(57)【要約】陽極と陰極との間にリン光性化合物を含有する発光層を少なくとも有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記発光層と前記陰極との間にあり、前記発光層に隣接する隣接層を有し、該隣接層に、ＨＯＭＯが−５．７ｅＶ〜−７．０ｅＶ、ＬＵＭＯが−１．３〜−２．３ｅＶであり電子吸引基を有する化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
2005004549.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
陽極と陰極との間にリン光性化合物を含有する発光層を少なくとも有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記発光層と前記陰極との間にあり、前記発光層に隣接する隣接層を有し、
該隣接層に、ＨＯＭＯが−５．７ｅＶ〜−７．０ｅＶ、ＬＵＭＯが−１．３〜−２．３ｅＶであり電子吸引基を有する化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２】
前記化合物は、ＨＯＭＯが−５．９ｅＶ〜−６．８ｅＶ、ＬＵＭＯが−１．６〜−２．１ｅＶであることを特徴とする請求の範囲第１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項３】
前記電子吸引基は、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒ（Ｒはアルキル基を表す。）から選ばれる少なくとも一つであることを特徴とする請求の範囲第１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項４】
発光が青色であることを特徴とする請求の範囲第１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項５】
発光が白色であることを特徴とする請求の範囲第１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項６】
請求の範囲第１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を具備してなることを特徴とする表示装置。
【請求項７】
請求の範囲第１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を具備してなることを特徴とする照明装置。
【請求項８】
請求の範囲第７項に記載の照明装置と、表示手段としての液晶素子とを具備することを特徴とする表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】  本発明は、有機エレクトロルミネッセンス素子、照明装置、表示装置に関し、詳しくは発光輝度、発光効率及び長寿命である有機エレクトロルミネッセンス素子、照明装置、及び表示装置に関する。
【背景技術】  従来、発光型の電子ディスプレイデバイスとして、エレクトロルミネッセンスディスプレイ（ＥＬＤ）がある。ＥＬＤの構成要素としては、無機エレクトロルミネッセンス素子や有機エレクトロルミネッセンス素子（以後、有機ＥＬ素子ともいう）が挙げられる。無機エレクトロルミネッセンス素子は平面型光源として使用されてきたが、発光素子を駆動させるためには交流の高電圧が必要である。
一方、有機エレクトロルミネッセンス素子は、発光する化合物を含有する発光層を陰極と陽極で挟んだ構成を有し、発光層に電子及び正孔を注入して、再結合させることにより励起子（エキシトン）を生成させ、このエキシトンが失活する際の光の放出（蛍光・りん光）を利用して発光する素子であり、数Ｖ〜数十Ｖ程度の電圧で発光が可能であり、更に自己発光型であるために視野角に富み、視認性が高く、薄膜型の完全固体素子であるために、省スペース、携帯性等の観点から注目されている。
今後の実用化に向けた有機ＥＬ素子の開発としては、更に低消費電力で効率よく高輝度に発光する有機ＥＬ素子が望まれているわけであり、例えば、スチルベン誘導体、ジスチリルアリーレン誘導体又はトリススチリルアリーレン誘導体に、微量の蛍光体をドープし、発光輝度の向上、素子の長寿命化を達成する技術（例えば、特許文献１参照。）が、また８−ヒドロキシキノリンアルミニウム錯体をホスト化合物として、これに微量の蛍光体をドープした有機発光層を有する素子（例えば、特許文献２参照。）が、更に、８−ヒドロキシキノリンアルミニウム錯体をホスト化合物として、これにキナクリドン系色素をドープした有機発光層を有する素子（例えば、特許文献３参照。）が報告されている。
上記文献に開示されている技術では、励起一重項からの発光を用いる場合、一重項励起子と三重項励起子の生成比が１：３であるため発光性励起種の生成確率が２５％であることと、光の取り出し効率が約２０％であるため、外部取り出し量子効率（ηｅｘｔ）の限界は５％とされている。
ところが、プリンストン大より励起三重項からのりん光発光を用いる有機ＥＬ素子の報告（例えば、非特許文献１参照。）がされて以来、室温でりん光を示す材料の研究（例えば、非特許文献２、特許文献５参照。）が活発になってきている。
励起三重項を使用すると、内部量子効率の上限が１００％となるため、励起一重項の場合に比べて原理的に発光効率が４倍となり、冷陰極管とほぼ同等の性能が得られ、照明用にも応用可能であり注目されている。
Ｔｈｅ  １０ｔｈ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｗｏｒｋｓｈｏｐ  ｏｎ  Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  ａｎｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ（ＥＬ  ’００、浜松）では、燐光性化合物についていくつかの報告がなされている。例えば、Ｉｋａｉ等はホール輸送性の化合物を燐光性化合物のホストとして用いている。また、Ｍ．Ｅ．Ｔｏｍｐｓｏｎ等は、各種電子輸送性材料を燐光性化合物のホストに新規なイリジウム錯体をドープして用いている。さらに、Ｔｓｕｔｓｕｉ等は、正孔阻止層（エキシトン阻止層）の導入により高い発光輝度を得ている。正孔阻止層としては、その他、５配位のアルミニウム錯体を使用する例（例えば、特許文献５、６参照）、ビスカルバゾール誘導体を使用する例（例えば特許文献７参照）、及びＩｋａｉ等は、ホールブロック層（エキシトンブロック層）としてフッ素置換化合物を用いることにより、高効率な発光を達成している（例えば非特許文献３参照）。
［特許文献１］
特許第３０９３７９６号明細書
［特許文献２］
特開昭６３−２６４６９２号公報
［特許文献３］
特開平３−２５５１９０号公報
［特許文献４］
特開２０００−２１５７２号公報
［特許文献５］
特開２００１−２８４０５６号公報
［特許文献６］
特開２００２−８８６０号公報
［特許文献７］
特開２００３−３１３７１号公報
［非特許文献１］
Ｍ．Ａ．Ｂａｌｄｏ  ｅｔ  ａｌ．，ｎａｔｕｒｅ、３９５巻、
１５１〜１５４ページ（１９９８年）
［非特許文献２］
Ｍ．Ａ．Ｂａｌｄｏ  ｅｔ  ａｌ．，ｎａｔｕｒｅ、４０３巻、
１７号、７５０−７５３ページ（２０００年）
［非特許文献３］
Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．，７９巻、１５６ページ（２００１年）
しかしながら、従来の有機ＥＬ素子のいずれも発光輝度、発光効率が高く、長寿命であるものは得られていない。
また、現在のところ単一の発光材料で白色発光を示すものがないため、複数の発光材料により複数の発光色を同時に発光させて混色により白色発光を得ている。複数の発光色の組み合わせとしては、青色、緑色、赤色の３原色の３つの発光極大波長を含有させたものや、青色と黄色、青緑と橙色等の補色の関係を利用した２つの発光極大波長を含有したもの等が考えられるが、いずれにしても青色を利用する以上白色に関しても、発光輝度、発光効率が高く、長寿命である白色発光の素子が発見されていないのが現状である。
本発明は係る課題に鑑みてなされたものであり、本発明の目的は、発光輝度、発光効率が高く長寿命である有機エレクトロルミネッセンス素子、照明装置および表示装置を提供することである。
【発明の開示】
本発明の上記目的は下記構成により達成された。
（１）  陽極と陰極との間にリン光性化合物を含有する発光層を少なくとも有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記発光層と前記陰極との間にあり、前記発光層に隣接する隣接層を有し、該隣接層に、ＨＯＭＯが−５．７ｅＶ〜−７．０ｅＶ、ＬＵＭＯが−１．３〜−２．３ｅＶであり電子吸引基を有する化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
（２）  前記化合物は、ＨＯＭＯが−５．９ｅＶ〜−６．８ｅＶ、ＬＵＭＯが−１．６〜−２．１ｅＶであることを特徴とする前記１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
（３）  前記電子吸引基は、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒ（Ｒはアルキル基を表す。）から選ばれる少なくとも一つであることを特徴とする前記１又は２に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
（４）  発光が青色であることを特徴とする前記１〜３のいずれかに記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
（５）  発光が白色であることを特徴とする前記１〜３のいずれかに記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
（６）  前記１〜５のいずれかに記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を具備してなることを特徴とする表示装置。
（７）  前記１〜５のいずれかに記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を具備してなることを特徴とする照明装置。
