(57)【要約】布帛の柔軟性などを損なわずに耐圧性、地組織のずれ防止性に優れた立体構造経編地を提供すること。表裏二面の地組織と該表裏二面の地組織を相互に連結する連結糸４とからなる立体構造経編地１において、連結糸間に挿入糸５を有し、該挿入糸５が裏面地組織３の内側に添って編成係止されている立体構造経編地。また、挿入糸は、押さえ糸により裏面地組織に編成係止されているものである。立体構造経編地が圧縮された際の連結糸の屈曲を極力少なくし、しかも屈曲した連結糸同士の絡みによる復元力低下を防止するとともに、連結糸が傾斜することを防止することができる。そのため、本発明の立体構造経編地は挿入糸の挿入方向によってコース方向或いはウエル方向の力を受けても地組織がコース方向或いはウエル方向にずれることを有効に防止することができる。
2004088020.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表裏二面の地組織と該表裏二面の地組織を相互に連結する連結糸とからなる立体構造経編地において、連結糸間に挿入糸を有し、該挿入糸が裏面地組織の内側に添って編成係止されていることを特徴とする立体構造経編地。
【請求項２】
挿入糸は、押さえ糸により裏面地組織に編成係止されていることを特徴とする請求項１記載の立体構造経編地。
【請求項３】
挿入糸がコース方向および／またはウエル方向に挿入されていることを特徴とする請求項１記載の立体構造経編地。
【請求項４】
挿入糸が押さえ糸により編成係止されている部分において、挿入糸の重なりが２〜６本であり、それら全部の総繊度が３３４〜８４００ｄｔｅｘであることを特徴とする請求項１記載の立体構造経編地。
【請求項５】
下記式１で示す挿入糸の挿入密度が、０．００６〜０．４ｇ／ｃｍ３であることを特徴とする請求項１記載の立体構造経編地。
挿入密度＝Ｓ／１００００Ｔ        ・・・（式１）
Ｓ：１ｍ２当たりの挿入糸使用量（ｇ）
Ｔ：立体構造経編地の厚み（ｃｍ）
【請求項６】
表裏二面の地組織と該表裏二面の地組織を相互に連結する連結糸とからなる立体構造経編地を製造する方法であって、連結糸間に挿入糸を挿入し、該挿入糸を裏面の地組織の内側に添って押さえ糸によって編成係止することを特徴とする立体構造経編地の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】（発明の属する技術分野）
本発明は、クッション材や充填材として衣料分野、特に車両用シート材等の産業資材分野で利用されている立体構造経編地に関し、更に詳しくは、表面地組織と裏面地組織、これらを相互に連結する連結糸、及び、連結糸間に編成係止された挿入糸とを主な構成部材とするもので、耐圧性と圧縮復元性を有し、地組織相互のずれを有効に防止できる立体構造経編地に関する。
【背景技術】（従来の技術）
表面地組織と裏面地組織、並びにこれらを連結する連結糸とからなる立体構造経編地に関しては、今までに、種々のものが提案されてきている。
これらの立体構造経編地は、主として、繊維素材を２列針床の経編機で編成することによって形成される。
連結糸に関しては、表、裏面地組織に対し、ほぼ直交状態で連結する直交連結糸を有するもの、表、裏面部に斜交した状態で連結する斜交連結糸を有するもの、或いは直交、斜交の連結糸を同時に併せ持つトラス構造のもの等がある。
これら従来の立体構造経編地においては、耐圧性を強化するために、連結糸の表、裏面地組織に対する交錯状態、つまり、どのようなトラス構造を形成して、表、裏面地組織相互のずれ防止を可能にし耐圧性を得るか、或いは連結糸にどのような素材を使用して耐圧性を得るか等がキーポイントとなっていた。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】  ところが、このような従来の立体構造経編地においては、耐圧性を重視し、その圧縮復元性を得る手段として、トラス構造を採用すること、弾性のより高い連結糸を用いること等の他、特に連結糸を高密度に用いるという手段に強く依存していた。
そのため、一方では、圧力が加えられた際、高密度の連結糸が屈曲して互いに絡み合い、復元性が低下するという問題が生じた。
また、表、裏面地組織の両方、或いはいずれか一方にネット組織を採用している場合には、そのネット組織の開口部から連結糸がはみ出し、外部から損耗を受けて毛羽立ち等を生じた。
その結果、使用時に不快感があったり、或いは見栄えが悪くなるなどの原因となった。
この様な問題を解決するために、表面地組織と裏面地組織と、該表、裏面地組織を相互に連結する連結糸と、該該表、裏面地組織に並列に該連結糸間に挿入された複数の経挿入糸および／または緯挿入糸とを含み、少なくとも上記経挿入糸の一列は該連結糸と交錯して織物組織を形成する立体編物が知られている。（特許文献１参照）
しかし、この方法によると、挿入糸を複数本挿入するため、布帛が地厚になり目付が大きくなるばかりか、布帛の柔軟性が損なわれる。
更に複数の挿入糸を用いるため、使用状況によっては挿入糸が接近したり絡んでしまい、連結糸を拘束できなくなる。
その結果、耐圧性や地組織相互のずれ防止性が必ずしも十分に良くならないのである。
【特許文献１】    特開昭６２−４５７６０号公報
本発明は、このような問題点を解決するためになされたものである。
すなわち、本発明は、布帛の柔軟性などを損なわずに耐圧性、地組織相互のずれ防止性に優れた立体構造経編地を得ることを目的とする。
（問題を解決するための手段）
上記問題点を解決するために本発明においては、従来の立体構造経編地に見られる、表面地組織、裏面地組織、連結糸の構成部材に加えて、地組織の内側に添って挿入糸を編成係止することによって、柔軟性を損なわずに、圧縮された際の連結糸の屈曲や絡みを極力少なくし復元力低下を防止でき、また地組織相互のずれも有効に防止できることを見出し、本発明を完成させた。
