(57)【要約】左前脚部（３１）は、センタフレーム側接合部（３１Ａ）と、サイドフレーム側接合部（３１Ｂ）と、中間筒部（３１Ｃ）とを鋳造手段によって一体成形する。この場合、センタフレーム側接合部（３１Ａ）の接合端（３１Ａ１）と、サイドフレーム側接合部（３１Ｂ）の接合端（３１Ｂ１）とは、長方形状をした開口端として形成する。これにより、トラックフレーム（１１）の製造コストを低減できると共に、各接合端（３１Ａ１），（３１Ｂ１）の周囲に形成される溶接ビードの長さを大きく確保し、センタフレーム側接合部（３１Ａ）とセンタフレーム（１２）との接合強度、サイドフレーム側接合部（３１Ｂ）とサイドフレーム（２２）との接合強度を高めることができる。
2004048182.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上部旋回体が取付けられるセンタフレームと、該センタフレームの左，右両側に位置して前，後方向に延びる左，右のサイドフレームと、該左，右のサイドフレームと前記センタフレームとの間を連結する前，後の脚部とからなる建設機械のトラックフレームにおいて、
前記脚部は、前記センタフレームに溶接により接合されるセンタフレーム側接合部と、前記サイドフレームに溶接により接合されるサイドフレーム側接合部と、前記センタフレーム側接合部とサイドフレーム側接合部との間に位置する中間筒部とにより構成し、
前記センタフレーム側接合部とサイドフレーム側接合部とのうち少なくとも一方の接合部は、前記中間筒部から接合端に向けて徐々に拡径した筒体からなる拡径筒体により構成し、
かつ、前記接合部の接合端は、ほぼ長方形状に形成したことを特徴とする建設機械のトラックフレーム。
【請求項２】
前記拡径筒体は前記センタフレーム側接合部に設け、該センタフレーム側接合部の接合端は、ほぼ長方形状に形成してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項３】
前記拡径筒体は前記サイドフレーム側接合部に設け、該サイドフレーム側接合部の接合端は、ほぼ長方形状に形成してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項４】
前記拡径筒体は、前記センタフレーム側接合部とサイドフレーム側接合部との両方に設け、前記各接合部の接合端は、それぞれほぼ長方形状に形成してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項５】
前記脚部は、前記センタフレーム側接合部と、前記サイドフレーム側接合部と、前記中間筒部とを単一の筒体として鋳造手段により一体形成してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項６】
前記脚部は、前記センタフレーム側接合部を構成するセンタフレーム側接合部材と、前記サイドフレーム側接合部を構成するサイドフレーム側接合部材と、前記中間筒部を構成する中間筒部材との３部材を接合することにより、一体の筒体として形成してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項７】
前記脚部は、前記センタフレーム側接合部を構成するセンタフレーム側接合部材と、前記サイドフレーム側接合部を構成するサイドフレーム側接合部材との２部材を接合することにより、長さ方向の中間部位が前記中間筒部となった一体の筒体として形成してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項８】
前記センタフレームは、前記上部旋回体を支持する旋回輪を取付けるための丸胴が設けられた上板と、該上板と上，下方向で対面する下板と、前記丸胴を挟んで前記上板及び下板の左，右両側に接合された左，右の側板とを備え、
該各側板は、前記サイドフレームと平行して前，後方向に延び前記前脚部のセンタフレーム側接合部が接合される前脚部接合面と、該前脚部接合面から後方に向けて前記サイドフレームから離れる方向に屈曲し前記後脚部のセンタフレーム側接合部が接合される後脚部接合面とにより構成してなる請求項１に記載の建設機械のトラックフレーム。
【請求項９】
前記前脚部は前記センタフレームを構成する側板の前脚部接合面から前記サイドフレームに向けて斜め前方に延び、前記後脚部は前記センタフレームを構成する側板の後脚部接合面から前記サイドフレームに向けて斜め後方に延び、前記前脚部の軸中心線が前記前脚部接合面と交わる角度と、前記後脚部の軸中心線が前記後脚部接合面と交わる角度とを等しく設定してなる請求項８に記載の建設機械のトラックフレーム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】  本発明は、例えば油圧ショベル、油圧クレーン等の下部走行体に好適に用いられる建設機械のトラックフレームに関する。
【背景技術】  一般に、油圧ショベル等の建設機械は、クローラ（履帯）式の下部走行体を備え、左，右の履帯を駆動することにより山岳地、泥濘地等の不整地を安定して走行できるようにしている。
そして、この種の従来技術によるクローラ式の下部走行体は、上部旋回体が取付けられるセンタフレームと、センタフレームの左側に位置して前，後方向に延びる左側のサイドフレームと、センタフレームの右側に位置して前，後方向に延びる右側のサイドフレームと、左，右のサイドフレームとセンタフレームとの間を連結する前，後の脚部とからなるトラックフレームを備えている（例えば、特開平９−１４２３３７号公報参照）。
ここで、センタフレームには丸胴が設けられ、センタフレームと左，右のサイドフレームとの間は、丸胴を中心として略Ｘ型に延びる左前脚部、右前脚部、左後脚部、右後脚部からなる合計４本の脚部によって連結されている。この場合、左前脚部は、センタフレームから左サイドフレームに向けて延び上，下方向で対面した上板及び下板と、これら上板と下板とに溶接によって接合され前，後方向で対面した前側板及び後側板とによって囲まれたボックス構造をなしている。そして、右前脚部、左後脚部、右後脚部も、左前脚部と同様に、上板、下板、前側板、後側板によって囲まれたボックス構造をなしている。
しかし、従来技術によるトラックフレームにおいては、４本の脚部が互いに別部材からなる上板、下板、前側板、後側板によって構成されている。このため、脚部を形成するに際しては、上板、下板、前側板、後側板を脚部の形状に合わせて鋼板を切断する切断作業と、前側板と後側板とを上板と下板とに溶接する溶接作業が必要となる。従って、この切断作業と溶接作業とを４本の脚部についてそれぞれ行うことにより、トラックフレームの製造コストが増大してしまうという問題がある。
また、上述の如くセンタフレームに一体的に設けられた４本の脚部をサイドフレームに溶接する場合には、その前作業として脚部の先端側を切断することにより、当該脚部の先端側にサイドフレームの接合面に隙間なく突合わされる接合部を形成する必要がある。
しかし、切断作業によって脚部の先端側に接合部を形成した場合には、加工誤差等によって脚部の接合部とサイドフレームとの突合わせ部分に隙間が生じ易く、脚部とサイドフレームとの間の接合強度が低下してしまうという問題がある。
【発明の開示】
本発明は上述した従来技術の問題に鑑みなされたもので、製造コストを低減することができると共に、脚部とサイドフレーム等との接合部分の強度を高めることができるようにした建設機械のトラックフレームを提供することを目的としている。
上述した課題を解決するため、本発明は、上部旋回体が取付けられるセンタフレームと、該センタフレームの左，右両側に位置して前，後方向に延びる左，右のサイドフレームと、該左，右のサイドフレームとセンタフレームとの間を連結する前，後の脚部とからなる建設機械のトラックフレームに適用される。
