(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃料ガスを燃焼させるバーナの火力を調節する火力調節手段と、バーナの中心から所定距離の位置に配置され直上における調理容器の有無を検出することにより直径が比較的大きい調理容器を検出し直径が比較的小さい調理容器は検出しない非接触式の物体センサと、物体センサによる調理容器の非検出時におけるバーナの火力の上限を検出時よりも小さくするように火力調節手段に指示する制御手段とを備えることを特徴とするガスこんろの燃焼制御装置。
【請求項２】
バーナの点火直前に物体センサによって調理容器が検出されないときには、バーナへの燃料ガスの供給量を調理容器の検出時よりも小さくしてバーナに点火することを特徴とする請求項１記載のガスこんろの燃焼制御装置。
【請求項３】
前記物体センサが超音波を間欠的に送波し、超音波の送波後から反射波を受波するまでの時間が規定範囲内であるときに調理容器が存在すると判断する超音波センサであることを特徴とする請求項１または請求項２記載のガスこんろの燃焼制御装置。
【請求項４】
燃料ガスを燃焼させるバーナの火力を調節する火力調節手段と、バーナの周囲における少なくとも３箇所に配置され調理容器の外側面までの距離を検出する３個以上の測距センサと、各測距センサにより検出された調理容器までの距離の関係に基づいて調理容器の大きさとバーナの中心に対する調理容器の中心の変位とを検出する位置検出手段と、バーナの中心から調理容器の外側面までの最小距離が小さいほどバーナの火力の上限を小さくするように火力調節手段に指示する制御手段とを備えることを特徴とするガスこんろの燃焼制御装置。
【請求項５】
バーナの点火直前に測距センサによって調理容器が検出されないときには、バーナへの燃料ガスの供給量を調理容器の検出時よりも小さくしてバーナに点火することを特徴とする請求項４記載のガスこんろの燃焼制御装置。
【請求項６】
バーナの点火直前に測距センサによって調理容器が検出されないときには、バーナに点火しないことを特徴とする請求項４記載のガスこんろの燃焼制御装置。
【請求項７】
前記測距センサが超音波を間欠的に送波し、超音波の送波から反射波を受波するまでの時間を距離に換算することにより調理容器までの距離を求める超音波センサであることを特徴とする請求項４ないし請求項６のいずれかに記載のガスこんろの燃焼制御装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、主として家庭用のガスこんろにおいて、炎が調理容器の周囲から溢れ出るのを防止するように火力を調節するガスこんろの燃焼制御装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
一般のガスこんろではバーナの火力を使用者が手操作で調節するように構成されている。したがって、五徳の上に鍋ややかんのような調理容器を載置している状態において、火力の調節具合によっては炎が調理容器の周囲から溢れ出すことがある。たとえば、調理容器の底の面積に対して火力が大きく設定されている場合、あるいはバーナの中心に対して調理容器の中心が変位している場合には、炎が調理容器の周囲から溢れ出すことになる。このように炎が調理容器の周囲に溢れ出すと、炎の一部が調理容器の加熱に用いられずにエネルギが無駄に消費されることになり、また調理容器の周囲に溢れ出した炎によって鍋の取手が過熱されたり、誤って着衣の袖を焦がしたりするおそれさえある。
【０００３】
この種の問題を解決すべく、特開平９−５３８２７号公報や特開平９−２６４５３８号公報に記載されているように、鍋の大きさを検出する手段を設け、検出した大きさに応じて火力を調節するものが提案されている。
【０００４】
特開平９−５３８２７号公報に記載された技術では、バーナの中心とは異なる部位に上下に移動可能な棒状の鍋径検出センサを設け、鍋を五徳に載置したときに鍋径検出センサが下方に押されると大径鍋と判断し、鍋径検出センサが下方に押されなければ所定の径より小さい小径鍋と判断するとともに、小径鍋と判断されたときには火力の上限を大径鍋よりも小さくする構成を採用している。この構成によって、鍋の外側面に炎が大きくはみ出るのを防止するのである。
【０００５】