すなわち、本発明は、（１）、表裏二面の地組織と該表裏二面の地組織を相互に連結する連結糸とからなる立体構造経編地において、連結糸間に挿入糸を有し、該挿入糸が裏面地組織の内側に添って編成係止されている立体構造経編地に存する。
そして、（２）、挿入糸は、押さえ糸により裏面地組織に編成係止されている立体構造経編地に存する。
そしてまた、（３）、挿入糸がコース方向および／またはウエル方向に挿入されていることを特徴とする請求項１記載の立体構造経編地に存する。
そしてまた、（４）、挿入糸が押さえ糸により編成係止されている部分において、挿入糸の重なりが２〜６本であり、挿入糸の重なり部分の総繊度が３３４〜８４００ｄｔｅｘである立体構造経編地に存する。
そしてまた、（５）、下記式１で示す挿入糸の挿入密度が、０．００６〜０．４ｇ／ｃｍ３である立体構造経編地に存する。
挿入密度＝Ｓ／１００００Ｔ      ・・・（式１）
Ｓ：１ｍ２当たりの挿入糸使用量（ｇ）
Ｔ：立体構造経編地の厚み（ｃｍ）
そしてまた、（６）、表裏二面の地組織と該表裏二面の地組織を相互に連結する連結糸とからなる立体構造経編地を製造する方法であって、連結糸間に挿入糸を挿入し、該挿入糸を裏面の地組織の内側に添って押さえ糸によって編成係止する立体構造経編地の製造方法に存する。
本発明は、目的に添うものであれば、上記１〜６の中から選ばれた２つ以上を組み合わせた構成も当然可能である。  本発明の立体構造経編地においては、表裏二面の地組織と該表裏二面の地組織を相互に連結する連結糸とからなる立体構造経編地において、連結糸間に挿入糸を有し、該挿入糸が裏面地組織の内側に添って編成係止されている構造を採用しているので、立体構造経編地が圧縮された際の連結糸の屈曲を極力少なくし、しかも屈曲した連結糸同士の絡みによる復元力低下を防止するとともに、連結糸が傾斜することを防止することができる。
そのため、本発明の立体構造経編地は挿入糸の挿入方向によってコース方向或いはウエル方向の力を受けても地組織がウエル方向或いはコース方向にずれることを有効に防止することができる。
また、挿入糸は、裏面地組織の内側に添って編成係止されるだけであるので、従来のように、挿入糸を厚み方向に複数本用いることによる布帛目付の増加が抑えられると共に、耐圧性と地組織相互の優れたずれ防止性を有する立体構造経編地となる。
【図面の簡単な説明】  第１図は、立体構造経編地を模式的に示す概略斜視図である。
第２図は、第１図の立体構造経編地におけるコース方向の概略断面図を示す。
第３図は、第１図の立体構造経編地におけるウエル方向の概略断面図を示す。
第４図は、実施例１の立体構造経編地における組織図である。
第５図は、実施例２の立体構造経編地における組織図である。
第６図は、実施例３の立体構造経編地における組織図である。
第７図は、実施例４の立体構造経編地における組織図である。
第８図は、実施例５の立体構造経編地における組織図である。
第９図は、比較例１の立体構造経編地における組織図である。
第１０図は、比較例２の立体構造経編地における組織図である。
第１１図は、２列針床経編機（ダブル・ラッセル機）の編成主要部を示す概略図である。
第１２図は、挿入糸と押さえ糸との関係を説明する図である。
【発明を実施するための最良の形態】  本発明の立体構造経編地は、表面地組織と裏面地組織、これらを相互に連結する連結糸、及び、連結糸間で地組織の内側に添って編成保持された挿入糸、とを主な構成部材とする立体構造経編地である。
そして、最適な耐圧性（耐圧縮性）と圧縮復元性を有し、地組織相互のコース方向および／またウエル方向のずれを効果的に防止でき、且つ柔軟性の低下がない特徴を持つ。
この立体構造経編地は、図１１に示すように、２列針床経編機（ダブル・ラッシェル機）によって編成されることで得られる。
地糸Ａ１は、筬Ｌ−１（図１１ではＬ１と記載）に導入され、バック編針（バックニードル）ＢＮにより裏面地組織Ｂを形成する。
挿入糸Ａ２は筬Ｌ−２に導入され、バック編針ＢＮにより裏面地組織Ｂの内側に添って押さえ糸Ａ４によって編成係止される。
地糸Ａ５、Ａ６は、それぞれ筬Ｌ−５、Ｌ−６に導入され、フロント編針（フロントニードル）ＦＮにより表面地組織Ｆを形成する。
連結糸Ａ３は、筬Ｌ−３によりフロント編針ＦＮ、バック編針ＢＮに案内されて表面地組織Ｆ、裏面地組織Ｂに順次編み込まれ、２者を連結する。
押さえ糸Ａ４は、筬Ｌ−４によりフロント編針ＦＮに案内されて、挿入糸Ａ３を押さえ係止して裏面地組織Ｂに順次編み込まれる。
本発明の立体構造経編地はその構造を例示する第４図〜第６図の組織図にあるように、筬Ｌ−１の裏面地組織の内側に添って筬Ｌ−２の挿入糸が編成係止されている。
筬Ｌ−４の押さえ糸（鎖糸）は筬Ｌ−３の連結糸を跨いで編成され、筬Ｌ−２の挿入糸が筬Ｌ−４の押さえ糸によって裏面地組織に編成係止される。
第１図は、本発明の立体構造経編地を模式的に示す概略斜視図である。
立体構造経編地１の裏面地組織の内側に添ってウエル方向に挿入糸５（一点鎖線で示す）が編成されている状態を示す。
ここで表面地組織２は、開口部６を有する組織であり、この開口部６は筬Ｌ−１と筬Ｌ−２を編成する際、ラッピング運動の中で糸抜き部分を作ることで容易に形成される。
第２図は、第１図の立体構造経編地におけるコース方向の概略断面図を示す。
連結糸と連結糸の間で裏面地組織３の内側に添って挿入糸５が編成されている状態がより理解できる。
この状態は、コース方向に対して連結糸４を裏面地組織３の内側で挿入糸５で支えて拘束している状態である。
第３図は、第１図の立体構造経編地におけるウエル方向の概略断面図を示す。
