(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも電極（Ａ）の第一アレイを備えた第一プレートと、
少なくとも電極対（Ｘ、Ｙ）の第二アレイを備えた、前記第一プレートに平行な第二プレートとを有する面放電型プラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記対の電極（Ｘ、Ｙ）の方向は前記第一アレイの電極の方向にほぼ垂直であり、各対の電極（Ｘ、Ｙ）の間に、前記第一アレイの電極（Ａ）と前記第二アレイの電極の対（Ｘ、Ｙ）との交差部に位置する放電領域（４Ｒ、４Ｇ、４Ｂ）ができており、
当該方法は、
放電を維持することが望まれる前記交差部領域の各々（４Ｒ、４Ｇ、４Ｂ）において維持放電（ＤＨ）を発生させるように少なくとも一連の維持電圧パルス（ＳＨＡ、ＳＨＸ）を印加することと、
維持放電（ＤＨ）を発生させる前記維持電圧パルスのうちの少なくとも一つの後に、前記交差部領域と交差する対の２つの電極の間に、安定化された放電を生成する、１５０ＭＨｚ未満の周波数をもつ無線周波数のパルス列（ＴＳＹ）を印加することとを含み、
前記維持電圧パルス（ＳＨＡ、ＳＨＸ）は、前記第二プレートの前記対になっている電極の一方の電極（Ｘ）と前記交差部領域と交差する前記第一プレートの電極（Ａ）との間に印加され、
前記プラズマディスプレイパネルの各放電領域において、対になっている電極（Ｘ、Ｙ）を分離する距離は、前記維持電圧パルス（ＳＨＡ、ＳＨＸ）が印加される、前記交差部領域と交差する前記第一プレートの前記電極（Ａ）と前記対になっている前記電極の前記一方の電極（Ｘ）とを分離する距離よりも長いことを特徴とする、
面放電型プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
前記第二アレイの電極（Ｘ、Ｙ）は、誘電体層（３）で被膜されていることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記維持電圧パルスが印加される、前記第二プレートの電極（Ｘ）から前記第一プレートの前記電極（Ａ）を分離する距離は、２５０μｍ未満であり、
前記交差部（４Ｒ、４Ｇ、４Ｂ）における同じ対の電極（Ｘ、Ｙ）どうしを分離する距離は、２５０μｍ以上であることを特徴とする、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記無線周波数のパルス列（ＴＳＹ）の周波数は、６０ＭＨｚ以下であることを特徴とする請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記無線周波数のパルス列（ＴＳＹ）は、前記一連の維持電圧パルス（ＳＨＸ、ＳＨＡ）のそれぞれの後に印加されることを特徴とする、請求項１乃至４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記無線周波数のパルス列（ＴＳＹ）は、前記一連の維持電圧パルスの前記印加を通して印加され続けることを特徴とする、請求項１乃至４のいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイパネルのアドレス方法及び駆動方法に関する。
【０００２】
特許文献：特開平１０−１７１３９９号（日立製作所）は、面放電（共面）型プラズマパネルを記載しており、かかるパネルは、
−電極の第一アレイを備える後部プレートと、
−前記第一アレイの電極に直交する電極の対の第二アレイを備え、前記第一アレイに平行な前面プレートとを有しており、各対の電極どうしの間で、第一アレイの電極と第二アレイ電極の対との交差部に位置した放電空間ができる。
【０００３】
かかるタイプのプラズマディスプレイパネルのアドレス及び駆動は、一般的に、下記の段階を含み、それらは、
−活性化される交差部領域の各々における放電を、この領域で交差する後部プレートの電極と前面プレートのある電極との間に少なくともアドレス電圧パルスを印加することによって、活性化することと、
