(57)【要約】スチールベルトを具えたタイヤを、その表面上のすべての点に対して、それぞれの点に立てた表面法線方向外側に５ｍｍだけ離隔した点において形成する磁界の強さが、いずれの方向に対しても、０．１５ｍＴ以下となるよう構成し、このタイヤの表面に小片磁石を貼り付けてこの磁石の形成する磁界を測定してタイヤ特性を求める際に、この磁界測定に影響を与えるような磁場を形成することを防止することのできるタイヤを提供し、あわせて、そのタイヤの形成方法、このタイヤの形成方法に用いるタイヤ外部磁界低減装置、および、このタイヤを装着した車両を提供する。
2004065142.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スチールコードが配列された一層以上のベルト層よりなるベルトを具えたタイヤにおいて、タイヤ表面上のすべての点に対して、それぞれの点から法線方向外側に５ｍｍだけ離隔した点において形成する磁界の強さが、いずれの方向に対しても、０．１５ｍＴ以下であるタイヤ。
【請求項２】
ベルトを複数のベルト層で構成し、それぞれのベルト層のスチールコードを、隣接して積層された二つのベルト層同士でタイヤ赤道面に対して逆向きに傾斜して配列するとともに、スチールコードの表面磁力をその両端部分だけに局在化させ、スチールコードのタイヤ幅方向同じ側に位置する端部分における表面磁力を、同一ベルト層内では同じ極性のものとし、隣接して積層された二つのベルト層同士では異なる極性のものとしてなる請求の範囲第１項に記載のタイヤ。
【請求項３】
請求の範囲第項１もしくは２項に記載されたタイヤを形成するに際して、棒状磁石をタイヤ幅方向に向く姿勢でタイヤ外周面に当接または近接させて、タイヤ回転軸に対する棒状磁石の姿勢を一定に保持しながら、タイヤの外周部をタイヤ一周以上タイヤに対して相対回転させたあと、棒状磁石をタイヤ回転軸から遠ざける操作を基本操作とするとき、タイヤを加硫したあとタイヤの使用を完了するまでのいずれかの時点で、この基本操作を連続して複数回行って、タイヤ外部に形成される磁界の強さを減じるタイヤの形成方法。
【請求項４】
前記基本操作において、棒状磁石をタイヤに対して相対回転する際の回転角を、スチールコードのタイヤ周方向に沿った延在長さに対応する回転角に３６０度を加えた角度以上とする請求項３に記載のタイヤの形成方法。
【請求項５】
タイヤを回転してタイヤのバランスを測定するタイヤバランサにタイヤをセットすることによりタイヤを回転して、前記基本操作を行う請求の範囲第３もしくは４項に記載のタイヤの形成方法。
【請求項６】
車両に装着されたタイヤを地面から離隔したあと、タイヤを車両に装着したままタイヤを回転して、前記基本操作を行う請求の範囲第３もしくは４項に記載のタイヤの形成方法。
【請求項７】
請求の範囲第３〜６項のいずれかのタイヤの形成方法に用いられる、タイヤの外部磁界を減じる装置であって、
タイヤを把持して回転するタイヤ回転駆動手段と、前記棒状磁石と、棒状磁石をタイヤに対してタイヤ半径方向外側に段階的に離隔する磁石変位駆動手段とを具えてなるタイヤ外部磁界低減装置。
【請求項８】
請求の範囲第１もしくは２項に記載のタイヤを装着してなる車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】本発明は、スチールコードが配列された一層以上のベルト層よりなるベルトを具えしかも外部に形成する磁界の小さいタイヤ、このタイヤの形成方法、このタイヤの形成方法に用いるタイヤ外部磁界低減装置、および、このタイヤを装着した車両に関する。
