(57)【要約】非ステロイド系消炎鎮痛剤と、没食子酸アルキルエステルと、分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャーとを含有する外用経皮製剤。  分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャー、および／または没食子酸アルキルエステルからなるインターロイキン−１α生成抑制剤。【特許請求の範囲】
【請求項１】
非ステロイド系消炎鎮痛剤と、没食子酸アルキルエステルと、分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャーとを含有する外用経皮製剤。
【請求項２】
前記フェノール性ラジカルスカベンジャーがｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシアニソール、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシトルエンおよびチモールからなる群より選択される少なくとも一つである、請求項１に記載の外用経皮製剤。
【請求項３】
前記没食子酸アルキルエステルが没食子酸と低級アルコールとのエステルである、請求項１または２に記載の外用経皮製剤。
【請求項４】
前記非ステロイド系消炎鎮痛剤がケトプロフェン、チアプロフェン、スプロフェン、トルメチン、カルプロフェン、ベノキサプロフェン、ピロキシカム、ベンジダミン、ナプロキセン、ジクロフェナク、イブプロフェン、ジフルニサールおよびアザプロパゾンからなる群より選択される少なくとも一つである、請求項１〜３のいずれか一項に記載の外用経皮製剤。
【請求項５】
分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャー、および／または没食子酸アルキルエステルからなるインターロイキン−１α生成抑制剤。
【請求項６】
前記フェノール性ラジカルスカベンジャーがｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシアニソール、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシトルエンおよびチモールからなる群より選択される少なくとも一つである、請求項５に記載のインターロイキン−１α生成抑制剤。
【請求項７】
前記没食子酸アルキルエステルが没食子酸と低級アルコールとのエステルである、請求項５または６に記載のインターロイキン−１α生成抑制剤。
【請求項８】
非ステロイド系消炎鎮痛剤を含有する外用経皮製剤の成分として用いられる、請求項５〜７のいずれか一項に記載のインターロイキン−１α生成抑制剤。
【請求項９】
前記非ステロイド系消炎鎮痛剤がケトプロフェン、チアプロフェン、スプロフェン、トルメチン、カルプロフェン、ベノキサプロフェン、ピロキシカム、ベンジダミン、ナプロキセン、ジクロフェナク、イブプロフェン、ジフルニサールおよびアザプロパゾンからなる群より選択される少なくとも一つである、請求項８に記載のインターロイキン−１α生成抑制剤。
【請求項１０】
請求項５〜９のいずれか一項に記載のインターロイキン−１α生成抑制剤と、非ステロイド系消炎鎮痛剤とを含有する外用経皮製剤。
【請求項１１】
前記非ステロイド系消炎鎮痛剤がケトプロフェン、チアプロフェン、スプロフェン、トルメチン、カルプロフェン、ベノキサプロフェン、ピロキシカム、ベンジダミン、ナプロキセン、ジクロフェナク、イブプロフェン、ジフルニサールおよびアザプロパゾンからなる群より選択される少なくとも一つである、請求項１０に記載の外用経皮製剤。
【請求項１２】
インターロイキン−１αの生成を抑制するための、下記の物質（ａ）および／または物質（ｂ）の使用。
（ａ）分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャー
（ｂ）没食子酸アルキルエステル
【請求項１３】
非ステロイド系消炎鎮痛剤を含有する外用経皮製剤の成分としての、下記の物質（ａ）および／または物質（ｂ）の使用。
（ａ）分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャー
（ｂ）没食子酸アルキルエステル
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、非ステロイド系消炎鎮痛剤含有外用経皮製剤およびインターロイキン−１α（ＩＬ−１α）生成抑制剤に関する。
【背景技術】
【０００２】  ケトプロフェン等の非ステロイド系消炎鎮痛剤は、優れた抗炎症作用および鎮痛作用を有するため、貼付剤（湿布剤、プラスター剤等）、ゲル剤、クリーム剤、軟膏剤、リニメント剤のような各種形態の外用経皮製剤に薬効成分として配合されている。【０００３】  一方、ケトプロフェン等の非ステロイド系消炎鎮痛剤は、光に対して比較的不安定であることが知られている。特開昭６０−１５５１１１号公報においては、ケトプロフェンを含有する外用経皮製剤にｐ−アミノ安息香酸誘導体、桂皮酸誘導体、ベンゾフェノン誘導体、クマリン誘導体、アミノ酸系化合物等の紫外線吸収剤を配合すると、ケトプロフェンが安定化することが開示されている。また、上記紫外線吸収剤に加えて、アスコルビン酸ステアリン酸エステル、アスコルビン酸ナトリウム、トコフェロール、ノルジヒドログアヤレチン酸、ジブチルヒドロキシトルエン、ブチルヒドロキシアニソール、ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン没食子酸エステル、１−オキソ−３−メチル−４−イソプロピルベンゼン等の抗酸化剤を配合することが、ケトプロフェンの安定化に有効であることも記載されている。