そして、本発明が採用する構成の特徴は、脚部は、センタフレームに溶接により接合されるセンタフレーム側接合部と、サイドフレームに溶接により接合されるサイドフレーム側接合部と、センタフレーム側接合部とサイドフレーム側接合部との間に位置する中間筒部とにより構成し、センタフレーム側接合部とサイドフレーム側接合部とのうち少なくとも一方の接合部は、中間筒部から接合端に向けて徐々に拡径した筒体からなる拡径筒体により構成し、かつ、接合部の接合端は、ほぼ長方形状に形成したことにある。
このように構成したことにより、脚部を構成するセンタフレーム側接合部とサイドフレーム側接合部とのうち少なくとも一方の接合部を拡径した筒体として形成し、かつ、この接合部の接合端をほぼ長方形状とすることができる。これにより、該接合端の周囲に形成される溶接ビードの長さを大きく確保することができ、その接合強度を高めることができる。
本発明は、拡径筒体はセンタフレーム側接合部に設け、該センタフレーム側接合部の接合端は、ほぼ長方形状に形成したことにある。このように構成したことにより、センタフレーム側接合部の接合端の周囲に形成される溶接ビードの長さを大きく確保することができ、脚部とセンタフレームとの間の接合強度を高めることができる。
本発明は、拡径筒体はサイドフレーム側接合部に設け、該サイドフレーム側接合部の接合端は、ほぼ長方形状に形成したことにある。このように構成したことにより、サイドフレーム側接合部の接合端の周囲に形成される溶接ビードの長さを大きく確保することができ、脚部とサイドフレームとの間の接合強度を高めることができる。
本発明は、拡径筒体は、センタフレーム側接合部とサイドフレーム側接合部との両方に設け、各接合部の接合端は、それぞれほぼ長方形状に形成したことにある。
このように構成したことにより、センタフレーム側接合部の接合端の周囲、及びサイドフレーム側接合部の接合端の周囲に形成される溶接ビードの長さを大きく確保することができ、脚部とセンタフレームとの間の接合強度、及び脚部とサイドフレームとの間の接合強度を高めることができる。
本発明は、脚部は、センタフレーム側接合部と、サイドフレーム側接合部と、中間筒部とを単一の筒体として鋳造手段により一体形成したことにある。
このように構成したことにより、センタフレーム側接合部、サイドフレーム側接合部、中間筒部からなる脚部を鋳造手段によって一体成形した場合でも、センタフレーム側接合部とサイドフレーム側接合部とのうち少なくとも一方の接合部の接合端をほぼ長方形状に形成することができる。従って、この接合端の周囲に形成される溶接ビードの長さを大きく確保し、その接合強度を高めることができる。しかも、脚部を鋳造手段によって一体成形できるので、トラックフレームの製造コストを低減することができる。
本発明は、脚部は、センタフレーム側接合部を構成するセンタフレーム側接合部材と、サイドフレーム側接合部を構成するサイドフレーム側接合部材と、中間筒部を構成する中間筒部材との３部材を接合することにより、一体の筒体として形成したことにある。
このように構成したことにより、センタフレーム側接合部材、サイドフレーム側接合部材、中間筒部材の３部材を用いて脚部を形成した場合でも、センタフレーム側接合部材とサイドフレーム側接合部材とのうち少なくとも一方の接合部材の接合端をほぼ長方形状に形成することができる。従って、この接合端の周囲に形成される溶接ビードの長さを大きく確保し、その接合強度を高めることができる。
本発明は、脚部は、センタフレーム側接合部を構成するセンタフレーム側接合部材と、サイドフレーム側接合部を構成するサイドフレーム側接合部材との２部材を接合することにより、長さ方向の中間部位が中間筒部となった一体の筒体として形成したことにある。
このように構成したことにより、センタフレーム側接合部材とサイドフレーム側接合部材との２部材を用いて脚部を形成した場合でも、センタフレーム側接合部材とサイドフレーム側接合部材とのうち少なくとも一方の接合部材の接合端をほぼ長方形状に形成することができ、この接合端の周囲に形成される溶接ビードの長さを大きく確保することができる。
本発明は、センタフレームは、上部旋回体を支持する旋回輪を取付けるための丸胴が設けられた上板と、該上板と上，下方向で対面する下板と、丸胴を挟んで上板及び下板の左，右両側に接合された左，右の側板とを備え、該各側板は、サイドフレームと平行して前，後方向に延び前脚部のセンタフレーム側接合部が接合される前脚部接合面と、該前脚部接合面から後方に向けてサイドフレームから離れる方向に屈曲し後脚部のセンタフレーム側接合部が接合される後脚部接合面とにより構成したことにある。
このように構成したことにより、センタフレームの左，右の側板を構成する後脚部接合面を、前脚部接合面から後方に向けてサイドフレームから離れる方向に屈曲させたので、該後脚部接合面を丸胴の近傍位置で上板と下板とに接合することができ、センタフレームの強度を高めることができる。
本発明は、前脚部はセンタフレームを構成する側板の前脚部接合面からサイドフレームに向けて斜め前方に延び、後脚部はセンタフレームを構成する側板の後脚部接合面からサイドフレームに向けて斜め後方に延び、前脚部の軸中心線が前脚部接合面と交わる角度と、後脚部の軸中心線が後脚部接合面と交わる角度とを等しく設定したことにある。
このように構成したことにより、前脚部のサイドフレーム側接合部と後脚部のサイドフレーム側接合部との間隔を大きく確保し、これら前，後の脚部のサイドフレーム側接合部をサイドフレームの長さ方向の両端側に接合することができるので、センタフレームに対するサイドフレームの取付強度を高めることができる。
【図面の簡単な説明】  図１は、本発明の第１の実施の形態によるトラックフレームが適用された油圧ショベルを示す正面図である。
図２は、トラックフレームを拡大して示す斜視図である。
図３は、トラックフレームを上方からみた平面図である。
図４は、トラックフレームを図３中の矢示ＩＶ−ＩＶ方向からみた正面図である。
図５は、左前脚部及び左後脚部のセンタフレーム側接合部の接合端を、図３中の矢示Ｖ−Ｖ方向からみた背面図である。
図６は、左前脚部及び左後脚部のサイドフレーム側接合部の接合端を、図３中の矢示ＶＩ−ＶＩ方向からみた正面図である。
図７は、図３中のセンタフレーム、左，右のサイドフレーム、左前脚部、左後脚部、右前脚部、右後脚部等を一部を省略して示す横断面図である。
図８は、図７中のセンタフレーム、左側のサイドフレーム、左前脚部、左後脚部等を拡大して示す拡大横断面図である。
図９は、図８中の左前脚部を単体で示す断面図である。
図１０は、図８中の左後脚部を単体で示す断面図である。
図１１は、第１の変形例による左前脚部を単体で示す図９と同様の断面図である。
図１２は、第２の変形例による左前脚部を単体で示す図９と同様の断面図である。
図１３は、第２の実施の形態によるセンタフレーム、左，右のサイドフレーム、左前脚部、左後脚部、右前脚部、右後脚部等を示す図７と同様の横断面図である。
図１４は、図１３中のセンタフレーム、左側のサイドフレーム、左前脚部、左後脚部等を拡大して示す拡大横断面図である。
図１５は、図１４中の左前脚部を単体で示す断面図である。
図１６は、図１４中の左後脚部を単体で示す断面図である。
図１７は、第３の実施の形態によるセンタフレーム、左，右のサイドフレーム、左前脚部、左後脚部、右前脚部、右後脚部等を示す図７と同様の横断面図である。
図１８は、図１７中のセンタフレーム、左側のサイドフレーム、左前脚部、左後脚部等を拡大して示す拡大横断面図である。