−この領域での一連の放電を、前面プレートの前記の同じ電極とその同じプレートの対になる電極との間に一連の維持電圧パルスを印加することによって再活性化することとを含む。
【０００４】
この方法によると、アドレス放電は、両プレートを隔てる放電ガスで満たされる空間中で、両プレートに実質的に垂直に延在し、対照的に、維持放電は前面プレートに沿ってプレートに実質的に平行に延在する。
【０００５】
この従来の方法によると、維持パルスの瞬間周波数は、一般的に、約１００乃至３００ｋＨｚであり、パネルの明るさを決定する。対になった２つの電極がアドレス電極に関して常に正又はゼロの電位を有する場合、維持は"正"と呼ばれ、反対に、かかる電位が交替に正と負である（その際、同じ対の二つの電極の維持信号は半位相だけオフセットされる）場合には"負"又は"二極性"と呼ばれる。
【０００６】
アドレスパルスは、行の諸グループにおいて共にグループ化されてもよく、そのとき、かかるアドレスパルスは互いに接近している。
【０００７】
この種類のパネルをアドレスして駆動するために、特開平１０−１７１３９９号（日立製作所）はまた、１０ＭＨｚより実質的に高い、非常に高周波数のパルスを使用することを提案する。
【０００８】
かかる特開平１０−１７１３９９号の図３に示されるように、第一アレイの電極は、電極Ａ１、Ａ２…Ａ６を有し、第二アレイの電極が対（Ｘ、Ｙ１）、（Ｘ、Ｙ２）…（Ｘ、Ｙｎ）を有するとすると、特開平１０−１７１３９９号の図１を参照して、面放電型プラズマディスプレイパネルのアドレス及び駆動は、下記の段階を含み、それらは、
−電極Ｙｍに印加された信号１０７と、電極Ａに印加された信号１０８との間の差に起因しているアドレス電圧パルスの間にアドレスする又は書き込む（期間ＩＶ）ことと、
−電極Ｙｍと対の電極Ｘとの間に、従来の"低周波数"維持電圧パルスを生じる信号１０１を印加することによる二極性の維持と、
−特開平１０−１７１３９９号に提供された発明にしたがって、非常に高周波数の"ＲＦ"信号１００が、陰極としての役割をする電極Ｙｍ又はＸの一つの側で維持期間の間にさらに印加されることであって、ここで、かかる信号の印加は維持期間ＶＩＩに対応する、段階である。
【０００９】
特開平１０−１７１３９９号によると、従来の維持放電後に電極間に放電が一旦形成されてから非常に高周波数の信号を印加する目的は、特開平１０−１７１３９９号の図４−ＶＩＩに概略して示されるように、イオン電荷が陰極に達することを防ぎ、電極間でイオン電荷を振動させることである。図５を参照するに、かかる特許文献、特開平１０−１７１３９９号は、
−パルス１０１に対応する従来の維持放電が、電極を覆う誘電体層上の電荷の完全な反転に帰着する前に、ＲＦ信号１００の印加を開始することが必要であり、したがって、ＲＦ信号の最初の立ち上がりからパルス立ち上がり１０１を分離する時間ｔｄは、維持放電及び電荷の完全な反転の累積時間よりも実質的に短いことと、
−ＲＦ信号１００の半周期ｔｗが、半周期の間にイオン電荷が陰極に戻る時間を有しないほど十分に短い必要があり、この条件は、一般的に、使用することが困難な非常に高い周波数に帰着すること、を教示している。
【００１０】
特開平１０−１７１３９９号によると、前述の状況下において、ＲＦ信号によって安定化された放電が得られ、かかる放電は、より低い周波数の従来の放電で得られるよりも非常に高い発光効率で光を発する。
【００１１】
特開平１０−１７１３９９号によると、実施例として、放電点において２つの維持電極を分離する距離が約１００μｍであり、放電ガスが０．４×１０５Ｐａの圧力のＮｅ／Ｘｅ混合である場合、上述の条件は下記のようである。ｔｄはほぼ１μｓ未満であり、ｔｗはほぼ０．１μｓ未満であり、２０ＭＨｚ以上の周波数に対応する。
【００１２】
特開平１０−１７１３９９号によると、プラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各維持段階は、次のような従来の維持放電及び安定化放電の連続を含む：
−活性化領域でのイオン電荷の生成を目的とする、従来の維持パルスによって発生する第一放電と、
