(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱手段と、被加熱物の温度を検知する温度検知手段と、温度検知手段による検知温度の平衡状態及び平衡温度を検知する平衡検知手段と、検知温度と平衡温度とが所定の条件を満たした時に加熱手段による加熱を停止する制御部とを備え、前記制御部は、加熱手段による加熱が開始されて検知温度が第一の所定温度以上に上昇した時に、検知温度が到達すると自動で加熱を停止する加熱停止温度を前記第一の所定温度よりも高い第二の所定温度に設定すると共に、平衡検知手段による平衡の検知を開始し、平衡検知手段が平衡を検知した場合には平衡温度を基に新たな加熱停止温度を設定し、検知温度が第一の所定温度未満に下がった時に加熱停止温度の設定を解除して、検知温度が再度第一の所定温度以上に上昇した時に加熱停止温度を第二の所定温度に設定する焦げ付き防止制御を行う加熱調理器において、平衡検知手段が平衡を検知して加熱停止温度を設定した後で検知温度が平衡温度から降下した場合で、降下する温度勾配が所定値よりも低い場合には、検知温度が第一の所定温度未満に下がった時でも加熱停止温度の設定を維持することを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
制御部が加熱手段の加熱量を検知可能とした加熱調理器であって、平衡検知手段が平衡を検知して加熱停止温度を設定した後で検知温度が平衡温度から降下した場合で、制御部が加熱量の低下を検知せず且つ降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続した場合には、加熱を停止することを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
加熱手段と、被加熱物の温度を検知する温度検知手段と、温度検知手段による検知温度の平衡状態及び平衡温度を検知する平衡検知手段と、検知温度と平衡温度とが所定の条件を満たした時に加熱手段による加熱を停止する制御部とを備え、制御部が加熱手段の加熱量を検知可能とした加熱調理器であって、前記制御部は、加熱手段による加熱が開始されて検知温度が第一の所定温度以上に上昇した時に、検知温度が到達すると自動で加熱を停止する加熱停止温度を前記第一の所定温度よりも高い第二の所定温度に設定すると共に、平衡検知手段による平衡の検知を開始し、平衡検知手段が平衡を検知した場合には平衡温度を基に新たな加熱停止温度を設定する焦げ付き防止制御を行う加熱調理器において、平衡検知手段が平衡を検知して加熱停止温度を設定した後で検知温度が平衡温度から降下した場合で、制御部が加熱量の低下を検知せず且つ降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続した場合には、加熱を停止することを特徴とする加熱調理器。
【請求項４】
加熱手段と、被加熱物の温度を検知する温度検知手段と、温度検知手段による検知温度の平衡状態及び平衡温度を検知する平衡検知手段と、検知温度と平衡温度とが所定の条件を満たした時に加熱手段による加熱を停止する制御部とを備え、制御部が加熱手段の加熱量を検知可能とした加熱調理器であって、前記制御部は、加熱手段による加熱が開始されて検知温度が第一の所定温度以上に上昇した時に、検知温度が到達すると自動で加熱を停止する加熱停止温度を前記第一の所定温度よりも高い第二の所定温度に設定すると共に、平衡検知手段による平衡の検知を開始し、平衡検知手段が平衡を検知した場合には平衡温度を基に新たな加熱停止温度を設定する焦げ付き防止制御を行う加熱調理器において、平衡検知手段が平衡を検知して加熱停止温度を設定した後で検知温度が平衡温度から降下した場合で、降下する温度勾配が所定値よりも低い場合には、検知温度が所定温度未満に下がった時に加熱を停止し、制御部が加熱量の低下を検知せず且つ降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続した場合には、加熱を停止することを特徴とする加熱調理器。
【請求項５】
報知手段を備え、制御部が報知手段により報知を行うことを可能とした加熱調理器であって、平衡検知手段が平衡を検知して加熱停止温度を設定した後で検知温度が平衡温度から降下した場合で、降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続した場合には、報知手段による報知を行うことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、鍋等の被加熱物（以下、便宜上「鍋」とする）の温度を検知して、調理中に検知温度が所定の条件を満たした時に加熱を自動で停止する加熱調理器が知られている。
【０００３】
例えば特許文献１に記載された発明においては、こんろバーナに備えられた温度センサの検知温度が基準温度（この従来例では１００℃）に達した後、温度センサの検知温度の平衡状態を検出した時は、検出した平衡温度に基づいて加熱停止温度が設定される。加熱停止温度が設定されると、温度センサの検知温度が前記加熱停止温度に到達した時に、自動でこんろバーナでの加熱が停止し、焦げ付きなどの不都合を未然に防止するものである。