【発明の開示】
【０００４】  しかしながら、上記特開昭６０−１５５１１１号公報に記載のような外用経皮製剤であっても、頻度は極稀ではあるが、光線過敏症を発現する可能性があった。そこで、光線過敏症をより確実に防止しつつ消炎鎮痛作用を発揮することができる外用経皮製剤の開発が望まれていた。
【０００５】  本発明は、上記従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、光線過敏症を発現する可能性のある薬効成分として非ステロイド系消炎鎮痛剤を含有する外用経皮製剤において、光線過敏症をより確実に防止することを目的とする。
【０００６】  本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意検討を行った結果、光線過敏症を発現する可能性のある薬効成分として非ステロイド系消炎鎮痛剤を含有する外用経皮製剤において、没食子酸アルキルエステルと、分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャーとを組み合わせて配合すると、それらの相乗的な作用によって光線過敏症が顕著に抑制されることを見出した。また、本発明者らは、分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャー、および没食子酸アルキルエステルがＩＬ−１αの生成を抑制する作用を有することも見出した。
【０００７】  すなわち、本発明はまず、非ステロイド系消炎鎮痛剤と、没食子酸アルキルエステルと、分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャーとを含有する外用経皮製剤を提供する。
【０００８】  薬剤性光線過敏症は一般に、アレルギー性のものと、光毒性によるもの（薬物の光分解の過程で生じるフリーラジカルや過酸化物によるもの）とに分けられる。本発明者らは、ケトプロフェンを含有する製剤による光線過敏症の原因について研究を行った結果、非ステロイド系消炎鎮痛剤が光照射により分解して生じるフリーラジカルが光線過敏症の原因となる可能性が高く、前記特開昭６０−１５５１１１号公報に記載のような従来の外用経皮製剤では、若干の非ステロイド系消炎鎮痛剤の光分解によって生じたフリーラジカルに起因する光線過敏症が十分に抑制されないことを見出した。そして、本発明者らは、このようなフリーラジカルに起因する光線過敏症を十分に抑制すべく鋭意研究を重ねた結果、非ステロイド系消炎鎮痛剤を含有する外用経皮製剤において、没食子酸アルキルエステルと、分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャーとを組み合わせて配合すると、光毒性低減作用が相乗的に増強され、光線過敏症が顕著に抑制されることを見出すに至った。なお、フェノール性ラジカルスカベンジャーであっても、分岐鎖状低級アルキル基を有しないノニル酸ワニリルアミドを用いた場合には、そのような相乗効果が見られない。そこで、本発明者らは、没食子酸アルキルエステルのフェニル基のπ電子と、フェノール性ラジカルスカベンジャーの分岐鎖状低級アルキル基との間の分子間ＣＨ／π相互作用により、光毒性低減作用が増強されると推察している。また、分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャー同士（ＢＨＡとＢＨＴ）を組み合わせて配合しても、そのような相乗効果が見られないことから、分岐鎖状低級アルキル基による立体障害が分子間ＣＨ／π相互作用に影響すると考えられる。
【０００９】  このように、本発明の外用経皮製剤における光毒性低減作用は、没食子酸アルキルエステルと、分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャーとを組み合わせた場合に特異的に現れる相乗的な作用であり、この作用は皮膚でより効果的に発揮される。したがって、これらの成分と非ステロイド系消炎鎮痛剤とを含有する外用経皮製剤は、光線過敏症をより確実に防止しつつ消炎鎮痛作用を発揮することができるものであり、安全性が極めて高い医薬品としての応用が期待される。
【００１０】  本発明はまた、分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャー、および／または没食子酸アルキルエステルからなるＩＬ−１α生成抑制剤を提供する。このようなＩＬ−１α生成抑制剤は、非ステロイド系消炎鎮痛剤を含有する外用経皮製剤の成分としても用いることができる。したがって、本発明はさらに、そのようなＩＬ−１α生成抑制剤と非ステロイド系消炎鎮痛剤とを含有する外用経皮製剤を提供する。
【００１１】  ＩＬ−１αは、種々の細胞（マクロファージ、血管内皮細胞、ケラチノサイト細胞等）で産生されるサイトカインであり、炎症反応を引き起こす作用を有することが知られている。したがって、本発明のＩＬ−１α生成抑制剤は、生体内で炎症反応を抑制する作用を示すと考えられる。そして、非ステロイド系消炎鎮痛剤を含有する外用経皮製剤の成分として用いられる場合には、皮膚のケラチノサイト細胞におけるＩＬ−１α生成抑制作用と、前述の光毒性低減作用とを介して、非ステロイド系消炎鎮痛剤による光線過敏症（皮膚炎）を抑制することになると考えられる。
【図面の簡単な説明】  図１は、没食子酸プロピルの濃度とＩＬ−１αの濃度との関係を示すグラフである。