図１９は、図１８中の左前脚部を単体で示す断面図である。
図２０は、図１８中の左後脚部を単体で示す断面図である。
図２１は、第３の変形例による左前脚部を単体で示す断面図である。
図２２は、第４の実施の形態によるセンタフレーム、左側のサイドフレーム、左前脚部、左後脚部等を拡大して示す拡大横断面図である。
図２３は、第４の変形例による左前脚部を単体で示す断面図である。
図２４は、第５の実施の形態によるセンタフレーム、左側のサイドフレーム、左前脚部、左後脚部等を拡大して示す拡大横断面図である。
図２５は、左前脚部及び左後脚部の各接合端の変形例を示す図６と同様の正面図である。
【発明を実施するための最良の形態】  以下、本発明に係る建設機械のトラックフレームの実施の形態を、油圧ショベルの下部走行体に適用した場合を例に挙げ、図１ないし図２５を参照しつつ詳細に説明する。
まず、図１ないし図１０は本発明の第１の実施の形態による油圧ショベルのトラックフレームを示している。
図中、１は油圧ショベルの下部走行体で、該下部走行体１は後述のトラックフレーム１１と、該トラックフレーム１１を構成する後述のサイドフレーム２２，２８の長さ方向両側にそれぞれ設けられた遊動輪２及び駆動輪３と、これら駆動輪３と遊動輪２とに巻装された履帯４とにより大略構成されている。
そして、下部走行体１は、駆動輪３によって履帯４を駆動することにより山岳地、泥濘地等の不整地を安定して走行するものである。また、下部走行体１の前部側には、土砂等の排土作業、地均し作業等を行う排土板５が上，下に回動可能に設けられている。
６は下部走行体１上に旋回可能に搭載された上部旋回体で、該上部旋回体６は、トラックフレーム１１上に旋回輪７を介して設けられた旋回フレーム８と、該旋回フレーム８上に設けられ運転室を画成するキャブ９とを備えている。また、上部旋回体６の前部側には、例えばスイングポスト式の作業装置１０が設けられ、該作業装置１０は土砂等の掘削作業を行うものである。
１１は下部走行体１のトラックフレームで、該トラックフレーム１１は、図２ないし図４に示すように、後述のセンタフレーム１２、左側のサイドフレーム２２、右側のサイドフレーム２８、左前脚部３１、左後脚部３２、右前脚部３３、右後脚部３４等により構成されている。
１２はセンタフレームで、該センタフレーム１２はトラックフレーム１１の中央部分を構成するものである。ここで、センタフレーム１２は、上面側中央に旋回輪７を取付けるための丸胴１３が固着された六角形状の上板１４と、上板１４とほぼ同様の六角形状を有し該上板１４と上，下方向で対面した下板１５と、丸胴１３を挟んで上板１４及び下板１５の左端側に配置された左側板１６と、丸胴１３を挟んで上板１４及び下板１５の右端側に配置された右側板１７と、左側板１６及び右側板１７の前端側に配置され左，右方向に延びた前板１８と、左側板１６及び右側板１７の後端側に配置され前板１８よりも狭幅となって左，右方向に延びた後板１９とにより構成されている。
この場合、左側板１６は、図７及び図８等に示すように、前，後方向の中間部から前端部（前板１８との接合部）に向け、後述のサイドフレーム２２とほぼ平行して前，後方向に延びる前脚部接合面１６Ａと、該前脚部接合面１６Ａから後端部（後板１９との接合部）に向けてサイドフレーム２２から離れる方向に角度θだけ屈曲した後脚部接合面１６Ｂとにより構成されている。そして、前脚部接合面１６Ａは、後述する左前脚部３１のセンタフレーム側接合部３１Ａが接合され、後脚部接合面１６Ｂは、後述する左後脚部３２のセンタフレーム側接合部３２Ａが接合されるものである。
一方、右側板１７も、左側板１６と同様に、前，後方向の中間部から前端部に向け、後述のサイドフレーム２８とほぼ平行して前，後方向に延びる前脚部接合面１７Ａと、該前脚部接合面１７Ａから後端部に向けてサイドフレーム２８から離れる方向に角度θだけ屈曲した後脚部接合面１７Ｂとにより構成されている。そして、前脚部接合面１７Ａは、後述する右前脚部３３のセンタフレーム側接合部３３Ａが接合され、後脚部接合面１７Ｂは、後述する右後脚部３４のセンタフレーム側接合部３４Ａが接合されるものである。
そして、左側板１６は、上板１４と下板１５との左端側に溶接されることにより該上板１４と下板１５との間を左側から閉塞している。右側板１７は、上板１４と下板１５との右端側に溶接されることにより該上板１４と下板１５との間を右側から閉塞している。また、前板１８は、上板１４、下板１５、左，右の側板１６，１７の前端側に溶接されることにより上板１４と下板１５との間を前側から閉塞している。さらに、後板１９は、上板１４、下板１５、左，右の側板１６，１７の後端側に溶接されることにより上板１４と下板１５との間を後側から閉塞している。これにより、センタフレーム１２は、上板１４、下板１５、左側板１６、右側板１７、前板１８、後板１９によって囲まれた扁平なボックス構造体として形成されている。
このように、センタフレーム１２は、左側板１６の後脚部接合面１６Ｂを前脚部接合面１６Ａから後方に向けてサイドフレーム２２から離れる方向に屈曲させると共に、右側板１７の後脚部接合面１７Ｂを前脚部接合面１７Ａから後方に向けてサイドフレーム２８から離れる方向に屈曲させる構成としている。これにより、左側板１６の後脚部接合面１６Ｂは、丸胴１３の外周に沿って後方へと延び、右側板１７の後脚部接合面１７Ｂは、丸胴１３の外周に沿って後方へと延びる。このため、左側板１６の後脚部接合面１６Ｂと右側板１７の後脚部接合面１７Ｂとを、上部旋回体６等からの荷重が作用する丸胴１３の近傍位置で上板１４と下板１５とに接合することができ、センタフレーム１２の強度を高めることができる構成となっている。
２０はセンタフレーム１２を構成する前板１８の中央部に溶接によって接合された取付ブラケットで、該取付ブラケット２０は、センタフレーム１２から前側に向けて突出している。そして、取付ブラケット２０は、図１に示す排土板５を上，下に昇降させる油圧シリンダ（図示せず）が回動可能に連結されるものである。
２１，２１は取付ブラケット２０の左，右両側に位置してセンタフレーム１２の前板１８に溶接によって接合された一対の支持ブラケットで、該各支持ブラケット２１は、センタフレーム１２から前側へと斜め下向きに突出している。そして、各支持ブラケット２１は、図１に示す排土板５に設けた左，右の支持アーム（図示せず）がそれぞれ回動可能に連結されるものである。
２２はセンタフレーム１２の左側に設けられ前，後方向に延びた左側のサイドフレームで、該サイドフレーム２２は、後述の中間フレーム部２３、前側接続フランジ２４、後側接続フランジ２５、遊動輪ブラケット部２６、モータブラケット部２７等により構成されている。
２３はサイドフレーム２２の本体部を構成する中間フレーム部で、該中間フレーム部２３は、例えば鋼板等に折曲加工、溶接加工を施すことにより、上板２３Ａ、下板２３Ｂ、左側板２３Ｃ、右側板２３Ｄによって囲まれた四角形の断面形状を有する角筒体として形成され、前，後方向に延びている。
２４は中間フレーム部２３の前端側を閉塞する前側接続フランジで、該前側接続フランジ２４は銅板等の平板材からなり、中間フレーム部２３の前端側に溶接によって接合されている。
２５は中間フレーム部２３の後端側を閉塞する後側接続フランジで、該後側接続フランジ２５も銅板等の平板材からなり、中間フレーム部２３の後端側に溶接によって接合されている。ここで、後側接続フランジ２５は、後述のモータブラケット部２７、左後脚部３２等を接合するため前側接続フランジ２４に比較して左，右方向に幅広に形成され、中間フレーム部２３から内側（センタフレーム１２側）に張出している。