−活性化領域で生成されるイオン電荷を安定化するために適切な高周波数のパルス列によって発生する安定化放電。
【００１３】
このようにして、維持放電は、安定化放電を活性化又は"点火"するように使用される。
【００１４】
高周波数の使用は、プラズマディスプレイパネルを駆動するためのかかる方法の使用を限定する、主要な電子工学上の問題を提起する。より低周波数で安定化放電を得るために、各対の電極Ｘと電極Ｙを分離する距離を増大することが必要であるが、しかしながら、そうすると、従来の維持放電を得るために必要とされる電圧が増大し、別の問題を提起する。
【００１５】
より詳細には、
−"高周波数"信号の印加前に放電を開始する役割の従来の"低周波数"維持信号を印加するためには、開始のために必要とされる電圧を制限するために十分に接近している電極を使用することが有益であり、
−"高周波数"信号を印加するためには、１交番期間の間に電極の一つにイオンが達することを防ぐように十分離れた電極を使用し、それによりあまり高くない周波数について所望の安定化作用を得ることが有益である。
【００１６】
特に図２において、米国特許第５２３３２７２号は、永続するメモリ効果を有し、誘電体層が電極を分離せず、短い持続期間の偽メモリ効果、すなわち、以前の放電によって又は主要な粒子の隣接する供給源によって条件付けるメモリ効果だけを得ることが可能である、従来の面放電型パネルと違って、各放電空間において陽極４０と、共面〔同一平面上〕で同一プレートによって担持される補助電極と、他方のプレートによって担持される陰極とを有する、面放電型パネルと類似のプラズマパネルを記載する。かかるパネルを駆動するために、米国特許第５２３３２７２号によると、一連の放電を得るために十分に高い振幅のパルスが陽極と陰極との間で印加され、これらのパルスの印加中において、維持されたパルスと同様に、イオンの移動を妨害し電極間にそれらイオンを拡散させるように、より高周波数のパルスが共面の電極４０と５０との間に印加される（第２コラムの２０乃至２１行及び４０乃至４１行、第３コラムの３８乃至３９行及び５７乃至５８行）。この妨害は、特開平１０−１７１３９９号におけるような、かかるイオンの安定化ではなく、単に電極間のイオン経路の拡張に結びつく（第３コラムの６６行から第４コラムの４行まで）。ここで、より高周波数のパルスを印加する目的は、短い持続期間のメモリ効果を改良すること及び放電を得るために必要なパルス振幅を低くすることである（第５コラム）。米国特許第５２３３２７２号（特に第４コラムの"表"）及び図によると、所望の効果を獲得するためには、より高い周波数信号が印加される電極（この場合、陽極と補助電極）間を隔てる距離を、従来の維持型の信号が印加される電極間を隔てる距離よりも短くすることが重要である。かかる配置は、永続するメモリ効果をもつプラズマパネルでの放電の安定化が望ましい場合の特開平１０−１７１３９９号に関する上の記載とは反対である。
【００１７】
特開平１１−２７３５７６号、特開平２０００−０４７６３１号、特開平２０００−０４７６３２号及び特開平２０００−１７３４８２号は、高周波数パルス列の支援で安定した放電を得るのに特に適合するプラズマパネル構造を記載しているが、しかしながら、特定のパネル構造の使用は別のコスト問題を提起する。
【００１８】
本発明の目的は、安定化した放電を開始するために必要とされる電圧を高くする必要なしに、より低周波数において放電を安定化できるように、特開平１０−１７１３９９号の提案とは異なる方法で従来の面放電型パネルの使用を提案することによって、前述の問題を回避することである。
【００１９】
かかる目的のために、本発明の主題は、
−少なくとも電極の第一アレイを備えた第一プレートと、
−第一アレイの電極の方向にほぼ垂直な全体的な方向である電極の対の、少なくとも第二アレイを備え、前記第一アレイに平行な第二のプレートを有し、各対の電極どうしの間で、第一アレイの電極と第二アレイ電極の対との交差部の位置に放電空間ができる、面放電型プラズマディスプレイパネルの駆動方法であり、かかる方法は、
