(57)【要約】スピーカシステム用音波案内構造は、入口開口１１から出口開口１２までを連通する音道を備えている。該音道は入口開口１１から出口開口１２に至るまでの間で複数段に分岐している。そしてこの分岐によって、入口開口１１から出口開口１２に至るまでの複数の音波案内経路が形成されている。
2004086812.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
入口開口から出口開口までを連通する音道を備え、
該音道が該入口開口から該出口開口に至るまでの間で複数段に分岐し、
該分岐によって、該入口開口から該出口開口に至るまでの複数の音波案内経路が形成された、スピーカシステム用音波案内構造。
【請求項２】
該複数の音波案内経路が、該入口開口から該出口開口に至るまで線状に伸延する、請求項１記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項３】
該複数の音波案内経路の中心軸線全体が含まれる面が、平面状である、請求項１又は２記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項４】
該複数の音波案内経路の中心軸線全体が含まれる面が、曲面状  または  折曲面状である、請求項１又は２記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項５】
該出口開口がスリット状に形成され、該音道の各分岐点において、該音波案内経路が該スリットの長手方向に分岐する、請求項１乃至４のいずれか一の項に記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項６】
該スリット状の出口開口が直線状に伸延する、請求項５記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項７】
該スリット状の出口開口が凸曲線状に湾曲して伸延する、請求項５記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項８】
該スリット状の出口開口が凸円弧状に湾曲して伸延する、請求項５記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項９】
該スリット状の出口開口が凹曲線状に湾曲して伸延する、請求項５記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項１０】
該スリット状の出口開口が凹円弧状に湾曲して伸延する、請求項５記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項１１】
該複数の音波案内経路の略全ての経路長が略同一である、請求項１乃至１０のいずれか一の項に記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項１２】
該スリット状の出口開口の中央部に近い箇所に出口を有する音波案内経路ほど経路長が短い、請求項５乃至１０のいずれか一の項に記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項１３】
該スリット状の出口開口の中央部に近い箇所に出口を有する音波案内経路ほど経路長が長い、請求項５乃至１０のいずれか一の項に記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項１４】
該経路長が、分岐点の直後における経路の幅方向の中心点を経過する線に沿った長さである、請求項１１乃至１３のいずれか一の項に記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項１５】
該複数の音波案内経路の内の少なくとも一の音波案内経路において、少なくとも一部が曲線状に伸延する、請求項１乃至１４のいずれか一の項に記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項１６】
該複数の音波案内経路の内の少なくとも一の音波案内経路において、少なくとも一部がＳ字状に伸延する、請求項１乃至１４のいずれか一の項に記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項１７】
該複数の音波案内経路の内の少なくとも一の音波案内経路において、該音道の該入口開口と該出口開口との中間部で高さが最も大きくなる、請求項１乃至１６のいずれか一の項に記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項１８】
該音波案内経路の高さが最も大きくなる箇所が該音道の分岐点又はその近傍である、請求項１７記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項１９】
分岐した音道が合流する合流点を有する、請求項１乃至１８のいずれか一の項に記載のスピーカシステム用音波案内構造。
【請求項２０】
請求項１乃至１９のいずれか一の項に記載のスピーカシステム用音波案内構造がスロート部に適用されたホーンスピーカ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】  この出願に係る発明は、音波を所定の経路に沿って案内することにより、該経路から放射される音波の波面を制御するための、スピーカシステム用音波案内構造  および  これをスロート部に適用したホーンスピーカに関する。
【背景技術】  スピーカシステムにおいて、出口開口から放射されるまでの音の経路を調整しようとする試みがある。例えば、スリット状の出口開口を有するハウジング内に内部部材を設け、この内部部材の周囲に形成される音波案内経路において、入口開口から出口開口に至るまでの全ての最短経路をほぼ同一長さにしようとするものもある。これによって、出口開口から放射される音波の位相を全体的に同位相とし、波面（同位相面）を矩形平面状にしようとするのである（例えば、米国特許第５，１６３，１６７号明細書参照）。
しかし、放射される波面を矩形状以外の形状、例えば、凹曲面状や凸曲面状となるように設計することは困難であるし、内部部材という特別な部材の設置が必要なことから、部品点数の増加や製造工程の煩雑化を招いている。また、この様な構造自体が非常に複雑である。
【発明の開示】