【０００４】
この従来例では、温度センサの検知温度が基準温度の１００℃未満に下がった場合には、平衡温度がクリアされて加熱停止温度の設定が解除され、再度基準温度の１００℃に到達した後、平衡状態を検出した時に再度加熱停止温度が設定される。
【０００５】
またこの従来例では、温度センサの検知温度が基準温度の１００℃に達した後、平衡状態が検出されない場合には、油もの処理を行う。油もの処理は、油調理を行っている時の油の発火を防止するのが目的で、２７０℃程度の比較的高温に設定される油カット温度に到達した時に自動で加熱が停止されるものである。
【０００６】
また、平衡状態を検出した後も平衡状態の検出を繰返し行い、新たに検出された平衡温度が、前回の平衡温度より低くなった場合には、新たな平衡温度を基に加熱停止温度を変更する。
【特許文献１】特開平５−２５６４４３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、こんろバーナに備えられた温度センサが当接する位置は、鍋の中心付近であり、一方、こんろバーナの炎孔は、温度センサを中心とした半径数センチメートルの円上に形成されている。
【０００８】
水が入った鍋をガスこんろに設置して温度センサで温度の検知を行う場合、温度センサの温度の検知結果から煮物調理として制御される。
【０００９】
しかし、鍋として例えば熱伝導の悪いＳＵＳ製の鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている場合に、鍋の中の水がなくなると、（１）鍋底の被加熱部位（すなわちこんろバーナの火炎が当たる部位）と温度センサが当接する部位が離れており、（２）鍋底の熱伝導が悪く、（３）鍋内の水（湯）の対流による熱伝達がなくなる、といった理由により、鍋底において温度センサが当接する部分の温度が降下する状態となる。 特に、鍋の中央部が上方向に凸状に盛り上がっていると温度降下が大きく、従来例では平衡温度がクリアされて加熱停止温度の設定が解除される基準温度まで降下してしまうことがある。温度センサによる検知温度が降下して、平衡温度がクリアされて加熱停止温度の設定が解除されると、新たに平衡状態が検出されるまで、油もの処理が行われ自動で加熱が停止する温度は２７０℃の高温に設定されるため、空焚き状態に至る寸前となっても加熱が継続してしまう。
【００１０】
その状態で加熱が継続すると、鍋底における温度センサが当接する部分の温度の上昇が始まるが、鍋内の被調理物となる水（湯）が無い状態であるため温度は平衡とならず、上述した「平衡状態が検出されるまで、自動で加熱が停止される温度である２７０℃」を温度センサが検知するまで加熱が継続してしまい、高温の空焚き状態となってしまう。特に、 被調理物に含まれる水（湯）以外の食材が鍋へ著しくこびりついてしまう惧れがあった。
【００１１】
本発明は上記従来の問題点に鑑みて発明したものであって、その目的とするところは、鍋の種類や蓋の有無などによらず、確実に焦げ付き防止ができる加熱調理器を提供することを課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記課題を解決するために請求項１に係る発明は、加熱手段と、被加熱物の温度を検知する温度検知手段と、温度検知手段による検知温度の平衡状態及び平衡温度を検知する平衡検知手段と、検知温度と平衡温度とが所定の条件を満たした時に加熱手段による加熱を停止する制御部とを備え、前記制御部は、加熱手段による加熱が開始されて検知温度が第一の所定温度以上に上昇した時に、検知温度が到達すると自動で加熱を停止する加熱停止温度を前記第一の所定温度よりも高い第二の所定温度に設定すると共に、平衡検知手段による平衡の検知を開始し、平衡検知手段が平衡を検知した場合には平衡温度を基に新たな加熱停止温度を設定し、検知温度が第一の所定温度未満に下がった時に加熱停止温度の設定を解除して、検知温度が再度第一の所定温度以上に上昇した時に加熱停止温度を第二の所定温度に設定する焦げ付き防止制御を行う加熱調理器において、平衡検知手段が平衡を検知して加熱停止温度を設定した後で検知温度が平衡温度から降下した場合で、降下する温度勾配が所定値よりも低い場合には、検知温度が第一の所定温度未満に下がった時でも加熱停止温度の設定を維持することを特徴とするものである。
【００１３】
本発明では、鍋（被加熱物）の温度が降下をしている時に、降下する温度勾配が所定値よりも低い場合には、使用者によって被調理物の投入や鍋の置き換えなどが行われたのではなく、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態なっているものとみなし、検知温度が第一の所定温度未満に下がった場合でも、加熱停止温度を維持するようにしている。これにより、さらに加熱が進んで鍋の温度が上昇に転じた場合でも、鍋の温度が降下する前の平衡温度に基いて設定された加熱停止温度に到達した時に加熱が停止され、被調理物が鍋に焦げ付くのを防止することが可能となる。