（８）  前記７に記載の照明装置と、表示手段としての液晶素子とを具備することを特徴とする表示装置。
【図面の簡単な説明】    第１図は有機ＥＬ素子から構成される表示装置の一例を示した模式図である。
第２図は表示部の模式図である。
第３図は画素の模式図である。
第４図はパッシブマトリクス方式フルカラー表示装置の模式図である。
第５図は照明装置の概略図である。
第６図は照明装置の断面図である。
【発明を実施するための最良の形態】  以下、本発明を詳細に説明する。
本発明者等は、鋭意検討の結果、陽極と陰極の間にリン光性化合物を含有する発光層を少なくとも有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、発光層と陰極との間に存在して発光層に隣接する隣接層を有しており、この隣接層にＨＯＭＯが−５．７ｅＶ〜−７．０ｅＶ、ＬＵＭＯが−１．３〜−２．３ｅＶを満たし電子吸引基を有する化合物を含有させることで、高い発光輝度、発光効率を有し、さらに発光寿命の長い有機ＥＬ素子とすることができることを見い出した。
即ち、ＨＯＭＯが−５．７ｅＶ〜−７．０ｅＶ、ＬＵＭＯが−１．３〜−２．３ｅＶを満たし電子吸引基を有する化合物を含有させた層は、分子自身のカチオンラジカルを安定化させ、かつ正孔を阻止する効果が非常に高い層とすることができ、特にこの層を陰極側でリン光性化合物を含有する発光層に隣接する隣接層として設けることで、従来に比べ発光輝度、発光効率が高く、長寿命である有機ＥＬ素子とすることができることを見出した。
本発明に係る化合物は電子吸引基を有すが、電子吸引基とは、ハメットの置換基定数σｐが０より大きい値を示す基と定義する。ハメットのσｐの値は、Ｈａｍｍｅｔｔ等によって安息香酸エチルの加水分解に及ぼす置換基の電子的効果から求められた置換基定数であり、『薬物の構造活性相関』（南江堂：１９７９年）等に詳しく記載されている。
電子吸引基として具体的には、ハロゲン（フッ素原子等）、シアノ基、ニトロ基、トリフルオロメチル基などのポリハロアルキル基、ペンタクロロフェニル基のようなポリハロアリール基、ホルミル基、アルキルまたはアリールカルボニル基、カルバモイル基、アルキルまたはアリールスルフィニル基、アルキルまたはアリールスルホニル基、アルキルまたはアリールスルホニルオキシ基、スルファモイル基、ホスフェノ基、ホスフィンオキシド基、ホスホン酸エステル基、ホスホン酸アミド基、アリールアゾ基、などが例として挙げられる。さらにこれらの基は、置換されていてもよい。
本発明において、電子吸引基は、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒから選ばれる少なくとも一つであることが好ましく、最も好ましくは、−ＣＦ３である。なお、Ｒはアルキル基又はアリール基である。これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。
本発明において、ＨＯＭＯ、ＬＵＭＯの値は、米国Ｇａｕｓｓｉａｎ社製の分子軌道計算用ソフトウェアであるＧａｕｓｓｉａｎ９８（Ｇａｕｓｓｉａｎ９８、Ｒｅｖｉｓｉｏｎ  Ａ．１１．４，Ｍ．Ｊ．Ｆｒｉｓｃｈ，ｅｔ  ａｌ，Ｇａｕｓｓｉａｎ，Ｉｎｃ．，Ｐｉｔｔｓｂｕｒｇｈ  ＰＡ，２００２．）を用いて計算した時の値であり、キイワードとしてＢ３ＬＹＰ／６−３１Ｇ＊を用いて構造最適化を行うことにより算出した値（ｅＶ単位換算値）の小数点第２位を四捨五入した値と定義する。
この計算値が有効な背景には、この手法で求めた計算値と実験値の相関が高いためである。
本発明において、化合物のＨＯＭＯが−５．９ｅＶ〜−６．８ｅＶ、ＬＵＭＯが−１．６〜−２．１ｅＶであることがより好ましく、これにより、発光輝度、発光効率を一層高くし、より長寿命である有機ＥＬ素子とすることができる。
本発明に係る化合物は、下記一般式（１）で表される化合物であることが好ましい。
一般式（１）
2005004549.tif 000003
一般式（１）は分子内に少なくとも一つの電子吸引基を有し、Ａｒ１〜Ａｒ３は、置換基を有してよいアリール基を表す。電子吸引基としては、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒから選ばれる少なくとも一つであることが好ましく、最も好ましくは、−ＣＦ３である。これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。また、電子吸引基は、アリール基に置換していることが好ましく、これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。
本発明に係る化合物は、下記一般式（２）で表される化合物であることが好ましい。
一般式（２）
2005004549.tif 000004
一般式（２）は分子内に少なくとも一つの電子吸引基を有し、Ａｒ４〜Ａｒ９は、置換基を有してよいアリール基を表し、Ｒ１〜Ｒ３は、各々独立に水素原子、又は置換基を表す。電子吸引基としては、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒから選ばれる少なくとも一つであることが好ましく、最も好ましくは、−ＣＦ３である。これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。また、電子吸引基は、アリール基に置換していることが好ましく、これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。
本発明に係る化合物は、下記一般式（３）で表される化合物であることが好ましい。
一般式（３）
2005004549.tif 000005
一般式（３）は分子内に少なくとも一つの電子吸引基を有し、Ｒ４〜Ｒ９は、各々独立に水素原子、又は置換基を表す。電子吸引基としては、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒから選ばれる少なくとも一つであることが好ましく、最も好ましくは、−ＣＦ３である。これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。また、電子吸引基は、アリール基に置換していることが好ましく、これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。
本発明に係る化合物は、下記一般式（４）で表される化合物であることが好ましい。
一般式（４）
2005004549.tif 000006
一般式（４）は分子内に少なくとも一つの電子吸引基を有し、Ａｒ１０〜Ａｒ１２は、置換基を有してよいアリール基を表す。電子吸引基としては、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒから選ばれる少なくとも一つであることが好ましく、最も好ましくは、−ＣＦ３である。これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。また、電子吸引基は、アリール基に置換していることが好ましく、これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。
本発明に係る化合物は、下記一般式（５）で表される化合物であることが好ましい。
一般式（５）
2005004549.tif 000007
一般式（５）は分子内に少なくとも一つの電子吸引基を有し、Ａｒ１３、Ａｒ１４は、置換基を有してよいアリール基を表し、Ｒ１０〜Ｒ１３は、各々独立に水素原子、又は置換基を表す。電子吸引基としては、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒから選ばれる少なくとも一つであることが好ましく、最も好ましくは、−ＣＦ３である。これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。また、電子吸引基は、アリール基に置換していることが好ましく、これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。
本発明に係る化合物は、一般式（６）で表される化合物であることが好ましい。
一般式（６）
2005004549.tif 000008
一般式（６）は分子内に少なくとも一つの電子吸引基を有し、Ｒ１４〜Ｒ２２は、各々独立に水素原子、又は置換基を表す。電子吸引基としては、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒから選ばれる少なくとも一つであることが好ましく、最も好ましくは、−ＣＦ３である。これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。また、電子吸引基は、アリール基に置換していることが好ましく、これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。
本発明に係る化合物は、下記一般式（７）で表される化合物であることが好ましい。
一般式（７）
2005004549.tif 000009
一般式（７）は分子内に少なくとも一つの電子吸引基を有し、Ｒ２３〜Ｒ３２は、各々独立に水素原子、又は置換基を表す。電子吸引基としては、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒから選ばれる少なくとも一つであることが好ましく、最も好ましくは、−ＣＦ３である。これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。また、電子吸引基は、アリール基に置換していることが好ましく、これにより、これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。
本発明に係る化合物は、下記一般式（８）で表される化合物であることが好ましい。
一般式（８）
2005004549.tif 000010
一般式（８）は分子内に少なくとも一つの電子吸引基を有し、Ｒ３３〜Ｒ４０は、各々独立に水素原子、又は置換基を表す。電子吸引基としては、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒから選ばれる少なくとも一つであることが好ましく、最も好ましくは、−ＣＦ３である。これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。また、電子吸引基は、アリール基に置換していることが好ましく、これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。