本願発明は、比較的単純な構造でありながら、音波の略全ての伝搬経路を略同一長さとして、放射される音波を同位相とするように設計することもでき、また、凹曲面状や凸曲面状の波面を放射するように設計することもできるような、つまり放射される音波の波面を任意にかつ正確に制御できるようなスピーカシステム用音波案内構造を提供することを目的とする。
上記課題を解決するために、この出願発明に係るスピーカシステム用音波案内構造は、入口開口から出口開口までを連通する音道を備え、該音道が該入口開口から該出口開口に至るまでの間で複数段に分岐し、該分岐によって、該入口開口から該出口開口に至るまでの複数の音波案内経路が形成されている。
かかる構造によれば、各音波案内経路は、入口開口から各分岐点を通過しながらの出口開口に至る経路となる。音波は各分岐点を通過するように伝搬するので、音波の伝搬経路は一律に定まり、音波の全ての伝搬経路をほぼ完全に予想することができる。よって、単純な構造でありながら、波面の制御を正確になすことができる。
上記スピーカシステム用音波案内構造において、該複数の音波案内経路が、該入口開口から該出口開口に至るまで線状に伸延するようにしてもよい。音波案内経路が線状に伸延するので、音波は該経路の中心軸線に沿って伝搬すると考えることができ、音波の伝搬経路をより正確に把握することができる。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該複数の音波案内経路の中心軸線全体が含まれる面は平面状であってもよいし、曲面状または折曲面状であってもよい。平面状とすることにより、スピーカシステム用音波案内構造の製造が容易となる。例えば、該平面を接合面として対称をなす２の部品を、該接合面で接合することによって音道を形成することもできる。また、曲面状または折曲面状とすることにより、スピーカシステム用音波案内構造を全体的に小型にすることもできる。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該出口開口がスリット状に形成され、該音道の各分岐点において、該音波案内経路が該スリットの長手方向に分岐するようにしてもよい。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該スリット状の出口開口が直線状に伸延するようにしてもよい。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該スリット状の出口開口が凸曲線状に湾曲して伸延するようにしてもよい。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該スリット状の出口開口が凸円弧状に湾曲して伸延するようにしてもよい。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該スリット状の出口開口が凹曲線状に湾曲して伸延するようにしてもよい。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該スリット状の出口開口が凹円弧状に湾曲して伸延するようにしてもよい。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該複数の音波案内経路の略全ての経路長が略同一になるようにすると、出口開口の全体から音波が同位相で放射される。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該スリット状の出口開口の中央部に近い箇所に出口を有する音波案内経路ほど経路長が短くなるようにしてもよい。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該スリット状の出口開口の中央部に近い箇所に出口を有する音波案内経路ほど経路長が長くなるようにしてもよい。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該経路長が、分岐点の直後における経路の幅方向の中心点を経過する線に沿った長さであるであるようにすると、出口開口から音波の波面をより厳密に制御できる。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該複数の音波案内経路の内の少なくとも一の音波案内経路において、少なくとも一部が曲線状に伸延するようにすると、該経路において、急激な折り曲がり部ができないように設計することができる。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該複数の音波案内経路の内の少なくとも一の音波案内経路において、少なくとも一部がＳ字状に伸延するようにすると、該経路において、急激な折り曲がり部ができないように設計することができる。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該複数の音波案内経路の内の少なくとも一の音波案内経路において、該音道の該入口開口と該出口開口との中間部で高さが最も大きくなるようにすると、該経路において、極端に幅広の部分ができることを防止できる。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、該音波案内経路の高さが最も大きくなる箇所が該音道の分岐点又はその近傍であるようにすると、該経路の分岐点が極端に幅広となることを防止できる。
また上記スピーカシステム用音波案内構造において、分岐した音道が合流する合流点を有するようにしてもよい。
また上記スピーカシステム用音波案内構造を、ホーンスピーカのスロート部に適用することもできる。
本発明の上記目的、他の目的、特徴、及び利点は、添付図面参照の下、以下の好適な実施態様の詳細な説明から明らかにされる。
【図面の簡単な説明】  図１は、本願発明のスピーカシステム用音波案内構造をスロート部に採用したホーンスピーカの図であり、（ａ）は正面図、（ｂ）は右側面図、（ｃ）は平面図である。
図２は、図１のホーンスピーカを縦断して斜め下方から見た図である。
図３は、図１（ａ）におけるＡ−Ａ線矢視断面図である。
図４は、ホーンスピーカの平面図であり、（ａ）は音波案内経路の中心軸線の全体が曲面に含まれるように構成したホーンスピーカを、（ｂ）は音波案内経路の中心軸線の全体が折曲面に含まれるように構成したホーンスピーカを、それぞれ示す。