２６は遊動輪２を取付ける遊動輪ブラケット部で、該遊動輪ブラケット部２６は、中間フレーム部２３の前端側に前側接続フランジ２４を介して取付けられている。ここで、遊動輪ブラケット部２６は、例えば鋼板等に折曲加工を施すことにより上板２６Ａ、左，右の側板２６Ｂ等を有する枠状に形成され、その内側には、図１に示す遊動輪２を前，後方向に移動可能に支持する遊動輪ガイド２６Ｃが設けられている。また、遊動輪ブラケット部２６の上板２６Ａには、遊動輪２が遊動輪ガイド２６Ｃに沿って前，後方向に移動するのを補償するため、前，後方向に略Ｕ字状に延びる切欠き２６Ｄが形成されている。
２７は駆動輪３を駆動する走行モータ（図示せず）を取付けるためのモータブラケット部で、該モータブラケット部２７は、中間フレーム部２３の後端側に後側接続フランジ２５を介して取付けられている。ここで、モータブラケット部２７は、後側接続フランジ２５の後面に固着され後方に円弧状に突出した取付板２７Ａと、該取付板２７Ａに形成されたモータ取付穴２７Ｂと、取付板２７Ａの外周縁に固着された略Ｕ字状のフランジ板２７Ｃとからなっている。そして、モータブラケット部２７の取付板２７Ａには走行モータ（図示せず）が取付けられ、該走行モータには減速機構等を介して駆動輪３が取付けられる構成となっている。
２８はセンタフレーム１２の右側に設けられ前，後方向に延びた右側のサイドフレームで、該サイドフレーム２８は、左側のサイドフレーム２２と同様に、中間フレーム部２３、前側接続フランジ２４、後側接続フランジ２５、遊動輪ブラケット部２６、モータブラケット部２７等により構成されている。
３１は左前脚部で、該左前脚部３１は後述の左後脚部３２と共に左側のサイドフレーム２２とセンタフレーム１２との間を連結するものである。この左前脚部３１は、一端側がセンタフレーム１２（左側板１６）の前部側に接合され、他端側が左斜め前方に延びてサイドフレーム２２を構成する中間フレーム部２３の右側板２３Ｄに接合されている。
ここで、左前脚部３１は、図７ないし図９に示すように、センタフレーム１２を構成する左側板１６の前脚部接合面１６Ａに溶接によって接合されるセンタフレーム側接合部３１Ａと、サイドフレーム２２（中間フレーム部２３）の右側板２３Ｄに溶接によって接合されるサイドフレーム側接合部３１Ｂと、これらセンタフレーム側接合部３１Ａとサイドフレーム側接合部３１Ｂとの間に位置する中間筒部３１Ｃとにより構成されている。そして、これらセンタフレーム側接合部３１Ａ、サイドフレーム側接合部３１Ｂ、中間筒部３１Ｃは、例えば鋳鋼材料、または溶接可能な鋳鉄（例えば、脱炭鋳鉄）材料等の鉄系金属を溶融して用いた鋳造手段により、単一の筒体として一体成形（鋳造）されている。
この場合、図７及び図８に示すように、左前脚部３１は左側板１６の前脚部接合面１６Ａからサイドフレーム２２に向けて左斜め前方に延びている。一方、左側板１６の前脚部接合面１６Ａは、サイドフレーム２２と平行となっている。このため、左前脚部３１の軸中心線をＡ−Ａとすると、この軸中心線Ａ−Ａと左側板１６の前脚部接合面１６Ａとが交わる後側の角度αと、軸中心線Ａ−Ａとサイドフレーム２２の右側板２３Ｄとが交わる前側の角度αとは、等しくなっている。
また、センタフレーム側接合部３１Ａは、略円筒状をなす中間筒部３１Ｃから接合端３１Ａ１（センタフレーム１２側の開口端）に向けて徐々に拡径するラッパ状の拡径筒体として形成されている。この場合、図５及び図８に示すように、接合端３１Ａ１は、左側板１６の前脚部接合面１６Ａに沿って前，後方向に延びる長方形状の開口端として形成され、該前脚部接合面１６Ａに隙間なく突合わされている。そして、接合端３１Ａ１の上端部は上板１４の近傍に配置され、下端部は下板１５の近傍に配置され、前端部は前板１８の近傍に配置されている。
これにより、センタフレーム側接合部３１Ａの接合端３１Ａ１を左側板１６の前脚部接合面１６Ａに突合わせて溶接したときに、図８に示すように接合端３１Ａ１の周囲に形成される溶接ビードＷの長さを大きく確保することができ、センタフレーム側接合部３１Ａとセンタフレーム１２との間の接合強度を高めることができる。また、センタフレーム側接合部３１Ａの断面形状は、中間筒部３１Ｃから接合端３１Ａ１に向けて滑らかに変化している。これにより、センタフレーム１２と左前脚部３１とを接合したとき、この接合部分に作用する応力を低減することができる構成となっている。
一方、サイドフレーム側接合部３１Ｂも、中間筒部３１Ｃから接合端３１Ｂ１（サイドフレーム２２側の開口端）に向けて徐々に拡径するラッパ状の拡径筒体として形成されている。この場合、図６及び図８に示すように、接合端３１Ｂ１は、中間フレーム部２３の右側板２３Ｄに沿って前，後方向に延びる長方形状の開口端として形成され、該右側板２３Ｄに隙間なく突合わされている。
これにより、サイドフレーム側接合部３１Ｂの接合端３１Ｂ１をサイドフレーム２２の右側板２３Ｄに突合わせて溶接したときに、接合端３１Ｂ１の周囲に形成される溶接ビードＷの長さを大きく確保することができ、サイドフレーム側接合部３１Ｂとサイドフレーム２２との間の接合強度を高めることができる。また、サイドフレーム側接合部３１Ｂの断面形状は、中間筒部３１Ｃから接合端３１Ｂ１に向けて滑らかに変化している。これにより、サイドフレーム２２と左前脚部３１とを接合したとき、この接合部分に作用する応力を低減することができる構成となっている。
３２は左後脚部で、該左後脚部３２は左前脚部３１と共に左側のサイドフレーム２２とセンタフレーム１２との間を連結するものである。この左後脚部３２は、一端側がセンタフレーム１２（左側板１６）の後部側に接合され、他端側が左斜め後方に延びてサイドフレーム２２を構成する中間フレーム部２３の右側板２３Ｄと後側接続フランジ２５とに接合されている。
ここで、左後脚部３２は、図８及び図１０に示すように、センタフレーム１２を構成する左側板１６の後脚部接合面１６Ｂに溶接によって接合されるセンタフレーム側接合部３２Ａと、サイドフレーム２２（中間フレーム部２３）の右側板２３Ｄと後側接続フランジ２５とに溶接によって接合されるサイドフレーム側接合部３２Ｂと、これらセンタフレーム側接合部３２Ａとサイドフレーム側接合部３２Ｂとの間に位置する中間筒部３２Ｃとにより構成されている。そして、これらセンタフレーム側接合部３２Ａ、サイドフレーム側接合部３２Ｂ、中間筒部３２Ｃは、鋳鋼材料、鋳鉄材料等の鉄系金属を溶融して用いた鋳造手段により、単一の筒体として一体成形されている。
この場合、図７及び図８に示すように、左後脚部３２は左側板１６の後脚部接合面１６Ｂからサイドフレーム２２に向けて左斜め後方に延びている。一方、左側板１６の後脚部接合面１６Ｂは、前脚部接合面１６Ａに対し角度θだけサイドフレーム２２から離れる方向に屈曲している。ここで、左後脚部３２の軸中心線をＢ−Ｂとすると、この軸中心線Ｂ−Ｂと左側板１６の後脚部接合面１６Ｂとが交わる前側の角度はαに設定されている。このため、この角度αは、上述した左前脚部３１の軸中心線Ａ−Ａと左側板１６の前脚部接合面１６Ａとが交わる後側の角度αと等しくなっている。
また、センタフレーム側接合部３２Ａは、略円筒状をなす中間筒部３２Ｃから接合端３２Ａ１（センタフレーム１２側の開口端）に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。この場合、図５及び図８に示すように、接合端３２Ａ１は、左側板１６の後脚部接合面１６Ｂに沿って前，後方向に延びる長方形状の開口端として形成され、該後脚部接合面１６Ｂに隙間なく突合わされている。そして、接合端３２Ａ１の上端部は上板１４の近傍に配置され、下端部は下板１５の近傍に配置され、後端部は後板１９の近傍に配置されている。また、センタフレーム側接合部３２Ａの断面形状は、中間筒部３２Ｃから接合端３２Ａ１に向けて滑らかに変化している。