本発明に係る化合物は、下記一般式（９）で表される化合物であることが好ましい。
一般式（９）
2005004549.tif 000011
一般式（９）は分子内に少なくとも一つの電子吸引基を有し、Ａｒ１５は、置換基を有してよいアリール基を表し、Ｒ４１〜Ｒ４３は、各々独立に水素原子、又は置換基を表す。電子吸引基としては、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒから選ばれる少なくとも一つであることが好ましく、最も好ましくは、−ＣＦ３である。これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。また、電子吸引基は、アリール基に置換していることが好ましく、これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。
本発明に係る化合物は、下記一般式（１０）で表される化合物であることが好ましい。
一般式（１０）
2005004549.tif 000012
一般式（１０）は分子内に少なくとも一つの電子吸引基を有し、Ａｒ１６、Ａｒ１７は、置換基を有してよいアリール基を表す。電子吸引基としては、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒから選ばれる少なくとも一つであることが好ましく、最も好ましくは、−ＣＦ３である。これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。また、電子吸引基は、アリール基に置換していることが好ましく、これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。
本発明に係る化合物は、下記一般式（１１）で表される化合物であることが好ましい。
一般式（１１）
2005004549.tif 000013
一般式（１１）は分子内に少なくとも一つの電子吸引基を有し、Ａｒ２０〜Ａｒ２５は、置換基を有してよいアリール基を表し、Ａ１〜Ａ３はアリーレン基を表す。す。電子吸引基としては、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒから選ばれる少なくとも一つであることが好ましく、最も好ましくは、−ＣＦ３である。これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。また、電子吸引基は、アリール基に置換していることが好ましく、これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。
本発明に係る化合物は、下記一般式（１２）で表される化合物であることが好ましい。
一般式（１２）
2005004549.tif 000014
一般式（１２）は分子内に少なくとも一つの電子吸引基を有し、Ａｒ２６〜Ａｒ２９は、置換基を有してよいアリール基を表し、Ｂ１、Ｂ３はアリーレン基を表し、Ｂ２は単なる結合手、または、二価の連結基を表す。電子吸引基としては、−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒから選ばれる少なくとも一つであることが好ましく、最も好ましくは、−ＣＦ３である。これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。また、電子吸引基は、アリール基に置換していることが好ましく、これにより一層高い発光輝度、発光効率を有し、一層長寿命とすることができる。
本発明の一般式（１）〜（１２）におけるアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基等が挙げられる。アリール基は置換されていてもよくアリール基への置換基としては、電子吸引基（−ＣＦ３、−Ｆ、−ＣＮ、−ＳＯ２Ｒ）、アルキル基（例えばメチル基、エチル基、イソプロピル基、ヒドロキシエチル基、メトキシメチル基、ｔ−ブチル基等）、シクロアルキル基（例えばシクロペンチル基、シクロヘキシル基等）、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロフェニル基、シアノ基、アルキルスルホニル基（メチルスルホニル基等）、ハロゲン原子（フッ素原子等）、アリール基（例えばフェニル基、ナフチル基、ｐ−トリル基、ｐ−クロロフェニル基、メシチル基等）、ヘテロアリール基、アルコキシ基（例えばメトキシ基等）、等が挙げられる。アリール基への置換基としてはフェニル基が好ましく、トリアリールアミン誘導体がトリフェニルアミン誘導体となっていることが好ましい。
本発明において置換基は、アルキル基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等）、シクロアルキル基（例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等）、アルケニル基（例えば、ビニル基、アリル基等）、アルキニル基（例えば、エチニル基、プロパルギル基等）、アリール基（例えば、フェニル基等）、ヘテロアリール基（例えば、フリル基、チエニル基、ピリジル基、ピリダジル基、ピリミジル基、ピラジル基、トリアジル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、チアゾリル基、キナゾリル基、フタラジル基等）、ヘテロ環基（例えば、ピロリジル基、イミダゾリジル基、モルホリル基、オキサゾリジル基等）、アルコキシ基（例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、ドデシルオキシ基等）、シクロアルコキシ基（例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等）、アルキルチオ基（例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、ペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、オクチルチオ基、ドデシルチオ基等）、シクロアルキルチオ基（例えば、シクロペンチルチオ基、シクロヘキシルチオ基等）、アリールチオ基（例えば、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等）、アルコキシカルボニル基（例えば、メチルオキシカルボニル基、エチルオキシカルボニル基、ブチルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、ドデシルオキシカルボニル基等）、アリールオキシカルボニル基（例えば、フェニルオキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等）、スルファモイル基（例えば、アミノスルホニル基、メチルアミノスルホニル基、ジメチルアミノスルホニル基、ブチルアミノスルホニル基、ヘキシルアミノスルホニル基、シクロヘキシルアミノスルホニル基、オクチルアミノスルホニル基、ドデシルアミノスルホニル基、フェニルアミノスルホニル基、ナフチルアミノスルホニル基、２−ピリジルアミノスルホニル基等）、アシル基（例えば、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、オクチルカルボニル基、２−エチルヘキシルカルボニル基、ドデシルカルボニル基、フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基、ピリジルカルボニル基等）、アシルオキシ基（例えば、アセチルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基、ブチルカルボニルオキシ基、オクチルカルボニルオキシ基、ドデシルカルボニルオキシ基、フェニルカルボニルオキシ基等）、アミド基（例えば、メチルカルボニルアミノ基、エチルカルボニルアミノ基、ジメチルカルボニルアミノ基、プロピルカルボニルアミノ基、ペンチルカルボニルアミノ基、シクロヘキシルカルボニルアミノ基、２−エチルヘキシルカルボニルアミノ基、オクチルカルボニルアミノ基、ドデシルカルボニルアミノ基、フェニルカルボニルアミノ基、ナフチルカルボニルアミノ基等）、カルバモイル基（例えば、アミノカルボニル基、メチルアミノカルボニル基、ジメチルアミノカルボニル基、プロピルアミノカルボニル基、ペンチルアミノカルボニル基、シクロヘキシルアミノカルボニル基、オクチルアミノカルボニル基、２−エチルヘキシルアミノカルボニル基、ドデシルアミノカルボニル基、フェニルアミノカルボニル基、ナフチルアミノカルボニル基、２−ピリジルアミノカルボニル基等）、ウレイド基（例えば、メチルウレイド基、エチルウレイド基、ペンチルウレイド基、シクロヘキシルウレイド基、オクチルウレイド基、ドデシルウレイド基、フェニルウレイド基ナフチルウレイド基、２−ピリジルアミノウレイド基等）、スルフィニル基（例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基、シクロヘキシルスルフィニル基、２−エチルヘキシルスルフィニル基、ドデシルスルフィニル基、フェニルスルフィニル基、ナフチルスルフィニル基、２−ピリジルスルフィニル基等）、アルキルスルホニル基（例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ブチルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、２−エチルヘキシルスルホニル基、ドデシルスルホニル基等）、アリールスルホニル基（フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基、２−ピリジルスルホニル基等）、アミノ基（例えば、アミノ基、エチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ブチルアミノ基、シクロペンチルアミノ基、２−エチルヘキシルアミノ基、ドデシルアミノ基、アニリノ基、ナフチルアミノ基、２−ピリジルアミノ基等）、ハロゲン原子（例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子等）、フッ化炭化水素基（例えば、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ペンタフルオロフェニル基等）、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、シリル基（例えば、トリメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、トリフェニルシリル基、フェニルジエチルシリル基等）、等が挙げられる。