また、特開平９−２６４５３８号公報に記載の技術では、径方向に複数個の温度センサまたは酸素濃度センサを配列するとともに、周方向においても位置を変えて複数列設け、鍋の位置および鍋の大きさを検出する構成が採用されている。こうして検出された鍋の位置および鍋の大きさに応じて、炎が鍋底の外方にはみ出さないように火力の上限を調節するのである。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、特開平９−５３８２７号公報に記載の技術では、上下に移動する機械式の鍋径検出センサを用いているものであるから、鍋を五徳に載置する際に鍋径検出センサの移動に伴う摩擦音によって不快感を生じたり、可動部が存在することによって故障率が増加したりする。また、大径の鍋を五徳に載置したときに鍋径検出センサが下向きに移動するものであるから、常時は鍋径検出センサの一部が五徳よりも上方に突出していることになり、調理中に鍋に直接当たる位置に鍋径検出センサが存在していることによって、鍋を揺するようなときに鍋径検出センサが邪魔になるという問題もある。
【０００７】
また、特開平９−２６４５３８号公報に記載の技術では、排気の温度や排気中の酸素濃度を検出するために、温度センサや酸素濃度センサを用いているものであり、バーナの点火後でなければ鍋の位置や大きさを検出することができないものである。つまり、点火時に大きな炎が生じたり炎が鍋の外側面に溢れ出る可能性がある。しかも、温度センサや酸素濃度センサは鍋の下方に配置されるから、煮こぼれによって温度センサや酸素濃度センサが汚れて鍋を検出できなくなる可能性もある。
【０００８】
本発明は上記事由に鑑みて為されたものであり、可動部分や調理容器に直接当接する部分がないことによって、故障率が低くかつ調理の邪魔にならなず、しかもバーナの点火前に調理容器を検出することができ、煮こぼれの影響を受けにくいガスこんろの燃焼制御装置を提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
請求項１に係る発明は、燃料ガスを燃焼させるバーナの火力を調節する火力調節手段と、バーナの中心から所定距離の位置に配置され直上における調理容器の有無を検出することにより直径が比較的大きい調理容器を検出し直径が比較的小さい調理容器は検出しない非接触式の物体センサと、物体センサによる調理容器の非検出時におけるバーナの火力の上限を検出時よりも小さくするように火力調節手段に指示する制御手段とを備えるものである。
【００１０】
請求項２に係る発明は、請求項１の発明において、バーナの点火直前に物体センサによって調理容器が検出されないときには、バーナへの燃料ガスの供給量を調理容器の検出時よりも小さくしてバーナに点火することを特徴とする。
【００１１】
請求項３に係る発明は、請求項１または請求項２の発明において、前記物体センサが超音波を間欠的に送波し、超音波の送波後から反射波を受波するまでの時間が規定範囲内であるときに調理容器が存在すると判断する超音波センサであることを特徴とする。
【００１２】
請求項４に係る発明は、燃料ガスを燃焼させるバーナの火力を調節する火力調節手段と、バーナの周囲における少なくとも３箇所に配置され調理容器の外側面までの距離を検出する３個以上の測距センサと、各測距センサにより検出された調理容器までの距離の関係に基づいて調理容器の大きさとバーナの中心に対する調理容器の中心の変位とを検出する位置検出手段と、バーナの中心から調理容器の外側面までの最小距離が小さいほどバーナの火力の上限を小さくするように火力調節手段に指示する制御手段とを備えるものである。
【００１３】
請求項５に係る発明は、請求項４の発明において、バーナの点火直前に測距センサによって調理容器が検出されないときには、バーナへの燃料ガスの供給量を調理容器の検出時よりも小さくしてバーナに点火することを特徴とする。
【００１４】
請求項６に係る発明は、請求項４の発明において、バーナの点火直前に測距センサによって調理容器が検出されないときには、バーナに点火しないことを特徴とする。
【００１５】
請求項７に係る発明は、請求項４ないし請求項６の発明において、前記測距センサが超音波を間欠的に送波し、超音波の送波から反射波を受波するまでの時間を距離に換算することにより調理容器までの距離を求める超音波センサであることを特徴とする。
【００１６】
【発明の実施の形態】
（実施形態１）
本実施形態では、直上における調理容器の有無を検出する超音波センサを用いることによって、調理容器の大きさを判別する構成例について説明する。
【００１７】