【００１４】
また、請求項２に係る発明は、請求項１に係る発明において、制御部が加熱手段の加熱量を検知可能とした加熱調理器であって、平衡検知手段が平衡を検知して加熱停止温度を設定した後で検知温度が平衡温度から降下した場合で、制御部が加熱量の低下を検知せず且つ降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続した場合には、加熱を停止することを特徴とするものである。
【００１５】
加熱手段での加熱量を低下させた場合には、前記加熱量の低下に起因して、降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続することが考えられるため、この場合には、降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続しても、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態になっているとはみなさず、使用者が自分の意思で加熱量を調節して調理を行っているものとみなして、加熱を停止しない。そして、加熱量を低下させていないのに、降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続する場合には、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態になっているとみなし、加熱を停止して、被調理物が鍋に焦げ付くのを防止することが可能となる。これにより、使用者の意に反した加熱の停止を防止することができ、より確実に、鍋の中の水が無くなって空焚き状態を検知することができる。
【００１６】
また上記課題を解決するために請求項３に係る発明は、加熱手段と、被加熱物の温度を検知する温度検知手段と、温度検知手段による検知温度の平衡状態及び平衡温度を検知する平衡検知手段と、検知温度と平衡温度とが所定の条件を満たした時に加熱手段による加熱を停止する制御部とを備え、制御部が加熱手段の加熱量を検知可能とした加熱調理器であって、前記制御部は、加熱手段による加熱が開始されて検知温度が第一の所定温度以上に上昇した時に、検知温度が到達すると自動で加熱を停止する加熱停止温度を前記第一の所定温度よりも高い第二の所定温度に設定すると共に、平衡検知手段による平衡の検知を開始し、平衡検知手段が平衡を検知した場合には平衡温度を基に新たな加熱停止温度を設定する焦げ付き防止制御を行う加熱調理器において、平衡検知手段が平衡を検知して加熱停止温度を設定した後で検知温度が平衡温度から降下した場合で、制御部が加熱量の低下を検知せず且つ降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続した場合には、加熱を停止することを特徴とするものである。
【００１７】
本発明では、鍋（被加熱物）の温度が降下をしている時に、降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続した場合には、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態になっているとみなして加熱を停止し、これにより、さらに加熱が進んで被調理物が鍋に焦げ付くのを防止することが可能となる。そして、加熱手段での加熱量を低下させた場合には、前記加熱量の低下に起因して、降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続することが考えられるため、この場合には、降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続しても、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態になっているとはみなさず、使用者が自分の意思で加熱量を調節して調理を行っているものとみなして、加熱を停止しない。そして、加熱量を低下させていないのに、降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続する場合には、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態になっているとみなし、加熱を停止して、被調理物が鍋に焦げ付くのを防止することが可能となる。これにより、使用者の意に反した加熱の停止を防止することができ、より確実に、鍋の中の水が無くなって空焚き状態を検知することができる。
【００１８】