挿入糸５が裏面地組織３の内側に添ってウエル方向に編成され、開口部６からその挿入糸５が視認できることが理解できる。
尚、第１図〜第３図においては、挿入糸が押さえ糸により裏面地組織に編成係止されている状態は示さなかった（この点は後述する）。
第１図〜第６図に示すように、本発明の立体構造経編地は、コース方向に編成された連結糸と連結糸の間で地組織の内側に添って挿入糸がウエル方向に表面地組織に編成係止されていることにより、連結糸が拘束される構造である。
そのため、連結糸の裏面地組織の側が動きにくくなり、連結糸同士が絡みにくくなる。
そして厚み方向に加重に対して優れた圧縮復元性を示すとともに、連結糸が倒れにくくなることで表面及び裏面の地組織が動きにくくなり、コース方向からの圧力に対しても優れたずれ防止性を示す。
以上の図においては、ウエル方向にのみ挿入糸が編成挿入されている場合を示したが、挿入糸は、コース方向、或いは、ウエル方向とコース方向の両方に編成することも当然可能である。
挿入糸をコース方向にのみ編成挿入した場合は、ウエル方向に対して連結糸を裏面地組織の内側で挿入糸が拘束している状態となる。
また両方向に挿入糸を編成した場合は、ウエル方向のみならずコース方向に荷重がかかっても地組織がずれることを防止できる。
なお、挿入糸の編成はすべての連結糸の間に配置してもよく、所定の間隔を置いて挿入してもよい。
例えば、第１図の立体構造経編地において、挿入糸５を一つ置き（例えば、挿入糸ａ、挿入糸ｂのように）のみ編成することも可能である。
本発明において用いられる一本の挿入糸の総繊度は、１６７ｄｔｅｘ〜１４００ｄｔｅｘが好ましく採用され、更に好ましくは、１６７ｄｔｅｘ〜９９０ｄｔｅｘである。
１６７ｄｔｅｘ未満であると、糸が撓みやすく連結糸を十分に支えることが難しくなる恐れがあり、また、１４００ｄｔｅｘより太くなると布帛の風合いが硬くなり過ぎる恐れがある。
本発明の立体構造経編地においては、挿入糸は押さえ糸により地組織に編成係止されている。
第１２図は、その挿入糸と押さえ糸との関係の例を説明する図である。
挿入糸が編成係止される部分において、挿入糸が押さえ糸により押さえられており、その２本の重なり部があることを示している（なお、この糸の振り方については、第４図の組織図における筬Ｌ−２の挿入糸、筬Ｌ−４の押さえ糸を参照）。
ここで、挿入糸の重なりは、２〜６本、好ましくは３〜５本であり、また、重なった挿入糸の総繊度は３３４〜８４００ｄｔｅｘであることが好ましく、更に５０１〜７０００ｄｔｅｘが好ましい。
総繊度が３３４ｄｔｅｘ未満であると、糸が撓みやすく連結糸を十分に支えることが難しくなる恐れがあり、また、８４００ｄｔｅｘより太くなると布帛の風合いが硬くなりすぎる恐れがある。
また、挿入糸として用いられる糸種は、ポリエステルなどの合成繊維のマルチフィラメント糸、モノフィラメント糸やその加工糸および紡績糸を用いることができる。
また、挿入糸として意匠糸などを使用することにより、表面地組織の開口部から裏面地組織の内側に添って編成されている挿入糸が視認でき特殊な意匠性を発揮できる上、表裏面地組織相互のずれの少ない立体構造経編地となる。
また、本発明の立体構造経編地において、下記の式１で算出される挿入密度（立体構造経編地の単位体積当たりの挿入糸の重量）は、耐圧性やずれ防止性の観点から、０．００６〜０．４ｇ／ｃｍ３が採用され、好ましくは０．０１９〜０．１８ｇ／ｃｍ３である。
挿入密度が０．００６ｇ／ｃｍ３より小さいと挿入糸が連結糸を十分支えることができなくなり、耐圧性が悪くなったり、ずれ防止性が悪くなる恐れがあり、また、挿入密度が０．４ｇ／ｃｍ３より大きくなると風合いが硬くなったり、通気性が悪くなると共に、目付が増加する恐れがあるため好ましくない。
挿入密度＝Ｓ／１００００Ｔ        ・・・（式１）
但し、Ｓ：１ｍ２当たりの挿入糸使用量（ｇ）
Ｔ：立体構造経編地の厚み（ｃｍ）
【実施例】  次に本発明を実施例を挙げて例証するが、本発明は、この実施例に限定されるものではない。
実施例で用いた測定方法は下記の通りである。
・厚み保持率
７ｃｍ×７ｃｍの大きさの厚み保持率確認試験材料を用意し、厚みの変化がわかり易いように４枚重ねて、その上に直径７ｃｍの円柱型の５ｋｇの重りを載せる。
この状態で、厚みの変化が出易いように１００℃で２時間放置した。
２時間後、重りを取り除いた直後の厚みを試験後の厚みＬ２とし、重りを載せる前の厚みをＬ１として、厚み保持率（％）＝Ｌ２／Ｌ１×１００の値を得た。
○  厚み保持率７５％以上
△  厚み保持率７０〜７５％未満
×  厚み保持率７０％未満
なお、この厚み保持率は、耐圧性（耐圧縮性）を表す指標の一つである。
・ずれ防止性
７ｃｍ×７ｃｍの大きさの厚み保持率確認試験材料を用意し、その上に直径７ｃｍの円柱型の５ｋｇの重りを載せる。
この状態のまま、マイクロスコープを使って、荷重を加える前と加えた後の、連結糸の状態を撮影する。
その際、印を付けたある一本の連結糸に注目して、荷重を加える前と加えた後の表裏地組織相互のずれ状態の差を写真上で測定した。
○  連結糸のずれ幅７ｍｍ未満
△  連結糸のずれ幅７〜１０ｍｍ未満
×  連結糸のずれ幅１０ｍｍ以上
【実施例１】  マイヤー社製ダブルラッセル編機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して第４図に示す組織図の立体構造経編地を作成した。
筬Ｌ−１で裏面地組織を編成し、筬Ｌ−５，Ｌ−６で開口部を有する表地組織を編成し、筬Ｌ−３の連結糸で連結し開口部の反対地組織内側（すなわち裏面地組織の内側）に添って９５０ｄｔｅｘの筬Ｌ−２の挿入糸を筬Ｌ−４の押さえ糸により編成係止して、仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、５５０ｇ／ｍ２であった。