図２に示すガスこんろは２個のバーナ（図示せず）を備える２口型であって、こんろ本体１のトッププレート２には各バーナに対応した円形の開口部３が形成され、各開口部３にはそれぞれバーナの周囲を囲む形で汁受け皿４が配置される。また、開口部３には鍋ややかんのような調理容器５（図１参照）が載置される五徳６が設けられる。汁受け皿４にはバーナの中心（つまり開口部３の中心）から所定距離の位置に超音波センサ７が配置される。超音波センサ７を配置する位置は、五徳６の最内端を通る円周と最外端を通る円周との間の適宜位置に設定される。ただし、超音波センサ７の直上に五徳６が重複しないように、五徳６と超音波センサ７との相対位置を設定する。
【００１８】
本実施形態に用いる超音波センサ７は、所定の距離範囲内における物体の有無を検出する物体センサであって、超音波を間欠的に送波し、超音波の送波後に設定した規定の時間範囲内に反射波を受波するか否かによって所定距離範囲内における物体の有無を検出するものである。
【００１９】
上述したように本実施形態の超音波センサ７は直上における調理容器５の存否を検出するものであり、円形の平底を有する調理容器５を五徳６の上に載置し、バーナの中心と調理容器５の中心とをほぼ一致させているとすれば、図１（ａ）のように直径が比較的大きい調理容器５（以下、大径容器５ａという）では超音波センサ７の直上に位置するが、図１（ｂ）のように直径が比較的小さい調理容器５（以下、小径容器５ｂという）では超音波センサ７の直上に位置しないことになる。したがって、五徳６に載置された調理容器５と超音波センサ７との距離を含む距離範囲内の物体の有無を検出する超音波センサ７を用いることによって、図１（ａ）に示す（あるいは図２にａとして示す）大径容器５ａを検出し、図１（ｂ）に示す（あるいは図２にｂとして示す）小径容器５ｂは検出しないようにすることができる。
【００２０】
ところで、バーナの火力はこんろ本体１の前面に設けた図３のような火力調節操作部８によって調節することができる。火力調節操作部８は、バーナの点火と消火とを交互に選択する入切操作部８ａと、バーナの火力を段階的に変化させる一対の増減操作部８ｂ，８ｃと、増減操作部８ｂ，８ｃにより設定された火力を表示する表示器８ｄとを備える。入切操作部８ａおよび増減操作部８ｂ，８ｃは押操作される操作部であって、増減操作部８ｂを押操作すれば火力が１段階増加し、増減操作部８ｃを押操作すれば火力が１段階減少する。１段階の火力の変化量は適宜に設定される。表示器８ｄは複数個（図示例では５個）の発光ダイオードを一直線上に配列して構成され、火力が大きくなるほど点灯数が多くなるようにしてある。たとえば、最小火力では発光ダイオードが１個だけ点灯し、火力が大きくなるにしたがって左側の発光ダイオードから点灯数が順次増加するように構成される。したがって、本実施形態では５段階に火力が増加することになる。
【００２１】
図４に示すように、火力調整操作部８は回路部とともに温調操作基板１１に実装され、温調操作基板１１は超音波センサ７とともに制御手段としての制御回路１０に接続される。制御回路１０はバーナへの燃料ガスの供給経路に挿入された安全弁１２および火力調節手段としての温調バルブ１３を制御しており、バーナの点火時に安全弁１２を開放し、消火時に安全弁１２を閉止する。温調バルブ１３には、オリフィスと電磁弁（ラッチ弁）との組を必要数設け各電磁弁の開閉によって燃料ガスの流量を段階的に変化させるものが用いられる。上述した増減操作部８ｂ，８ｃはこの温調バルブ１３の開量を調節するものである。制御回路１０と電源Ｂとの間には器具栓としてのスイッチ１４が挿入され、スイッチ１４がオンになると制御回路１０に通電されて安全弁１２が開放されるようにしてある。また、スイッチ１４がオンになると点火器１５にも給電され、点火器１５が作動してバーナを点火させるようになっている。本実施形態では上述した入切操作部８ａによりスイッチ１４がオンオフされる。
【００２２】
ここにおいて、制御回路１０は、超音波センサ７により調理容器５が検出されるときには温調バルブ１３を最大まで開放可能とし、超音波センサ７により調理容器５が検出されないときには温調バルブ１３の開量の上限を制限する。つまり、温調操作基板１１に設けた火力調節操作部８における増減操作部８ｂの押操作毎に火力が段階的に増加するが、超音波センサ７により調理容器５が検出されていないときには最大火力が制限される。本実施形態では火力が５段階に調節可能になっており、超音波センサ７によって調理容器５が検出されるときにはすべての発光ダイオードが点灯するまで火力を増加させることができるが、超音波センサ７によって調理容器５が検出されないときには、たとえば３個の発光ダイオードを点灯させる火力が上限になる。また、本実施形態では、点火時においても超音波センサ７による調理容器５の検出の有無に応じて点火時における温調バルブ１３の開量を調節するようにしてある。つまり、スイッチ１４がオンになった後の点火前に大径容器５ａと判断されると温調バルブ１３の開量を大きくし、小径容器５ｂと判断されると温調バルブ１３の開量を小さくするのである。したがって、点火時に調理容器５が五徳６に載置されていない状態では大きな炎が発生することはなく、点火時に急に大きな炎が発生する危険を回避することができる。