−放電を維持することが望まれる交差部領域の各々で維持放電を発生するように少なくとも一連の維持電圧パルスの印加と、
−維持放電を発生する前記パルスのうちの少なくとも一つのパルスの後に、前記領域を通る対の２つの電極の間で、前記放電を安定化するために十分に高い周波数をもつパルス列の印加とを含み、
前記維持電圧パルスは、前記対になっている電極の一方と前記領域を通る第一プレートの電極との間に印加され、
パネルの各放電領域において、対になっている電極どうしを分離する距離は、前記領域を通る第一プレートの電極と、前記対になっている電極のうち維持電圧パルスが印加されるほうの電極とを分離する距離よりも長いことを特徴とする。
【００２０】
一般的に、第一プレートは"後部"プレートであり、第二プレートは表示されるべき画像を観察する観察者に面する"前面"プレートであり、電極の交差部の領域はパネルの放電セルを形成し、かかるセルは電極に印加された電圧パルスに従って、互いから独立して、活性化されたたり活性化されなかったりして駆動されることができる。
【００２１】
維持電圧パルスが放電安定のパルス列と同じ電極間に印加されないので、維持のために必要とされる電圧に影響することなく、前面プレートの安定化電極間の距離を増大することが可能である。このようにして従来の共面（coplanar）構造が使用されるが、従来技術とは違って、
−維持パルスは第一プレートの電極と第二プレートの電極との間で印加される。好ましくは、プレートは、従来の維持電圧と従来の電子構成部分を使用することができるような間隔を置かれるよう選択される。かかる間隔は一般的に１００乃至１５０μｍである。各プレートが４０μｍの厚さの誘電体層を設けられる場合、第二プレートの対になった電極のアレイから第一プレートの電極のアレイを隔てる距離は１８０乃至２３０μｍである。絶対に必要な場合には、これらの電極間で９０μｍほど短い距離を想定することができるかもしれない。
【００２２】
−第二プレートの対になった電極を分離する距離は、維持パルスが印加される第二プレート電極から第一プレートの電極を分離する距離よりも長く、したがって、
−共面電極間のギャップ、すなわち対になった電極を分離する距離は、従来技術よりも低周波数のパルス列によって放電を安定できるよう、従来技術よりもずっと長く、５００μｍ以上のギャップが想定されてもよい。
【００２３】
本発明はまた、次のうちの一つ以上の特徴を有する。
−第二アレイの対になった電極が誘電体層で被膜され、このようにして、面放電型パネルの従来のメモリ効果が獲得され、
−第一プレートは、薄い保護する二次電子放出層によって被膜され、さらに、放電からの紫外線を吸収してパネル前面に面するプレートを通じて可視光線を放出するように位置される発光層を設けられ、これらの層は、電極の交差の各領域において裂け目を有しており、裂け目において、下にある薄い保護膜の表面を露出する。
【００２４】
第一プレートが後部プレートである場合、各交差部領域すなわち各セルにおいて、後部プレート及び場合に応じてこれらの領域を分離する障壁の壁は、赤、緑、青の異なる放射色の発光体を提供される。従来技術と異なり、維持放電は前面プレートと後部プレートとの間で点火される。後部プレートでの点火を容易にするために、放電の基部において、プレートの表面が、イオン衝突によって二次電子を放出できるマグネシア（ＭｇＯ）などの物質から構成されることが必要である。この目的のために、これらの領域では、ＭｇＯベースの下の薄層を露出するよう発光体層が除去される。
−一連の維持電圧パルスの印加前に、前記領域のアドレス放電を生ずるように、対になった電極の一つの電極と第一プレートの電極との間のアドレス電圧パルスが印加される。
【００２５】
したがって、従来のアドレス方法を使用できる。それは、パネルのすべての行が最初の維持パルスより前にアドレスされる方法（"ＡＤＳ"若しくは"ＡＤＭ"と呼ばれる方法）であっても、当業者によく知られている別のアドレス方法であってもよい。