また上記課題を解決するために請求項４に係る発明は、加熱手段と、被加熱物の温度を検知する温度検知手段と、温度検知手段による検知温度の平衡状態及び平衡温度を検知する平衡検知手段と、検知温度と平衡温度とが所定の条件を満たした時に加熱手段による加熱を停止する制御部とを備え、制御部が加熱手段の加熱量を検知可能とした加熱調理器であって、前記制御部は、加熱手段による加熱が開始されて検知温度が第一の所定温度以上に上昇した時に、検知温度が到達すると自動で加熱を停止する加熱停止温度を前記第一の所定温度よりも高い第二の所定温度に設定すると共に、平衡検知手段による平衡の検知を開始し、平衡検知手段が平衡を検知した場合には平衡温度を基に新たな加熱停止温度を設定する焦げ付き防止制御を行う加熱調理器において、平衡検知手段が平衡を検知して加熱停止温度を設定した後で検知温度が平衡温度から降下した場合で、降下する温度勾配が所定値よりも低い場合には、検知温度が所定温度未満に下がった時に加熱を停止し、制御部が加熱量の低下を検知せず且つ降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続した場合には、加熱を停止することを特徴とするものである。
【００１９】
本発明では、鍋（被加熱物）の温度が降下をしている時に、降下する温度勾配が所定値よりも低い場合には、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態なっているものとみなし、検知温度が所定温度未満に下がった時点で加熱が停止され、被調理物が鍋に焦げ付くのを防止することが可能となる。そして、加熱手段での加熱量を低下させた場合には、前記加熱量の低下に起因して、降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続することが考えられるため、この場合には、降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続しても、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態になっているとはみなさず、使用者が自分の意思で加熱量を調節して調理を行っているものとみなして、加熱を停止しない。そして、加熱量を低下させていないのに、降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続する場合には、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態になっているとみなし、加熱を停止して、被調理物が鍋に焦げ付くのを防止することが可能となる。これにより、使用者の意に反した加熱の停止を防止することができ、より確実に、鍋の中の水が無くなって空焚き状態を検知することができる。
【００２０】
また、請求項５に係る発明は、請求項１乃至４のいずれか一項に係る発明において、報知手段を備え、制御部が報知手段により報知を行うことを可能とした加熱調理器であって、平衡検知手段が平衡を検知して加熱停止温度を設定した後で検知温度が平衡温度から降下した場合で、降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間継続した場合には、報知手段による報知を行うことを特徴とするものである。
【００２１】
これにより、鍋の中の水が無くなって空焚き状態になっている場合に、使用者に注意を促して確認させることができる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明にあっては、鍋の種類や蓋の有無などによらず、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている場合でも、確実に焦げ付き防止が可能となるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
本発明の加熱調理器は、本実施形態ではグリル付きガスこんろＡとして説明するが、グリルを備えていないガスこんろや、電磁調理器であってもよく、特に限定されない。以下に、まず加熱調理器全体の概略を説明し、その後、本発明の趣旨となる焦げ付き防止制御について説明する。
【００２４】
図１に示すように、こんろ本体１に、加熱手段としてガスバーナからなるこんろバーナを備えたガスこんろ部２と、加熱手段としてガスバーナからなるグリルバーナを備えたグリル３とを備えたもので、添付図面に示す実施形態においてはビルトインタイプのグリル付きガスこんろＡが示してある。
【００２５】
グリル付きガスこんろＡの主体を構成するこんろ本体１の内部の左右方向の中央部に、グリル３が配設してあり、こんろ本体１の前面の左右方向の中央部にグリル３のグリル扉３ａが配置してある。
【００２６】