【００２３】
以下に本実施形態の動作を説明する。図５に示すように、入切操作部８ａの操作によって器具栓としてのスイッチ１４がオンになると（Ｓ１）、バーナの点火前に超音波センサ７によって鍋のような調理容器５の大きさが判定される（Ｓ２）。調理容器５が大径容器５ａであるか小径容器５ｂであるかに応じて、温調バルブ１３の開量が調節され（Ｓ３，Ｓ４）、その後に点火器１５により点火スパークを発生させる（Ｓ５）。こうしてバーナの点火が確認されると（一般には熱電対を用いてバーナ周辺の温度変化を検出する）（Ｓ６）、調理容器５の大きさを再度判定し（Ｓ７）、調理容器５の大きさに応じた火力の上限値を設定する（Ｓ８，Ｓ９）。以後は、バーナの燃焼を継続し（Ｓ１０）、調理が終了すれば入切操作部８ａを押操作して器具栓であるスイッチ１４をオフにする（Ｓ１１）。以上のように、本実施形態ではバーナの点火直前と点火直後とにおいて調理容器５の大きさを判定して、点火時における温調バルブ１３の開量を調節するとともに、燃焼時における火力の上限値を設定するのである。
【００２４】
ただし、バーナの燃焼中に調理容器５を交換するなどして、調理容器５の大きさにかかわらず火力を設定を解除したい場合もあるから、火力調節部８には図示しないリセット用の操作部が設けられ、超音波センサ７による調理容器５の検出の有無に応じた火力の設定を解除することが可能になっている。火力の設定が解除されるのはバーナの点火中のみであって消火した後、次に点火する際には再び火力の設定がなされる。
【００２５】
なお、上述の構成例では温調バルブ１３に電磁弁を用いて燃料ガスの流量を段階的に変化させているが、温調バルブ１３として電動弁（モータバルブ）を用いて燃料ガスの流量を連続的に変化させる構成を採用してもよい。また、上述した実施形態においては物体センサとしての超音波センサ７を１個だけ配置しているが、複数個の超音波センサ７を調理容器５の径方向に配置すれば、調理容器５の大きさを複数段階に検出することが可能になる。
【００２６】
（実施形態２）
本実施形態は、図６および図７に示すように、バーナの周囲に調理容器５の外側面との距離を検出することができる測距センサとしての超音波センサ２１を３個以上（図示例では４個）配置したものである。各超音波センサ２１はトッププレート２の上面に立設した支柱２２の上端部に取り付けられ、トッププレート２の上面に沿う方向で調理容器５との距離を検出するように配置される。さらに、各超音波センサ２１は超音波を送受波する方向がバーナの中心の上で交差するように配置してある。超音波センサ２１を含みトッププレート２の上面に平行な面内において超音波センサ２１からバーナの中心までの距離は既知であるから、超音波センサ２１から調理容器５の外側面までの距離がわかれば、バーナの中心位置から調理容器５の外側面までの距離がわかることになる。この演算は位置検出手段としての制御回路１０において行われる。
【００２７】
本実施形態で用いる超音波センサ２１は実施形態１で用いた超音波センサ７と基本的な動作は同様であるが、単に物体の有無を検出する物体センサではなく、物体までの距離を検出できる測距センサを用いる。つまり、本実施形態における超音波センサ２１も超音波を間欠的に送波するものであって、図９（ａ）のように検出波Ｗｄを送波した後、図９（ｂ）のように物体で反射された反射波Ｗｒを受波するまでの時間ｔｐを物体までの距離に換算するものである。ここに、検知波Ｗｄを送波した後に反射波Ｗｒを受波するまでの時間は、超音波センサ２１の位置と調理容器５の径とによっておおよその範囲が決まるから、他の超音波センサ２１からの超音波の影響や超音波の多重反射の影響などを除去するために、検知波Ｗｄを送波した後に反射波Ｗｒを受波する時間範囲（いわゆる受波ゲート期間）を設定してある。このような構成の超音波センサ２１では、理想的には物体までの距離は、送波から受波までの時間ｔｐと音速ｃとを用いて、ｔｐ・ｃ／２で表される。ここに、音速ｃは温度や気流の影響を受けるが、本実施形態も実施形態１と同様に、バーナの点火直前と点火直後とにおいて超音波センサ２１を用いるのであって、バーナの燃焼による温度上昇や上昇気流の影響はほとんど受けない期間に超音波センサ２１を用いるから大きな誤差は生じない。