【背景技術】スチールコードが配列されたベルト層よりなるベルトを具えたタイヤは広く用いられている。そして、このようなタイヤは、特開平１０−３０７１４５号公報に記載されているように、スチールコードに残留する磁化に起因して、外部に検出可能な磁界を形成し、その磁界の程度は、この磁界を検出して磁界の時間変化からタイヤ回転数を算出し車両の走行距離を推定するに十分な大きさである。
ところで近年、タイヤに作用する力から直接、摩擦係数を推定するため、タイヤの所定部分、例えば、タイヤのトレッド部の所定部分に小片磁石を貼り付けこの磁石からの磁界の変化からトレッド部の変位を求め、その変位からタイヤに作用する力を逆算するタイヤの変位測定方法や、タイヤの所定部分に小片磁石を貼り付けて、磁石からの磁界が温度によって変化することを利用してタイヤのこの部分の温度の異常を検出するタイヤの温度検出方法などが検討されている。
当然ながら、これらの方法においては、小片磁石からの磁界を高い精度で検出することが重要であり、そのためには小片磁石以外からの磁界を抑制しなければならないが、従来のタイヤでは、前述のように、スチールコードの残留磁化に起因して発生する磁界が影響して十分な磁界の検出精度を得ることができずそれらの方法を達成するのが難しかった。
本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであり、タイヤに小片磁石を貼り付けてこの磁石が形成する磁界を測定してタイヤの特性を求める際に、この磁界測定に影響を与えるような磁場を形成することのないタイヤ、このタイヤの形成方法、タイヤ外部磁界低減装置、および、このタイヤを装着した車両を提供することを目的とするものである。
【発明の開示】
上記目的を達成するため、本発明はなされたものであり、その要旨構成ならびに作用効果を以下に示す。
（１）本発明は、スチールコードが配列された一層以上のベルト層よりなるベルトを具えたタイヤにおいて、タイヤ表面上のすべての点に対して、それぞれの点から法線方向外側に５ｍｍだけ離隔した点において形成する磁界の強さが、いずれの方向に対しても、０．１５ｍＴ以下であるタイヤである。
本発明のタイヤ１によれば、タイヤ表面上のすべての点に対して、それぞれの点に立てた表面法線方向外側に５ｍｍだけ離隔した点において形成する磁界の強さが、いずれの方向に対しても、０．１５ｍＴ以下であるので、タイヤ１に小片磁石を貼り付けてこの磁石の形成する磁界を測定してタイヤの特性を求める際に、この磁界測定に影響を与えるような磁場を形成することを防止できる。
（２）本発明は、（１）において、ベルトを複数のベルト層で構成し、それぞれのベルト層のスチールコードを、隣接して積層された二つのベルト層同士でタイヤ赤道面に対して逆向きに傾斜して配列するとともに、スチールコードの表面磁力をその両端部分だけに局在化させ、スチールコードのタイヤ幅方向同じ側に位置する端部分における表面磁力を、同一ベルト層内では同じ極性のものとし、隣接して積層された二つのベルト層同士では異なる極性のものとしてなるタイヤである。
（３）本発明は、（１）もしくは（２）のタイヤを形成するに際して、棒状磁石をタイヤ幅方向に向く姿勢でタイヤ外周面に当接または近接させて、タイヤ回転軸に対する棒状磁石の姿勢を一定に保持しながら、タイヤの外周部をタイヤ一周以上タイヤに対して相対回転させたあと、棒状磁石をタイヤ回転軸から遠ざける操作を基本操作とするとき、タイヤを加硫したあとタイヤの使用を完了するまでのいずれかの時点で、この基本操作を連続して複数回行って、タイヤ外部に形成される磁界の強さを減じるタイヤの形成方法である。
（４）本発明は、（３）において、前記基本操作において、棒状磁石をタイヤに対して相対回転する際の回転角を、スチールコードのタイヤ周方向に沿った延在長さに対応する回転角に３６０度を加えた角度以上とするタイヤの形成方法である。