こんろ本体１の上面にはガスこんろ部２が複数配設してあり、添付図面に示す実施形態ではこんろ本体１の上面に３つのガスこんろ部２が配設してあり、３つのガスこんろ部２は上面の手前側の左側、右側、及び上面の後側の左右方向の中央部にそれぞれ配設してあり、また、上面の奥辺にはグリル３の排気口１１が形成してあり、また、こんろ本体１の上面のガスこんろ部２及びグリル３の排気口１１が配設されていない部分はトッププレート１０により覆われている。ここで、左右に配設したガスこんろ部２は一方が鍋やその他の被加熱容器である被加熱物（以下、便宜上「鍋」という）の底の温度を検知して燃焼制御を行うようにしたサーミスタからなる温度センサ２ｄ（温度検知手段）を有する標準火力の温度センサ付きガスこんろ部２ａとなっており、左右に配設したガスこんろ部２の他方が高火力ガスこんろ部２ｂとなっている。添付図面に示す実施形態では左側に温度センサ２ｄ付きガスこんろ部２ａを配設し、右側に高火力ガスこんろ部２ｂを配設した例が示してある。また、後方上面の後側の左右方向の中央部に配設したガスこんろ部２は小火力ガスこんろ部２ｃとなっている。各ガスこんろ部２には、鍋等の被加熱物を受け止め支持するための五徳が配設してある。また、各ガスこんろ部２には、図示しないがこんろバーナに点火する点火装置としての点火プラグと、こんろバーナの着火を検出する着火検出装置としての熱電対が設けられ、グリル３にも同様に、グリル３バーナに点火する点火装置としての点火プラグと、グリル３バーナの着火を検出する着火検出装置としての熱電対が設けられる。点火プラグは、後述する加熱状態調節部４における点火操作によってマイクロコンピュータからなる制御部５（図２参照）により点火動作が行われ、熱電対において検出された着火（点火）情報は制御部５に認識されて、制御部５により点火プラグでの点火処理を終了する。
【００２７】
各こんろバーナ及びグリル３バーナには、図２に示すように、都市ガス等のガス燃料を供給する燃料供給路６１からそれぞれ分岐する分岐供給路６１ａが接続してある。燃料供給路６１には電磁弁６２が設けてあると共に、各分岐供給路６１ａには、ガス燃料の供給量の調節を行うためステッピングモータにより駆動されて弁体の開度位置の微調整が可能な流量制御弁６３と、前記弁体の開度位置を検出する位置センサ（図示せず）が設けてある。電磁弁６２及び流量制御弁６３は、制御部５により制御が行われ、位置センサにおける検出情報は制御部５によって認識・処理される。また、流量制御弁６３は、対応するこんろバーナ又はグリル３バーナが使用されない時には、流量を零にして遮断状態となるように切り換えられる。
【００２８】
グリル３は、前面が開口されかつ後面部が閉塞された略箱状の加熱室を形成するグリル３庫を備え、被加熱物を載置させる載置部としての焼き網を収容している。
【００２９】
こんろ本体１の前面の上部（添付図面に示す実施形態では左側の上部及び右側の上部）にはそれぞれ上記複数のガスこんろ部２の点火、消火、火力調節の操作を行うための加熱状態調節部４が設けてあると共に、前面の上部の右端に、制御部５をはじめ電磁弁６２や流量制御弁６３、入力部や加熱状態調節部４等の電気機器への通電の入切を行う自動復帰型で押し釦式の電源スイッチが設けてある。図１に示す実施形態では前面の左側に温度センサ２ｄ付きガスこんろ部２ａの点火、消火、火力調節の操作を行うための加熱状態調節部４ａを配設し、前面の右側に高火力ガスこんろ部２ｂの点火、消火、火力調節の操作を行うための加熱状態調節部４ｂと、小火力ガスこんろ部２ｃの点火、消火、火力調節の操作を行うための加熱状態調節部４ｃとを配設してある。
【００３０】
上記各加熱状態調節部４は添付図面においては前後方向に移動自在な押釦により構成してあり、ガスこんろ部２の使用に当たっては、押釦よりなる加熱状態調節部４を押し操作して点火操作をすることで、後退していた加熱状態調節部４が前方に突出して器具栓がＯＮとなり、流出するガス燃料にスパーク放電がなされてガスこんろ部２に点火される。この押釦よりなる加熱状態調節部４が前方に突出した状態で加熱状態調節部４を指で摘んで回動操作すると、前記回動角度がロータリーエンコーダにより検出されて制御部５に認識され、前記回動角度に応じた開度位置となるようにステッピングモータにより流量制御弁６３の弁体が駆動されてガス流量が制御されて、ガスこんろ部２の火力調整ができるようになっている。一方、消火にあたっては、前方に突出している加熱状態調節部４を後方に押し操作することで器具栓がＯＦＦとなってガスこんろ部２が消火される。
【００３１】
こんろ本体１の前面の下部には操作パネルＰが収納自在に設けてある。添付図面に示す実施形態ではこんろ本体１の前面の左右の下部にそれぞれ操作パネルＰが収納自在に設けてある。
【００３２】
こんろ本体１の前面の左右の下部にそれぞれ収納自在に設けた操作パネルＰのうち、右側の操作パネルＰにはグリル３に関する操作を行うためのグリル用調理設定入力部８が設けてあってこの操作パネルＰがグリル側操作パネルとなり、左側の操作パネルＰには温度センサ２ｄ付きガスこんろ部２ａによる調理設定の入力を行うためのガスこんろ部用調理設定入力部７が設けてあってこの操作パネルＰがこんろ部側操作パネルとなっている。
【００３３】
図３（ａ）にはグリル用調理設定入力部８の一例を示しており、図３（ｂ）にはガスこんろ部用調理設定入力部７の一例を示している。
【００３４】