図２は、ＢＨＴの濃度とＩＬ−１αの濃度との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】  以下、本発明の外用経皮製剤およびＩＬ−１α生成抑制剤の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、本明細書において、「分岐鎖状低級アルキル基」とは分岐鎖を有する炭素数３〜６のアルキル基を意味し、「低級アルコール」とは炭素数１〜５のアルコールを意味する。【００１３】  まず、非ステロイド系消炎鎮痛剤と、没食子酸アルキルエステルと、分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャーとを含有する外用経皮製剤の実施形態について説明する。【００１４】  本発明の外用経皮製剤に用いられる没食子酸アルキルエステルとしては、没食子酸と低級アルコールとのエステル（没食子酸メチル、没食子酸エチル、没食子酸プロピル、没食子酸ブチル等）が挙げられ、中でも没食子酸プロピルが好ましい。このような没食子酸アルキルエステルは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。【００１５】  本発明の外用経皮製剤における上記没食子酸アルキルエステルの配合量は特に制限されないが、製剤全量を基準として０．００１〜０．２重量％であることが好ましい。没食子酸アルキルエステルの配合量が前記下限未満では、光毒性低減作用が十分に発揮されなくなる傾向があり、他方、前記上限を超えると、没食子酸アルキルエステルによる感作が起こる可能性が高くなる。【００１６】  本発明の外用経皮製剤に用いられるラジカルスカベンジャーとしては、分岐鎖状低級アルキル基（ｔｅｒｔ−ブチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、ネオペンチル基、イソヘキシル基等）を有するフェノール誘導体であるラジカルスカベンジャー（遊離基捕獲剤）が挙げられ、中でもｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシアニソール（２−ｔｅｒｔ−ブチル−４−オキシアニソール、ＢＨＡ）、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシトルエン（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ＢＨＴ）、チモール（６−イソプロピル−ｍ−クレゾール）が好ましい。このようなラジカルスカベンジャーは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。【００１７】  本発明の外用経皮製剤における上記フェノール性ラジカルスカベンジャーの配合量は特に制限されないが、製剤全量を基準として０．０１〜１０重量％であることが好ましい。フェノール性ラジカルスカベンジャーの配合量が前記下限未満では、光毒性低減作用が十分に発揮されなくなる傾向があり、他方、前記上限を超えると、フェノール性ラジカルスカベンジャーの作用により皮膚炎や過敏症が引き起こされる可能性が高くなる。【００１８】  本発明は、前述の通り、薬効成分として非ステロイド系消炎鎮痛剤を含有する外用経皮製剤において、光線過敏症をより確実に防止することを目的とするものである。このような非ステロイド系消炎鎮痛剤としては、光線過敏症を発現する可能性があるものであれば特に制限されず、例えば、ケトプロフェン、チアプロフェン、スプロフェン、トルメチン、ロキソプロフェン、ザルトプロフェン、カルプロフェン、ベノキサプロフェン、ブラノプロフェン、フルルビプロフェン、フェルビナク、インドメタシン、メフェナム酸、ナブメトン、ピロキシカム、アンピロキシカム、ロルノキシカム、メロキシカム、モ��ェゾラク、ベンジダミン、ナプロキセン、ジクロフェナク、イブプロフェン、ジフルニサール、アザプロパゾン、塩酸チアラミド、サリチル酸、サリチル酸メチル、エトドラク、セレコキシブ、ロフェコキシブ、バルデコキシブおよびパレコキシブが挙げられる。中でも構造中にベンゾフェノン骨格またはベンゾフェノン類似骨格を有するケトプロフェン、チアプロフェン、スプロフェン、トルメチンは、光線過敏症を発現する可能性が比較的高いので、本発明の外用経皮製剤に含有される非ステロイド系消炎鎮痛剤として好適であり、ベンゾフェノン骨格を有するケトプロフェンはさらに好適である。このような非ステロイド系消炎鎮痛剤は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。【００１９】  本発明の外用経皮製剤における上記非ステロイド系消炎鎮痛剤の配合量は特に制限されないが、製剤全量を基準として０．１〜１０重量％であることが好ましい。非ステロイド系消炎鎮痛剤の配合量が前記下限未満では、消炎鎮痛作用が十分に発揮されなくなる傾向があり、他方、前記上限を超えると、非ステロイド系消炎鎮痛剤の副作用（光線過敏症に限らない）の生じる可能性が高くなる。【００２０】  本発明の外用経皮製剤においては、上記必須成分（上記非ステロイド系消炎鎮痛剤、上記没食子酸アルキルエステルおよび上記フェノール性ラジカルスカベンジャー）に加えて、その製剤の剤形に応じた基剤が含有されていることが好ましい。本発明の外用経皮製剤の剤形としては、貼付剤（湿布剤、プラスター剤等）、ゲル剤、クリーム剤、軟膏剤、リニメント剤等が挙げられる。以下、剤形ごとに、本発明の外用経皮製剤の好適な実施形態について説明する。【００２１】  まず、湿布剤について説明する。本発明の湿布剤に用いられる湿布基剤は特に制限されず、通常使用されているものの中より選択される。