一方、サイドフレーム側接合部３２Ｂも、中間筒部３２Ｃから接合端３２Ｂ１（サイドフレーム２２側の開口端）、及び接合端３２Ｂ２（後側接続フランジ２５側の開口端）に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。この場合、図６及び図８に示すように、接合端３２Ｂ１は、中間フレーム部２３の右側板２３Ｄに沿って前，後方向に延び、接合端３２Ｂ２は、後側接続フランジ２５に沿って左，右方向に延びている。従って、接合端３２Ｂ１と接合端３２Ｂ２とは、直角に折曲げられた長方形状の開口端として形成されている。そして、接合端３２Ｂ１は、右側板２３Ｄに隙間なく突合わされて接合され、接合端３２Ｂ２は、後側接続フランジ２５に隙間なく突合わされて接合されいる。また、サイドフレーム側接合部３２Ｂの断面形状は、中間筒部３２Ｃから接合端３２Ｂ１，３２Ｂ２に向けて滑らかに変化している。
３３は右前脚部で、該右前脚部３３は後述の右後脚部３４と共に右側のサイドフレーム２８とセンタフレーム１２との間を連結するものである。この右前脚部３３は、左前脚部３１と同様に、センタフレーム１２を構成する右側板１７の前脚部接合面１７Ａに接合されるセンタフレーム側接合部３３Ａと、サイドフレーム２８（中間フレーム部２３）の左側板２３Ｃに接合されるサイドフレーム側接合部３３Ｂと、センタフレーム側接合部３３Ａとサイドフレーム側接合部３３Ｂとの間に位置する中間筒部３３Ｃとにより構成されている。そして、右前脚部３３も左前脚部３１と同様に、鋳造手段により単一の筒体として一体成形されている。
この場合、図７に示すように、右前脚部３３は右側板１７の前脚部接合面１７Ａからサイドフレーム２８に向けて右斜め前方に延びている。そして、右前脚部３３の軸中心線をＡ−Ａとすると、この軸中心線Ａ−Ａと右側板１７の前脚部接合面１７Ａとが交わる後側の角度αと、軸中心線Ａ−Ａとサイドフレーム２８の左側板２３Ｃとが交わる前側の角度αとは等しくなっている。
ここで、センタフレーム側接合部３３Ａは、中間筒部３３Ｃから接合端３３Ａ１（センタフレーム１２側の開口端）に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。そして、接合端３３Ａ１は、右側板１７の前脚部接合面１７Ａに沿って前，後方向に延びる長方形状の開口端として形成され、該前脚部接合面１７Ａに隙間なく突合わされている。
一方、サイドフレーム側接合部３３Ｂも、中間筒部３３Ｃから接合端３３Ｂ１（サイドフレーム２８側の開口端）に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。そして、接合端３３Ｂ１は、中間フレーム部２３の左側板２３Ｃに沿って前，後方向に延びる長方形状の開口端として形成され、該左側板２３Ｃに隙間なく突合わされている。
３４は右後脚部で、該右後脚部３４は右前脚部３３と共に右側のサイドフレーム２８とセンタフレーム１２との間を連結するものである。この右後脚部３４は、左後脚部３２と同様に、センタフレーム１２を構成する右側板１７の後脚部接合面１７Ｂに接合されるセンタフレーム側接合部３４Ａと、サイドフレーム２８（中間フレーム部２３）の左側板２３Ｃと後側接続フランジ２５とに接合されるサイドフレーム側接合部３４Ｂと、センタフレーム側接合部３４Ａとサイドフレーム側接合部３４Ｂとの間に位置する中間筒部３４Ｃとにより構成されている。そして、右後脚部３４も左後脚部３２と同様に、鋳造手段により単一の筒体として一体成形されている。
この場合、図７に示すように、右後脚部３４は右側板１７の後脚部接合面１７Ｂからサイドフレーム２８に向けて右斜め後方に延びている。一方、右側板１７の後脚部接合面１７Ｂは、前脚部接合面１７Ａに対し角度θだけサイドフレーム２８から離れる方向に屈曲している。ここで、右後脚部３４の軸中心線をＢ−Ｂとすると、この軸中心線Ｂ−Ｂと右側板１７の後脚部接合面１７Ｂとが交わる前側の角度はαに設定されている。
ここで、センタフレーム側接合部３４Ａは、中間筒部３４Ｃから接合端３４Ａ１（センタフレーム１２側の開口端）に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。そして、接合端３４Ａ１は、右側板１７の後脚部接合面１７Ｂに沿って前，後方向に延びる長方形状の開口端として形成され、該右側板１７に隙間なく突合わされている。
一方、サイドフレーム側接合部３４Ｂも、中間筒部３４Ｃから接合端３４Ｂ１（サイドフレーム２８側の開口端）と接合端３４Ｂ２（後側接続フランジ２５側の開口端）に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。そして、接合端３４Ｂ１と接合端３４Ｂ２とは、直角に折曲げられた長方形状の開口端として形成され、左側板２３Ｃと後接続フランジ２５とに隙間なく突合わされている。
第１の実施の形態による油圧ショベルのトラックフレーム１１は上述の如き構成を有するもので、次に、その作用効果について説明する。
まず、左側のサイドフレーム２２についてみると、該サイドフレーム２２をセンタフレーム１２に連結する左前脚部３１、左後脚部３２は、鋳鋼材料、鋳鉄材料等を用いた鋳造手段により単一の筒体として一体的に成形されている。
これにより、例えば従来技術によるトラックフレームのように、互いに別部材からなる上板、下板、前側板、後側板等を用いて脚部を構成する場合に比較して、各板体の切断作業や溶接作業を不要にでき、トラックフレーム１１の製造コストを低減することができる。
ここで、左前脚部３１についてみると、この左前脚部３１のセンタフレーム側接合部３１Ａとサイドフレーム側接合部３１Ｂとを鋳造によって成形しているので、これらセンタフレーム側接合部３１Ａとサイドフレーム側接合部３１Ｂを精度よく形成することができる。従って、センタフレーム側接合部３１Ａをセンタフレーム１２の左側板１６（前脚部接合面１６Ａ）に隙間なく突合わせた状態で強固に接合できると共に、サイドフレーム側接合部３１Ｂをサイドフレーム２２の中間フレーム部２３に隙間なく突合わせた状態で強固に接合することができる。
また、左前脚部３１のセンタフレーム側接合部３１Ａとサイドフレーム側接合部３１Ｂとは、中間筒部３１Ｃから徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、センタフレーム側接合部３１Ａの接合端３１Ａ１と、サイドフレーム側接合部３１Ｂの接合端３１Ｂ１とは、それぞれ長方形状に形成されている。これにより、溶接作業を行うときには、接合端３１Ａ１の周囲に形成される溶接ビードＷと、サイドフレーム側接合部３１Ｂの接合端３１Ｂ１の周囲に形成される溶接ビードＷの長さを大きく確保することができる。従って、センタフレーム側接合部３１Ａとセンタフレーム１２との間、及びサイドフレーム側接合部３１Ｂとサイドフレーム２２との間の接合強度を高めることができる。
さらに、左前脚部３１のセンタフレーム側接合部３１Ａとサイドフレーム側接合部３１Ｂとは、中間筒部３１Ｃから滑らかに変化する断面形状を有しているので、センタフレーム１２と左前脚部３１との接合部分に作用する応力、及びサイドフレーム２２と左前脚部３１との接合部分に作用する応力を低減することができる。
しかも、センタフレーム側接合部３１Ａの接合端３１Ａ１と、サイドフレーム側接合部３１Ｂの接合端３１Ｂ１をそれぞれ長方形状に形成したので、溶接作業を行うときには、これら接合端３１Ａ１，３１Ｂ１の周囲に沿って溶接棒、溶接トーチ等を直線的に円滑に移動させることができ、溶接時の作業性を高めることができる。