グリル３による調理設定の入力を行うためのグリル用調理設定入力部８は図３（ａ）に示すように、グリル３の点火・消火操作をするための点火・消火スイッチ８１、グリル３による調理時間（焼成時間）を設定するためのタイマスイッチ８２、上火、下火の火力を切換るための火力切替スイッチ８３、焼成するメニューを選んで該当する焼成物に対応した焼成制御を選択するためのメニュースイッチ８４、焼き加減を調整するための焼き加減スイッチ８５、上記タイマスイッチ８２、火力切替スイッチ８３、メニュースイッチ８４、焼き加減スイッチ８５等を操作して設定した各入力を取り消すための取消しスイッチ８６等を備えている。
【００３５】
一方、温度センサ付きガスこんろ部２ａによる調理設定の入力を行うためのガスこんろ部用調理設定入力部７は図３（ｂ）に示すように、温度センサ２ｄ付きガスこんろ部２ａによる調理時間を設定するためのタイマスイッチ７１、揚げ物、炊飯、湯沸し等の自動調理のメニューを設定するためのメニュースイッチ７２、タイマスイッチ７１やメニュースイッチ７２を操作して設定した各入力を取り消すための取消しスイッチ７６等を備えている。図３（ｂ）の実施形態ではメニュースイッチ７２として揚げ物スイッチ７３、炊飯スイッチ７４、湯沸しスイッチ７５が設けてある。そして、揚げ物スイッチ７３を押すことで揚げものを自動調理で行う揚げ物モードとすることができ、揚げ物スイッチ７３を何回押すかで２００℃、１８０℃、１６０℃といった複数種類の揚げ物の調理の中から目的とする温度の揚げ物調理が設定できるようにしてある。また、炊飯スイッチ７４を押すことで炊飯を自動調理で行う炊飯モードとすることができ、炊飯スイッチ７４を何回押すかでご飯、おかゆといった複数種類の炊飯の調理の中から目的とする炊飯の調理が設定できるようにしてある。また、湯沸しスイッチ７５を押すことで湯沸しを自動調理で行う湯沸しモードとすることができ、湯沸しスイッチ７５を何回押すかで自動消火、５分保温といった湯沸し後にすぐ消火するか、あるいは一定時間保温するかといった湯沸しを選択して設定できるようにしてある。これらのガスこんろ部用調理設定入力部７において温度センサ２ｄ付きガスこんろ部２ａにおける調理設定の入力が行われると、制御部５によりあらかじめ設定された制御内容に基づいて温度センサ２ｄ付きガスこんろ部２ａにおける火力調整、調理時間等が制御されるものであり、この場合、なべ底温度を温度センサ２ｄ付きガスこんろ部２ａに設けた温度センサ２ｄにより検出して、該温度センサ２ｄで検出したなべ底温度を制御部５に入力してフィードバック制御により火力調整を行うようになっている。
【００３６】
このように、ガスこんろ部２の使用に当たっては、手動により加熱を行う場合には、こんろ本体１の前面に露出している加熱状態調節部４を直接指で操作して制御部５に指令を与えて点火、火力調整、消火を行うと共に、自動調理を行う場合には、加熱状態調節部４の回動操作位置によらずに制御部５によりガス流量及び火力が調整されるものである。
【００３７】
また、自動調理の終了や、タイマ機能や、安全装置により異常が検知されることで、自動消火される場合があり、この場合には点火・消火操作部は器具栓をＯＮとする状態であっても安全弁により燃料ガスが遮断されて消火される。
【００３８】
なお、本実施例では各ガスこんろ部２の分岐供給路６１ａにステッピングモータにより駆動される流量制御弁６３を設け、加熱状態調節部４を操作することで制御部５を介して電動により火力調整を行っているが、手動により直接弁体を操作する手動式ガス流量調節弁を設けてもよい。この場合、前記手動式ガス流量調節弁と直列にガス流量を制限するための電磁弁６２を設けることで自動調理が可能となるが、自動調理を行う場合には使用者が手動で前記手動式ガス流量調節弁を最大ガス流量位置に調節することで、より確実な自動調理が行われるものである。本実施例では、ステッピングモータにより駆動される流量制御弁６３のみが設けてあり、自動調理を行う際には前記流量制御弁６３を最小から最大の範囲内で任意のガス流量に制御するため、使用者が加熱状態調節部４を操作して手動で加熱を行う際の最大ガス流量に合わせるといった操作が不要である。
【００３９】
以下に、焦げ付き防止制御について図４に基づいて説明する。
【００４０】
制御部５は、温度センサ２ｄ付きガスこんろ部２ａにて調理容器を加熱しているときに、温度センサ２ｄの検知温度が第一の所定温度（本実施形態では７０℃であり、以下単に「７０℃」と記載する）以上か否かを判断する（＃０１）。検知温度が７０℃以上でなければ、再びこのステップ（＃０１）の開始時に戻り、検知温度が７０℃以上であれば、加熱停止温度（焦げ付きを未然に防止するための基準温度）を第一の所定温度よりも高い第二の所定温度（本実施形態では１８０℃であり、以下単に「１８０℃」と記載する）に仮設定する（＃０２）。前記第一の所定温度、第二の所定温度は適宜設定を行う。
【００４１】
加熱停止温度を１８０℃に仮設定した後、制御部５は、温度センサ２ｄの検知温度が１５０℃以上か否かを判断する（＃０３）。
【００４２】