図５は、種々の形態の音道を有するホーンスピーカのスロート部の縦断面図である。
図６は、本願発明を採用したホーンスピーカの使用例を示す図である。
図７は、ホーンスピーカの縦断面図である。
図８は、音道の設計方法の例を示すための、音道の模式図である。
図９は、音波案内構造を有するスロート部の縦断面図である。
図１０は、図９（ｂ）（ｃ）に示すような音道の形態の変形例を説明するための音道の模式図である。
図１１は、ホーンスピーカの縦断面図である。
図１２は、ホーンスピーカを縦断して斜め下方から見た図である。
図１３は、ホーンスピーカにおける音道を縦断面で分割したときの、一方側を示す図である。
図１４は、ホーンスピーカを３台隣接させて、その指向性を測定して得られた特性図である。
【発明を実施するための最良の形態】  この出願発明の実施形態を図面を参照しながら説明する。まず図１〜３を参照しつつ、本願発明の一実施形態たるスピーカシステム用音波案内構造をスロート部に採用したホーンスピーカの基本的な構造を説明する。
図１は、ホーンスピーカ１の図であり、（ａ）は正面図、（ｂ）は右側面図、（ｃ）は平面図である。このホーンスピーカ１は、左右対称かつ上下対称の構造を有する。ホーンスピーカ１は、主に、スロート部１０と、ホーン部２１とから構成されている。この型のホーンスピーカ１は、ドライバユニットを取り付けて使用されるものであり、比較的広い周波数範囲に渡り、一定の指向性を得ることができる。
スロート部１０の基端には円形のフランジ２２が設けられている。このフランジ２２は、ドライバユニットを取り付けるための部分である。スロート部１０の先端はホーン部２１の基端に連続している。図１（ａ）の正面図において、その略中央部分に縦長の矩形状のスリットが表れているが、このスリットはスロート部１０の出口開口１２である。
図２は、ホーンスピーカ１を縦断して斜め下方から見た図である。図２に表れた切断面は、図１（ａ）におけるＡ−Ａ線矢視断面である。図３は、図１（ａ）におけるＡ−Ａ線矢視断面図である。ただし図３において、本来は図中の左側に表れるホーン部２１の先端部分は省略されている。
図２、図３から理解されるように、スロート部１０の基端部にはフランジ２２が設けられており、ここに入口開口１１が形成されている。また、スロート部１０の先端部には前述したスリット状の出口開口１２が形成されており、ここでスロート部１０はホーン部２１と連続している。そして、スロート部１０の基端部から先端部に至るまでの間に音道が形成されている。
この音道は、複数段に分岐した分岐路により構成されている。各経路は線状に伸びており、音道は全体として、木の枝が分岐しながら先端に伸びるような分岐構造をなしている。
音道は、基端部（入口開口１１）において、２の経路に分岐している。そしてこの分岐した各経路が、基端部と先端部との略中央点において、さらに２に分岐している。この分岐した各経路は、さらに先端に行くに従い分岐を繰り返し、最終的に先端部のスリット状の出口開口１２にまで通じている。各分岐点において経路はスリット状の出口開口１２の長手方向に分岐している。
１の経路が２の経路に分岐する分岐点が、基端部から先端部に至るまでに５段階に渡って形成されている。これにより、音道は先端部において３２の出口ｔ１〜ｔ３２を有する。つまり、基端部から先端部に至る３２の経路（音波案内経路）が形成されている。
ホーンスピーカ１の中心軸線Ｌ１は、ホーンスピーカ１の前後方向に一致する。先端部の出口開口１２は、図３において上下方向に伸延するスリット状をなす。３２の各経路（基端部の入口開口１１から先端部の出口開口１２に至る各経路）には、５の分岐点が含まれている。
第１の分岐点Ｄ１はスロート部１０の基端部における分岐点である。この分岐点Ｄ１で分岐した各経路は、ホーンスピーカ１の中心軸線Ｌ１に対して上下に略３０度の傾きをなす。
スロート部１０の基端部と先端部との略中央点にある第２の分岐点Ｄ２でも、経路は中心軸線Ｌ１に対して上下に略３０度の傾きをなすように分岐する。
さらに第２の分岐点Ｄ２と先端部との略中央点にある第３の分岐点Ｄ３でも、経路は中心軸線Ｌ１に対して上下に略３０度の傾きをなすように分岐する。
さらに第３の分岐点Ｄ３と先端部との略中央点にある第４の分岐点Ｄ４でも、経路は中心軸線Ｌ１に対して上下に略３０度の傾きをなすように分岐する。
さらに第４の分岐点Ｄ４と先端部との略中央点にある第５の分岐点Ｄ５でも、経路は中心軸線Ｌ１に対して上下に略３０度の傾きをなすように分岐する。
なお、スロート部１０の音道には、第１の分岐点Ｄ１が１箇所に、第２の分岐点Ｄ２が２箇所に、第３の分岐点Ｄ３が４箇所に、第４の分岐点Ｄ４が８箇所に、第５の分岐点Ｄ５が１６箇所に形成されており、全体として３１の分岐点が形成されているのであるが、図３においてはその一部にのみ符号を付している。
音道はこのように形成されるので、入口開口１１から各出口ｔ１〜ｔ３２至る３２の経路（音波案内経路）のすべての経路長は略等しい。よって、フランジ２２にドライバユニットを取り付け、このドライバユニットを駆動すると、スリット状の出口開口１２の全体から音波は同位相で放射され、波面（音波の同位相面）は矩形平面状となる。図３における破線Ｌ２は、出口開口１２（３２の出口ｔ１〜ｔ３２）から放射された直後の音波の波面を、模式的に示すものである。
音道の経路が分岐構造をなすので、この経路の中心軸線も同様の分岐構造をなす。図１〜３からも理解されるように、３２の経路（音波案内経路）の中心軸線は、全体がある平面に含まれる。この平面は図３の紙面に一致する平面である。このように、全ての経路の中心軸線全体が平面に含まれるように構成すると、スロート部１０の形状も平面的にすることができ、製造も容易になる。例えば、図２に示すような形状の部品を２台製造し、この２台の部品を接合することによって、１台のホーンスピーカを構成することもできる。このように同一形状の部品を使用できるので、金型費用を低減させることもできる。また、ホーンスピーカ全体ではなく、スロート部のみを、同一形状の２台の部品を接合することによって構成することもできる。
以上、図１〜３を参照しつつ、スロート部１０に本願発明の一実施形態たる音波案内構造を採用したホーンスピーカ１の構造を説明した。
次に図４を参照しつつ、本願発明の他の実施形態をスロート部に適用したホーンスピーカの構造を説明する。