−好ましくは、維持パルスが印加される第二プレートの電極から第一プレートの電極を分離する距離は２５０μｍ未満であり、さらにかかる交差部での同じ対の電極どうしを分離する距離は２５０μｍ以上である。好ましくは、放電安定化パルス列の周波数は１５０ＭＨｚ未満であるか、又はさらには６０ＭＨｚ未満であるか、若しくは６０ＭＨｚに等しい。
【００２６】
−前記パルス列は一連の各維持パルスの後に印加されるか、あるいは一連の維持パルスの印加を通して印加され続ける。この後者の構成は維持放電によって生じる最大数のイオンを安定化することを有利に可能にして、それによってパネルの発光効率がさらに増大されることを可能にする。さらに、高周波数出力回路の切り換えによって引き起こされる電気的な損失を制限することを可能にする。
【００２７】
本発明の主題はまた、本発明による駆動方法を適用するために設計された面放電型プラズマディスプレイパネルであり、かかるパネルは
−少なくとも第一アレイ電極を備えた第一プレートと、
−第一アレイ電極の方向にほぼ垂直な全体的方向をもつ、少なくとも第二アレイの電極対を備え、第一アレイ電極に平行で、各対の電極の間に、第一アレイの電極と第二アレイの電極対との交差部に位置する放電領域ができるような、第二プレートとを有し、各放電領域において、対になった電極を分離する距離は、前記領域と交差する第一プレートの電極を対になった電極のいずれか１つと分離する距離よりも長いことを特徴とする。
【００２８】
本発明による方法の維持電圧パルスが印加されるのは、対になった電極の一つと、第一プレートのかかる電極との間である。
【００２９】
本発明はまた、下記に記載の一つ以上の特徴を有してもよく、それらは
−第一アレイ電極と第二アレイの電極対との間の距離は２５０μｍ未満であり、さらに交差部での同一対の電極を分離する距離は２５０μｍ以上であること、
−第二アレイの電極対は誘電体層で被覆されており、該誘電体層自身は保護層によって概括的に被覆されること、
−第一プレートは薄い保護する二次電子放出層によって被膜され、さらに、放電からの紫外線を吸収しパネル前面に面するプレートを通じて可視光線を放出するように位置される発光層を備え、これらの層は、裂け目において、下にある薄い保護膜の表面を露出するよう、電極の各交差領域において裂け目を有すること、である。
【００３０】
本発明は、限定しない実施例を用いて、さらに添付図を参照して、下記に与えられる記載によってさらに明白に理解されるだろう。
【００３１】
好ましい実施態様にしたがい、図１及び２を参照をするに、本発明を実行するために使用される面放電型パネルは、
−障壁２１、２２のアレイを設けられた誘電体層１で被覆されている、電極の電極Ａのアレイを設けられた後部プレート（示されていない）と、
−電極Ｘ、Ｙのアレイを設けられ、該アレイが誘電体層３で被覆されている前面プレート（示されていない）とを有する。
【００３２】
前面プレートの電極Ｘ、Ｙの全体的な方向は、後部プレートの電極Ａの全体的な方向に対して垂直である。
【００３３】
誘電体層１、３自身は、保護のため及び二次電子放出のために非常に薄い層で被覆されており、かかる薄層（示されていない）は、ここでＭｇＯベースである。
【００３４】
障壁のアレイは、後部プレートの電極Ａに平行に延在する壁２１及び前面プレートの電極Ｘ、Ｙに平行に延在する壁２２によって形成され、それにより電極Ａと、対になった電極Ｘ及びＹとの交差部で放電領域４Ｒ、４Ｇ、４Ｂが画定される。
【００３５】
後部プレートの障壁の上部は前面プレートを支持する。
【００３６】
障壁の壁及び後部プレートの誘電体層１は、それぞれの領域４Ｒ、４Ｇ及び４Ｂにおける局在した放電からの紫外線放射によって励起される場合にそれぞれ赤、緑及び青で放射できる、発光体層５Ｒ、５Ｇ及び５Ｂで被覆される。したがって、図１及び２に示される３つの隣接する放電領域のグループは、本発明を実行するための画像表示パネルにおける一つの画素又はピクセルに対応する。
【００３７】