また、センタフレーム側接合部３１Ａの接合端３１Ａ１は、その上端部を上板１４の近傍に配置し、下端部を下板１５の近傍に配置し、前端部を前板１８の近傍に配置した状態で、センタフレーム１２の左側板１６に接合されている。従って、センタフレーム１２の左側板１６のうち、上板１４、下板１５、前板１８が接合された強度の高い部位にセンタフレーム側接合部３１Ａを接合することができ、その接合強度を高めることができる。
次に、左後脚部３２についてみると、この左後脚部３２のセンタフレーム側接合部３２Ａとサイドフレーム側接合部３２Ｂとを鋳造によって成形しているので、これらセンタフレーム側接合部３２Ａとサイドフレーム側接合部３２Ｂを精度よく形成することができる。従って、センタフレーム側接合部３２Ａをセンタフレーム１２の左側板１６（後脚部接合面１６Ｂ）に隙間なく突合わせた状態で強固に接合できると共に、サイドフレーム側接合部３２Ｂをサイドフレーム２２の中間フレーム部２３と後側接続フランジ２５とに隙間なく突合わせた状態で強固に接合することができる。
また、左後脚部３２のセンタフレーム側接合部３２Ａとサイドフレーム側接合部３２Ｂとは、中間筒部３２Ｃから徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、センタフレーム側接合部３２Ａの接合端３２Ａ１と、サイドフレーム側接合部３２Ｂの接合端３２Ｂ１とは、それぞれ長方形状に形成されている。これにより、溶接作業を行うときには、センタフレーム側接合部３２Ａの接合端３２Ａ１の周囲と、サイドフレーム側接合部３２Ｂの接合端３２Ｂ１，３２Ｂ２の周囲とに形成される溶接ビードＷの長さを大きく確保することができる。従って、センタフレーム側接合部３２Ａとセンタフレーム１２との間、及びサイドフレーム側接合部３２Ｂとサイドフレーム２２及び後側接続フランジ２５との間の接合強度を高めることができる。
さらに、左後脚部３２のセンタフレーム側接合部３２Ａとサイドフレーム側接合部３２Ｂとは、中間筒部３１Ｃから滑らかに変化する断面形状を有しているので、センタフレーム１２と左後脚部３２との接合部分に作用する応力、及びサイドフレーム２２と左後脚部３２との接合部分に作用する応力を低減することができる。
しかも、センタフレーム側接合部３２Ａの接合端３２Ａ１と、サイドフレーム側接合部３２Ｂの接合端３２Ｂ１，３２Ｂ２をそれぞれ長方形状に形成したので、溶接作業を行うときには、これら接合端３２Ａ１，３２Ｂ１，３２Ｂ２の周囲に沿って溶接棒、溶接トーチ等を直線的に円滑に移動させることができ、溶接時の作業性を高めることができる。
また、センタフレーム側接合部３２Ａの接合端３２Ａ１は、その上端部を上板１４の近傍に配置し、下端部を下板１５の近傍に配置し、後端部を後板１９の近傍に配置した状態で、センタフレーム１２の左側板１６に接合されている。従って、センタフレーム１２の左側板１６のうち、上板１４、下板１５、後板１９が接合された強度の高い部位にセンタフレーム側接合部３２Ａを接合することができ、その接合強度を高めることができる。
さらに、本実施の形態によるセンタフレーム１２は、左側板１６の後脚部接合面１６Ｂを前脚部接合面１６Ａから後方に向けてサイドフレーム２２から離れる方向に屈曲させると共に、右側板１７の後脚部接合面１７Ｂを前脚部接合面１７Ａから後方に向けてサイドフレーム２８から離れる方向に屈曲させる構成としている。即ち、左側板１６の後脚部接合面１６Ｂと、右側板１７の後脚部接合面１７Ｂとは、丸胴１３の外周に沿うように屈曲している。
これにより、左側板１６の後脚部接合面１６Ｂと、右側板１７の後脚部接合面１７Ｂとを、上部旋回体６等からの荷重が作用する丸胴１３の近傍位置で上板１４と下板１５とに接合することができ、センタフレーム１２の強度を高めることができる。
また、左後脚部３２のセンタフレーム側接合部３２Ａを、丸胴１３に近接した左側板１６の後脚部接合面１６Ｂに接合することにより、上部旋回体６から丸胴１３を通じてセンタフレーム１２に作用した荷重を、左後脚部３２を通じて円滑にサイドフレーム２２へと逃がすことができるので、荷重に対するトラックフレーム１１全体の強度を高めることができる。
また、左前脚部３１を左側板１６の前脚部接合面１６Ａからサイドフレーム２２に向けて左斜め前方に延ばし、左後脚部３２を左側板１６の後脚部接合面１６Ｂからサイドフレーム２２に向けて左斜め後方に延ばす構成としている。この結果、左前脚部３１のサイドフレーム側接合部３１Ｂと左後脚部３２のサイドフレーム側接合部３２Ｂとの間は、間隔を大きく確保することができる。
これにより、左前脚部３１のサイドフレーム側接合部３１Ｂをサイドフレーム２２（中間フレーム部２３）の前端側に接合すると共に、左後脚部３２のサイドフレーム側接合部３２Ｂを中間フレーム部２３の後端側に接合することができるので、センタフレーム１２に対するサイドフレーム２２の取付強度を高めることができる。
そして、上述した作用効果については、右側のサイドフレーム２８とセンタフレーム１２との間を連結する右前脚部３３と右後脚部３４とについても同様である。
なお、上述した第１の実施の形態では、左前脚部３１を構成するセンタフレーム側接合部３１Ａとサイドフレーム側接合部３１Ｂとの両方を、中間筒部３１Ｃから徐々に拡径する拡径筒体として形成した場合を例に挙げている（図９参照）。
しかし、本発明はこれに限るものではなく、例えば図１１に示す第１の変形例による左前脚部３１′のように、センタフレーム側接合部３１Ａのみを、接合端３１Ａ１が長方形状となった拡径筒体として形成し、サイドフレーム側接合部３１Ｂ′を、中間筒部３１Ｃとほぼ等しい径寸法を有する円筒状に成形してもよい。このことは、左後脚部３２、右前脚部３３、右後脚部３４についても同様である。
また、例えば図１２に示す第２の変形例による左前脚部３１″のように、サイドフレーム側接合部３１Ｂのみを、接合端３１Ｂ１が長方形状となった拡径筒体として形成し、センタフレーム側接合部３１Ａ″を、中間筒部３１Ｃとほぼ等しい径寸法を有する円筒状に成形してもよい。このことは、左後脚部３２、右前脚部３３、右後脚部３４についても同様である。
次に、図１３ないし図１６は本発明の第２の実施の形態を示している。本実施の形態の特徴は、センタフレーム側接合部材と、サイドフレーム側接合部材と、中間筒部材との３部材を接合することにより、一体の筒体からなる脚部を構成したことにある。なお、本実施の形態では、上述した第１の実施の形態と同一の構成要素に同一符号を付し、その説明を省略するものとする。
図中、４１は第１の実施の形態によるトラックフレーム１１に代えて第２の実施の形態に用いたトラックフレームを示し、該トラックフレーム４１は、第１の実施の形態によるものと同様に、センタフレーム１２、左側のサイドフレーム２２、右側のサイドフレーム２８、後述の左前脚部５１，左後脚部５２，右前脚部５３，右後脚部５４等により構成されている。しかし、第２の実施の形態によるトラックフレーム４１は、各脚部５１〜５４の構成が第１の実施の形態による各脚部３１〜３４とは異なるものである。
５１は第２の実施の形態に用いる左前脚部で、該左前脚部５１は、図１４及び図１５に示すように、センタフレーム１２を構成する左側板１６の前脚部接合面１６Ａに接合されるセンタフレーム側接合部材５１Ａと、サイドフレーム２２（中間フレーム部２３）の右側板２３Ｄに接合されるサイドフレーム側接合部材５１Ｂと、センタフレーム側接合部材５１Ａとサイドフレーム側接合部材５１Ｂとの間に位置する中間筒部材５１Ｃとからなる別々の３部材により構成されている。そして、左前脚部５１は、これら別部材からなるセンタフレーム側接合部材５１Ａと、サイドフレーム側接合部材５１Ｂと、中間筒部材５１Ｃとを溶接によって接合することにより、一体の筒体として構成されている。