挿入糸が編成係止されているウエル間の糸の重なりは２本でウエル間の糸の太さは１９００ｄｔｅｘであった。
また、挿入密度は０．０９６ｇ／ｃｍ３であった。
性能を表１に示す。
【実施例２】  マイヤー社製ダブルラッセル編み機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して第５図に示す組織図の立体構造経編地を作成した。
筬Ｌ−１で裏面地組織を編成し、筬Ｌ−５，Ｌ−６で開口部を有する表地組織を編成し、筬Ｌ−３の連結糸で連結し裏面地組織の内側に添って１２５０ｄｔｅｘの筬Ｌ−２の挿入糸を筬Ｌ−４の押さえ糸により編成係止して編成し、仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、５８０ｇ／ｍ２であった。
挿入糸が編成係止されているウエル間の糸の重なりは最大３本でウエル間の糸の太さは３７５０ｄｔｅｘであった。
また、挿入密度は０．１９６ｇ／ｃｍ３であった。
性能を表１に示す。
【実施例３】  マイヤー社製ダブルラッセル編み機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して第６図に示す組織図の立体構造経編地を作成した。
筬Ｌ−１で裏面地組織を編成し、筬Ｌ−５，Ｌ−６で開口部地組織を編成し筬Ｌ−３の連結糸で連結し裏面地組織の内側に添って７５０ｄｔｅｘの筬Ｌ−２の挿入糸を筬Ｌ−４の押さえ糸により編成係止して編成し、仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、５６０ｇ／ｍ２であった。
挿入糸が編成係止されているウエル間の糸の重なりは最大４本でウエル間の糸の太さは３０００ｄｔｅｘであった。
また、挿入密度は０．１７３ｇ／ｃｍ３であった。
性能を表１に示す。
【実施例４】  マイヤー社製ダブルラッセル編機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して第１図に示すように立体構造経編地を作成した。
筬Ｌ−１で裏面地組織を編成し、筬Ｌ−５，Ｌ−６で開口部を有する表地組織を編成し、筬Ｌ−３の連結糸で連結し開口部の反対地組織内側（すなわち裏面地組織の内側）に添って１６７ｄｔｅｘの筬Ｌ−２の挿入糸を筬Ｌ−４の押さえ糸により編成係止して、仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、５００ｇ／ｍ２であった。
挿入糸が編成係止されているウエル間の糸の重なりは２本でウエル間の糸の太さは３３４ｄｔｅｘであった。
また、挿入密度は０．０１７ｇ／ｃｍ３であった。
性能を表１に示す。
【実施例５】  マイヤー社製ダブルラッセル編機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して第８図に示すように立体構造経編地を作成した。
筬Ｌ−１で裏面地組織を編成し、筬Ｌ−５，Ｌ−６で開口部を有する表地組織を編成し、筬Ｌ−３の連結糸で連結し裏面地組織の内側に添って１４００ｄｔｅｘの筬Ｌ−２の挿入糸を筬Ｌ−４の押さえ糸により編成係止して編成し、仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、６００ｇ／ｍ２であった。
挿入糸が編成係止されているウエル間の糸の重なりは最大４本でウエル間の糸の太さは５６００ｄｔｅｘであった。
また、挿入密度は０．３２３ｇ／ｃｍ３であった。
性能を表１に示す。
〔比較例１〕
マイヤー社製ダブルラッセル編み機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して第９図に示す組織図の立体構造経編地を作成した。
裏面地組織と開口部を有する表地組織を編成し、連結糸で連結し、仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、５００ｇ／ｍ２であった。
性能を表１に示す。
〔比較例２〕
マイヤー社製ダブルラッセル編み機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して第１０図に示す組織図の立体構造経編地を作成した。
裏面地組織と開口部を有する表地組織を編成し連結糸で連結し、表裏面地組織の連結糸間に９００ｄｔｅｘの糸を連結糸を地組織間の略中央部に浮遊するように挿入し仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、６５０ｇ／ｍ２であった。
また、挿入密度は０．０４４ｇ／ｃｍ３であった。
性能を表１に示す。
以上、説明してきたように、本発明は、実施の形態や実施例に拘束されることなく、その目的に沿う限り変更が可能である。
本発明の立体構造経編地の挿入糸は、裏面地組織の内側に添って編成係止されることにより、連結糸のコースおよび／またはウエル方向のずれを防止できる限り、その形態の変更は可能である。
【産業上の利用可能性】  本発明は、クッション材や充填材として衣料分野、特に車両用シート材等の産業資材分野で利用されている立体構造経編地に関するものであるが、その原理を逸脱しない限り建築用シート、医療用シート等の他の広範囲の分野に提要可能である。
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【手続補正書】
【提出日】平成17年4月12日(2005.4.12)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表裏二面の地組織と該表裏二面の地組織を相互に連結する連結糸とからなる立体構造経編地において、連結糸間に挿入糸を有し、該挿入糸が裏面地組織の内側に添って編成係止されていることを特徴とする立体構造経編地。