これらの置換基は、上記の置換基によってさらに置換されていてもよい。
置換基としては、好ましくは、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、または、アリール基である。
本発明の一般式（１１）、（１２）におけるアリーレン基としては、具体的には、フェニレン基、ナフチレン基、アンスリレン基、フェナントレニレン基、ピレニレン基、ペリレニレン基、フルオレニレン基、ビフェニレン基、ターフェニレン基、ルブレニレン基、クリセニレン基、トリフェニレニレン基、ベンゾアンスリレン基、ベンゾフェナントレニレン基、ジフェニルアンスリレン基などが挙げられ、これらのアリーレン基はさらに前述した置換基を有していても良い。好ましくは、フェニレン基、フルオレニレン基、である。
本発明の一般式（１２）における二価の連結基としては、具体的には、アリーレン基、ヘテロアリーレン基、フルオレニレン基、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ２−、−Ｎ（Ｒ０）−（Ｒ０はアルキル基又は置換しても良いアリール基である）、またはこれらの組み合わせが挙げられる。
以下に、本発明に係る化合物の具体例を示すが、本発明は、これらに限定されるものではない。
2005004549.tif 000015
2005004549.tif 000016
2005004549.tif 000017
2005004549.tif 000018
2005004549.tif 000019
2005004549.tif 000020
2005004549.tif 000021
2005004549.tif 000022
2005004549.tif 000023
2005004549.tif 000024
2005004549.tif 000025
2005004549.tif 000026
2005004549.tif 000027
2005004549.tif 000028
本発明に係る化合物は、分子量が４５０〜１５００であることが好ましい。これにより、本発明の効果をより得ることができる。
上記化合物の合成法の例として３０の合成法を示す。
２，２−ビス（４−アミノフェニル）−ヘキサフルオロプロパン２．０ｇと３，５−ビス（トリフルオロメチル）ヨードベンゼン８．０ｇを酢酸パラジウムとトリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィンを触媒として、キシレン溶媒中で、塩基としてナトリウム−ｔ−ブトキシドを使用して８時間加熱攪拌した。反応終了後、酢酸エチルとテトラヒドロフランと水を加えて有機層を抽出した。硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去してからカラムクロマトグラフィーで精製した後、アセトニトリルで再結晶し、３０を２．２ｇ得た。
本発明に係る発光層はリン光性化合物を含有している。これにより、高い発光効率を得ることができる。
本発明に係る発光層に含有されるリン光性化合物は、有機ＥＬ素子の発光層に使用される公知のものの中から適宜選択して用いることができる。例えば、特開２００１−２４７８５９号明細書に挙げられるイリジウム錯体あるいはＷＯ００／７０，６５５号明細書１６〜１８ページに挙げられるような式で表される、例えば、トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム等やオスミウム錯体、あるいは２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン白金錯体のような白金錯体もドーパントとして挙げられる。ドーパントとしてこのようなリン光性化合物を用いることにより、内部量子効率の高い発光有機ＥＬ素子を実現できる。
本発明で用いられるリン光性化合物としては、好ましくは元素の周期律表で８族の金属を含有する錯体系化合物であり、更に好ましくは、イリジウム化合物、オスミウム化合物、または白金化合物（白金錯体系化合物）、希土類錯体であり、中でも最も好ましいのはイリジウム化合物である。
以下に、本発明で用いられるリン光性化合物の具体例を示すが、これらに限定されるものではない。これらの化合物は、例えば、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４０巻、１７０４〜１７１１に記載の方法等により合成できる。
2005004549.tif 000029
2005004549.tif 000030
2005004549.tif 000031
2005004549.tif 000032
このほかにも、例えば、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１２３巻４３０４〜４３１２頁（２００１年）、ＷＯ００／７０６５５号、ＷＯ０２／１５６４５号、特開２００１−２４７８５９号、特開２００１−３４５１８３号、特開２００２−１１７９７８号、特開２００２−１７０６８４号、特開２００２−２０３６７８号、特開２００２−２３５０７６号、特開２００２−３０２６７１号、特開２００２−３２４６７９号、特開２００２−３３２２９１号、特開２００２−３３２２９２号、特開２００２−３３８５８８号等に記載の一般式であげられるイリジウム錯体あるいは具体的例として挙げられるイリジウム錯体、特開２００２−８８６０号記載の式（ＩＶ）で表されるイリジウム錯体等が挙げられる。
本発明に係るリン光性化合物は、溶液中のリン光量子収率が２５℃において０．００１以上である。好ましくは、０．０１以上である。さらに、好ましくは、０．１以上である。
リン光量子収率は、第４版実験化学講座７の分光ＩＩの３９８ページ（１９９２年版、丸善）に記載の方法で測定することが出来る。
本発明においては、リン光性化合物を含有する発光層と陰極との間に存在し、発光層に隣接する隣接層にＨＯＭＯが−５．７ｅＶ〜−７．０ｅＶ、ＬＵＭＯが−１．３〜−２．３ｅＶを満たし電子吸引基を有する化合物を含有させているが、通常この隣接層は有機ＥＬ素子では後述する電子輸送層や正孔阻止層に該当する。
発光層に隣接する正孔阻止層や電子輸送層は、電子を輸送する機能を有しつつ発光層から移動してくる正孔を陰極に到達するのを阻止する役割を果たしているが、特にリン光性化合物を含有する発光層に隣接するこれらの層にＨＯＭＯが−５．７ｅＶ〜−７．０ｅＶ、ＬＵＭＯが−１．３〜−２．３ｅＶを満たし電子吸引基を有する化合物を含有させることで、リン光性化合物を含有する発光層から移動してくる正孔を陰極に到達するのを阻止する効果をより一層高めることができ、高い発光輝度、発光効率を有し、長寿命である有機ＥＬ素子とすることができる。
次に、本発明の有機ＥＬ素子の構成層についてさらに詳細に説明する。
本発明において、有機ＥＬ素子の層構成の好ましい具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されない。
（ｉ）陽極／発光層／電子輸送層／陰極
（ｉｉ）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
（ｉｉｉ）陽極／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子輸送層／陰極
（ｉｖ）陽極／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子輸送層／陰極バッファー層／陰極
（ｖ）陽極／陽極バッファー層／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子輸送層／陰極バッファー層／陰極
〈陽極〉
有機ＥＬ素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としてはＡｕ等の金属、ＣｕＩ、インジウムチンオキシド（ＩＴＯ）、ＳｎＯ２、ＺｎＯ等の導電性透明材料が挙げられる。また、ＩＤＩＸＯ（Ｉｎ２Ｏ３−ＺｎＯ）等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。陽極は、これらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により、薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、上記電極物質の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また、陽極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましい。さらに膜厚は材料にもよるが、通常１０〜１０００ｎｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
〈陰極〉
一方、陰極としては、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性及び酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えばマグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）混合物、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。陰極は、これらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。なお、発光した光を透過させるため、有機ＥＬ素子の陽極または陰極のいずれか一方が、透明または半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。