ここで、センタフレーム側接合部材５１Ａとサイドフレーム側接合部材５１Ｂとは、鋳鋼材料、鋳鉄材料等を用いた鋳造手段により成形されている。また、中間筒部材５１Ｃは、円筒状の鋼管材を切断することにより形成されている。
そして、センタフレーム側接合部材５１Ａは、中間筒部材５１Ｃから接合端５１Ａ１（センタフレーム１２側の開口端）に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、接合端５１Ａ１は、左側板１６の前脚部接合面１６Ａに沿って前，後方向に延びる長方形状をした開口端として形成され、該前脚部接合面１６Ａに隙間なく突合わされている。
一方、サイドフレーム側接合部材５１Ｂも、中間筒部材５１Ｃから接合端５１Ｂ１（サイドフレーム２２側の開口端）に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、接合端５１Ｂ１は、サイドフレーム２２の中間フレーム部２３に沿って前，後方向に延びる長方形状をした開口端として形成され、該中間フレーム部２３の右側板２３Ｄに隙間なく突合わされている。
５２は第２の実施の形態に用いる左後脚部で、該左後脚部５２は、図１４及び図１６に示すように、センタフレーム１２を構成する左側板１６の後脚部接合面１６Ｂに接合されるセンタフレーム側接合部材５２Ａと、サイドフレーム２２（中間フレーム部２３）の右側板２３Ｄと後側接続フランジ２５とに接合されるサイドフレーム側接合部材５２Ｂと、センタフレーム側接合部材５２Ａとサイドフレーム側接合部材５２Ｂとの間に位置する中間筒部材５２Ｃとからなる別々の３部材により構成されている。そして、左後脚部５２は、これら別部材からなるセンタフレーム側接合部材５２Ａと、サイドフレーム側接合部材５２Ｂと、中間筒部材５２Ｃとを溶接によって接合することにより、一体の筒体として構成されている。
ここで、センタフレーム側接合部材５２Ａとサイドフレーム側接合部材５２Ｂとは、鋳鋼材料、鋳鉄材料等を用いた鋳造手段により成形されている。また、中間筒部材５２Ｃは、円筒状の鋼管材を切断することにより形成されている。
そして、センタフレーム側接合部材５２Ａは、中間筒部材５２Ｃから接合端５２Ａ１（センタフレーム１２側の開口端）に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、接合端５２Ａ１は、左側板１６の後脚部接合面１６Ｂに沿って前，後方向に延びる長方形状をした開口端として形成され、該後脚部接合面１６Ｂに隙間なく突合わされている。
一方、サイドフレーム側接合部材５２Ｂも、中間筒部材５２Ｃから接合端５２Ｂ１（サイドフレーム２２側の開口端）、及び接合端５２Ｂ２（後側接続フランジ２５側の開口端）に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。ここで、接合端５２Ｂ１は、中間フレーム部２３の右側板２３Ｄに沿って前，後方向に延び、接合端５２Ｂ２は、後側接続フランジ２５に沿って左，右方向に延びている。そして、接合端５２Ｂ１と接合端５２Ｂ２とは、直角に折曲げられた長方形状をした開口端として形成されている。そして、接合端５２Ｂ１は、右側板２３Ｄに隙間なく突合わされて接合され、接合端５２Ｂ２は、後側接続フランジ２５に隙間なく突合わされて接合されている。
５３は第２の実施の形態に用いる右前脚部で、該右前脚部５３は、左前脚部５１と同様に、センタフレーム側接合部材５３Ａと、サイドフレーム側接合部材５３Ｂと、中間筒部材５３Ｃとからなる別々の３部材を溶接によって接合することにより、一体の筒体として構成されている。そして、センターフレーム側接合部材５３Ａの接合端５３Ａ１は、センタフレーム１２の右側板１７（前脚部接合面１７Ａ）に接合され、サイドフレーム側接合部材５３Ｂの接合端５３Ｂ１は、サイドフレーム２８の左側板２３Ｃに接合されている。
５４は第２の実施の形態に用いる右後脚部で、該右後脚部５４は、左後脚部５２と同様に、センタフレーム側接合部材５４Ａと、サイドフレーム側接合部材５４Ｂと、中間筒部材５４Ｃとからなる別々の３部材を溶接によって接合することにより、一体の筒体として構成されている。そして、センタフレーム側接合部材５４Ａの接合端５４Ａ１は、センタフレーム１２の右側板１７（後脚部接合面１７Ｂ）に接合されている。また、サイドフレーム側接合部材５４Ｂの接合端５４Ｂ１は、サイドフレーム２８の左側板２３Ｃに接合され、接合端５４Ｂ２は、後接続フランジ２５に接合されている。
第２の実施の形態によるトラックフレーム４１は上述の如き構成を有するもので、本実施の形態においても、上述した第１の実施の形態によるトラックフレーム１１とほぼ同様の作用効果を得ることができる。
しかも、第２の実施の形態においては、左前脚部５１のセンタフレーム側接合部材５１Ａとサイドフレーム側接合部材５１Ｂとを鋳造手段によって成形すると共に、中間筒部材５１Ｃを市販の鋼管材を用いて形成し、これら３部材を溶接によって接合することにより、左前脚部５１を一体の筒体として構成している。
このため、センタフレーム側接合部材５１Ａとサイドフレーム側接合部材５１Ｂとは、別々の単体として小さく鋳造することができる。従って、これらセンタフレーム側接合部材５１Ａとサイドフレーム側接合部材５１Ｂとを鋳造するための鋳型は、安価に形成することができ、左前脚部５１の製造コストを低減することができる。このことは、左後脚部５２、右前脚部５３、右後脚部５４についても同様である。
次に、図１７ないし図２１は本発明の第３の実施の形態を示している。本実施の形態の特徴は、センタフレーム側接合部材とサイドフレーム側接合部材との２部材を接合することにより一体の筒体からなる脚部を構成し、サイドフレーム側接合部材に中間筒部を一体に形成したことにある。なお、本実施の形態では、上述した第１の実施の形態と同一の構成要素に同一符号を付し、その説明を省略するものとする。
図中、６１は第１の実施の形態によるトラックフレーム１１に代えて第３の実施の形態に用いたトラックフレームを示し、該トラックフレーム６１は、第１の実施の形態によるものと同様に、センタフレーム１２、左側のサイドフレーム２２、右側のサイドフレーム２８、後述の左前脚部７１，左後脚部７２，右前脚部７３，右後脚部７４等により構成されている。しかし、第３の実施の形態によるトラックフレーム６１は、各脚部７１〜７４の構成が第１の実施の形態による各脚部３１〜３４とは異なるものである。
７１は第３の実施の形態に用いる左前脚部で、該左前脚部７１は、図１８及び図１９に示すように、センタフレーム１２を構成する左側板１６の前脚部接合面１６Ａに接合されるセンタフレーム側接合部材７１Ａと、サイドフレーム２２の右側板２３Ｄに接合されるサイドフレーム側接合部材７１Ｂとからなる別々の２部材により構成されている。そして、左前脚部７１は、これら別部材からなるセンタフレーム側接合部材７１Ａと、サイドフレーム側接合部材７１Ｂとを溶接によって接合することにより、長さ方向の中間部位が中間筒部７１Ｃとなった一体の筒体として構成されている。
ここで、センタフレーム側接合部材７１Ａは、鋳鋼材料、鋳鉄材料等を用いた鋳造手段により、中間筒部７１Ｃから接合端７１Ａ１に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、接合端７１Ａ１は、左側板１６の前脚部接合面１６Ａに沿って前，後方向に延びる長方形状をした開口端として形成されている。