図１〜３に示すホーンスピーカ１では、３２の経路（音波案内経路）の中心軸線の全体が、ある平面に含まれるように構成されている。一方、これら経路の中心軸線の全体が、曲面  または  折曲面に含まれるように構成することもできる。図４は、このように構成したホーンスピーカ３１，３３の平面図であり、（ａ）は経路の中心軸線の全体が曲面に含まれるように構成したホーンスピーカ３１を、（ｂ）は経路の中心軸線の全体が折曲面に含まれるように構成したホーンスピーカ３２を、それぞれ示す。図４（ａ）（ｂ）において、破線Ｌ３２，Ｌ３４は、経路の中心軸線が含まれる面を示す。図４のホーンスピーカ３１，３３において、図１〜３のホーンスピーカ１と相違する点は、経路（音波案内経路）の中心軸線の全体が、平面に含まれるように構成されているか、曲面や折曲面に含まれるように構成されているかのみである。図４のホーンスピーカ３１，３３における他の構造は、すべて図１〜３のホーンスピーカ１と同一である。
図４から理解されるように、経路の中心軸線の全体が曲面または折曲面に含まれるように構成することにより、スロート部の全長を短くすることもできる。特に、図４に示すホーンスピーカ３１，３３のように、スロート部の音道の入口開口１１が出口開口１２と略同一方向を向くようにすると、ドライバユニット３６がホーンスピーカ３１，３３の後方に突出することがなくなるので、スピーカシステム全体の小型化に寄与する。
以上、図４を参照しつつ、本願発明の実施形態をスロート部に適用したホーンスピーカ３１，３３の構造を説明した。
次に図５を参照しつつ、本願発明の他の種々の実施形態をスロート部に適用したホーンスピーカ４０，５０，６０の構造を説明する。図５（ａ）〜（ｃ）は、ホーンスピーカ４０，５０，６０のスロート部の縦断面図である。
図５（ａ）に示すスロート部に形成された音道は、図３に示す音道と同様に、全ての経路の経路長が略同一となるように形成されている。つまり、各分岐点Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３において、１の経路が２の経路に分岐している。
第１〜３の分岐点Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３において、経路は図５の左右方向に対して上下に略３０度の傾きをなすように分岐する。これにより、音道を形成する８の経路（入口開口４１から各出口ｔ１〜ｔ８に至る経路）のすべての経路長が等しくなる。よって、スリット状の出口開口４２の全体から音波は同位相で放射され、波面（音波の同位相面）は矩形平面状となる。図５（ａ）における破線Ｌ４は、出口開口４２（８の出口ｔ１〜ｔ８）から放射された直後の音波の波面を、模式的に示すものである。かかる構造により、ホーンスピーカ４０の指向角をなるべく小さくすることができる。
図５（ｂ）に示すスロート部に形成された音道は、スリット状の出口開口５２の中央部に近い箇所に出口を有する経路ほど、経路長が短くなるように構成されている。つまり、入口開口５１から出口ｔ４，ｔ５に至る経路の経路長が最も短く、入口開口５１から出口ｔ１，ｔ８に至る経路の経路長が最も長くなるように形成されている。図中における第２の分岐点Ｄ２の上下方向位置は、出口ｔ４，ｔ５の上下方向位置と略同一である。
このようなスロート部の構造により、スリット状の出口開口５２において波面（音波の同位相面）は凸曲面状となる。図５（ｂ）における破線Ｌ５は、出口開口５２（８の出口ｔ１〜ｔ８）から放射された直後の音波の波面を、模式的に示すものである。
図５（ｃ）に示すスロート部に形成された音道は、スリット状の出口開口６２の中央部に近い箇所に出口を有する経路ほど、経路長が長くなるように構成されている。つまり、入口開口６１から出口ｔ４，ｔ５に至る経路の経路長が最も長く、入口開口６１から出口ｔ１，ｔ８に至る経路の経路長が最も短くなるように形成されている。図中における第２の分岐点Ｄ２の上下方向位置は、出口ｔ１，ｔ８の上下方向位置と略同一である。
このようなスロート部の構造により、スリット状の出口開口６２において波面（音波の同位相面）は凹曲面状となる。図５（ｃ）における破線Ｌ６は、出口開口６２（８の出口ｔ１〜ｔ８）から放射された直後の音波の波面を、模式的に示すものである。
図５から理解されるように、音道を構成する分岐路の構造により、波面を種々の形状に制御することができる。つまり、波面の曲率のコントロールや指向角のコントロールを容易に行うことができる。
以上、図５を参照しつつ、本願の種々の実施形態を採用したホーンスピーカ４０，５０，６０の構造を説明した。
次に図６を参照しつつ、本願の実施形態をスロート部に採用したホーンスピーカの使用例を説明する。図６は、複数台（９台）のホーンスピーカ７１〜７９を隣接させ、かつ、ライン状に配置した音響システムである。このシステムにおいては、ホーンスピーカが直線状に配置された部分と曲線状に配置された部分とが存在する。直線状に配置されたホーンスピーカ７１〜７３，７７〜７９には、図５（ａ）のような構造のスロート部を有するホーンスピーカを用いる。そして、曲線状に配置されたホーンスピーカ７４〜７６には、図５（ｂ）のような構造のスロート部を有するホーンスピーカを用いる。
すると概念的には、ホーンスピーカ７１〜７３，７７〜７９からは平面状の波面を持つ音波が放射され、ホーンスピーカ７４〜７６からは凸曲面状の波面を持つ音波が放射される。そして、ホーンスピーカ７１〜７９により構成される音響システム全体から、図６の破線Ｌ７に示すような、ホーンスピーカ７１〜７９の配置形態と略相似の波面を得ることができる。これにより、隣り合うホーンスピーカ同士の位相干渉、特に高周波数帯域での位相干渉を回避することができる。
次に図７を参照しつつ、本願発明のさらにもう一つの実施形態たるスピーカシステム用音波案内構造をスロート部に採用したホーンスピーカ９０の基本的な構造を説明する。図７はホーンスピーカ９０の縦断面図である。但し、本来は図中の左側に表れるホーン部２１の先端部分は省略されている。
このホーンスピーカ９０は図１〜３に示したホーンスピーカ１とほぼ同様の構造を有するが、スロート部１０における音道の分岐形態のみが異なる。
このホーンスピーカ９０のスロート部１０の音道の分岐形態は、図３に示した音道の分岐形態よりも若干複雑である。つまり、分岐点Ｄ１と分岐点Ｄ２との間にさらに分岐点Ｄ１１が形成されている。分岐点Ｄ１１からホーンスピーカ９０の内側に向かって分岐点Ｄ３に至る経路の途中には、分岐点Ｄ１１で分岐した経路が合流する合流点Ｄ１２が形成されている。経路は合流点Ｄ１２で合流した後、再度、２方向に分岐している。つまり点Ｄ１２は分岐点でもあり合流点でもある。