また、陰極に上記金属を１〜２０ｎｍの膜厚で作製した後に、陽極の説明で挙げた導電性透明材料をその上に作製することで、透明または半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。
次に、本発明の有機ＥＬ素子の構成層として用いられる、注入層、阻止層、電子輸送層等について説明する。
〈バッファー層〉：陰極バッファー層、陽極バッファー層
注入層は必要に応じて設け、陰極バッファー層（電子注入層）と陽極バッファー層（正孔注入層）があり、上記のごとく陽極と発光層または正孔輸送層の間、及び、陰極と発光層または電子輸送層との間に存在させてもよい。
バッファー層とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３〜１６６頁）に詳細に記載されており、陽極バッファー層と陰極バッファー層とがある。
陽極バッファー層（正孔注入層）は、特開平９−４５４７９号、同９−２６００６２号、同８−２８８０６９号等にもその詳細が記載されており、具体例として、銅フタロシアニンに代表されるフタロシアニンバッファー層、酸化バナジウムに代表される酸化物バッファー層、アモルファスカーボンバッファー層、ポリアニリン（エメラルディン）やポリチオフェン等の導電性高分子を用いた高分子バッファー層等が挙げられる。
陰極バッファー層（電子注入層）は、特開平６−３２５８７１号、同９−１７５７４号、同１０−７４５８６号等にもその詳細が記載されており、具体的にはストロンチウムやアルミニウム等に代表される金属バッファー層、フッ化リチウムに代表されるアルカリ金属化合物バッファー層、フッ化マグネシウムに代表されるアルカリ土類金属化合物バッファー層、酸化アルミニウムに代表される酸化物バッファー層等が挙げられる。上記バッファー層（注入層）はごく薄い膜であることが望ましく、素材にもよるが、その膜厚は０．１ｎｍ〜５μｍの範囲が好ましい。
〈阻止層〉：正孔阻止層、電子阻止層
正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層であり、発光層に隣接して設けられている。正孔阻止層は電子を輸送する機能を有しつつ正孔を輸送する能力が著しく小さい正孔阻止材料からなり、電子を輸送しつつ正孔を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。
前述したように、有機ＥＬ素子が正孔阻止層を有している場合は、本発明に係る隣接層は正孔阻止層に該当する。正孔阻止層の正孔阻止材料として前述したＨＯＭＯが−５．７ｅＶ〜−７．０ｅＶ、ＬＵＭＯが−１．３〜−２．３ｅＶを満たし電子吸引基を有する化合物を用いることで高い発光輝度、発光効率を有し、長寿命である有機ＥＬ素子とすることができる。
一方、電子阻止層とは広い意味では正孔輸送層であり、正孔を輸送する機能を有しつつ電子を輸送する能力が著しく小さい材料からなり、正孔を輸送しつつ電子を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。
〈発光層〉
本発明に係る発光層は、リン光性化合物を含有し、電極または電子輸送層、正孔輸送層から注入されてくる電子及び正孔が再結合して発光する層であり、発光する部分は発光層の層内であっても発光層と隣接層との界面であってもよい。
リン光性化合物を用いることで、発光効率の高い有機ＥＬ素子とすることができる。
リン光性化合物は、前述したリン光性化合物を用いることができる。
リン光性化合物の発光は、原理としては２種挙げられ、一つはキャリアが輸送されるホスト化合物上でキャリアの再結合が起こってホスト化合物の励起状態が生成し、このエネルギーをリン光性化合物に移動させることでリン光性化合物からの発光を得るというエネルギー移動型、もう一つはリン光性化合物がキャリアトラップとなり、リン光性化合物上でキャリアの再結合が起こりリン光性化合物からの発光が得られるというキャリアトラップ型であるが、いずれの場合においても、リン光性化合物の励起状態のエネルギーはホスト化合物の励起状態のエネルギーよりも低いことが条件である。
本発明においては、リン光性化合物のリン光発光極大波長としては特に制限されるものではなく、原理的には、中心金属、配位子、配位子の置換基等を選択することで得られる発光波長を変化させることができるが、リン光性化合物のリン光発光波長が３８０〜４８０ｎｍにリン光発光の極大波長を有することが好ましい。このようなリン光発光波長を有するものとしては、青色に発光する有機ＥＬ素子や白色に発光する有機ＥＬ素子が挙げられるが、これらの素子はより一層発光輝度、発光効率を高め、長寿命化を図ることができる。
また、リン光性化合物を複数種用いることで、異なる発光を混ぜることが可能となり、これにより任意の発光色を得ることができる。リン光性化合物の種類、ドープ量を調整することで白色発光が可能であり、照明、バックライトへの応用もできる。
また、発光層には、リン光性化合物の他にホスト化合物を含有してもよい。
本発明においてホスト化合物は、発光層に含有される化合物のうちで室温（２５℃）においてリン光発光のリン光量子収率が、０．０１未満の化合物である。
本発明においては、ホスト化合物として前述した本発明の有機ＥＬ素子用材料を用いることが好ましい。これにより、より一層発光効率を高くすることができる。
さらに、公知のホスト化合物を複数種併用して用いてもよい。ホスト化合物を複数種もちいることで、電荷の移動を調整することが可能であり、有機ＥＬ素子を高効率化することができる。これらの公知のホスト化合物としては、正孔輸送能、電子輸送能を有しつつ、かつ、発光の長波長化を防ぎ、なおかつ高Ｔｇ（ガラス転移温度）である化合物が好ましい。
公知のホスト化合物の具体例としては、以下の文献に記載されている化合物が挙げられる。
特開２００１−２５７０７６、特開２００２−３０８８５５、特開２００１−３１３１７９、特開２００２−３１９４９１、特開２００１−３５７９７７、特開２００２−３３４７８６、特開２００２−８８６０、特開２００２−３３４７８７、特開２００２−１５８７１、特開２００２−３３４７８８、特開２００２−４３０５６、特開２００２−３３４７８９、特開２００２−７５６４５、特開２００２−３３８５７９、特開２００２−１０５４４５、特開２００２−３４３５６８、特開２００２−１４１１７３、特開２００２−３５２９５７、特開２００２−２０３６８３、特開２００２−３６３２２７、特開２００２−２３１４５３、特開２００３−３１６５、特開２００２−２３４８８８、特開２００３−２７０４８、特開２００２−２５５９３４、特開２００２−２６０８６１、特開２００２−２８０１８３、特開２００２−２９９０６０、特開２００２−３０２５１６、特開２００２−３０５０８３、特開２００２−３０５０８４、特開２００２−３０８８３７等が挙げられる。
本発明において、ホスト化合物としては、下記一般式（ＣＡ１）で表されるカルバゾール誘導体が用いられることが好ましい。
一般式（ＣＡ１）
Ｘ１−（Ａ１）ｎ
［式中、−Ａ１は下記一般式（ＣＡ２）で表され、同一でも異なってもよい。］
一般式（ＣＡ２）
2005004549.tif 000033
前記一般式（ＣＡ１）において、Ｘ１は直接結合、または、２価の連結基である。２価の連結基としては、置換基を有しても良いアルキレン基、置換基を有しても良いアリーレン基、酸素原子、硫黄原子、及びこれらの組み合わせ等が挙げられる。ｎは２〜４の整数を表す。
前記一般式（ＣＡ２）において、Ａｒ１は置換基を有しても良い２価の芳香族炭化水素環基、または置換基を有しても良い芳香族複素環基を表す。好ましくは、置換基を有しても良い２価のフェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、ピレニル基、ピリジル基、トリアジル基、ピラジル基、キノキサリル基、チエニル基を示す。最も好ましくは、置換基を有していても良い２価のフェニル基である。
前記置換基としては、前記本発明の一般式（１）〜（１２）で説明したものと同義である。
一般式（ＣＡ２）において、Ｒ１、Ｒ２は各々独立して、置換基を表す。ｎａ、ｎｂは０〜４の整数を表す。
Ｒ１、Ｒ２が置換基を表す場合、その置換基としては、前記本発明の一般式（１）〜（１２）で説明したものと同義である。
本発明において、ホスト化合物としては、カルボリン誘導体、または該カルボリン誘導体のカルボリン環を構成する炭化水素環の炭素原子の少なくとも一つが窒素原子で置換されている環構造を有する誘導体であることが好ましい。
他に、本発明のホスト化合物として好ましいものの具体例を挙げる。
2005004549.tif 000034
2005004549.tif 000035
2005004549.tif 000036
2005004549.tif 000037
また、発光層は、さらに蛍光極大波長を有する蛍光性化合物を含有していてもよい。この場合、ホスト化合物とリン光性化合物から蛍光性化合物へのエネルギー移動で、有機ＥＬ素子としての電界発光は蛍光極大波長を有する蛍光性化合物からの発光も得られる。蛍光極大波長を有する蛍光性化合物として好ましいのは、溶液状態で蛍光量子収率が高いものである。ここで、蛍光量子収率は１０％以上、特に３０％以上が好ましい。具体的な蛍光極大波長を有するホスト化合物としては、クマリン系色素、ピラン系色素、シアニン系色素、クロコニウム系色素、スクアリウム系色素、オキソベンツアントラセン系色素、フルオレセイン系色素、ローダミン系色素、ピリリウム系色素、ペリレン系色素、スチルベン系色素、ポリチオフェン系色素等が挙げられる。蛍光量子収率は、前記第４版実験化学講座７の分光ＩＩの３６２頁（１９９２年版、丸善）に記載の方法により測定することができる。
本明細書の発光する色は、「新編色彩科学ハンドブック」（日本色彩学会編、東京大学出版会、１９８５）の１０８頁の図４．１６において、分光放射輝度計ＣＳ−１０００（ミノルタ製）で測定した結果をＣＩＥ色度座標に当てはめたときの色で決定される。
発光層は、上記化合物を、例えば真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、ＬＢ法、インクジェット法等の公知の薄膜化法により製膜して形成することができる。発光層としての膜厚は特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５ｎｍ〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。この発光層は、これらのリン光性化合物やホスト化合物が１種または２種以上からなる一層構造であってもよいし、あるいは、同一組成または異種組成の複数層からなる積層構造であってもよい。