（５）本発明は、（３）もしくは（４）において、タイヤを回転してタイヤのバランスを測定するタイヤバランサにタイヤをセットすることによりタイヤを回転して、前記基本操作を行うタイヤの形成方法である。
（６）本発明は、（３）もしくは（４）において、車両に装着されたタイヤを地面から離隔したあと、タイヤを車両に装着したままタイヤを回転して、前記基本操作を行うタイヤの形成方法である。
（７）本発明は、（３）〜（６）のいずれかのタイヤの形成方法に用いられる、タイヤの外部磁界を減じる装置であって、
タイヤを把持して回転するタイヤ回転駆動手段と、前記棒状磁石と、棒状磁石をタイヤに対してタイヤ半径方向外側に段階的に離隔する磁石変位駆動手段とを具えてなるタイヤ外部磁界低減装置である。
（８）本発明は、（１）もしくは（２）のタイヤを装着してなる車両である。
【図面の簡単な説明】図１は、本発明にかかる実施形態のタイヤを示す子午線断面図である。
図２は、スチールコードの配列を示すベルトの平面展開図である。
図３は、スチールコードの長さ方向の表面磁力分布を示す模式図である。
図４は、タイヤ外部磁界低減装置を示す斜視図である。
図５は、図４の“Ａ”部を拡大して表わす磁石の磁極配置を示す斜視図である。
図６は、タイヤに対して相対移動させる磁石の軌跡を示す軌跡図である。
図７は、スチールコード単体の磁力を変化させる実験における、スチールコードと磁石との相対配置を示す斜視図である。
図８は、図７に示す実験においてスチールコードの表面磁力分の変化を示すグラフである。
図９は、図８に続く変化のグラフである。
図１０は、タイヤ外部磁界低減装置の他の実施態様を示す斜視図である。
図１１は、従来例のタイヤが形成する磁界を表わすグラフである。
図１２は、実施例のタイヤが形成する磁界を表わすグラフである。
図１３は、磁石シート貼付けた従来例のタイヤが形成する磁界を表わすグラフである。
図１４は、磁石シート貼付けた実施例のタイヤが形成する磁界を表わすグラフである。
【発明を実施するための最良の形態】以下、本発明の実施形態について図１ないし図１０に基づいて説明する。図１はこの実施形態のタイヤ１をその子午線面において示す断面図であり、図２は、このタイヤのベルトをタイヤ半径方向外側からみたときの、スチールコードの配列を示すベルトの平面展開図である。図２において、Ｃはタイヤ周方向を表す。
タイヤ１は、トレッド部２に配設されたベルト５を具え、このベルト５は、スチールコード１３を配列した内層側のベルト層３とスチールコード１４を配列した外層側のベルト層４とをタイヤ半径方向に積層してなり、スチールコード１３および１４はともにタイヤ赤道面Ｅに対して角度αだけ傾斜するがそれぞれの傾斜の向きは、タイヤ赤道面に関し互いに逆向きに傾斜して配列される。
そして、スチールコード１３および１４はともに、その表面磁力が両端部分だけに局在化し、ベルト５の一方のタイヤ幅方向端部Ｗ１においては、内層側ベルト層３のスチールコード１３の端部分での表面磁力はすべてＮ極の極性を有し、一方、外層側ベルト層４のスチールコード１４の端部分での表面磁力はすべてＳ極の極性を有し、これとは逆に、ベルト５の他方のタイヤ幅方向端部Ｗ２においては、スチールコード１３の端部分での表面磁力はすべてＳ極の極性を有し、一方、スチールコード１４の端部分での表面磁力はすべてＮ極の極性を有する。
ここで、表面磁力とは、スチールコードの外表面において検出される磁力の大きさをいい、スチールコードの表面から放射される磁力線の密度を意味する。