ステップ（＃０３）において検知温度が第三の所定温度（本実施形態では１５０℃であり、以下単に「１５０℃」と記載する）より大きければ、油もの処理を実行し消火温度を第四の所定温度（本実施形態では２７０℃であり、以下単に「２７０℃」と記載する）に設定する（＃０４）。なお油もの処理は、詳細な説明を省略するが、油調理を行っている時の油の発火を防止するのが目的で、２７０℃程度の比較的高温に設定される油カット温度に到達した時に自動で加熱が停止されるものである。前記第三の所定温度、第四の所定温度は適宜変更可能である。
【００４３】
ステップ（＃０３）において検知温度が１５０℃に達していなければ、次に、検知温度が平衡状態となっているか否かを検知する（＃０５）。ここで、平衡状態の検知は、温度センサ２ｄの検知温度の上昇がほぼ飽和状態であるか否かで判断する。本実施形態では、制御部５が、検知温度が平衡状態となっているか否か、平衡状態となっていれば平衡温度が何度であるかを検知する平衡検知手段としての機能を備えている。
【００４４】
ステップ（＃０５）において平衡状態が検知されていない場合には、加熱停止温度以上か否かを判断し（＃１６）、加熱停止温度以上の場合には、加熱停止を行い（＃０９）、加熱停止温度に達していない場合には、ステップ（＃０３）の判断の開始時に戻る。
【００４５】
ステップ（＃０５）において平衡状態が検知されている場合には、検出した平衡温度を基にして、前記平衡温度＋２０℃を加熱停止温度として、以前の加熱停止温度をクリアして新たに設定する（＃０６）。なお加熱停止温度は、前記のように平衡温度＋２０℃に限定されず、適宜設定可能である。
【００４６】
ステップ（＃０６）において加熱停止温度を設定した後、温度センサ２ｄの検知温度が温度降下しているか否かが判断される（＃０７）。
【００４７】
ステップ（＃０７）において温度降下していない場合には、温度センサ２ｄの検知温度が加熱停止温度以上か否かが判断され（＃０８）、加熱停止温度以上の場合には、加熱停止を行い（＃０９）、加熱停止温度に達していない場合には、ステップ（＃０５）の平衡状態の検知の開始時に戻る。
【００４８】
ステップ（＃０７）において温度降下している場合には、次に、温度が降下する際の温度勾配が０．２℃／秒以下を継続しているか否かが判断される（＃１０）。
【００４９】
ステップ（＃１０）において、温度が降下する際の温度勾配が所定値（本実施形態では０．２℃／秒で、以下単に「０．２℃／秒」と記載する）以下を継続していなければ、急激な変化が起こったことを意味し、使用者によって被調理物の投入や鍋の置き換えなどが行われたことに起因する温度降下が生じたと想定し、その後、検知温度が７０℃以下か否かが判断され（＃１１）、検知温度が７０℃以下の場合には、加熱停止温度をクリアして（＃１２）、ステップ（＃０１）の温度センサ２ｄの検知温度が７０℃以上か否かの判断の開始時に戻り、新たに開始する。
【００５０】
またステップ（＃１１）において検知温度が７０℃以下でない場合には、ステップ（＃０５）の平衡状態の検知の開始時に戻る。
【００５１】
ステップ（＃１０）において、温度が降下する際の温度勾配が０．２℃／秒以下を継続している場合には、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態になっていると判断される。そして、検知温度が７０℃以下か否かが判断され（＃１３）、検知温度が７０℃以下の場合には、加熱停止温度をクリアせず（＃１４）、ステップ（＃０３）の温度センサ２ｄの検知温度が１５０℃以上か否かの判断の開始時に戻り、この点が従来の技術と異なっている。
【００５２】
すなわち従来の技術では、ステップ（＃０７）で温度降下を検知しても、本発明のようにステップ（＃１０）で温度が降下する際の温度勾配が０．２℃／秒以下であるか否かの判断を行わず、ステップ（＃１１）において検知温度が７０℃以下になった時には、使用者によって被調理物の投入や鍋の置き換えなどが行われたことに起因する温度降下が生じたと想定し、ステップ（＃１２）において加熱停止温度を一旦クリアし、ステップ（＃０２）の焦げ付き防止制御を再スタートさせていた。そのため、熱伝導の悪い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態になった場合でも、温度降下によって検知温度が７０℃以下になったときには、焦げ付き防止制御を再スタートさせて、焦げ付き防止温度としてステップ（＃０２）で仮設定された１８０℃が用いられることになり、温度センサ２ｄが１８０℃を検知するまで加熱されて被調理物が鍋に著しくこびりつく状態になる惧れがあった。
【００５３】
これに対し、本発明では、上述したように温度が降下する際の温度勾配が０．２℃／秒以下を継続している場合には、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水がなくなったものと判断して、検知温度が７０℃以下となっても加熱停止温度をクリアしないため（＃１４）、温度降下前に設定された加熱停止温度が維持される。
【００５４】