〈正孔輸送層〉
正孔輸送層とは正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、広い意味で正孔注入層、電子阻止層も正孔輸送層に含まれる。正孔輸送層は単層または複数層設けることができる。
正孔輸送材料としては、正孔の注入または輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。例えばトリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体及びピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また、導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等が挙げられる。
正孔輸送材料としては、上記のものを使用することができるが、ポルフィリン化合物、芳香族第三級アミン化合物及びスチリルアミン化合物、特に芳香族第三級アミン化合物を用いることが好ましい。
芳香族第三級アミン化合物及びスチリルアミン化合物の代表例としては、Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラフェニル−４，４′−ジアミノフェニル；Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ビス（３−メチルフェニル）−〔１，１′−ビフェニル〕−４，４′−ジアミン（ＴＰＤ）；２，２−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）プロパン；１，１−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）シクロヘキサン；Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラ−ｐ−トリル−４，４′−ジアミノビフェニル；１，１−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）−４−フェニルシクロヘキサン；ビス（４−ジメチルアミノ−２−メチルフェニル）フェニルメタン；ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）フェニルメタン；Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ジ（４−メトキシフェニル）−４，４′−ジアミノビフェニル；Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラフェニル−４，４′−ジアミノジフェニルエーテル；４，４′−ビス（ジフェニルアミノ）クオードリフェニル；Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリ（ｐ−トリル）アミン；４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）−４′−〔４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）スチリル〕スチルベン；４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ−（２−ジフェニルビニル）ベンゼン；３−メトキシ−４′−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノスチルベンゼン；Ｎ−フェニルカルバゾール、さらには、米国特許第５，０６１，５６９号明細書に記載されている２個の縮合芳香族環を分子内に有するもの、例えば４，４′−ビス〔Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ〕ビフェニル（ＮＰＤ）、特開平４−３０８６８８号に記載されているトリフェニルアミンユニットが３つスターバースト型に連結された４，４′，４″−トリス〔Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ〕トリフェニルアミン（ＭＴＤＡＴＡ）等が挙げられる。
さらに、これらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。また、ｐ型−Ｓｉ，ｐ型−ＳｉＣ等の無機化合物も正孔注入材料、正孔輸送材料として使用することができる。
正孔輸送層は、上記正孔輸送材料を、例えば真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法を含む印刷法、ＬＢ法等の公知の方法により、薄膜化することにより形成することができる。正孔輸送層の膜厚については特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍ程度、好ましくは５〜２００ｎｍである。この正孔輸送層は、上記材料の１種または２種以上からなる一層構造であってもよい。
〈電子輸送層〉
電子輸送層とは電子を輸送する機能を有する材料からなり、広い意味で電子注入層、正孔阻止層も電子輸送層に含まれる。電子輸送層は単層または複数層設けることができる。
また、層構成の（ｉ）、（ｉｉ）のように有機ＥＬ素子に正孔阻止層を設けず、発光層に隣接するのが電子輸送層（この場合は電子輸送層が正孔阻止層も兼ねている）であるような場合には、電子輸送層の電子輸送材料として前述したＨＯＭＯが−５．７ｅＶ〜−７．０ｅＶ、ＬＵＭＯが−１．３〜−２．３ｅＶを満たし電子吸引基を有する化合物を用いることで高い発光輝度、発光効率を有し、長寿命である有機ＥＬ素子とすることができる。
層構成の（ｉｉｉ）、（ｉｖ）、（ｖ）のように有機ＥＬ素子の発光層に隣接して正孔阻止層が設けられているような場合は、電子輸送層は、従来電子輸送層に用いられている電子輸送材料を用いることができる。電子輸送材料としては、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよく、その材料としては従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができ、例えば、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体等が挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送材料として用いることができる。
また、前述したＨＯＭＯが−５．７ｅＶ〜−７．０ｅＶ、ＬＵＭＯが−１．３〜−２．３ｅＶを満たし電子吸引基を有する化合物を用いてもよい。
さらにこれらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
また、８−キノリノール誘導体の金属錯体、例えばトリス（８−キノリノール）アルミニウム（Ａｌｑ）、トリス（５，７−ジクロロ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５，７−ジブロモ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、ビス（８−キノリノール）亜鉛（Ｚｎｑ）等、及びこれらの金属錯体の中心金属がＩｎ、Ｍｇ、Ｃｕ、Ｃａ、Ｓｎ、ＧａまたはＰｂに置き替わった金属錯体も、電子輸送材料として用いることができる。その他、メタルフリー若しくはメタルフタロシアニン、またはそれらの末端がアルキル基やスルホン酸基等で置換されているものも、電子輸送材料として好ましく用いることができる。また、発光層の材料として例示したジスチリルピラジン誘導体も、電子輸送材料として用いることができるし、正孔注入層、正孔輸送層と同様に、ｎ型−Ｓｉ、ｎ型−ＳｉＣ等の無機半導体も電子輸送材料として用いることができる。
電子輸送層は、上記電子輸送材料を、例えば真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法を含む印刷法、ＬＢ法等の公知の方法により、薄膜化することにより形成することができる。電子輸送層の膜厚については特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍ程度、好ましくは５〜２００ｎｍである。電子輸送層は、上記材料の１種または２種以上からなる一層構造であってもよい。
〈基体（基板、基材、支持体等ともいう）〉
本発明の有機ＥＬ素子は基体上に形成されているのが好ましい。
本発明の有機ＥＬ素子に係る基体としては、ガラス、プラスチック等の種類には特に限定はなく、また、透明のものであれば特に制限はないが、好ましく用いられる基板としては例えばガラス、石英、光透過性樹脂フィルムを挙げることができる。特に好ましい基体は、有機ＥＬ素子にフレキシブル性を与えることが可能な樹脂フィルムである。
樹脂フィルムとしては、例えばポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ）、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリイミド、ポリカーボネート（ＰＣ）、セルローストリアセテート（ＴＡＣ）、セルロースアセテートプロピオネート（ＣＡＰ）等からなるフィルム等が挙げられる。樹脂フィルムの表面には、無機物または有機物の被膜またはその両者のハイブリッド被膜が形成されていてもよい。
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子の発光の室温における外部取り出し効率は１％以上であることが好ましく、より好ましくは５％以上である。ここに、外部取り出し量子効率（％）＝有機ＥＬ素子外部に発光した光子数／有機ＥＬ素子に流した電子数×１００である。
また、カラーフィルター等の色相改良フィルター等を併用しても、有機ＥＬ素子からの発光色を蛍光体を用いて多色へ変換する色変換フィルターを併用してもよい。色変換フィルターを用いる場合においては、有機ＥＬ素子の発光のλｍａｘは４８０ｎｍ以下が好ましい。
〈有機ＥＬ素子の作製方法〉