また、分岐点Ｄ２と分岐点Ｄ３との間にも分岐点Ｄ１３が形成されている。分岐点Ｄ１３で分岐した経路のうちの一方は分岐点Ｄ３において他の経路と合流しており、他方も分岐点Ｄ４において他の経路と合流している。つまり、４箇所に形成された分岐点Ｄ３のうちの内側の２つは、分岐点でもあり合流点でもある。また、８箇所に形成された分岐点Ｄ４のうちの２つも、分岐点でもあり合流点でもある。
ホーンスピーカ９０は、このように構成されており、入口開口１１から各出口ｔ１〜ｔ３２至る途中で分岐・合流するいずれの経路を通るとしても、その経路長はすべて略等しくなる。よって、フランジ２２にドライバユニットを取り付けて駆動させると、スリット状の出口開口１２の全体から音波は同位相で放射される。
次に、音道の設計方法の一例を示す。図８は、音道の設計方法の例を示すための、音道の模式図であり、（ａ）は、出口開口１１２が直線的に伸延するスリット状である音波案内構造の音道を、（ｂ）は、出口開口１２２が凸曲線状に湾曲して伸延するスリット状である音波案内構造の音道を、（ｃ）は、出口開口１３２が凹曲線状に湾曲して伸延するスリット状である音波案内構造の音道を、それぞれ示す。より具体的に説明すると、（ｂ）の出口開口１２２は、凸円弧状に湾曲して伸延するスリット状であり、（ｃ）の出口開口１３２は、凹円弧状に湾曲して伸延するスリット状である。
第一番目に、図８（ａ）を参照しつつ、出口開口１１２が直線的に伸延するスリット状である音波案内構造の設計方法を説明する。
まず、出口開口１１２における両端の出口（出口ｔ１と出口ｔ５）の位置を定める。出口ｔ１と出口ｔ５を結ぶ直線Ｓ１に沿って、スリット状の出口開口１１２が定められる。
次に、出口ｔ１と出口ｔ５を結ぶ直線Ｓ１の２等分点上に、出口ｔ３の位置を定める。次に、出口ｔ１と出口ｔ３を結ぶ直線の２等分点上に、出口ｔ２の位置を定める。次に、出口ｔ３と出口ｔ５を結ぶ直線の２等分点上に、出口ｔ４の位置を定める。以上により、直線Ｓ１上に、等間隔で、五の出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５が位置づけられる。
次に、出口ｔ３を通過し直線Ｓ１と直交する法線ｎ３上の任意の点に、第１の分岐点Ｄ１の位置を定める。
次に、出口ｔ２を通過し直線Ｓ１と直交する法線ｎ２と、分岐点Ｄ１と出口ｔ１とを結ぶ直線との交点上に、第２の分岐点Ｄ２の位置を定める。
次に、出口ｔ１と出口ｔ２を結ぶ直線の２等分点を通過し直線Ｓ１と直交する法線ｎ１２と、分岐点Ｄ２と出口ｔ１とを結ぶ直線との交点上に、第３の分岐点Ｄ３（一番上の第３の分岐点Ｄ３）の位置を定める。同様に、出口ｔ２と出口ｔ３を結ぶ直線の２等分点を通過し直線Ｓ１と直交する法線ｎ２３と、分岐点Ｄ２と出口ｔ３とを結ぶ直線との交点上に、第３の分岐点Ｄ３（上から２番目の第３の分岐点Ｄ３）の位置を定める。
以上により、図８（ａ）における法線ｎ３よりも上の領域における、４の音波案内経路を規定することができた。つまり、分岐点Ｄ１から出口ｔ１まで直線的に伸延する第１の経路と、分岐点Ｄ１から一番上の第３の分岐点Ｄ３まで直線的に伸延してからその分岐点Ｄ３で折れ曲がり出口ｔ２に達する第２の経路と、分岐点Ｄ１から第２の分岐点Ｄ２まで伸延してから分岐点Ｄ２で折れ曲がり、分岐点Ｄ２から上から２番目の第３の分岐点Ｄ３まで伸延してからその分岐点Ｄ３で折れ曲がり、出口ｔ２に達する第３の経路と、分岐点Ｄ１から第２の分岐点Ｄ２まで伸延してから分岐点Ｄ２で折れ曲がり、分岐点Ｄ２から出口ｔ３まで直線的に伸延する第４の経路と、である。第２の経路と第３の経路とは、出口ｔ２で合流している。
図８（ａ）における法線ｎ３よりも下の領域においても、法線ｎ３よりも上の領域におけるのと同様の方法によって、４の経路を規定することができる。
このようにして、経路長が同一である八の音波案内経路を持った音道を設計することができる。
出口開口１１２が直線的に伸延するスリット状であり、かつ、八の音波案内経路の経路長が同一であるので、出口開口１１２から放射される音波の波面は直線状となる。
以上、図８（ａ）を参照しつつ、出口開口１１２が直線的に伸延するスリット状である音波案内構造の設計方法を説明した。
第二番目に、図８（ｂ）を参照しつつ、出口開口１２２が凸円弧状に湾曲して伸延するスリット状である音波案内構造の設計方法を説明する。
まず、凸円弧状の出口開口１２２を定める。図８（ｂ）の出口開口１２２は、中心角が１５度の凸円弧状をなす。そして、出口開口１２２における両端の出口（出口ｔ１と出口ｔ５）の位置を定める。出口ｔ１と出口ｔ５は円弧Ｓ２で結ばれる。
次に、出口ｔ１と出口ｔ５を結ぶ円弧Ｓ２の２等分点上に、出口ｔ３の位置を定める。次に、出口ｔ１と出口ｔ３を結ぶ円弧の２等分点上に、出口ｔ２の位置を定める。次に、出口ｔ３と出口ｔ５を結ぶ円弧の２等分点上に、出口ｔ４の位置を定める。以上により、円弧Ｓ２上に、等間隔で、五の出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５が位置づけられる。
次に、出口ｔ３を通過し円弧Ｓ２と直交する法線ｎ３上の任意の点に、第１の分岐点Ｄ１の位置を定める。
次に、出口ｔ２を通過し円弧Ｓ２と直交する法線ｎ２と、分岐点Ｄ１と出口ｔ１とを結ぶ直線との交点上に、第２の分岐点Ｄ２の位置を定める。
次に、出口ｔ１と出口ｔ２を結ぶ円弧の２等分点を通過し円弧Ｓ２と直交する法線ｎ１２と、分岐点Ｄ２と出口ｔ１とを結ぶ直線との交点上に、第３の分岐点Ｄ３（一番上の第３の分岐点Ｄ３）の位置を定める。同様に、出口ｔ２と出口ｔ３を結ぶ円弧の２等分点を通過し円弧Ｓ２と直交する法線ｎ２３と、分岐点Ｄ２と出口ｔ３とを結ぶ直線との交点上に、第３の分岐点Ｄ３（上から二番目の第３の分岐点Ｄ３）の位置を定める。
以上により、図８（ｂ）における法線ｎ３よりも上の領域における、４の音波案内経路を規定することができた。つまり、分岐点Ｄ１から出口ｔ１まで直線的に伸延する第１の経路と、分岐点Ｄ１から一番上の第３の分岐点Ｄ３まで直線的に伸延してからその分岐点Ｄ３で折れ曲がり出口ｔ２に達する第２の経路と、分岐点Ｄ１から第２の分岐点Ｄ２まで伸延してから分岐点Ｄ２で折れ曲がり、分岐点Ｄ２から上から２番目の第３の分岐点Ｄ３まで伸延してからその分岐点Ｄ３で折れ曲がり、出口ｔ２に達する第３の経路と、分岐点Ｄ１から第２の分岐点Ｄ２まで伸延してから分岐点Ｄ２で折れ曲がり、分岐点Ｄ２から出口ｔ３まで直線的に伸延する第４の経路と、である。第２の経路と第３の経路とは、出口ｔ２で合流している。