【請求項２】
挿入糸は、押さえ糸により裏面地組織に編成係止されていることを特徴とする請求項１記載の立体構造経編地。
【請求項３】
挿入糸がコース方向および／またはウエル方向に挿入されていることを特徴とする請求項１記載の立体構造経編地。
【請求項４】
挿入糸が押さえ糸により編成係止されている部分において、挿入糸の重なりが２〜６本であり、それら全部の総繊度が３３４〜８４００ｄｔｅｘであることを特徴とする請求項１記載の立体構造経編地。
【請求項５】
下記式１で示す挿入糸の挿入密度が、０．００６〜０．４ｇ／ｃｍ3 であることを特徴とする請求項１記載の立体構造経編地。
挿入密度＝Ｓ／１００００Ｔ      ・・・（式１）
Ｓ：１ｍ2 当たりの挿入糸使用量（ｇ）
Ｔ：立体構造経編地の厚み（ｃｍ）
【請求項６】
表裏二面の地組織と該表裏二面の地組織を相互に連結する連結糸とからなる立体構造経編地を製造する方法であって、連結糸間に挿入糸を挿入し、該挿入糸を裏面の地組織の内側に添って押さえ糸によって編成係止することを特徴とする立体構造経編地の製造方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【書類名】        明細書
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クッション材や充填材として衣料分野、特に車両用シート材等の産業資材分野で利用されている立体構造経編地に関し、更に詳しくは、表面地組織と裏面地組織、これらを相互に連結する連結糸、及び、連結糸間に編成係止された挿入糸とを主な構成部材とするもので、耐圧性と圧縮復元性を有し、地組織相互のずれを有効に防止できる立体構造経編地に関する。
【背景技術】
【０００２】
表面地組織と裏面地組織、並びにこれらを連結する連結糸とからなる立体構造経編地に関しては、今までに、種々のものが提案されてきている。
これらの立体構造経編地は、主として、繊維素材を２列針床の経編機で編成することによって形成される。
連結糸に関しては、表、裏面地組織に対し、ほぼ直交状態で連結する直交連結糸を有するもの、表、裏面部に斜交した状態で連結する斜交連結糸を有するもの、或いは直交、斜交の連結糸を同時に併せ持つトラス構造のもの等がある。
これら従来の立体構造経編地においては、耐圧性を強化するために、連結糸の表、裏面地組織に対する交錯状態、つまり、どのようなトラス構造を形成して、表、裏面地組織相互のずれ防止を可能にし耐圧性を得るか、或いは連結糸にどのような素材を使用して耐圧性を得るか等がキーポイントとなっていた。
【０００３】
ところが、このような従来の立体構造経編地においては、耐圧性を重視し、その圧縮復元性を得る手段として、トラス構造を採用すること、弾性のより高い連結糸を用いること等の他、特に連結糸を高密度に用いるという手段に強く依存していた。
そのため、一方では、圧力が加えられた際、高密度の連結糸が屈曲して互いに絡み合い、復元性が低下するという問題が生じた。
【０００４】
また、表、裏面地組織の両方、或いはいずれか一方にネット組織を採用している場合には、そのネット組織の開口部から連結糸がはみ出し、外部から損耗を受けて毛羽立ち等を生じた。
その結果、使用時に不快感があったり、或いは見栄えが悪くなるなどの原因となった。
【０００５】
この様な問題を解決するために、表面地組織と裏面地組織と、該表、裏面地組織を相互に連結する連結糸と、該該表、裏面地組織に並列に該連結糸間に挿入された複数の経挿入糸および／または緯挿入糸とを含み、少なくとも上記経挿入糸の一列は該連結糸と交錯して織物組織を形成する立体編物が知られている。（特許文献１参照）
【特許文献１】特開昭６２−４５７６０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、この方法によると、挿入糸を複数本挿入するため、布帛が地厚になり目付が大きくなるばかりか、布帛の柔軟性が損なわれる。
更に複数の挿入糸を用いるため、使用状況によっては挿入糸が接近したり絡んでしまい、連結糸を拘束できなくなる。
その結果、耐圧性や地組織相互のずれ防止性が必ずしも十分に良くならないのである。
【０００７】
本発明は、このような問題点を解決するためになされたものである。
すなわち、本発明は、布帛の柔軟性などを損なわずに耐圧性、地組織相互のずれ防止性に優れた立体構造経編地を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記問題点を解決するために本発明においては、従来の立体構造経編地に見られる、表面地組織、裏面地組織、連結糸の構成部材に加えて、地組織の内側に添って挿入糸を編成係止することによって、柔軟性を損なわずに、圧縮された際の連結糸の屈曲や絡みを極力少なくし復元力低下を防止でき、また地組織相互のずれも有効に防止できることを見出し、本発明を完成させた。
【０００９】
すなわち、本発明は、（１）、表裏二面の地組織と該表裏二面の地組織を相互に連結する連結糸とからなる立体構造経編地において、連結糸間に挿入糸を有し、該挿入糸が裏面地組織の内側に添って編成係止されている立体構造経編地に存する。
【００１０】
そして、（２）、挿入糸は、押さえ糸により裏面地組織に編成係止されている立体構造経編地に存する。
【００１１】
そしてまた、（３）、挿入糸がコース方向および／またはウエル方向に挿入されていることを特徴とする請求項１記載の立体構造経編地に存する。
【００１２】
そしてまた、（４）、挿入糸が押さえ糸により編成係止されている部分において、挿入糸の重なりが２〜６本であり、挿入糸の重なり部分の総繊度が３３４〜８４００ｄｔｅｘである立体構造経編地に存する。
【００１３】