後部プレートの電極Ａは、パネルの高さ全体にわたって障壁下で延在する伝導性バス６１を含み、該伝導性バスは各放電領域において突出しているブランチ６２を設けられ、所与の領域４Ｒ、４Ｇ又は４Ｂの各ブランチ６２は、その領域と交差し、かかる領域の中央近くに位置する、対Ｘ、Ｙの電極Ｘの反対に位置され、電極Ｘの各ブランチ６２の自由端の反対において、誘電体層１は発光体を含まず、発光体層５Ｒ、５Ｇ及び５Ｂの層の裂け目７を形成し、かかる裂け目で、薄く、保護する二次的な電子放出層のマグネシア（ＭｇＯ）ベースの表面を露出するようになっており、したがって、この層のマグネシアに放電が近づいてマグネシアが二次電子を放出できるようにしやすくなる。これは点火電圧の減少に好ましい。したがって、上述の裂け目７において、ＭｇＯベースの保護層の表面は、放電領域４Ｒ、４Ｇ又は４Ｂに直接的に接触し、最後に、パネルは、ピクセルのカラムごとに一つの電極Ａを含む。
【００３８】
対になった電極Ｘ、Ｙはパネルの幅全体にわたって延在し、パネルはピクセルの行ごとに一つの対Ｘ、Ｙを有する。代替となる実施態様によると、米国特許第５１６２７０１号（ＮＥＣ）に記載のように、一つの電極Ｘが、２つの隣接するピクセル列に対して共通であってよい。
【００３９】
最後に、本発明の重要な特徴により、各ピクセルでの対になっている電極Ｘ、Ｙ間の距離は、後部プレートのアレイ電極Ａと前面プレートの対になった電極Ｘ、Ｙとの間の距離よりも長い、すなわち、プレート間の距離とアレイに加えられる層の厚さとの合計よりも長い。正確な値は後に与えられる。
【００４０】
上に記載した面放電型パネルを製造するためには既知の従来の諸方法が使用されるが、ここでは記載されない。
【００４１】
本発明により、かかる面放電型パネルを使用するために、電極は、第一アレイのカラム電極Ａ及び第二アレイの対になった電極Ｘ、Ｙのための電圧供給システムに接続される。この種類の供給システムそのものは既知であるので、ここでは記載しない。従来通りに、かかるシステムを使用して、パネルを１行ずつ又は行のグループごとにスキャニングすることによって画像がパネルに表示される。従来通りに、各スキャン自体が、所望数のグレーレベルの獲得を可能にするいくつかのサブスキャンに分割される。図３及び４を参照するに、各サブスキャンは、少なくとも下記の段階を含み、それらは、
−第一に、活性化される各列の放電領域において、この放電領域でアドレス放電ＤＡ（示されていない）を生じるように、問題となる行の電極Ｘと、この放電領域と交差する電極Ａとの間のアドレス電圧パルスの印加。かかる電圧パルスは、電極Ａ及びＸにそれぞれ信号ＳＡＡ及びＳＡＸを同時印加することによって得られる。
【００４２】
−次に、本発明にしたがって、再度、前述の放電領域において、この放電領域で維持放電ＤＨ（図３に示されている）を生じるように、問題となる列の同じ電極Ｘと、この放電領域を交差する同じ電極Ａとの間の一連の維持電圧パルスの印加であり、かかる電圧パルスは、電極Ａ及びＸにそれぞれ正信号ＳＨＸ及びＳＨＡを交互に印加することによって得られる。この形態において、電極Ａ及びＸは陰極及び陽極として交互に使用されて、さらに維持は"二極性"と呼ばれる。従来技術から既知の別の維持形態は、欧州特許第８５５６９２号（ＮＥＣ）に記載のような"正の"維持又は"負の"維持などが考えられる。
【００４３】
−最後に、維持パルスと同時に、問題となる行の電極Ｘとそれと対になる電極Ｙとの間に、これらの電極間で維持放電を移動させ、安定した放電ＤＳを形成するために、十分に高い周波数で少なくとも一つのパルス列を印加すること。このパルス列は、ここでは電極Ｙに対して無線周波信号ＴＳＹを印加することによって得られる。特開平１０−１７１３９９号でのように、維持パルス、信号ＳＨＸ又はＳＨＡの印加と、パルス列ＴＳＹの印加の開始との間に経過する時間間隔は、維持放電から帰結する電荷を反対にするために必要とされる時間よりも短くなるべきであり、好ましくは特開平１０−１７１３９９号に記載の方法と異なり、特開平１０−１７１３９９号では各維持パルス以前に高周波数パルス列が中断されるが、今の場合では、高周波数パルス列は、問題となるサブスキャンに関連する維持期間の最後まで中断されずに印加される。エネルギーを消費する高周波数の切り換え操作の数が制限されるので、この構成は、維持放電によって発生する最大数のイオンを安定化し、パネルの発光効率をさらに改善し、したがって電気効率を改善することを可能にする。
