好ましい実施形態にすぎないものと銘記されるべきである。ここで、運動装置１０の用途の説明に注意を誘いたい。運動装置１０は、骨盤の筋肉、とりわけ、人間の性的反応に関与する筋肉の集合群を強化するために使用されるが、後者の筋肉群は腸や膀胱の排泄を抑制するためにも重要である。運動装置１０は、漸増的抵抗を供与することにより、これら筋肉の筋肉量、強度、張力を増大させることに主眼を置いている。締付け、把握、緩和、反復技術を用いる受動的運動装置は、筋肉量または筋肉張力の顕著な増大を達成するわけではない。
膀胱の排泄、腸の排泄、性的反応を制御する特定グループの筋肉は、幾つかのグループの骨盤筋から発する筋繊維を含んでいる生殖器筋および肛門筋であるが、骨盤筋は一緒に膀胱、尿道、直腸の周囲で収縮し、更に、女性では膣の下から３分の１の周囲で収縮し、男性では陰茎の隠れた３分の１の周囲で収縮する。これらの筋肉としては、恥骨尾骨筋、腸骨尾骨筋、深在横断会陰筋、表層横断会陰筋、球海綿体筋、坐骨海綿体筋がある。多くの筋繊維は絡み合っており、特に、直腸と膣の附近では顕著であり、肛門空洞と膣の両方に関連する筋肉の運動が骨盤領域の性的反応と一般的健康を向上させる。
【００１１】
装置を使用するために、患者は、膝を立てた状態で心地のよい位置で横たわる。装置１０が膣に挿入されている場合には、女性外陰部と装置１０とが水溶性潤滑剤でなめらかになっていることを確実にしなければならない。装置１０が肛門空洞に挿入されている場合は、肛門と装置１０とがなめらかになっていることを確実にしなければならない。肛門を運動させるために、ひざまずいた位置が採用されてもよい。片手の指と親指の間で握り部分２４を握り、握り部分２４を締付けることにより、装置１０を閉位置まで移動させなければならない。図６および図８に示されているように、装置１０は肉体空洞に挿入された結果、装置１０のヘッド３４が大半の筋肉群を楽々と越えた位置にくるまで、装置は前から後ろに向かう態様で撓む。筋肉群は、女性患者については図６および図７で一般に参照番号５４として示されており、男性患者については、図８および図９で一般に参照番号５６と示されている。図６は女性患者の膣内挿入を例示しており、図８は男性患者の肛門空洞内挿入を例示している。図６および図８は、装置１０が挿入されて筋肉群が弛緩し、装置１０が開位置の近位にある状態を例示している。装置１０のヘッド３４は、筋肉収縮により装置１０が追い出されるのを防止する補佐をする。装置１０は、筋収縮が装置の軸部４７の周囲に広く作用されるような寸法および形状にされるべきである。図７および図９は、筋肉が収縮し、装置１０が閉位置に向かって移動させられているところを例示している。患者は、尿の流出または腸の運動を停止するために使用されるのと同じ筋肉を締付けることにより、締付けが快適である間は装置１０を圧搾し、それから、完全に緩む。筋肉群が十分に収縮してから次に収縮するまでの間に、筋肉群の十分な弛緩が存在しているべきである。この収縮と弛緩が約２１回反復されて、１セット分の運動を構成している。患者は、できるようであれば、各セットごとの間に１５秒の休養を挟んで、３セットを完了するべきである。３回の繰り返しを快適に達成することができる場合は、患者はセット数を増やし、かつ／または、十分な収縮を得るのに筋肉群の一層の強度を必要とするより硬い装置へ格上げしてもよい。
肉体のどの筋肉も使用しなければ、萎縮し、脆弱化し、柔らかく、薄く、締りなくなる。装置１０は、上述の運動プログラムに類似している運動プログラムを採用することにより、弱化した筋肉を強化して、患者の健康と患者の性的反応を得る能力を向上させる。
【００１２】
同様に、膣分娩によるお産の過程の結果として、膣ばかりか膀胱や、膣筋組織とそれらに関連する筋組織も同様に伸びきって弱化することがある。これは、８ポンドを越える乳児を産んだり、異常に速い分娩であった場合には特に言える。これらの事例では、弱化した筋肉は、笑ったり、咳をしたり、くしゃみをしたりなど、突発する肉体の圧力により、これに付随して不本意な尿のお漏らしをする羽目に突然陥らされることになることもある。これら筋肉を外科手術で引き締める代わりに、本発明を利用してこれら筋肉を運動させ、従って、張力や強度や制御力を増大させることで、上述のような問題となる症状を低減または除去し、緊張性尿失禁の症例で外科手術の必要を無くすことができる。
緊張性尿失禁に加えて、本発明を分娩後に予防使用することにより、お産で伸びきったせいで膣が開いたままになることも低減することができ、また、子宮脱、膀胱脱、直腸脱、骨盤弛緩症候群、減退した陰茎接触とこれを随伴する潜在的性的機能不全、オルガスムス機能障害といった諸問題を治療し、防止し、症状低下させ、症状を最小限に抑えることができ、従って、本発明を使用することにより予防的に高額で危険の高い外科手術処置手順を回避することができる。
【００１３】
従って、先の説明から明らかにされた目的のうちで、前段で明示された目的は効率良く達成されているのが分かり、また、本発明の範囲から逸脱せずに前述の物品では或る種の変更を行うことができるので、上記説明に含まれている、或いは、添付の図面に示されている全事項は例示であって限定する意味合いはないものと解釈されるべきであるとの意図がある。
前掲した特許請求の範囲はここに記載されている発明の一般的特徴と固有の特徴の全部を含むことを意図しており、また、むしろ言葉の問題として述べられている、本発明の範囲の言及全部が、この範囲に入る。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の運動装置の好ましい実施形態の斜視図である。
【図２】  図１の本発明の頂面図であり、底面図がこれに等しい。
【図３】  図１の本発明の左側面図であり、右側面図はこれの鏡面図である。
【図４】  図１の本発明の正面図である。
【図５】  図１の本発明の背面図である。
【図６】  女性人体解剖図の一部の線図であり、筋肉が弛緩した状態にあるときに子宮空洞内に挿入された運動装置の位置を例示している。
【図７】  筋肉が収縮した状態にあるときの運動装置を例示した図６の線図である。
【図８】  男性人体解剖図の一部の線図であり、筋肉が弛緩した状態にあるときの肛門空洞内における運動装置の位置を例示している。
【図９】  筋肉が収縮した状態にあるときの運動装置を例示した図８の線図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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