従って、さらに加熱が進んで温度センサ２ｄの検知温度が上昇に転じた場合でも、新たに平衡検出することがなくても温度降下が始まる前に検出された平衡温度に基いて加熱停止温度が設定されているから、ステップ（＃１６）において温度降下前に設定された前記加熱停止温度より温度センサ２ｄの検知温度が高ければ加熱停止する。これにより、鍋の焦げ付きがひどくなる前に加熱が停止されるため被調理物が高温により鍋に著しくこびりつくことを未然に防げる。
【００５５】
またステップ（＃１３）において検知温度が７０℃以下でない場合には、温度降下の下降勾配が０．２℃／秒以下を継続し且つ継続時間が所定時間（本実施形態では３０秒であり、以下単に「３０秒」と記載する）以上であるか否かが判断される（＃１５）。
【００５６】
ステップ（＃１５）において温度降下の下降勾配が０．２℃／秒以下を継続し且つ継続時間が３０秒以上である場合には、加熱停止を行う（＃０９）。すなわち、鍋の温度が降下をしている時に、降下する温度勾配が０．２℃／秒よりも低い状態を３０秒継続した場合には、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態になっているとみなし、検知温度が第一の所定温度未満に下がらなくても加熱を停止し、これにより、さらに加熱が進んで被調理物が鍋に焦げ付くのを防止することが可能となる。
【００５７】
なお、ステップ（＃１３）で検知温度が７０℃以下の場合に、本実施形態のように加熱停止温度をクリアしないのではなく、加熱を停止してもよい。この場合、鍋の温度が降下をしている時に、降下する温度勾配が所定値よりも低い場合には、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態なっているものとみなし、検知温度が第一の所定温度未満に下がった時点で加熱が停止され、被調理物が鍋に焦げ付くのを防止することが可能となる。なお、この場合、降下する温度勾配が所定値よりも低い場合に検知温度が第一の所定温度と同じ温度である７０℃未満に下がった時点で加熱を停止しているが、第一の所定温度とは異なる別の所定温度（例えば平衡温度−７℃）未満に下がった時に加熱を停止するなど適宜変更可能である。
【００５８】
またステップ（＃１５）において温度降下の下降勾配が０．２℃／秒以下を継続し且つ継続時間が３０秒以上でない場合には、ステップ（＃１０）の平衡状態の検知の開始時に戻る。
【００５９】
また、制御部５が加熱手段の加熱量を検知可能であるため、検知温度の平衡を検知して加熱停止温度を設定した後で検知温度が平衡温度から降下した場合で、制御部５が加熱量の低下を検知せず且つ降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間（例えば３０秒）継続した場合に、加熱を停止するようにしてもよい。
【００６０】
また、加熱調理器が報知手段を備え、制御部が報知手段により報知を行うのを可能とするものでもよい。この場合、降下する温度勾配が所定値よりも低い状態を所定時間（例えば２５秒）継続した場合には、報知手段による報知を行うようにすることで、鍋の中の水が無くなって空焚き状態になっているか否かを使用者に確認させることができる。
【００６１】
本発明では、鍋の温度が降下をしている時に、降下する温度勾配が所定値よりも低い場合には、使用者によって被調理物の投入や鍋の置き換えなどが行われたのではなく、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている際に鍋の中の水が無くなって空焚き状態なっているものとみなし、検知温度が第一の所定温度未満に下がった場合でも、加熱停止温度を維持するようにしている。これにより、さらに加熱が進んで鍋の温度が上昇に転じた場合でも、鍋の温度が降下する前の平衡温度に基いて設定された加熱停止温度に到達した時に加熱が停止され、被調理物が鍋に焦げ付くのを防止することが可能となる。
【００６２】
これにより、鍋の種類や蓋の有無などによらず、熱伝導の低い鍋を用いて蓋をせずに調理を行っている場合でも、確実に焦げ付き防止が可能となるものである。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】本発明の一実施形態の加熱調理器の外観斜視図である。
【図２】同上の燃料供給路を説明する説明図である。
【図３】（ａ）はグリル用調理設定入力部の正面図であり、（ｂ）はガスこんろ部用調理設定入力部の正面図である。
【図４】焦げ付き防止制御のフローチャートである。
【符号の説明】
【００６４】
１  こんろ本体
２  ガスこんろ部
３  グリル
４  加熱状態調節部
５  制御部
７  こんろ部側操作パネル
８  グリル側操作パネル
Ａ  グリル付きガスこんろ
Ｐ  操作パネル
【図１】
0005314325.tif 000002
【図２】
0005314325.tif 000003
【図３】
0005314325.tif 000004
【図４】
0005314325.tif 000005