【００２８】
ここに、本実施形態では点火直前においていずれかの超音波センサ２１が調理容器５を検出しなかったときには、調理容器５が五徳６に載置されていないものと判断して、バーナへの燃料ガスの供給量を調理容器の検出時よりも小さくしてバーナに点火する。このようにすれば、点火時に極端に大きな火力で点火されることがない。また、調理容器５が五徳６に載置されていないと判断されたときには、バーナに点火しない制御としてもよい。以下では五徳６に調理容器５が載置されている場合について説明する。
【００２９】
いま、説明を簡単にするために、調理容器５が円形の平底を有し調理容器５の外側面が底面に対して直交し、かつバーナの中心位置から各超音波センサ２１までの距離がそれぞれ等しいものとする。この場合、各超音波センサ２１で検出された距離がほぼ等しいと、図７のように、調理容器６の底面の中心とバーナの中心とがほぼ重複していると考えられる。このときには、各超音波センサ２１で検出した距離が大きいほど調理容器５の径が小さいことになる。したがって、実施形態１と同様に、調理容器５の径に応じて点火時の温調バルブ１３の開量および燃焼時の火力の上限を設定する。
【００３０】
一方、図８のように、調理容器６の底面の中心がバーナの中心から変位していると、各超音波センサ２１で検出した距離にばらつきが生じる。このような場合には、各超音波センサ２１で検出した距離のうちの最大距離に対応した調理容器５が五徳６に載置されているとみなし、点火時の温調バルブ１３の開量および燃焼時の火力の上限を、この調理容器５に対応するように設定する。つまり、図８のように調理容器６がバーナに対して変位しているとすると、調理容器５の左端側では調理容器５がバーナの上にほとんど重ならないから、火力が大きいと炎が調理容器５の側方に溢れ出すことになる。そこで、調理容器５のどの部分からも炎が側方に溢れ出ないように、調理容器５の外側面のうちバーナの中心からの距離がもっとも小さい部位に合わせるように、点火時の温調バルブ１３の開量や燃焼時の火力の上限を小さく設定するのである。
【００３１】
本実施形態においては、超音波センサ２１が支柱２２により支持され五徳６の上面よりも上方に突出しているが、五徳６から離れて位置しているから、調理中に調理容器５を揺するなどしても調理容器５が接触しないような位置に超音波センサ２１を配置することができる。また、上述した例では４個の超音波センサ２１を用いているが３個以上あればよい。他の構成および動作は第１の実施の形態と同様である。
【００３２】
なお、上述した各実施形態では物体センサや測距センサとして超音波センサ７，２１を用いているが、光ビームの投受光を利用する光学式の物体センサや測距センサを用いることも可能である。
【００３３】
【発明の効果】
請求項１に係る発明は、燃料ガスを燃焼させるバーナの火力を調節する火力調節手段と、バーナの中心から所定距離の位置に配置され直上における調理容器の有無を検出することにより直径が比較的大きい調理容器を検出し直径が比較的小さい調理容器は検出しない非接触式の物体センサと、物体センサによる調理容器の非検出時におけるバーナの火力の上限を検出時よりも小さくするように火力調節手段に指示する制御手段とを備えるものであり、非接触式の物体センサをバーナの中心から所定距離の位置に配置し、物体センサの直上における調理容器の有無を検出しているから、バーナの中心から物体センサまでの距離よりも半径の大きい調理容器であれば火力の上限を大きくし、バーナの中心から物体センサまでの距離よりも半径の小さい調理容器であれば火力の上限を小さくすることで、バーナからの炎が調理容器の外側面に溢れ出るのを防止することが可能になる。しかも、物体センサが非接触式であるから、調理容器を従来構成のように機械式に検出する場合に比較すると、摩擦音が発生しないとともに故障の発生率が少なくなる。さらに、非接触で調理容器を検出するから、調理中に調理容器を揺するなどしても物体センサに接触しない位置に配置することが可能であり、邪魔になることがない。
【００３４】
請求項２に係る発明は、請求項１の発明において、バーナの点火直前に物体センサによって調理容器が検出されないときには、バーナへの燃料ガスの供給量を調理容器の検出時よりも小さくしてバーナに点火するものであり、バーナの点火時の燃料ガスの供給量が調節されるから、点火時に極端に大きな火力で点火されることがなく、急に大きな火力で点火することによる危険を防止することができる。
【００３５】