図３は、以上に説明した、スチールコード１３、１４の長さ方向に沿った表面磁力の分布を、横軸にタイヤ幅方向位置をとり、縦軸に表面磁力の大きさをとって表した模式図であり、図３（ａ）および図３（ｂ）はそれぞれスチールコード１３およびスチールコード１４の表面磁力分布を示すもので、いずれの図においても、横軸の左方端はベルト幅方向端Ｗ１、右方端はベルト幅方向端Ｗ２に合致する位置を表し、縦軸の正側はＮ極側を、負側はＳ極側を表す。
このように磁化されて配列されたスチールコード１３および１４は、その両端部分にのみ表面磁力が局在化されているので、磁力線を外部に放射する部分は両端部分に限定され、しかも、一方のベルト層に配列されたスチールコード１３（１４）の端部分のタイヤ半径方向すぐ近傍には、他方のベルト層に配列されたスチールコード１４（１３）の端部分が必ず存在し、これら互いに近接する端部分同士は異なる極性の表面磁力をもっているので、磁力線のほとんどは、これらの端部分同士間に延在するものとなり、外部に漏洩する磁力線を大幅に抑制して、タイヤ外部に形成する磁界を大きく低減することができる。
以上説明したことは、両端にそれぞれＮ極とＳ極とを有する複数個の棒状磁石を、Ｎ極とＳ極とを吸引させあって環状に繋げたとき、外部に形成される磁界はほとんどゼロとなることと同様の原理である。
そして、このような構成を有するタイヤ１は、外部に形成する磁界が小さいので、このタイヤ１に小片磁石を貼付けてこの小片磁石からの磁界だけを感度よく検知することができる。さらに、このタイヤ１は外部に磁界を形成しないだけで、スチールコードの内部には大きな磁化が存在しそれぞれの磁化が内部で磁路を形成しているので、タイヤが走行中に受ける外部磁場に対して高い抗磁力を具えさせることができ、例えば、走行中のタイヤのベルトが外部磁場によって表面磁力を再着磁されるのを抑えることができる。
次に、タイヤ１を形成する方法について説明する。図４は、タイヤ１を形成するのに用いられるタイヤ外部磁界低減装置２０を示す斜視図、図５は、図４の“Ａ”部分を拡大して棒状磁石２１の磁極配置と磁力線の放射態様とを図４と同じ向きで示す斜視図である。
このタイヤ外部磁界低減装置２０は、タイヤ１を回転させながらバランスを測定するタイヤバランサ２５の回転駆動部分を兼用して構成され、タイヤ１を装着するタイヤバランス測定用リム１１、このリム１１をモータ駆動により回転するタイヤ回転駆動手段２３、棒状磁石２１、および、棒状磁石２１を段階的にタイヤ１の半径方向外側に変位する磁石変位駆動手段２４を具える。さらに、図示しないが、タイヤ回転駆動手段２３と磁石変位駆動手段２４とを協働させてタイヤ１と棒状磁石２１とを相対移動させる際の棒状磁石２１の軌跡を制御する相対移動制御手段も具える。また、棒状磁石２１は、タイヤ１の回転軸と平行で、かつ、Ｎ極とＳ極の間に放射される磁力線が赤道面内に延在してベルト５と交わるような姿勢で、タイヤ１の外周面に当接もしくは近接させて配置される。なお、このタイヤ外部磁界低減装置２０は、タイヤバランサ２５の回転駆動部分を兼用して構成されているので、タイヤ外部磁界低減のためのコストを抑えることができる。
図６は、タイヤ１に対して相対移動する磁石２１の軌跡を、タイヤを静止したものとしてタイヤ軸方向から見て示す軌跡図である。すなわち、図６は、回転するタイヤ１上の点から見たときの棒状磁石２１の軌跡を示すものである。図６を参照して、この装置２０を用いてタイヤ１を形成する方法について説明する。まず、棒状磁石２１をタイヤ１の外周面からｄ１だけ離隔させた点Ｓ１に配置する。次いでタイヤ１の回転を開始し、タイヤ１が１周よりα１の角度だけ余計に回った点Ｆ１でタイヤ１の回転を停止し棒状磁石２１を半径方向外側に距離ｄ２だけ変位させて点Ｓ２に移動させる。次いで、タイヤ１の回転を再開しタイヤ１が１周よりα２の角度だけ余計に回った点Ｆ２でタイヤ１の回転を停止し棒状磁石２１を半径方向外側に距離ｄ２だけ変位させて点Ｓ３に移動させる。同様にして、棒状磁石２１を、さらにＦ３、Ｓ４、Ｆ４、Ｓ５、Ｆ５の順に移動し、そのあとタイヤを装置２０から取り出す。