このような湿布基剤に含有される成分としては、例えば、増粘剤（合成水溶性高分子（ポリアクリル酸ソーダ、ポリアクリル酸、ポバール、ポリビニルピロリドン、ポリエチレンオキサイド、ポリビニルメタアクリレート等）、天然物（アラビアガム、デンプン、ゼラチン等）、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、アルギン酸、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸アンモニウム、カルボキシメチルセルロースナトリウム等）、湿潤剤（尿素、グリセリン、プロピレングリコール、ブチレングリコール、ソルビトール等）、充填剤（カオリン、酸化亜鉛、タルク、チタン、ベントナイト、エポキシ樹脂類、有機酸（クエン酸、酒石酸、マレイン酸、無水マレイン酸、コハク酸等）、カルシウム、マグネシウム、アルミニウム等）、水、溶解補助剤（炭酸プロピレン、クロタミトン、ジイソプロピルアジペート等）、粘着付与剤（ロジン、エステルガム、ポリブテン、ポリアクリル酸エステル等）、かぶれ防止剤（塩酸ジフェンヒドラミン、マレイン酸クロルフェニラミン、グリチルリチン酸、デキサメタゾン、ベタメタゾン、フルオシノロンアセトニド等）、その他の添加物（サリチル酸、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、ｌ−メントール、カンフル、ノニル酸ワニリルアミド、トウガラシエキス、ハッカ油、エイゾンＲ等）が挙げられる。これらの中か��選択される諸成分を混合してなる湿布基剤に前記必須成分を配合することにより、本発明の湿布剤を得ることができる。【００２２】  次に、湿布剤の好適な一製造例（処方例）を示す。まず、前記非ステロイド系消炎鎮痛剤０．１〜１０重量部、前記没食子酸アルキルエステル０．００１〜０．２重量部および前記フェノール性ラジカルスカベンジャー０．０１〜１０重量部を溶解補助剤０．５〜８重量部に混合して混合物Ａを得る。一方、増粘剤５〜２０重量部（好ましくは１０〜１５重量部）を湿潤剤５〜４０重量部および水１０〜８０重量部に混合し、さらに充填剤２０重量部以下を加えて練合物Ｂを得る。そして、混合物Ａを練合物Ｂに混合し、得られた練合物を支持体上に展延塗布した後、その上に剥離被覆物を貼付することにより、本発明の湿布剤が得られる。なお、支持体としては、伸縮性または非伸縮性の支持体を用いることができる。このような支持体としては、例えば、布、不織布、ポリウレタン、ポリエステル、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、アルミニウムシート、またはこれらの複合素材からなるものが挙げられる。また、剥離被覆物としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニール、ポリエステル、ポリ塩化ビニリデン、シリコン加工紙からなるものが挙げられる。【００２３】  次に、プラスター剤について説明する。本発明のプラスター剤に用いられるプラスター基剤は特に制限されず、通常使用されているものの中より選択される。このようなプラスター基剤に含有される成分としては、例えば、高分子基剤（ビニルモノマー（メタアクリル酸エステル類、アクリロニトリル、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル等）との共重合物であるアクリル系組成物、シリコーン樹脂、ポリイソプレンゴム、ポリイソブチレンゴム、天然ゴム、アクリルゴム、スチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体、スチレン−イソプレン−スチレンブロック共重合体等）、油脂または高級脂肪酸（アーモンド油、オリーブ油、ツバキ油、パーシック油、ラッカセイ油、オレイン油、流動パラフィン、ポリブテン等）、粘着付与剤（ロジン、ロジン変性マレイン酸、水添ロジンエステル等）、脂肪酸金属塩（ウンデシレン酸亜鉛、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸ナトリウム、パルミチン酸亜鉛、ミリスチン酸亜鉛、ミリスチン酸マグネシウム、ラウリン酸ナトリウム、ラウリン酸亜鉛）、かぶれ防止剤、その他の添加物（サリチル酸、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、ｄｌ−カンフル、ｌ−メントール、ノニル酸ワニリルアミド、トウガラシチンキ、ハッカ油、クロタミトン、ペパーミントオイル、エイゾンＲ等）が挙げられる。これらの中から選択される諸成分を混合してなるプラスター基剤に前記必須成分を配合することにより、本発明のプラスター剤を得ることができる。【００２４】  次に、プラスター剤の好適な一製造例（処方例）を示す。ホットメルト法で製造する場合には、まず、ニーダー、ミキサー等の混合機を用いて、１２０〜１６０℃で、前記高分子基剤５〜４０重量部、前記油脂または高級脂肪酸２０〜７０重量部��前記粘着付与剤１０〜４０重量部および前記脂肪酸金属塩０．１〜１０重量部を混合する。次いで、これに前記非ステロイド系消炎鎮痛剤０．１〜１０重量部、前記没食子酸アルキルエステル０．００１〜０．２重量部および前記フェノール性ラジカルスカベンジャー０．０１〜１０重量部を混合する。そして、得られた混合物を支持体上に展延塗布した後、その上に剥離被覆物を貼付するか、あるいはその混合物を離型処理の施された紙、フィルム等の上に展延塗布した後、支持体を覆って圧着転写させることにより、本発明のプラスター剤が得られる。溶剤法で製造する場合には、まず、防爆対応のミキサー等の混合機を用いて、前記成分をトルエン、ヘキサン、塩化メチレン等の溶媒に溶解させる。