請求項３に係る発明は、請求項１または請求項２の発明において、前記物体センサが超音波を間欠的に送波し、超音波の送波後から反射波を受波するまでの時間が規定範囲内であるときに調理容器が存在すると判断する超音波センサであって、超音波センサは、ソナーなどにも利用されているように容易に防水することができるから、煮こぼれが物体センサにかかっても大きな影響を受けることなく使用することができる。
【００３６】
請求項４に係る発明は、燃料ガスを燃焼させるバーナの火力を調節する火力調節手段と、バーナの周囲における少なくとも３箇所に配置され調理容器の外側面までの距離を検出する３個以上の測距センサと、各測距センサにより検出された調理容器までの距離の関係に基づいて調理容器の大きさとバーナの中心に対する調理容器の中心の変位とを検出する位置検出手段と、バーナの中心から調理容器の外側面までの最小距離が小さいほどバーナの火力の上限を小さくするように火力調節手段に指示する制御手段とを備えるものであり、非接触式の測距センサをバーナの周囲に３個以上配列して調理容器の外側面までの距離を求めているから、調理容器の大きさだけではなくバーナの中心位置からの調理容器の中心位置の変位も求めることができる。ここで、調理容器が小さい場合や調理容器がバーナに対して変位しているときには、火力の上限を小さくすることによって、バーナからの炎が調理容器の外側面に溢れ出るのを防止することが可能になる。しかも、測距センサが非接触式であるから、調理容器を従来構成のように機械式に検出する場合に比較すると、摩擦音が発生しないとともに故障の発生率が少なくなる。さらに、非接触で調理容器を検出するから、調理中に調理容器を揺するなどしても測距センサに接触しない位置に配置することが可能であり、邪魔になることがない。その上、測距センサであるからバーナに対する調理容器の変位も検出することができ、調理容器が変位しているときには変位していないときよりも火力の上限を小さくし、これによっても炎が調理容器の外側面に溢れ出るのを防止することができる。加えて、温度センサや酸素濃度センサによって調理容器の位置や大きさを検出する構成に比較すると、センサ数が少なくなるとともに、バーナの点火前においても調理容器の検出が可能になる。
【００３７】
請求項５に係る発明は、請求項４の発明において、バーナの点火直前に測距センサによって調理容器が検出されないときには、バーナへの燃料ガスの供給量を調理容器の検出時よりも小さくしてバーナに点火するものであり、バーナの点火時の燃料ガスの供給量が調節されるから、点火時に極端に大きな火力で点火されることがなく、急に大きな火力で点火することによる危険を防止することができる。
【００３８】
請求項６に係る発明は、請求項４の発明において、バーナの点火直前に測距センサによって調理容器が検出されないときには、バーナに点火しないものであり、調理容器がバーナの上に存在しないと判断されるときにはバーナに点火しないことによって、調理容器が存在しない状態で点火することによる危険を防止することができる。
【００３９】
請求項７に係る発明は、請求項４ないし請求項６の発明において、前記測距センサが超音波を間欠的に送波し、超音波の送波から反射波を受波するまでの時間を距離に換算することにより調理容器までの距離を求める超音波センサであって、超音波センサは、ソナーなどにも利用されているように容易に防水することができるから、煮こぼれが物体センサにかかっても大きな影響を受けることなく使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態１を示し、（ａ）は大径容器の検出時を示す要部断面図、（ｂ）は小径容器の検出時を示す要部断面図である。
【図２】同上の平面図である。
【図３】同上に用いる火力調節操作部を示す正面図である。
【図４】同上のブロック図である。
【図５】同上の動作説明図である。
【図６】本発明の実施形態２を示し、（ａ）は大径容器の検出時を示す要部断面図、（ｂ）は小径容器の検出時を示す要部断面図である。
【図７】同上の平面図である。
【図８】同上において調理容器がバーナに対して変位している状態の平面図である。
【図９】同上に用いる超音波センサの動作説明図である。
【符号の説明】
５  調理容器
７  超音波センサ
１０  制御回路
１３  温調バルブ
２１  超音波センサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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