図８（ｂ）における法線ｎ３よりも下の領域においても、法線ｎ３よりも上の領域におけるのと同様の方法によって、４の経路を規定することができる。
このようにして、経路長が同一である八の音波案内経路を持った音道を設計することができる。
出口開口１２２が凸円弧状に湾曲して伸延するスリット状であり、かつ、八の音波案内経路の経路長が同一であるので、出口開口１２２から放射される音波の波面は出口開口１２２の形状と同様に、凸円弧状となる。
以上、図８（ｂ）を参照しつつ、出口開口１２２が凸円弧状に湾曲して伸延するスリット状である音波案内構造の設計方法を説明した。
第三番目に、図８（ｃ）を参照しつつ、出口開口１３２が凹円弧状に湾曲して伸延するスリット状である音波案内構造の設計方法を説明する。
まず、凹円弧状の出口開口１３２を定める。図８（ｃ）の出口開口１３２は、中心角が１５度の凹円弧状をなす。そして、出口開口１３２における両端の出口（出口ｔ１と出口ｔ５）の位置を定める。出口ｔ１と出口ｔ５は円弧Ｓ３で結ばれる。
次に、出口ｔ１と出口ｔ５を結ぶ円弧Ｓ３の２等分点上に、出口ｔ３の位置を定める。次に、出口ｔ１と出口ｔ３を結ぶ円弧の２等分点上に、出口ｔ２の位置を定める。次に、出口ｔ３と出口ｔ５を結ぶ円弧の２等分点上に、出口ｔ４の位置を定める。以上により、円弧Ｓ３上に、等間隔で、五の出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５が位置づけられる。
次に、出口ｔ３を通過し円弧Ｓ３と直交する法線ｎ３上の任意の点に、第１の分岐点Ｄ１の位置を定める。
次に、出口ｔ２を通過し円弧Ｓ３と直交する法線ｎ２と、分岐点Ｄ１と出口ｔ１とを結ぶ直線との交点上に、第２の分岐点Ｄ２の位置を定める。
次に、出口ｔ１と出口ｔ２を結ぶ円弧の２等分点を通過し円弧Ｓ３と直交する法線ｎ１２と、分岐点Ｄ２と出口ｔ１とを結ぶ直線との交点上に、第３の分岐点Ｄ３（一番上の第３の分岐点Ｄ３）の位置を定める。同様に、出口ｔ２と出口ｔ３を結ぶ円弧の２等分点を通過し円弧Ｓ３と直交する法線ｎ２３と、分岐点Ｄ２と出口ｔ３とを結ぶ直線との交点上に、第３の分岐点Ｄ３（上から二番目の第３の分岐点Ｄ３）の位置を定める。
以上により、図８（ｃ）における法線ｎ３よりも上の領域における、４の音波案内経路を規定することができた。つまり、分岐点Ｄ１から出口ｔ１まで直線的に伸延する第１の経路と、分岐点Ｄ１から一番上の第３の分岐点Ｄ３まで直線的に伸延してからその分岐点Ｄ３で折れ曲がり出口ｔ２に達する第２の経路と、分岐点Ｄ１から第２の分岐点Ｄ２まで伸延してから分岐点Ｄ２で折れ曲がり、分岐点Ｄ２から上から２番目の第３の分岐点Ｄ３まで伸延してからその分岐点Ｄ３で折れ曲がり、出口ｔ２に達する第３の経路と、分岐点Ｄ１から第２の分岐点Ｄ２まで伸延してから分岐点Ｄ２で折れ曲がり、分岐点Ｄ２から出口ｔ３まで直線的に伸延する第４の経路と、である。第２の経路と第３の経路とは、出口ｔ２で合流している。
図８（ｃ）における法線ｎ３よりも下の領域においても、法線ｎ３よりも上の領域におけるのと同様の方法によって、４の経路を規定することができる。
このようにして、経路長が同一である八の音波案内経路を持った音道を設計することができる。
出口開口１３２が凹円弧状に湾曲して伸延するスリット状であり、かつ、八の音波案内経路の経路長が同一であるので、出口開口１３２から放射される音波の波面は出口開口１３２の形状と同様に、凹円弧状となる。
以上、図８（ｃ）を参照しつつ、出口開口１３２が凹円弧状に湾曲して伸延するスリット状である音波案内構造の設計方法を説明した。
この図８に示す設計方法で各分岐点が設定された音道は、他の位置に分岐点が設定された音道に比べて、入口開口（図８の例では分岐点Ｄ１近傍）から出口開口までの経路長が短くなる。つまり、図８に示す設計方法は、入口開口から出口開口までの経路長が最も短くなるように設計する方法でもある。
よって、この設計方法で設計された音道をスロート部に適用したホーンスピーカを、他のスピーカ（例えばウーハ）と組み合わせて使用すると、他のスピーカに対する時間遅れが最小となる。換言すると、この時間遅れをディレイ装置などで補正するに際し、補正時間（例えばディレイ装置に設定するディレイタイム）が最小ですむ。
以上、図８を参照しつつ、音道の設計方法の一例を示した。
次に、図９〜図１３に基づき、音波案内経路において、ある分岐点から次の分岐点に至るまでの経路の形状を、経路の幅も考慮して設計する方法の例を説明する。
図９は、音波案内構造を有するスロート部１１１，１１０の縦断面図であり、例えば、図３におけるスロート部１０の縦断面図に相当する図である。
図９（ａ）（ｂ）（ｃ）に示すスロート部１１０，１１１の音道の構造は、基本的には図８（ｂ）に示す構造と同様である。よって、出口開口１４２，１４３が凸円弧状に湾曲して伸延するスリット状となっている。
図９（ａ）には、スロート部１１０の縦断面が示されているが、この図における一点鎖線は、音波案内経路の中心線である。この中心線の形態は、図８（ｂ）を参照しつつ説明したのと同様の方法で設計されたものである。この中心線を中心にして、所定の幅を持った音波案内経路が、スロート部１１０に形成されている。問題点を理解しやすくするため、図９では経路の幅を、誇張して広く表している。
分岐点Ｄ１から出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５に至る各経路を音波が伝搬する。各経路の経路長は、一点鎖線で示した中心線に沿った長さである。音波が分岐点Ｄ１から出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５に到達するために要する時間は、経路長を音速で除して得られる時間に等しい考えることができる。よって、図９（ａ）のスロート部１１０においては、音波がいずれの経路を伝搬したとしても、分岐点Ｄ１から出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５まで伝搬する時間は等しい。