本発明の有機ＥＬ素子の作製方法の一例として、陽極／陽極バッファー層／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子輸送層／陰極バッファー層／陰極からなる有機ＥＬ素子の作製法について説明する。
まず適当な基体上に、所望の電極物質、例えば陽極用物質からなる薄膜を、１μｍ以下、好ましくは１０〜２００ｎｍの膜厚になるように、蒸着やスパッタリング等の方法により形成させ、陽極を作製する。次に、この上に有機ＥＬ素子材料である陽極バッファー層、正孔輸送層、発光層、正孔阻止層、電子輸送層、陰極バッファー層の有機化合物薄膜を形成させる。
この有機化合物薄膜の薄膜化の方法としては、前記の如く蒸着法、ウェットプロセス（スピンコート法、キャスト法、インクジェット法、印刷法）等があるが、均質な膜が得られやすく、かつピンホールが生成しにくい等の点から、真空蒸着法、スピンコート法、インクジェット法、印刷法が特に好ましい。さらに層ごとに異なる製膜法を適用してもよい。製膜に蒸着法を採用する場合、その蒸着条件は、使用する化合物の種類等により異なるが、一般にボート加熱温度５０〜４５０℃、真空度１０−６〜１０−２Ｐａ、蒸着速度０．０１〜５０ｎｍ／秒、基板温度−５０〜３００℃、膜厚０．１ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５〜２００ｎｍの範囲で適宜選ぶことが望ましい。
これらの層を形成後、その上に陰極用物質からなる薄膜を、１μｍ以下好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲の膜厚になるように、例えば蒸着やスパッタリング等の方法により形成させ、陰極を設けることにより、所望の有機ＥＬ素子が得られる。この有機ＥＬ素子の作製は、一回の真空引きで一貫して正孔注入層から陰極まで作製するのが好ましいが、途中で取り出して異なる製膜法を施してもかまわない。その際、作業を乾燥不活性ガス雰囲気下で行う等の配慮が必要となる。
本発明の多色の表示装置は、発光層形成時のみシャドーマスクを設け、他層は共通であるのでシャドーマスク等のパターニングは不要であり、一面に蒸着法、キャスト法、スピンコート法、インクジェット法、印刷法等で膜を形成できる。
発光層のみパターニングを行う場合、その方法に限定はないが、好ましくは蒸着法、インクジェット法、印刷法である。蒸着法を用いる場合においてはシャドーマスクを用いたパターニングが好ましい。
また作製順序を逆にして、陰極、陰極バッファー層、電子輸送層、正孔輸送層、発光層、正孔輸送層、陽極バッファー層、陽極の順に作製することも可能である。このようにして得られた多色の表示装置に、直流電圧を印加する場合には、陽極を＋、陰極を−の極性として電圧２〜４０Ｖ程度を印加すると、発光が観測できる。また交流電圧を印加してもよい。なお、印加する交流の波形は任意でよい。
本発明の表示装置は、表示デバイス、ディスプレー、各種発光光源として用いることができる。表示デバイス、ディスプレーにおいて、青、赤、緑発光の３種の有機ＥＬ素子を用いることにより、フルカラーの表示が可能となる。
表示デバイス、ディスプレーとしてはテレビ、パソコン、モバイル機器、ＡＶ機器、文字放送表示、自動車内の情報表示等が挙げられる。特に静止画像や動画像を再生する表示装置として使用してもよく、動画再生用の表示装置として使用する場合の駆動方式は単純マトリックス（パッシブマトリックス）方式でもアクティブマトリックス方式でもどちらでもよい。
本発明の照明装置は、家庭用照明、車内照明、時計や液晶用のバックライト、看板広告、信号機、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるがこれに限定するものではない。
また、本発明に係る有機ＥＬ素子に共振器構造を持たせた有機ＥＬ素子として用いてもよい。
このような共振器構造を有した有機ＥＬ素子の使用目的としては、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるが、これらに限定されない。また、レーザー発振をさせることにより、上記用途に使用してもよい。
〈表示装置〉
本発明の有機ＥＬ素子は、照明用や露光光源のような１種のランプとして使用してもよいし、画像を投影するタイプのプロジェクション装置や、静止画像や動画像を直接視認するタイプの表示装置（ディスプレイ）として使用してもよい。動画再生用の表示装置として使用する場合の駆動方式は単純マトリクス（パッシブマトリクス）方式でもアクティブマトリクス方式でもどちらでもよい。または、異なる発光色を有する本発明の有機ＥＬ素子を３種以上使用することにより、フルカラー表示装置を作製することが可能である。または、一色の発光色、例えば白色発光をカラーフィルターを用いてＢＧＲにし、フルカラー化することも可能である。さらに、有機ＥＬの発光色を色変換フィルターを用いて他色に変換しフルカラー化することも可能であるが、その場合、有機ＥＬ発光のλｍａｘは４８０ｎｍ以下であることが好ましい。
本発明の有機ＥＬ素子から構成される表示装置の一例を図面に基づいて以下に説明する。
第１図は、有機ＥＬ素子から構成される表示装置の一例を示した模式図である。有機ＥＬ素子の発光により画像情報の表示を行う、例えば、携帯電話等のディスプレイの模式図である。
ディスプレイ１は、複数の画素を有する表示部Ａ、画像情報に基づいて表示部Ａの画像走査を行う制御部Ｂ等からなる。
制御部Ｂは、表示部Ａと電気的に接続され、複数の画素それぞれに外部からの画像情報に基づいて走査信号と画像データ信号を送り、走査信号により走査線毎の画素が画像データ信号に応じて順次発光して画像走査を行って画像情報を表示部Ａに表示する。
第２図は、表示部Ａの模式図である。
表示部Ａは基板上に、複数の走査線５及びデータ線６を含む配線部と、複数の画素３等とを有する。表示部Ａの主要な部材の説明を以下に行う。第２図においては、画素３の発光した光が、白矢印方向（下方向）へ取り出される場合を示している。
配線部の走査線５及び複数のデータ線６は、それぞれ導電材料からなり、走査線５とデータ線６は格子状に直交して、直交する位置で画素３に接続している（詳細は図示せず）。
画素３は、走査線５から走査信号が印加されると、データ線６から画像データ信号を受け取り、受け取った画像データに応じて発光する。発光の色が赤領域の画素、緑領域の画素、青領域の画素を、適宜、同一基板上に並置することによって、フルカラー表示が可能となる。
次に、画素の発光プロセスを説明する。
第３図は、画素の模式図である。
画素は、有機ＥＬ素子１０、スイッチングトランジスタ１１、駆動トランジスタ１２、コンデンサ１３等を備えている。複数の画素に有機ＥＬ素子１０として、赤色、緑色、青色発光の有機ＥＬ素子を用い、これらを同一基板上に並置することでフルカラー表示を行うことができる。
第３図において、制御部Ｂからデータ線６を介してスイッチングトランジスタ１１のドレインに画像データ信号が印加される。そして、制御部Ｂから走査線５を介してスイッチングトランジスタ１１のゲートに走査信号が印加されると、スイッチングトランジスタ１１の駆動がオンし、ドレインに印加された画像データ信号がコンデンサ１３と駆動トランジスタ１２のゲートに伝達される。
画像データ信号の伝達により、コンデンサ１３が画像データ信号の電位に応じて充電されるとともに、駆動トランジスタ１２の駆動がオンする。駆動トランジスタ１２は、ドレインが電源ライン７に接続され、ソースが有機ＥＬ素子１０の電極に接続されており、ゲートに印加された画像データ信号の電位に応じて電源ライン７から有機ＥＬ素子１０に電流が供給される。
制御部Ｂの順次走査により走査信号が次の走査線５に移ると、スイッチングトランジスタ１１の駆動がオフする。しかし、スイッチングトランジスタ１１の駆動がオフしてもコンデンサ１３は充電された画像データ信号の電位を保持するので、駆動トランジスタ１２の駆動はオン状態が保たれて、次の走査信号の印加が行われるまで有機ＥＬ素子１０の発光が継続する。順次走査により次に走査信号が印加されたとき、走査信号に同期した次の画像データ信号の電位に応じて駆動トランジスタ１２が駆動して有機ＥＬ素子１０が発光する。
すなわち、有機ＥＬ素子１０の発光は、複数の画素それぞれの有機ＥＬ素子１０に対して、アクティブ素子であるスイッチングトランジスタ１１と駆動トランジスタ１２を設けて、複数の画素３それぞれの有機ＥＬ素子１０の発光を行っている。このような発光方法をアクティブマトリクス方式と呼んでいる。
ここで、有機ＥＬ素子１０の発光は、複数の階調電位を持つ多値の画像データ信号による複数の階調の発光でもよいし、２値の画像データ信号による所定の発光量のオン、オフでもよい。
また、コンデンサ１３の電位の保持は、次の走査信号の印加まで継続して保持してもよいし、次の走査信号が印加される直前に放電させてもよい。
本発明においては、上述したアクティブマトリクス方式に限らず、走査信号が走査されたときのみデータ信号に応じて有機ＥＬ素子を発光させるパッシブマトリクス方式の発光駆動でもよい。
第４図は、パッシブマトリクス方式による表示装置の模式図である。第４図において、複数の走査線５と複数の画像データ線６が画素３を挟んで対向して格子状に設けられている。
順次走査により走査線５の走査信号が印加されたとき、印加された走査線５に接続している画素３が画像データ信号に応じて発光する。パッシブマトリクス方式では画素３にアクティブ素子がなく、製造コストの低減が計れる。
【実施例】  以下、実施例により本発明を説明するが、本発明の実施態様はこれらに限定されるものではない。
［実施例１］
〈有機ＥＬ素子１−１〜１６の作製〉
陽極として１００ｍｍ×１００ｍｍ×１．１ｍｍのガラス基板上にＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を１００ｎｍ製膜した基板（ＮＨテクノグラス社製ＮＡ４５）にパターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行なった。この透明支持基板を市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、一方、モリブデン製抵抗加熱ボートにｍ−ＭＴＤＡＴＸＡを２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＡＴＣＢＰを２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにバソキュプロイン（ＢＣ）を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＩｒ−１２を１００ｍｇ入れ、更に別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＡｌｑ３を２００ｍｇ入れ、真空蒸着装置に取付けた。