そしてまた、（５）、下記式１で示す挿入糸の挿入密度が、０．００６〜０．４ｇ／ｃｍ3 である立体構造経編地に存する。
挿入密度＝Ｓ／１００００Ｔ      ・・・（式１）
Ｓ：１ｍ2 当たりの挿入糸使用量（ｇ）
Ｔ：立体構造経編地の厚み（ｃｍ）
【００１４】
そしてまた、（６）、表裏二面の地組織と該表裏二面の地組織を相互に連結する連結糸とからなる立体構造経編地を製造する方法であって、連結糸間に挿入糸を挿入し、該挿入糸を裏面の地組織の内側に添って押さえ糸によって編成係止する立体構造経編地の製造方法に存する。
【００１５】
本発明は、目的に添うものであれば、上記１〜６の中から選ばれた２つ以上を組み合わせた構成も当然可能である。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の立体構造経編地においては、表裏二面の地組織と該表裏二面の地組織を相互に連結する連結糸とからなる立体構造経編地において、連結糸間に挿入糸を有し、該挿入糸が裏面地組織の内側に添って編成係止されている構造を採用しているので、立体構造経編地が圧縮された際の連結糸の屈曲を極力少なくし、しかも屈曲した連結糸同士の絡みによる復元力低下を防止するとともに、連結糸が傾斜することを防止することができる。
【００１７】
そのため、本発明の立体構造経編地は挿入糸の挿入方向によってコース方向或いはウエル方向の力を受けても地組織がウエル方向或いはコース方向にずれることを有効に防止することができる。
また、挿入糸は、裏面地組織の内側に添って編成係止されるだけであるので、従来のように、挿入糸を厚み方向に複数本用いることによる布帛目付の増加が抑えられると共に、耐圧性と地組織相互の優れたずれ防止性を有する立体構造経編地となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
本発明の立体構造経編地は、表面地組織と裏面地組織、これらを相互に連結する連結糸、及び、連結糸間で地組織の内側に添って編成保持された挿入糸、とを主な構成部材とする立体構造経編地である。
そして、最適な耐圧性（耐圧縮性）と圧縮復元性を有し、地組織相互のコース方向および／またウエル方向のずれを効果的に防止でき、且つ柔軟性の低下がない特徴を持つ。
この立体構造経編地は、図１１に示すように、２列針床経編機（ダブル・ラッシェル機）によって編成されることで得られる。
【００１９】
地糸Ａ１は、筬Ｌ−１（図１１ではＬ１と記載）に導入され、バック編針（バックニードル）ＢＮにより裏面地組織Ｂを形成する。
挿入糸Ａ２は筬Ｌ−２に導入され、バック編針ＢＮにより裏面地組織Ｂの内側に添って押さえ糸Ａ４によって編成係止される。
地糸Ａ５、Ａ６は、それぞれ筬Ｌ−５、Ｌ−６に導入され、フロント編針（フロントニードル）ＦＮにより表面地組織Ｆを形成する。
連結糸Ａ３は、筬Ｌ−３によりフロント編針ＦＮ、バック編針ＢＮに案内されて表面地組織Ｆ、裏面地組織Ｂに順次編み込まれ、２者を連結する。
押さえ糸Ａ４は、筬Ｌ−４によりフロント編針ＦＮに案内されて、挿入糸Ａ３を押さえ係止して裏面地組織Ｂに順次編み込まれる。
【００２０】
本発明の立体構造経編地はその構造を例示する図４〜図６の組織図にあるように、筬Ｌ−１の裏面地組織の内側に添って筬Ｌ−２の挿入糸が編成係止されている。
筬Ｌ−４の押さえ糸（鎖糸）は筬Ｌ−３の連結糸を跨いで編成され、筬Ｌ−２の挿入糸が筬Ｌ−４の押さえ糸によって裏面地組織に編成係止される。
【００２１】
図１は、本発明の立体構造経編地を模式的に示す概略斜視図である。
立体構造経編地１の裏面地組織の内側に添ってウエル方向に挿入糸５(一点鎖線で示す）が編成されている状態を示す。
ここで表面地組織２は、開口部６を有する組織であり、この開口部６は筬Ｌ−１と筬Ｌ−２を編成する際、ラッピング運動の中で糸抜き部分を作ることで容易に形成される。
【００２２】
図２は、図１の立体構造経編地におけるコース方向の概略断面図を示す。
連結糸と連結糸の間で裏面地組織３の内側に添って挿入糸５が編成されている状態がより理解できる。
この状態は、コース方向に対して連結糸４を裏面地組織３の内側で挿入糸５で支えて拘束している状態である。
【００２３】
図３は図１の立体構造経編地におけるウエル方向の概略断面図を示す。
挿入糸５が裏面地組織３の内側に添ってウエル方向に編成され、開口部６からその挿入糸５が視認できることが理解できる。
尚、図１〜３においては、挿入糸が押さえ糸により裏面地組織に編成係止されている状態は示さなかった（この点は後述する）。
【００２４】
図１〜６に示すように、本発明の立体構造経編地は、コース方向に編成された連結糸と連結糸の間で地組織の内側に添って挿入糸がウエル方向に表面地組織に編成係止されていることにより、連結糸が拘束される構造である。
そのため、連結糸の裏面地組織の側が動きにくくなり、連結糸同士が絡みにくくなる。
そして厚み方向に加重に対して優れた圧縮復元性を示すとともに、連結糸が倒れにくくなることで表面及び裏面の地組織が動きにくくなり、コース方向からの圧力に対しても優れたずれ防止性を示す。
【００２５】
以上の図においては、ウエル方向にのみ挿入糸が編成挿入されている場合を示したが、挿入糸は、コース方向、或いは、ウエル方向とコース方向の両方に編成することも当然可能である。
【００２６】
挿入糸をコース方向にのみ編成挿入した場合は、ウエル方向に対して連結糸を裏面地組織の内側で挿入糸が拘束している状態となる。
また両方向に挿入糸を編成した場合は、ウエル方向のみならずコース方向に荷重がかかっても地組織がずれることを防止できる。
なお、挿入糸の編成はすべての連結糸の間に配置してもよく、所定の間隔を置いて挿入してもよい。
例えば、図１の立体構造経編地において、挿入糸５を一つ置き（例えば、挿入糸ａ、挿入糸ｂのように）のみ編成することも可能である。