このように、このタイヤの形成方法は、タイヤの回転を開始しタイヤ１が１回転より所定角度だけ余計に回った点でタイヤの回転を停止し棒状磁石２１をタイヤ半径方向外側に所定距離だけ変位させる操作を基本操作としてこの基本操作を複数回、図６に示す例では５回、連続して行うことを特徴し、この連続操作により、図３に示す表面磁力分布をもつスチールコード１３、１４を具えたタイヤ１を形成することができる。
次に、このタイヤの形成方法の原理について説明する。図７〜図９は、１本のスチールコードＳＣの近くに磁石Ｍを配置して磁石ＭをスチールコードＳＣの長さ方向にその一端から他端まで変位させる実験を説明するための図であり、図７は、スチールコードＳＣと磁石Ｍとの相対配置を示す斜視図、図８および図９は、磁石Ｍの位置によって変化する表面磁力分布を、横軸にスチールコードＳＣの長さ方向位置をとり縦軸にＮ極を正、Ｓ極を負として表わす表面磁力の大きさをとって、磁石Ｍの位置ごとに順に示すグラフである。この実験においては、磁石Ｍを、スチールコードＳＣの一方の端Ａから他方の端Ｂまで、磁極Ｓが端Ａの側に磁極Ｎが端Ｂの側に位置する姿勢を保って変位させる。
図７（ａ）は、磁石ＭをスチールコードＳＣから十分離隔した点Ｐ０に待機させた初期状態におけるスチールコードＳＣの表面磁力分布を示し、この状態において、表面磁力は端ＡでＳ極、端ＢでＮ極となり、これらの端以外の部分においては表面磁力が存在しないよう磁化されているものとする。
図７（ｂ）、図７（ｃ）、図８（ａ）、図８（ｂ）および図８（ｃ）は、それぞれ、磁石Ｍを点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４および点Ｐ５まで順に移動させたときのスチールコードＳＣの表面磁力分布を示し、この磁石の移動操作は、スチールコードＳＣに残留する表面磁力を一旦リセットしながら、新たな表面磁力のピークをスチールコードＳＣの長さ方向に沿って形成してこれを磁石Ｍの移動と共に順次移動させるものであり、このことによって、磁石ＭをスチールコードＳＣから十分離隔した位置Ｐ５まで退出させた最終状態において、端Ａ付近と端Ｂ付近とだけにそれぞれＮ極およびＳ極の表面磁力を形成することができる。
そして、この実験結果を参照して、前述の図６に示す基本操作を説明すると、棒状磁石２１をタイヤ１の周方向一方から他方に向かって相対移動させた時、この操作は、スチールコード１３、スチールコード１４のいずれに対しても、周方向一方から他方に向かうコードの長さ方向に沿って磁石Ｍを移動ことを意味し、その結果、前述の実験結果に基づいて、スチールコード１３、１４の両端部分以外の部分の表面磁力をほぼゼロとするとともに、コード１３に対しても、コード１４に対しても周方向一方の側の端部分には同じ一方の極、例えばＮ極の表面磁力を形成し、周方向の他方の側の端部分には同じ他方の極、例えばＳ極の表面磁力を形成する。
そして、スチールコード１３と１４とはタイヤ赤道面Ｅに関し逆向きに傾斜して配列されているので、このことはとりもなおさず、ベルト５の一方のタイヤ幅方向端部Ｗ１においては、内層側ベルト層３のスチールコード１３の端部分での表面磁力はすべてＮ極の極性を有するが、外層側ベルト層４のスチールコード１４の端部分での表面磁力はすべてＳ極の極性を有し、これとは逆に、ベルト５の他方のタイヤ幅方向端部Ｗ２においては、スチールコード１３の端部分での表面磁力はすべてＳ極の極性を有するが、スチールコード１４の端部分での表面磁力はすべてＮ極の極性を有する、という結果をもたらすことを意味する。