次いで、真空槽を４×１０−４Ｐａまで減圧した後、ｍ−ＭＴＤＡＴＸＡの入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで透明支持基板に蒸着し５０ｎｍの正孔輸送層を設けた。更に、ＡＴＣＢＰとＩｒ−１２の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、それぞれ蒸着速度０．２ｎｍ／ｓｅｃ、０．０１２ｎｍ／ｓｅｃで前記正孔輸送層上に共蒸着して３０ｎｍの発光層を設けた。
更に、ＢＣの入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで前記発光層の上に蒸着して膜厚１０ｎｍの正孔阻止層を設けた。
更に、Ａｌｑ３の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、打擲速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで前記正孔阻止層上に蒸着して膜厚４０ｎｍの電子輸送層を設けた。
なお、蒸着時の基板温度は室温であった。
引き続き陰極バッファー層としてフッ化リチウム０．５ｎｍを蒸着し、更に、アルミニウム１１０ｎｍを蒸着して陰極を形成し、有機ＥＬ素子１−１を作製した。
有機ＥＬ素子１−１の作製において、ＢＣを表１に示す有機ＥＬ素子用材料に置き換えて正孔阻止層を形成した以外は有機ＥＬ素子１−１と同じ方法で１−２〜１−１６を作製した。上記、および、表中で使用した化合物の構造を以下に示す。
2005004549.tif 000038
2005004549.tif 000039
〈有機ＥＬ素子１−１〜１−１６の評価〉
以下のようにして作製した有機ＥＬ素子１−１〜１−１６の評価を行い、その結果を表１に示す。
（発光輝度）
分光放射輝度計ＣＳ−１０００（ミノルタ製）で測定した輝度を用いて発光輝度（ｃｄ／ｍ２）を求めた。
（外部取りだし量子効率）
作製した有機ＥＬ素子について、２３℃、乾燥窒素ガス雰囲気下で２．５ｍＡ／ｃｍ２定電流を印加した時の外部取り出し量子効率（％）を測定した。なお測定には同様に分光放射輝度計ＣＳ−１０００（ミノルタ製）を用いた。
（発光寿命）
２３℃、乾燥窒素ガス雰囲気下で２．５ｍＡ／ｃｍ２の一定電流で駆動したときに、輝度が発光開始直後の輝度（初期輝度）の半分に低下するのに要した時間を測定し、これを半減寿命時間（τ０．５）として寿命の指標とした。なお測定には分光放射輝度計ＣＳ−１０００（ミノルタ製）を用いた。
表１の輝度、外部取り出し量子効率、発光寿命の測定結果は、有機ＥＬ素子１−１を１００とした時の相対値で表した。
【表１】
2005004549.tif 000040
表１から、本発明の有機ＥＬ素子は、発光輝度、外部取り出し量子効率に非常に優れており、さらに長寿命であることが分かった。
［実施例２］
〈有機ＥＬ素子２−１〜１４の製作〉
陽極として１００ｍｍ×１００ｍｍ×１．１ｍｍのガラス基板上にＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を１００ｎｍ製膜した基板（ＮＨテクノグラス社製ＮＡ４５）にパターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。この透明支持基板を市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、一方、モリブデン製抵抗加熱ボートにｍ−ＭＴＤＡＴＸＡを２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製加熱ボートにＡＣＺ１を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにバソキュプロイン（ＢＣ）を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＩｒ−１２を１００ｍｇ入れ、更に別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＡｌｑ３を２００ｍｇ入れ、真空蒸着装置に取り付けた。
ついで、真空槽を４×１０−４Ｐａまで減圧した後、ｍ−ＭＴＤＡＴＸＡの入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで透明支持基板に蒸着し５０ｎｍの正孔輸送層を設けた。更に、ＡＣＺ１とＩｒ−１２の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、それぞれ蒸着速度０．２ｎｍ／ｓｅｃ、０．０１２ｎｍ／ｓｅｃで前記正孔輸送層上に共蒸着して３０ｎｍの発光層を設けた。
更に、ＢＣの入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで前記発光層の上に蒸着して膜厚１０ｎｍの正孔阻止層を設けた。
更に、Ａｌｑ３の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、打擲速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで前記正孔阻止層上に蒸着して膜厚４０ｎｍの電子輸送層を設けた。
なお、蒸着時の基板温度は室温であった。
引き続き陰極バッファー層としてフッ化リチウム０．５ｎｍを蒸着し、更に、アルミニウム１１０ｎｍを蒸着して陰極を形成し、有機ＥＬ素子２−１を作製した。
有機ＥＬ素子２−１の作製において、ＢＣを表２に示す有機ＥＬ素子用材料に置き換えて正孔阻止層を形成した以外は有機ＥＬ素子２−１と同じ方法で２−２〜２−１６を作製した。上記、および、表中で使用した化合物の構造を以下に示す。
2005004549.tif 000041
〈有機ＥＬ素子２−１〜２−１４の評価〉
以下のようにして作製した有機ＥＬ素子２−１〜２−１４の評価を行い、その結果を表２に示す。
（発光輝度）
分光放射輝度計ＣＳ−１０００（ミノルタ製）で測定した輝度を用いて発光輝度（ｃｄ／ｍ２）を求めた。
（外部取りだし量子効率）
作製した有機ＥＬ素子について、２３℃、乾燥窒素ガス雰囲気下で２．５ｍＡ／ｃｍ２定電流を印加した時の外部取り出し量子効率（％）を測定した。なお測定には同様に分光放射輝度計ＣＳ−１０００（ミノルタ製）を用いた。
（発光寿命）
２３℃、乾燥窒素ガス雰囲気下で２．５ｍＡ／ｃｍ２の一定電流で駆動したときに、輝度が発光開始直後の輝度（初期輝度）の半分に低下するのに要した時間を測定し、これを半減寿命時間（τ０．５）として寿命の指標とした。なお測定には分光放射輝度計ＣＳ−１０００（ミノルタ製）を用いた。
表２の輝度、外部取り出し量子効率、発光寿命の測定結果は、有機ＥＬ素子２−１を１００とした時の相対値で表した。
【表２】
2005004549.tif 000042
表２から、本発明の有機ＥＬ素子は、発光輝度、外部取り出し量子効率に非常に優れており、さらに長寿命であることが分かった。
［実施例３］
〈フルカラー表示装置の作製〉
フルカラー表示装置（１）
（青色発光有機ＥＬ素子）
実施例１で作製した有機ＥＬ素子１−８を用いた。
（緑色発光有機ＥＬ素子）
実施例１で作製した有機ＥＬ素子１−８において、Ｉｒ−１２に替えてＩｒ−１を用いた以外は、有機ＥＬ素子１−８と同様の方法で作製した有機ＥＬ素子１−８Ｇを用いた。
（赤色発光有機ＥＬ素子）
実施例１で作製した有機ＥＬ素子１−８において、Ｉｒ−１２に替えてＩｒ−９を用いた以外は、有機ＥＬ素子１−８と同様の方法で作製した有機ＥＬ素子１−８Ｒを用いた。
上記の赤色、緑色及び青色発光有機ＥＬ素子を、同一基板上に並置し、第１図に記載の形態を有するアクティブマトリクス方式フルカラー表示装置を作製し、第２図には、作製した前記表示装置の表示部Ａの模式図のみを示した。即ち、同一基板上に、複数の走査線５及びデータ線６を含む配線部と、並置した複数の画素３（発光の色が赤領域の画素、緑領域の画素、青領域の画素等）とを有し、配線部の走査線５及び複数のデータ線６はそれぞれ導電材料からなり、走査線５とデータ線６は格子状に直交して、直交する位置で画素３に接続している（詳細は図示せず）。前記複数の画素３は、それぞれの発光色に対応した有機ＥＬ素子、アクティブ素子であるスイッチングトランジスタと駆動トランジスタそれぞれが設けられたアクティブマトリクス方式で駆動されており、走査線５から走査信号が印加されると、データ線６から画像データ信号を受け取り、受け取った画像データに応じて発光する。この様に各赤、緑、青の画素を適宜、並置することによって、フルカラー表示装置を作製した。
該フルカラー表示装置を駆動することにより、発光輝度、発光効率が高く、長寿命なフルカラー動画表示が得られることを確認することができた。
［実施例４］
実施例１で作製した有機ＥＬ素子１−８において、Ｉｒ−１２に替えてＩｒ−６、Ｉｒ−１２（Ｉｒ−６：Ｉｒ−１２＝１：４）を用いた以外は、有機ＥＬ素子１−８と同様の方法で作製した有機ＥＬ素子１−８Ｗを作製した。
有機ＥＬ素子１−８Ｗの非発光面をガラスケースで覆い、照明装置とした。照明装置は、発光輝度、発光効率が高く、長寿命である白色光を発する薄型の照明装置として使用することができた。第５図は照明装置の概略図で、第６図は照明装置の断面図である。
【産業上の利用可能性】  本発明により、発光輝度、発光効率が高く長寿命である有機エレクトロルミネッセンス素子、照明装置および表示装置を提供することができた。
【図１】
2005004549.tif 000043
【図２】
2005004549.tif 000044
【図３】
2005004549.tif 000045
【図４】
2005004549.tif 000046
【図５】
2005004549.tif 000047
【図６】
2005004549.tif 000048
【国際調査報告】
2005004549.tif 000049
2005004549.tif 000050
2005004549.tif 000051
2005004549.tif 000052