そして、得られた溶液を離型処理の施された紙、フィルム等の上に展延塗布し、乾燥機で溶媒を留去させた後、支持体を覆って圧着転写させることにより、本発明のプラスター剤が得られる。また、前記溶液を支持体上に展延塗布し、溶媒を留去させた後、その上に剥離被覆物を貼付することによっても、本発明のプラスター剤が得られる。なお、支持体としては、伸縮性または非伸縮性の支持体を用いることができる。このような支持体としては、例えば、布、不織布、ポリウレタン、ポリエステル、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、アルミニウムシート、またはこれらの複合素材からなるものが挙げられる。また、剥離被覆物としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニール、ポリエステル、ポリ塩化ビニリデン、シリコン加工紙からなるものが挙げられる。【００２５】  次に、軟膏剤について説明する。本発明の軟膏剤に用いられる軟膏基剤は特に制限されず、通常使用されているものの中より選択される。このような軟膏基剤に含有される成分としては、例えば、高級脂肪酸またはそれらのエステル類（アジピン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、アジピン酸エステル、ミリスチン酸エステル、パルミチン酸エステル、セバシン酸ジエチル、ラウリン酸ヘキシル、イソオクタン酸セチル等）、ロウ類（鯨ロウ、ミツロウ、セレシン等）、界面活性剤（ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸エステル等）、高級アルコール（セタノール、ステアリルアルコール、セトステアリルアルコール等）、シリコーン油（ジメチルポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサン、グリコールメチルポリシロキサン、シリコーングリコールポリマー等）、炭化水素類（親水ワセリン、白色ワセリン、精製ラノリン、流動パラフィン等）、水、吸収促進剤（炭酸プロピレン、ジイソプロピルアジペート、クロタミトン、エイゾンＲ等）、保湿剤（グリセリン、プロピレングリコール、ブチレングリコール、ソルビトール等）、かぶれ防止剤、その他の添加物（サリチル酸、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、ｌ−メントール、カンフル、ハッカ油等）が挙げられる。これらの中から選択される諸成分を混合してなる軟膏基剤に前記必須成分を配合することにより、本発明の軟膏剤を得ることができる。【００２６】  次に、軟膏剤の好適な一製造例（処方例）を示す。まず、室温下または加温下で、前記非ステロイ���系消炎鎮痛剤０．１〜１０重量部、前記没食子酸アルキルエステル０．００１〜０．２重量部および前記フェノール性ラジカルスカベンジャー０．０１〜１０重量部を高級脂肪酸エステル５〜１５重量部および界面活性剤１〜１０重量部に混合する。次いで、これにロウ類４〜１０重量部および炭化水素５０〜９０重量部を加えて加温し、５０〜１００℃に保つ。そして、全成分が溶解して透明な溶液となった後、ホモミキサーで混和し、得られた混和物を撹拌しながら室温まで下げることにより、本発明の軟膏剤が得られる。【００２７】  次に、ゲル剤について説明する。本発明のゲル剤に用いられるゲル基剤は特に制限されず、通常使用されているものの中より選択される。このようなゲル基剤に含有される成分としては、例えば、低級アルコール（エタノール、イソプロピルアルコール等）、水、ゲル化剤（カルボキシビニルポリマー、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、メチルセルロース、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、アルギン酸プロピレングリコールエステル等）、中和剤（トリエタノールアミン、ジイソプロピルアルコールアミン、水酸化ナトリウム等）、界面活性剤（セスキオレイン酸ソルビタン、トリオレイン酸ソルビタン、モノオレイン酸ソルビタン、モノステアリン酸ソルビタン、モノラウリン酸ソルビタン、モノステアリン酸ポリエチレングリコール、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル等）、吸収促進剤（炭酸プロピレン、ジエチルセバケート、ジイソプロピルアジペート、クロタミトン、エイゾンＲ、プロピレングリコール等）、かぶれ防止剤、その他の添加物（サリチル酸、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、ｌ−メントール、カンフル、ハッカ油等）が挙げられる。これらの中から選択される諸成分を混合してなるゲル基剤に前記必須成分を配合することにより、本発明のゲル剤を得ることができる。【００２８】  次に、ゲル剤の好適な一製造例（処方例）を示す。まず、ゲル化剤０．５〜５重量部を水５５重量部以下に加えて膨潤させることにより、膨潤物Ａを得る。一方、前記非ステロイド系消炎鎮痛剤０．１〜１０重量部、前記没食子酸アルキルエステル０．００１〜０．２重量部および前記フェノール性ラジカルスカベンジャー０．０１〜１０重量部を溶解剤０．１〜１０重量部に混合し、さらにこれをグリコール類４０重量部以下と低級アルコール６０重量部以下との混合物に溶解して溶解物Ｂを得る。そして、溶解物Ｂを膨潤物Ａに加え、さらに中和剤を加えてｐＨが４〜７になるように調整することにより、本発明のゲル剤が得られる。