しかしながら、タイヤ１の外周面に沿わせて棒状磁石２１を相対移動させる場合は、前述の１本のスチールコードＳＣに沿って磁石Ｍを移動させる実験とは異なり、ベルト層３、４は無端状に形成されているので、棒状磁石２１を図６の点Ｆ１で停止させたとき、点Ｆ１にある棒状磁石２１に対向して位置するスチールコード１３、１４では、コードの中央付近に磁石２１が位置していて、図８（ｂ）、図８（ｃ）、図９（ａ）あるいは図９（ｂ）に示すような表面磁力分布を有することとなり、したがって、棒状磁石２１と対向する周方向位置のベルト部分だけはそれがスチールコードの端部分でなくても表面磁力のピークが残ってしまう。
前記基本操作を複数回行うのは、このようにして残留する表面磁力のピークを徐々に減じるために行うものであり、複数回の基本操作により、棒状磁石２１と対向する周方向位置に残った表面磁力を一旦リセットするとともに、前よりは新たに弱い表面磁力の部分を別の周方向位置に形成するという操作を繰り返して、最終操作では、十分に小さな表面磁力のピークだけが残る分布のベルト５を形成することができる。以上が、前述のタイヤの外部に形成する磁界を減ずるタイヤの形成方法の原理であり、極めて容易にタイヤ１を形成することができる。
ここで、図６に示す角度α１、α２、‥‥は、スチールコード１３、１４のタイヤ周方向に沿った延在長さに対応する回転角とするのが好ましく、このことにより、全周すべてのスチールコード１３、１４についてそれぞれの長さ方向の両端間を移動させることができ、残留する表面磁力を確実にリセットすることができる。
また、半径方向外側に移動されたあとの磁石２１は、その時点までにスチールコード１３、１４に残留する表面磁力をリセットするに十分な大きさの磁界をベルト５に形成する必要があり、磁石２１のタイヤ１からの最終離隔距離は、磁石２１がベルト５に残留させる表面磁力が十分小さくなるよう設定されなければならず、これらのことを勘案して、棒状磁石２１を段階的に半径方向外側に変位させる際の距離ｄ２、ｄ３、・・・を決める必要がある。
なお、前述の方法において、磁石２１をタイヤ１から離隔変位させる際に、一旦タイヤ１の回転を停止するものとしたが、タイヤ１を一旦停止させずに複数の基本操作にわたって回転を連続さても同様の効果をえることができる。また磁石の長さは、タイヤ幅方向と同等以上とするのが好ましく、このことにより、スチールコードの端部まで確実に表面磁力を調整することができる。
図１０は、他の実施態様のタイヤ外部磁力低減装置３０を示す斜視図である。
この装置３０は、車両１５に装着されたタイヤ１を車両１５から取り外すことなく、タイヤ１が外部に形成する磁界を低減するものであり、この装置３０は、タイヤ１もしくはタイヤ１を組み付けるリムを把持するチャック３２、チャック３２を回転するタイヤ回転駆動手段３３、棒状磁石３１、棒状磁石３１をタイヤ半径方向外側に変位させる磁石変位駆動手段３４、および、図示しないが、タイヤ１と棒状磁石３１とを相対移動させる際の棒状磁石２１の軌跡を制御する相対移動制御手段を具える。
それぞれの手段の機能の詳細や、この装置３０を用いてタイヤを形成する方法については、すでに、図４に示した装置２０について説明したものと同様であるので説明を省略するが、この態様の装置３０が装置２０となる点は、第一に、車両１５にタイヤ１を装着したまま、外部に形成する磁界を抑制したタイヤ１を形成することであり、そのため、前述の基本操作を開始する前に、車両をジャッキアップする等してタイヤを地面から浮かせる必要がある点であり、第二に、車両１５を所定の位置に固定することは難しいので、車両１５およびそれぞれのタイヤ１の配置に合わせて、タイヤ回転駆動手段３３および磁石変位駆動手段３４をセットする必要がありそのためこれらの手段は可搬に構成されていなければならない点である。