【００２７】
本発明において用いられる一本の挿入糸の総繊度は、１６７ｄｔｅｘ〜１４００ｄｔｅｘが好ましく採用され、更に好ましくは、２２２ｄｔｅｘ〜９９０ｄｔｅｘである。
１６７ｄｔｅｘ未満であると、糸が撓みやすく連結糸を十分に支えることが難しくなる恐れがあり、また、１４００ｄｔｅｘより太くなると布帛の風合いが硬くなり過ぎる恐れがある。
本発明の立体構造経編地においては、挿入糸は押さえ糸により地組織に編成係止されている。
【００２８】
図１２は、その挿入糸と押さえ糸との関係の例を説明する図である。
挿入糸が編成係止される部分において、挿入糸が押さえ糸により押さえられており、その２本の重なり部があることを示している（なお、この糸の振り方については、図４の組織図における筬Ｌ−２の挿入糸、筬Ｌ−４の押さえ糸を参照）。
ここで、挿入糸の重なりは、２〜６本、好ましくは３〜５本であり、また、重なった挿入糸の総繊度は３３４〜８４００ｄｔｅｘであることが好ましく、更に５０１〜７０００ｄｔｅｘが好ましい。
総繊度が３３４ｄｔｅｘ未満であると、糸が撓みやすく連結糸を十分に支えることが難しくなる恐れがあり、また、８４００ｄｔｅｘより太くなると布帛の風合いが硬くなりすぎる恐れがある。
【００２９】
また、挿入糸として用いられる糸種は、ポリエステルなどの合成繊維のマルチフィラメント糸、モノフィラメント糸やその加工糸および紡績糸を用いることができる。
また、挿入糸として意匠糸などを使用することにより、表面地組織の開口部から裏面地組織の内側に添って編成されている挿入糸が視認でき特殊な意匠性を発揮できる上、表裏面地組織相互のずれの少ない立体構造経編地となる。
【００３０】
また、本発明の立体構造経編地において、下記の式１で算出される挿入密度（立体構造経編地の単位体積当たりの挿入糸の重量）は、耐圧性やずれ防止性の観点から、０．００６〜０．４ｇ／ｃｍ3 が採用され、好ましくは０．０１９〜０．１８ｇ／ｃｍ3 である。
挿入密度が０．００６ｇ／ｃｍ3 より小さいと挿入糸が連結糸を十分支えることができなくなり、耐圧性が悪くなったり、ずれ防止性が悪くなる恐れがあり、また、挿入密度が０．４ｇ／ｃｍ3より大きくなると風合いが硬くなったり、通気性が悪くなると共に、目付が増加する恐れがあるため好ましくない。
挿入密度＝Ｓ／１００００Ｔ      ・・・（式１）
但し、Ｓ：１ｍ2 当たりの挿入糸使用量（ｇ）
Ｔ：立体構造経編地の厚み（ｃｍ）
【００３１】
次に本発明を実施例を挙げて例証するが、本発明は、この実施例に限定されるものではない。
実施例で用いた測定方法は下記の通りである。
【００３２】
・厚み保持率
７ｃｍ×７ｃｍの大きさの厚み保持率確認試験材料を用意し、厚みの変化がわかり易いように４枚重ねて、その上に直径７ｃｍの円柱型の５ｋｇの重りを載せる。
この状態で、厚みの変化が出易いように１００℃で２時間放置した。
２時間後、重りを取り除いた直後の厚みを試験後の厚みＬ２とし、重りを載せる前の厚みをＬ１として、厚み保持率（％）＝Ｌ２／Ｌ１×１００の値を得た。
○  厚み保持率７５％以上
△  厚み保持率７０〜７５％未満
×  厚み保持率７０％未満
なお、この厚み保持率は、耐圧性（耐圧縮性）を表す指標の一つである。
【００３３】
・ずれ防止性
７ｃｍ×７ｃｍの大きさの厚み保持率確認試験材料を用意し、その上に直径７ｃｍの円柱型の５ｋｇの重りを載せる。
この状態のまま、マイクロスコープを使って、荷重を加える前と加えた後の、連結糸の状態を撮影する。
その際、印を付けたある一本の連結糸に注目して、荷重を加える前と加えた後の表裏地組織相互のずれ状態の差を写真上で測定した。
○  連結糸のずれ幅７ｍｍ未満
△  連結糸のずれ幅７〜１０ｍｍ未満
×  連結糸のずれ幅１０ｍｍ以上
【００３４】
〔実施例１〕
マイヤー社製ダブルラッセル編機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して図４に示す組織図の立体構造経編地を作成した。
筬Ｌ−１で裏面地組織を編成し、筬Ｌ−５，Ｌ−６で開口部を有する表地組織を編成し、筬Ｌ−３の連結糸で連結し開口部の反対地組織内側（すなわち裏面地組織の内側）に添って９５０ｄｔｅｘの筬Ｌ−２の挿入糸を筬Ｌ−４の押さえ糸により編成係止して、仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、５５０ｇ／ｍ２であった。
挿入糸が編成係止されているウエル間の糸の重なりは２本でウエル間の糸の太さは１９００ｄｔｅｘであった。
また、挿入密度は０．０９６ｇ／ｃｍ３であった。
性能を表１に示す。
【００３５】
〔実施例２〕
マイヤー社製ダブルラッセル編み機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して図５に示す組織図の立体構造経編地を作成した。
筬Ｌ−１で裏面地組織を編成し、筬Ｌ−５，Ｌ−６で開口部を有する表地組織を編成し、筬Ｌ−３の連結糸で連結し裏面地組織の内側に添って１２５０ｄｔｅｘの筬Ｌ−２の挿入糸を筬Ｌ−４の押さえ糸により編成係止して編成し、仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、５８０ｇ／ｍ２ であった。
挿入糸が編成係止されているウエル間の糸の重なりは最大３本でウエル間の糸の太さは３７５０ｄｔｅｘであった。
また、挿入密度は０．１９６ｇ／ｃｍ３であった。
性能を表１に示す。
【００３６】
〔実施例３〕
マイヤー社製ダブルラッセル編み機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して図６に示す組織図の立体構造経編地を作成した。