【００２９】  次に、クリーム剤について説明する。本発明のクリーム剤に用いられるクリーム基剤は特に制限されず、通常使用されているものの中より選択される。このようなクリーム基剤に含有される成分としては、例えば、高級脂肪酸エステル類（ミリスチン酸エステル、パルミチン酸エステル、セバシン酸ジエチル、ラウリン酸ヘキシル、イソオクタン酸セチル等）、低級アルコール（エタノール、イソプロピルアルコール等）、炭水化物（流動パラフィン、スクワラン等）、多価アルコー���（プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール等）、高級アルコール（２−ヘキシルデカノール、セタノール、２−オクチルドデカノール等）、乳化剤（ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、脂肪酸エステル類、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル等）、防腐剤（パラオキシ安息香酸エステル等）、吸収促進剤（炭酸プロピレン、ジエチルセバケート、ジイソプロピルアジペート、クロタミトン、エイゾンＲ等）、かぶれ防止剤、その他の添加物（サリチル酸、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、ｌ−メントール、カンフル、ハッカ油等）が挙げられる。これらの中から選択される諸成分を混合してなるクリーム基剤に前記必須成分を配合することにより、本発明のクリーム剤を得ることができる。また、上記クリーム剤にゲル化剤（カルボキシビニルポリマー、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロース等）を加え、さらに中和剤（ジイソプロピルアルコールアミン、トリエタノールアミン、水酸化ナトリウム等）を加えてｐＨが４〜８（好ましくは５〜６．５）になるように調整することにより、本発明のゲル状クリーム剤（クリーム剤とゲル剤の中間の性質を有する剤形）を得ることができる。【００３０】  次に、ゲル状クリーム剤の好適な一製造例（処方例）を示す。まず、前記非ステロイド系消炎鎮痛剤０．１〜１０重量部、前記没食子酸アルキルエステル０．００１〜０．２重量部および前記フェノール性ラジカルスカベンジャー０．０１〜１０重量部を高級脂肪酸エステル２５重量部以下と低級アルコール４０重量部以下との混合物に溶解し、さらに防腐剤０．５重量部以下および乳化剤５重量部以下を加えて混合物Ａを得る。一方、濃度が０．５〜５重量％となるようにゲル化剤を水に加えて膨潤させることにより、膨潤物Ｂを得る。そして、膨潤物Ｂを混合物Ａに加え、ホモミキサーで均一に乳化させた後、得られた乳化物に中和剤を加えてｐＨが４〜８になるように調整することにより、本発明のゲル状クリーム剤が得られる。【００３１】  次に、リニメント剤について説明する。本発明のリニメント剤に用いられるリニメント基剤は特に制限されず、通常使用されているものの中より選択される。このようなリニメント基剤としては、例えば、アルコール類（一価アルコール（エタノール、プロパノール、イソプロピルアルコール等）、多価アルコール（ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール等）等）１０〜７０重量部、水５５重量部以下、脂肪酸エステル（アジピン酸、セバチン酸、ミリスチン酸等のエステル）６０重量部以下および界面活性剤（ポリオキシエチレンアルキルエーテル）１０重量部以下を混合してなるものが挙げられる。このようなリニメント基剤に前記非ステロイド系消炎鎮痛剤０．１〜１０重量部、前記没食子酸アルキルエステル０．００１〜０．２重量部および前記フェノール性ラジカルスカベンジャー０．０１〜１０重量部を配合することにより、本発明のリニメント剤を得ることができる。なお、本発明のリニメント剤においては、必要に応じて、例えば、中和剤（ｐＨ調整用）、粘性付与剤（メチルセルロース、カルボキシビニルポリマー、ヒドロキシプロピルセルロース等）、かぶれ防止剤、その他の添加物（サリチル酸、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、ｌ−メントール、カンフル、ハッカ油、トウガラシエキス、ノニル酸ワニリルアミド、クロタミトン、エイゾンＲ、炭酸プロピレン、ジイソプロピルアジペート等）を配合してもよい。【００３２】  リニメント剤の上記製造例（処方例）は単なる一例であり、当然公知のリニメント剤の製造法によっても、本発明のリニメント剤を得ることができる。例えば、公知のリニメント剤の薬効成分をケトプロフェン等の前記非ステロイド系消炎鎮痛剤に置換し、これに分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャー、および没食子酸アルキルエステルを配合することにより、本発明のリニメント剤が得られる。【００３３】  以上、剤形ごとに、本発明の外用経皮製剤の好適な実施形態について説明したが、剤形や製造例（処方例）は上述のものに限定されるわけではない。また、製剤中の成分の配合順序も特に限定されるものではない。例えば、公知の点眼剤やエアゾール剤において、薬効成分を前記非ステロイド系消炎鎮痛剤０．１〜１０重量部に置換し、さらに前記没食子酸アルキルエステル０．００１〜０．２重量部および前記フェノール性ラジカルスカベンジャー０．０１〜１０重量部を配合することにより、本発明の点眼剤やエアゾール剤が得られる。【００３４】  また、本発明の外用経皮製剤においては、前述の製造例（処方例）に示した成分に加えて、さらに抗酸化剤および／または紫外線吸収剤が配合されていてもよい。