図９（ａ）に示すスロート部１１０では、分岐点Ｄ１から分岐点Ｄ２に至る経路が２本あり、分岐点Ｄ２から分岐点Ｄ３に至る経路が４本ある。分岐点Ｄ１から分岐点Ｄ２に至る経路の幅は一定であり、分岐点Ｄ２から分岐点Ｄ３に至る経路の幅も一定である。また、分岐点Ｄ１から分岐点Ｄ２に至る経路の幅と、分岐点Ｄ２から分岐点Ｄ３に至る経路の幅は、同一である。よって、分岐点Ｄ２から分岐点Ｄ３に至る経路の幅の総和は、分岐点Ｄ１から分岐点Ｄ２に至る経路の幅の総和の２倍である。つまり、分岐点Ｄ２において、経路幅の総和が急激に拡大される。このことは滑らかな音波の伝搬が分岐点Ｄ２において阻害される可能性を示している。この問題は分岐点Ｄ３においても同様に生ずる。
図９（ｂ）に示すスロート部１１１では、この問題が解消されている。図９（ｂ）における一点鎖線の形状は、図９（ａ）における一点鎖線の形状と全く同一である。図９（ｂ）におけるスロート部１１１では、この一点鎖線における分岐点Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３に、これら分岐点から２方向に分岐する経路の側壁の交点を一致させている。これにより、分岐点Ｄ２，Ｄ３において、経路幅の総和が急激に拡大するという問題が解消される。図９（ｂ）から理解されるように、例えば、分岐点Ｄ１から分岐点Ｄ２までの間において経路幅の総和は徐々に拡大されており、分岐点Ｄ２から分岐点Ｄ３までの間においても経路幅の総和は徐々に拡大されている。分岐点Ｄ２において経路幅の総和は急激に拡大してはいない。このことは分岐点Ｄ３においても同様である。よって、図９（ｂ）のスロート部１１１においては、分岐点Ｄ２，Ｄ３においても、滑らかに音波が伝搬することが期待できる。
前述したとおり、音波が分岐点Ｄ１から出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５に到達するために要する時間は、経路長を音速で除して得られる時間に等しい考えることができる。
図９（ｃ）に示すスロート部１１１は、図９（ｂ）に示すスロート部１１１と同一のものである。図９（ｃ）における二点鎖線は、スロート部１１１における経路の中心線を示す。二点鎖線は、各分岐点Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３の直後において、経路の幅方向の中心点を経過している。分岐点Ｄ１から各出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５に至る各経路の経路長は、この二点鎖線に沿った長さ、つまり、分岐点Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３の直後における経路の幅方向の中心点を経過する線に沿った長さであると考えることができる。音波がこの二点鎖線に沿って伝搬すると考えると、分岐点Ｄ１から各出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５までの間の音波の伝搬時間を推定できる。図９（ｃ）のスロート部１１１においては、例えば、分岐点Ｄ１から出口ｔ１までの二点鎖線の長さよりも、分岐点Ｄ１から出口ｔ３までの二点鎖線の長さの方が短い。このように、図９（ｃ）のスロート部１１１においては、各経路の経路長が同一ではない。よって、出口開口１４３から放射される音波の波面の形状が、出口開口１４３の凸円弧状の形状と同一とはならない。出口開口１４３から放射される音波の波面の形状を、出口開口１４３の凸円弧状の形状と同一にするには、図９（ｂ）（ｃ）に示すような音道の形態を多少変形すればよい。
図１０は、この変形例を説明するための音道の模式図である。図１０に示す音波案内構造は、図８（ｂ）に示すような、出口開口が凸円弧状に湾曲して伸延するスリット状である音波案内構造である。
図１０（ａ）の音波案内構造では、ある分岐点から次の分岐点まで直線的に伸延するように各経路が構成されている。図１０（ａ）における分岐点Ｄ１および出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５の配置位置は、図８（ｂ）における分岐点Ｄ１および出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５の配置位置と同一である。図１０（ａ）における分岐点Ｄ２，Ｄ３の配置位置は、図８（ｂ）における分岐点Ｄ２，Ｄ３の配置位置と異なる。図１０（ａ）における分岐点Ｄ２，Ｄ３の位置は、図８（ｂ）の音波案内構造よりも外側に位置している。この図１０（ａ）の音波案内構造の形状に基づき、図９（ｂ）を参照しつつ説明したような経路の設計方法を採ると、分岐点Ｄ１から各出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５までの各経路長を同一にすることが可能となる。つまり、出口開口から放射される音波の波面の形状が、出口開口の凸円弧状の形状と同一となり、しかも各分岐点で滑らかに音波を伝搬させることができるようなスロート部を設計することが可能となる。
図１０（ｂ）の音波案内構造では、ある分岐点から次の分岐点までが必ず直線的に伸延するのではなく、曲線的にも伸延するように、各経路が構成されている。より具体的に説明すると、分岐点Ｄ１から分岐点Ｄ２までの間では、経路は直線的に伸延する。上方の第２の分岐点Ｄ２から一番上の第３の分岐点Ｄ３までの間、及び、下方の第２の分岐点Ｄ２から一番下の第３の分岐点Ｄ３までの間では、経路は直線的に伸延する。上方の第２の分岐点Ｄ２から上から２番目の第３の分岐点Ｄ３までの間、及び、下方の第２の分岐点Ｄ２から下から２番目の第３の分岐点Ｄ３までの間では、経路は曲線的に（Ｓ字状に）伸延する。一番上の第３の分岐点Ｄ３から出口ｔ１までの間、上から二番目の第３の分岐点Ｄ３から出口ｔ３までの間、下から二番目の第３の分岐点Ｄ３から出口ｔ３までの間、および、一番下の第３の分岐点Ｄ３から出口ｔ５までの間では、経路は直線的に伸延する。一番上の第３の分岐点Ｄ３から出口ｔ２までの間、上から二番目の第３の分岐点Ｄ３から出口ｔ２までの間、下から二番目の第３の分岐点Ｄ３から出口ｔ４までの間、および、一番下の第３の分岐点Ｄ３から出口ｔ４までの間では、経路は曲線的に（Ｓ字状に）伸延する。