筬Ｌ−１で裏面地組織を編成し、筬Ｌ−５，Ｌ−６で開口部地組織を編成し筬Ｌ−３の連結糸で連結し裏面地組織の内側に添って７５０ｄｔｅｘの筬Ｌ−２の挿入糸を筬Ｌ−４の押さえ糸により編成係止して編成し、仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、５６０ｇ／ｍ２であった。
挿入糸が編成係止されているウエル間の糸の重なりは最大４本でウエル間の糸の太さは３０００ｄｔｅｘであった。
また、挿入密度は０．１７３ｇ／ｃｍ３であった。
性能を表１に示す。
【００３７】
〔実施例４〕
マイヤー社製ダブルラッセル編機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して図７に示すように立体構造経編地を作成した。
筬Ｌ−１で裏面地組織を編成し、筬Ｌ−５，Ｌ−６で開口部を有する表地組織を編成し、筬Ｌ−３の連結糸で連結し開口部の反対地組織内側（すなわち裏面地組織の内側）に添って１６７ｄｔｅｘの筬Ｌ−２の挿入糸を筬Ｌ−４の押さえ糸により編成係止して、仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、５００ｇ／ｍ２であった。
挿入糸が編成係止されているウエル間の糸の重なりは２本でウエル間の糸の太さは３３４ｄｔｅｘであった。
また、挿入密度は０．０１７ｇ／ｃｍ３であった。
性能を表１に示す。
【００３８】
〔実施例５〕
マイヤー社製ダブルラッセル編機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して図８に示すように立体構造経編地を作成した。
筬Ｌ−１で裏面地組織を編成し、筬Ｌ−５，Ｌ−６で開口部を有する表地組織を編成し、筬Ｌ−３の連結糸で連結し裏面地組織の内側に添って１400ｄｔｅｘの筬Ｌ−２の挿入糸を筬Ｌ−４の押さえ糸により編成係止して編成し、仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、６００ｇ／ｍ２ であった。
挿入糸が編成係止されているウエル間の糸の重なりは最大４本でウエル間の糸の太さは５６００ｄｔｅｘであった。
また、挿入密度は０．３２３ｇ／ｃｍ３であった。
性能を表１に示す。
【００３９】
〔比較例１〕
マイヤー社製ダブルラッセル編み機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して図９に示す組織図の立体構造経編地を作成した。
裏面地組織と開口部を有する表地組織を編成し、連結糸で連結し、仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、５００ｇ／ｍ２であった。
性能を表１に示す。
【００４０】
〔比較例２〕
マイヤー社製ダブルラッセル編み機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇを使用して図１０に示す組織図の立体構造経編地を作成した。
裏面地組織と開口部を有する表地組織を編成し連結糸で連結し、表裏面地組織の連結糸間に９００ｄｔｅｘの糸を連結糸を地組織間の略中央部に浮遊するように挿入し仕上がり密度３６コース：２３ウエルで厚み３．０ｍｍの立体構造体を作成した。
目付けは、６５０ｇ／ｍ２ であった。
また、挿入密度は０．０４４ｇ／ｃｍ３であった。
性能を表１に示す。
【表１】
【００４１】
2004088020.tif 000016
【００４２】
以上、説明してきたように、本発明は、実施の形態や実施例に拘束されることなく、その目的に沿う限り変更が可能である。
本発明の立体構造経編地の挿入糸は、裏面地組織の内側に添って編成係止されることにより、連結糸のコースおよび／またはウエル方向のずれを防止できる限り、その形態の変更は可能である。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明は、クッション材や充填材として衣料分野、特に車両用シート材等の産業資材分野で利用されている立体構造経編地に関するものであるが、その原理を逸脱しない限り建築用シート、医療用シート等の他の広範囲の分野に提要可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】
図１は、立体構造経編地を模式的に示す概略斜視図である。
【図２】
図２は、図１の立体構造経編地におけるコース方向の概略断面図を示す。
【図３】
図３は、図１の立体構造経編地におけるウエル方向の概略断面図を示す。
【図４】
図４は、実施例１の立体構造経編地における組織図である。
【図５】
図５は、実施例２の立体構造経編地における組織図である。
【図６】
図６は、実施例３の立体構造経編地における組織図である。
【図７】
図７は、実施例４の立体構造経編地における組織図である。
【図８】
図８は、実施例５の立体構造経編地における組織図である。
【図９】
図９は、比較例１の立体構造経編地における組織図である。
【図１０】
図１０は、比較例２の立体構造経編地における組織図である。
【図１１】
図１１は、２列針床経編機（ダブル・ラッセル機）の編成主要部を示す概略図である。
【図１２】
図１２は、挿入糸と押さえ糸との関係を説明する図である。
【符号の説明】
【００４５】
１・・・ 立体構造経編地
２・・・ 表面地組織
３・・・ 裏面地組織
４・・・ 連結糸
５・・・ 挿入糸
６・・・ 開口部
Ａ１、Ａ５、Ａ６・・・ 地糸
Ａ２・・挿入糸
Ａ３・・連結糸
Ａ４・・押さえ糸
【国際調査報告】
2004088020.tif 000017
2004088020.tif 000018
2004088020.tif 000019
2004088020.tif 000020