このような抗酸化剤としては、トコフェロールおよびこれらのエステル誘導体、アスコルビン酸、アスコルビン酸ステアリン酸エステル、ノルジヒドログアヤレチン酸等が好ましい。また、紫外線吸収剤としては、ｐ−アミノ安息香酸誘導体、アントラニル酸誘導体、サリチル酸誘導体、クマリン誘導体、アミノ酸系化合物、イミダゾリン誘導体、ピリミジン誘導体、ジオキサン誘導体等が好ましい。このような抗酸化剤、紫外線吸収剤のそれぞれの配合量は特に制限されないが、製剤全量を基準として０〜１０重量％であることが好ましく、０〜５重量％であることがより好ましい。【００３５】  次に、本発明のＩＬ−１α生成抑制剤の好適な実施形態について説明する。【００３６】  本発明のＩＬ−１α生成抑制剤に用いられるラジカルスカベンジャーとしては、分岐鎖状低級アルキル基（ｔｅｒｔ−ブチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、ネオペンチル基、イソヘキシル基等）を有するフェノール誘導体であるラジカルスカベンジャー（遊離基捕獲剤）が挙げられ、中でもｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシアニソール（２−ｔｅｒｔ−ブチル−４−オキシアニソール、ＢＨＡ）、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシトルエン（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ＢＨＴ）、チモール（６−イソプロピル−ｍ−クレゾール）が好ましい。このようなラジカルスカベンジャーは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。【００３７】  本発明のＩＬ−１α生成抑制剤に用いられる没食子酸アルキルエステルとしては、没食子酸と低級アルコールとのエステル（没食子酸メチル、没食子酸エチル、没食子酸プロピル、没食子酸ブチル等）が挙げられ、中でも没食子酸プロピルが好ましい。このような没食子酸アルキルエステルは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。【００３８】  本発明のＩＬ−１α生成抑制剤においては、上記ラジカルスカベンジャーと上記没食子酸アルキルエステルは、いずれかを単独で用いても、両者を組み合わせて用いてもよい。【００３９】  本発明のＩＬ−１α生成抑制剤が、非ステロイド系消炎鎮痛剤を含有する外用経皮製剤の成分として用いられる場合には、非ステロイド系消炎鎮痛剤による光線過敏症を抑制することが目的となるので、光毒性低減作用が十分に発揮されるような実施形態が好ましい。つまり、前述の、非ステロイド系消炎鎮痛剤と、没食子酸アルキルエステルと、分岐鎖状低級アルキル基を有するフェノール性ラジカルスカベンジャーとを含有する外用経皮製剤の実施形態が、この場合にも好適となる。
【実施例】
【００４０】  以下、実施例および比較例に基づいて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。また、以下の実施例および比較例において、特に断らない限り「％」は「重量％」を意味する。
（実施例１〜３）：ｉｎ  ｖｉｔｒｏ光毒性試験【００４１】  以下の実験を、“Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  ｂａｓｉｃ  ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  ｔｅｓｔｓ  ｏｆ  ｍｅｄｉｃａｌ  ｍａｔｅｒｉａｌｓ  ａｎｄ  ｄｅｖｉｃｅｓ”，ｐａｒｔＶＩＩ“Ｈｅｍｏｌｙｓｉｓ  Ｔｅｓｔ”に準拠して行った。すなわち、まず、表１（実施例１）、表２（実施例２）および表３（実施例３）に示す各試験物質｛ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシアニソール（ＢＨＡ）、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）、チモール、没食子酸プロピル｝およびケトプロフェンをそれぞれ、表に示す濃度の２０倍（ケトプロフェンについては１０００μｇ／ｍＬ）になるようにＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）に溶解した。そして、これらの溶液をさらにリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）で５倍に希釈した後、等量ずつの各試験物質溶液とケトプロフェン溶液とを混合した。また、コントロールとして、ケトプロフェンのみを１０００μｇ／ｍＬになるようにＤＭＦに溶解し、さらにＰＢＳで１０倍に希釈した溶液を調製した。これらの溶液を２４穴マルチウェルプレートに１ｍＬずつ分取した後、５ｍＬあたり４０μＬのヘパリン加ウサギ静脈血（全血）を添加したＰＢＳ１ｍＬずつを加えて反応液とした。【００４２】  次に、反応液を入れたプレートの蓋を外した状態とし、３７℃に設定したインキュベータ内で、２本の紫外線ランプ（ＦＬ１５ＢＬＢ，Ｓａｎｋｙｏ  Ｄｅｎｋｉ）を装着した紫外線照射機（ＵＶＰ  Ｌａｍｐ  Ｆｉｘｔｕｒｅ，ＵＶＰ）を用いて、７．５Ｊ／ｃｍ２のＵＶＡ（波長３２０〜４００ｎｍの紫外線）を反応液に照射した（薬剤性光線過敏症の発現にはＵＶＡが関与する）。紫外線照射の際、光源と反応液の間に厚さ３ｍｍのガラス板を置いて波長３２０ｎｍ以下の紫外線をカットした。保温時間は、照射時間を含め６０分間とした。反応終了後遠心し、得られた上清１００μＬ（Ｎ＝３）を９６穴アッセイプレートに取り、５４０ｎｍの吸光度（Ａｂｓ５４０）を測定して溶血の指標とした。表１〜３に示す各試験物質がケトプロフェンによる光溶血反応に及ぼす影響は、Ａｂｓ５４０を用いて算出したコントロール群に対する溶血阻害率（％）で評価した。得られた結果を表１〜３に示す。