【００４４】
上に記載した本発明を実行する方法は、図４での最後のタイミングダイアグラムに示されるように、放電ＤＡ、次いで一連のＤＨ、ＤＳという連続を与える。したがって、維持放電ＤＡが安定放電ＤＳを点火又は強化するために使用されると見ることができる。
【００４５】
裂け目７が、放電領域と直接接触するようＭｇＯベースの保護層のあるエリアを露出するので、放電を獲得するために必要とされる維持電圧は依然として従来値を有しており、さらに、それら裂け目の存在は発光体層の損傷を制限することを可能にする。
【００４６】
高周波数パルスの使用、さらにそれから得られる放電の安定性のおかげで、パネルの発光効率は、きわめて著しく改善される。
【００４７】
本発明によると、維持放電ＤＨ及び安定放電ＤＳが同じ電極間に延在するのではないので（第一の放電の場合にはＸとＡ、第二の放電の場合にはＸとＹの間）、下記の距離を独立して選択することができる。
−プラズマパネルのための通常の電子構成部品と互換性のある従来の維持電圧値を使用できるように十分に短い、電極ＸとＡとの間の距離、
−放電を安定化するために低周波数を使用できるように十分に長い、電極ＸとＹとの間の距離。好ましくは、この距離は２５０μｍ以上であり、５００μｍと１０００μｍとの間の距離も、放電安定周波数をさらに低くするために想定されてよい。共面電極間のギャップの高い値は、そのようなギャップが前面プレートを通じた十分な光学的な開口を提供するので、これらの電極について透明な伝導物質を使用する必要性を有利に回避する。このようにして、これは、図１に示されるような、狭く不透明であり、したがって高価でない共面電極につながる。
【００４８】
共面電極Ｘ及びＹの間の５００μｍ乃至１０００μｍのギャップで従来の組成及び圧力の放電ガスを使用して、一般的に１００ＭＨｚより低く、特に６０ＭＨｚ乃至３０ＭＨｚの間で放電を安定化することが可能である。
【００４９】
好ましくは、維持パルスの周波数ＳＨＸ、ＳＨＡは、一般的に１ｋＨｚ乃至５０ｋＨｚ間である。
【００５０】
このようにして、本発明のおかげで、共面電極間のギャップを広げるなどの簡素で高価でない調節手段によって、従来の維持電圧及び比較的低い安定化周波数を用いながら、安定したプラズマ放電を得るために従来の面放電型パネルを使用することが可能である。
【００５１】
多数の電極アレイを有するパネル、行電極が放電領域の２つの隣接する行に共通であるパネル、米国特許第５８２５１２８号（フジ）に記載のような放電領域が互い違いの構成に配列されたパネル、及び欧州特許第９４５８９０号（トムソン）に記載のような共面電極対が背面に位置されたパネルなど、上に記載した以外の他種類の面放電型パネルを本発明を実行するために使用してもよい。
【００５２】
上に記載した以外のアドレス方法、特に点火準備段階及び／又は消去段階を設ける方法を、本発明を実行するために使用してもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明を実行するために有利に使用され得る、面放電型ディスプレイパネルの３つの隣接する放電領域のグループにおける一つの実施態様を概略する平面図である。
【図２】本発明を実行するために有利に使用され得る、面放電型ディスプレイパネルの３つの隣接する放電領域のグループにおける一つの実施態様を概略する断面図である。
【図３】本発明を実行する一つの態様によって、放電（矢印）の拡散を例示する、図１及び２に示されるグループの放電領域を示す、縦断面図である。
【図４】本発明を実行する一つの態様によって、図１、２及び３に示されるパネルの様々な電極に印加される電圧についてのタイミングダイアグラムを示す図である。
【図１】
0004568476.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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