この装置３０は車両１５にタイヤを装着したままそれが形成する外部磁界を減じることができるので、走行中に着磁されたタイヤ１についても簡易にその処理を行うことができる。
【実施例】従来のタイヤ（従来例）に前述の基本操作を連続させて行うことにより、図１に示す本実施形態のタイヤ（実施例）を形成し、これらのタイヤが形成する外部磁界を測定して比較した。図１１および図１２は、それぞれ、従来例および実施例のタイヤにつき、これらが形成する外部磁界をタイヤ周方向成分、タイヤ半径方向成分、タイヤ幅方向成分についてタイヤ周方向一周にわたって測定し、磁束密度で表わした磁界の強さを縦軸に、タイヤの周方向位置を横軸にとって表わすグラフである。この測定は、ホール素子を用いて磁界を計測するガウスメータを用いて行い、磁界の検出位置は、タイヤ赤道面上のタイヤ外周面から５ｍｍだけ離れた位置とした。
これらのタイヤの関連する主要緒元は次のとおりである。
タイヤサイズ：１９５／６０Ｒ１５
ベルト層数：２
ベルト層幅（ｍｍ）：内層  １５２、外層  １４０
スチールコードの赤道面に対する傾斜角度（度）：内層  ２４、外層  ２４
スチールコード打ち込み数（本／５０ｍｍ）：内層  ３４、外層  ５０
また、実施例のタイヤを形成する際用いた磁石の強さは中心部表面で８０ｍＴ、基本操作においてタイヤを回転する角度はすべて７２０度、基本操作の回数は３回、一回ごとに磁石を遠ざける距離は５ｍｍとした。
図１１、図１２から明らかなように、従来のタイヤでは最大０．５ｍＴ以上あった磁界成分を、上述のような基本操作を連続して繰り返すことにより、外部磁界がほぼ０．１ｍＴ以下となる実施例のタイヤを形成することができた。
また、図１３、図１４は、それぞれ、従来例のタイヤおよび実施例のタイヤに、周上４カ所、タイヤ赤道面上に位置するタイヤ内周面に表裏で極性を異ならせた小片磁石を貼付けたとき、これらのタイヤが形成する外部磁界を、タイヤ赤道面上タイヤ外周面けら半径方向外側に５ｍｍ離した位置に配置したガウスメータで全周にわたって測定したものであり、図１１、１２と同様、磁界の強さを縦軸に、タイヤの周方向位置を横軸にとって表わすグラフである。貼付けた小片磁石は、３０ｍｍ角の大きさであり、またフェライトをゴム組成物中に分散したものを成型したボンド磁石である。
図１３、図１４から明らかなように、小片磁石単体によって形成される磁界は、０．３ｍＴ程度であり、従来例のタイヤにおいては、ベルト５に起因する最大磁界成分は０．５ｍＴ以上あるので、従来例のタイヤに小片磁石を貼付けた場合、小片磁石によって形成された磁界とスチールコードに起因する磁界とを区別することが難しいが、実施例のタイヤではベルトによる磁界を抑制したので小片磁石による磁界だけを抽出することができる。
【産業上の利用可能性】以上述べたところから明らかなように、本発明のタイヤは、外部に磁界を形成しないので、小片磁石を貼り付けてこの磁石の形成する磁界を測定して求められたタイヤの特性や、その特性から導かれる車両の走行状状態を検知する用途に用いることができる。
【図１】
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【図２】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【国際調査報告】
2004065142.tif 000017
2004065142.tif 000018