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【００４３】  表１〜３に示した結果から明らかな通り、薬効成分としてケトプロフェンを含有する外用経皮製剤において、没食子酸アルキルエステルと、ＢＨＡ、ＢＨＴまたはチモールとを組み合わせて配合すると、それらの相乗的な作用によって光毒性が顕著に低減することが確認された。
（実施例４〜５および比較例１〜４）：ｉｎ  ｖｉｖｏ光線過敏症試験【００４４】  以下の実験を、Ｇｅｒｂｅｒｉｃｋらの方法（Ｆｏｏｄ  Ｃｈｅｍ．Ｔｏｘｉｃｏｌ．，２７，８１３−８１９（１９８９））を参考にし、一部改良して行った。すなわち、まず、エタノールを用いて、表４〜５に示す試験物質｛ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシアニソール（ＢＨＡ）、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）、没食子酸プロピル｝および２％ケトプロフェンの混合溶液を調製した。また、コントロールとして、エタノールで調製した２％ケトプロフェン溶液を用意した。【００４５】  次に、調製した各溶液２０μＬ（Ｎ＝８）をＢａｌｂ／ｃマウス（雌性、９〜１１週齢）の耳介に塗布した後、４０Ｊ／ｃｍ２のＵＶＡを照射した。ＵＶＡ照射後２４時間経過した時点で、マウスの耳厚を測定し、試験開始前の耳厚からの増加分を算出した。表４〜５に示す各試験物質がケトプロフェンによる光線過敏症を抑制する程度は、各試験物質がケトプロフェンによる耳厚増加をどの程度抑制したかを示すケトプロフェン群（コントロール）に対する耳浮腫抑制率（％）で評価した。得られた結果を表４〜５に示す。なお、これらの表において、「ＰＧ」とは没食子酸プロピルを意味する。
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【００４６】  表４〜５に示した結果から明らかな通り、薬効成分としてケトプロフェンを含有する外用経皮製剤において、没食子酸アルキルエステルと、ＢＨＡまたはＢＨＴとを組み合わせて配合すると、それらの相乗的な作用によって光線過敏症が顕著に抑制されることが確認された。
【実施例６】
【００４７】  ＨＰＶ１６固定化ヒト成人ケラチノサイト細胞（ＫＥＲＴｒ）ＫＥＫ００１（ＡＴＣＣ社（Ｒｏｃｋｖｉｌｌｅ，ＭＤ））の入った培養液（ＥｐｉＬｉｆｅＴＭ  Ｓｅｒｕｍ  Ｆｒｅｅ  Ｍｅｄｉｕｍ  Ｅ０１５１）（Ｃａｓｃａｄｅ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃｓ，Ｉｎｃ）に７５μＭのケトプロフェンと種々の濃度の没食子酸プロピルとの混合溶液を加え、５％二酸化炭素／９５％空気中、３７℃で２時間インキュベートした後、６〜８Ｊ／ｃｍ２のＵＶＡを照射した。ＵＶＡ照射後２４時間経過した時点で、培養液上清中のＩＬ−１αの濃度をＥＬＩＳＡキット（Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｉｎｃ）で評価した。コントロールとしては、７５μＭのケトプロフェンのみの溶液を加えて、５％二酸化炭素／９５％空気中、３７℃で２時間インキュベートしたが、その後ＵＶＡを照射しなかった上記培養液を用いた。【００４８】  図１は、混合溶液中の没食子酸プロピルの濃度と培養液上清中のＩＬ−１αの濃度との関係を示すグラフであり、没食子酸プロピルの濃度が増大すると、ＩＬ−１αの濃度が減少することを示している。図１に示される実験結果より、ＵＶＡ照射下においても、没食子酸プロピルがＩＬ−１αの生成を抑制することが判明した。また、そのような没食子酸プロピルのＩＬ−１α生成抑制作用が、強いＵＶＡの照射下にあっても十分に発現することが判明した。
【実施例７】
【００４９】  没食子酸プロピルの代わりにジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）を用いて、実施例６と同様の実験を行った。【００５０】  図２は、混合溶液中のＢＨＴの濃度と培養液上清中のＩＬ−１αの濃度との関係を示すグラフであり、ＢＨＴの濃度が増大すると、ＩＬ−１αの濃度が減少することを示している。図２に示される実験結果より、ＵＶＡ照射下においても、ＢＨＴがＩＬ−１αの生成を抑制することが判明した。また、そのようなＢＨＴのＩＬ−１α生成抑制作用が、強いＵＶＡの照射下にあっても十分に発現することが判明した。
【産業上の利用可能性】
【００５１】  以上説明した通り、本発明によれば、光線過敏症を発現する可能性のある薬効成分として非ステロイド系消炎鎮痛剤を含有する外用経皮製剤において、光線過敏症をより確実に防止しつつ消炎鎮痛作用を発揮することが可能となる。また、ＩＬ−１α生成抑制作用を介して皮膚炎を抑制することも可能となる。
【図１】
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【図２】
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【国際調査報告】
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