図１０（ｂ）における分岐点Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３および出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５の配置位置は、図８（ｂ）における分岐点Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３および出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５の配置位置と同一である。図１０（ａ）の音波案内構造の形状に基づき、図９（ｂ）を参照しつつ説明したような経路の設計方法を採っても、分岐点Ｄ１から各出口ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４，ｔ５までの各経路長を同一にすることが可能となる。つまり、出口開口から放射される音波の波面の形状が、出口開口の凸円弧状の形状と同一となり、しかも各分岐点において滑らかに音波を伝搬させることができるようなスロート部を設計することが可能となる。
図１０（ａ）と図１０（ｂ）とを比較すると理解されるように、図１０（ａ）に示された音道の構造では、経路が急激に折れ曲がる点ができる。例えば、図１０（ａ）の音道では、分岐点Ｄ２において、経路が急激に折れ曲がっている。これに対して、図１０（ｂ）に示された音道の構造では、経路に急激な折れ曲がり点がない。よって、図１０（ｂ）に示される構造の方が、音道において不要な音波の反射が生じにくい。つまり、エネルギーロスがより少ない。
図１１は、ホーンスピーカ１００の縦断面図である。図１１の表記方法は、図３におけるホーンスピーカ１の表記方法と同様である。図１２は、ホーンスピーカ１００を縦断して斜め下方から見た図である。図１２の表記方法は、図２におけるホーンスピーカ１の表記方法と同様である。
図１１，１２のホーンスピーカ１００は、図１０（ｂ）に示したように、経路における急激な折れ曲がり点ができないようにするために経路の一部が曲線的に（Ｓ字状に）伸延するように、かつ、各経路における経路長が略同一となるように設計された音道の構造を有する。
図１１における破線Ｌ１０２は、凸円弧状に湾曲したスリット状の出口開口から放射された直後の音波の波面を、模式的に示すものである。波面Ｌ１０２の形状は、出口開口の形状と同様に、凸円弧状となる。
図１３は、図１１，１２のホーンスピーカ１００における音道を縦断面で分割したときの、一方側を示す図であり、（ａ）は斜め下方から見た図、（ｂ）は下方から見た図である。音道はホーンスピーカのスロート部などに空間として形成されるものであるが、図１３では、これをソリッドモデルとして表している。
図１３から理解されるように、この音道では、第２の分岐点Ｄ２において経路のの高さが最も大きくなっている。そして、分岐点Ｄ２から入口開口１５１に向かってその高さが徐々に小さくなっている。また、分岐点Ｄ２から出口開口１５２に向かっても、その高さが徐々に小さくなっている。
このように分岐点Ｄ２において経路の高さを特に大きくしたのは、この点（分岐点Ｄ２）において経路の幅を狭くするためである。つまり、この音道の経路において、極端に幅の広い部分が形成されると、その部分で、特に高い周波数における干渉が大きくなり、エネルギーロスが大きくなるからである。特に分岐点のような、経路の方向が変化する点において経路幅が広くなると、その傾向が顕著となる。
仮に、ホーンスピーカ１００の経路において、入口開口から出口開口まで、高さをほぼ一定にすると、分岐点Ｄ２における経路幅が広くなりすぎる。よって、図１３に示すように、分岐点Ｄ２において経路の高さを特に大きくしたのである。
音道の入口開口１５１（図１３の例では分岐点Ｄ１近傍）と出口開口１５２との中間部に、経路の方向を変化させるような分岐点が形成される。よって、分岐点に限るわけではないが、音道の入口開口１５１と出口開口１５２との中間部において、経路の高さが最も大きくなるように音道を構成すると、効果的である。
図１４は、本願発明に係る指向角２０度のホーンスピーカを３台隣接させて、その指向性を測定して得られた特性図である。この特性図において、半径方向軸は音圧レベルを示す。この測定においては、３台のホーンスピーカを、２０度ずつ方向が異なるようにして隣接させた。つまり、３台のホーンスピーカのうちの一台は、正面方向（０度方向）を向くように配置し、他の２台は、−２０度と２０度の方向を向くように配置した。測定用の信号は、５０００Ｈｚを中心周波数とした１／３オクターブ幅の周波数成分を有するノイズ信号である。３台のホーンスピーカには同一の信号を供給した。
図１４における破線は、正面方向を向くように配置したホーンスピーカを単独で駆動させたときの特性曲線である。一点鎖線は、−２０度の方向を向くように配置したホーンスピーカを単独で駆動させたときの特性曲線である。二点鎖線は、２０度の方向を向くように配置したホーンスピーカを単独で駆動させたときの特性曲線である。実線は、これら３台のホーンスピーカを同時に駆動させたときの特性曲線である。
図１４から理解されるように、実線で示される特性曲線は、正面方向を中心とした約６０度の角度範囲において、ほぼ平坦な音圧分布（正面方向の音圧に対して音圧低下が６ｄＢ以内に納まるような音圧分布）を示している。実線で示される特性曲線において、各ホーンスピーカ１００がカバーする角度範囲の境界となる方向（具体的には約−１０度の方向と、約１０度の方向）における谷は認められない。
このことは、各ホーンスピーカの出口開口の略全範囲に渡って、音波がほぼ同位相で放射されていること、つまり、出口開口と略同形状の凸円弧状の波面が形成されていることを意味する。
上記説明から、当業者にとっては、本発明の多くの改良や他の実施形態が明らかである。従って、上記説明は、例示としてのみ解釈されるべきであり、本発明を実行する最良の態様を当業者に教示する目的で提供されたものである。本発明の精神を逸脱することなく、その構造及び／又は機能の詳細を実質的に変更できる。
【産業上の利用の可能性】
本発明のスピーカシステム用音波案内構造およびホーンスピーカによれば、単純な構造でありながら、放射される音波の波面を任意にかつ正確に制御できるので、音響装置の技術分野において有益である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【国際調査報告】
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