一方、サイドフレーム側接合部材７１Ｂは、鋳鋼材料、鋳鉄材料等を用いた鋳造手段により、円筒状の中間筒部７１Ｃが一体に形成されると共に該中間筒部７１Ｃから接合端７１Ｂ１に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、接合端７１Ｂ１は、サイドフレーム２２の中間フレーム部２３に沿って前，後方向に延びる長方形状をした開口端として形成されている。そして、サイドフレーム側接合部材７１Ｂの中間筒部７１Ｃは、センタフレーム側接合部材７１Ａに接合されている。
７２は第３の実施の形態に用いる左後脚部で、該左後脚部７２は、図１８及び図２０に示すように、センタフレーム１２を構成する左側板１６の後脚部接合面１６Ｂに接合されるセンタフレーム側接合部材７２Ａと、サイドフレーム２２の右側板２３Ｄと後側接続フランジ２５とに接合されるサイドフレーム側接合部材７２Ｂとからなる別々の２部材により構成されている。そして、左後脚部７２は、これら別部材からなるセンタフレーム側接合部材７２Ａと、サイドフレーム側接合部材７２Ｂとを溶接によって接合することにより、長さ方向の中間部位が中間筒部７２Ｃとなった一体の筒体として構成されている。
ここで、センタフレーム側接合部材７２Ａは、鋳鋼材料、鋳鉄材料等を用いた鋳造手段により、中間筒部７２Ｃから接合端７２Ａ１に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、接合端７２Ａ１は、左側板１６の後脚部接合面１６Ｂに沿って前，後方向に延びる長方形状をした開口端として形成されている。
一方、サイドフレーム側接合部材７２Ｂは、鋳鋼材料、鋳鉄材料等を用いた鋳造手段により、円筒状の中間筒部７２Ｃが一体に形成されると共に該中間筒部７２Ｃから接合端７２Ｂ１，７２Ｂ２に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。ここで、接合端７２Ｂ１は、中間フレーム部２３の右側板２３Ｄに沿って前，後方向に延び、接合端７２Ｂ２は、後側接続フランジ２５に沿って左，右方向に延びている。そして、接合端７２Ｂ１と接合端７２Ｂ２とは、直角に折曲げられた長方形状の開口端として形成されている。
７３は第３の実施の形態に用いる右前脚部で、該右前脚部７３は、左前脚部７１と同様に、センタフレーム側接合部材７３Ａとサイドフレーム側接合部材７３Ｂとの２部材を接合することにより、長さ方向の中間部位が中間筒部７３Ｃとなった一体の筒体として構成されている。そして、センタフレーム側接合部材７３Ａの接合端７３Ａ１は、センタフレーム１２の右側板１７（前脚部接合面１７Ａ）に接合され、サイドフレーム側接合部材７３Ｂの接合端７３Ｂ１は、サイドフレーム２８の左側板２３Ｃに接合されている。
７４は第３の実施の形態に用いる右後脚部で、該右後脚部７４は、左後脚部７２と同様に、センタフレーム側接合部材７４Ａとサイドフレーム側接合部材７４Ｂとの２部材を接合することにより、長さ方向の中間部位が中間筒部７４Ｃとなった一体の筒体として構成されている。そして、センタフレーム側接合部材７４Ａの接合端７４Ａ１は、センタフレーム１２の右側板１７（後脚部接合面１７Ｂ）に接合されている。また、サイドフレーム側接合部材７４Ｂの接合端７４Ｂ１は、サイドフレーム２８の左側板２３Ｃに接合され、接合端７４Ｂ２は、後接続フランジ２５に接合されている。
第３の実施の形態によるトラックフレーム６１は上述の如き構成を有するもので、本実施の形態においても、上述した第１の実施の形態によるトラックフレーム１１とほぼ同様の作用効果を得ることができる。
しかも、本実施の形態においては、センタフレーム側接合部材７１Ａとサイドフレーム側接合部材７１Ｂとを鋳造手段によってそれぞれ別部材として成形し、これらセンタフレーム側接合部材７１Ａとサイドフレーム側接合部材７１Ｂとを接合することにより、左前脚部７１を一体の筒体として構成している。
このため、センタフレーム側接合部材７１Ａとサイドフレーム側接合部材７１Ｂとは、別々の単体として小さく鋳造することができる。従って、これらセンタフレーム側接合部材７１Ａとサイドフレーム側接合部材７１Ｂとを鋳造するための鋳型は、安価に形成することができ、左前脚部７１の製造コストを低減することができる。このことは、左後脚部７２、右前脚部７３、右後脚部７４についても同様である。
なお、上述した第３の実施の形態では、左前脚部７１を構成するセンタフレーム側接合部材７１Ａとサイドフレーム側接合部材７１Ｂとの両方を、中間筒部７１Ｃから徐々に拡径する拡径筒体として形成した場合を例に挙げている（図１９参照）。
しかし、本発明はこれに限るものではなく、例えば図２１に示す第３の変形例による左前脚部７１′のように、センタフレーム側接合部材７１Ａのみを、接合端７１Ａ１が長方形状となった拡径筒体として形成し、サイドフレーム側接合部材７１Ｂ′を中間筒部７１Ｃと略等しい径寸法を有する円筒状に成形してもよい。このことは、左後脚部７２、右前脚部７３、右後脚部７４についても同様である。
次に、図２２は本発明の第４の実施の形態を示している。本実施の形態の特徴は、センタフレーム側接合部材とサイドフレーム側接合部材との２部材を接合することにより一体の筒体からなる脚部を構成し、センタフレーム側接合部材に中間筒部を一体に形成したことにある。なお、本実施の形態では、上述した第１の実施の形態と同一の構成要素に同一符号を付し、その説明を省略するものとする。
図中、８１は第４の実施の形態によるトラックフレームを示し、該トラックフレーム８１は、センタフレーム１２、左側のサイドフレーム２２、右側のサイドフレーム（図示せず）、後述の左前脚部９１，左後脚部９２，右前脚部，右後脚部（いずれも図示せず）等により構成されている。
９１は第４の実施の形態に用いる左前脚部で、該左前脚部９１は、センタフレーム１２を構成する左側板１６の前脚部接合面１６Ａに接合されるセンタフレーム側接合部材９１Ａと、サイドフレーム２２の右側板２３Ｄに接合されるサイドフレーム側接合部材９１Ｂとからなる別々の２部材により構成されている。そして、左前脚部９１は、これら別部材からなるセンタフレーム側接合部材９１Ａと、サイドフレーム側接合部材９１Ｂとを溶接によって接合することにより、長さ方向の中間部位が中間筒部９１Ｃとなった一体の筒体として構成されている。
ここで、センタフレーム側接合部材９１Ａは、鋳造手段により円筒状の中間筒部９１Ｃが一体に形成されると共に該中間筒部９１Ｃから接合端９１Ａ１に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、接合端９１Ａ１は、左側板１６の前脚部接合面１６Ａに沿って前，後方向に延びる長方形状をした開口端として形成されている。
一方、サイドフレーム側接合部材９１Ｂは、鋳造手段により中間筒部９１Ｃから接合端９１Ｂ１に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、接合端９１Ｂ１は、サイドフレーム２２の中間フレーム部２３に沿って前，後方向に延びる長方形状をした開口端として形成されている。
９２は第４の実施の形態に用いる左後脚部で、該左後脚部９２は、センタフレーム１２を構成する左側板１６の後脚部接合面１６Ｂに接合されるセンタフレーム側接合部材９２Ａと、サイドフレーム２２の右側板２３Ｄに接合されるサイドフレーム側接合部材９２Ｂとからなる別々の２部材により構成されている。そして、左後脚部９２は、これら別部材からなるセンタフレーム側接合部材９２Ａと、サイドフレーム側接合部材９２Ｂとを溶接によって接合することにより、長さ方向の中間部位が中間筒部９２Ｃとなった一体の筒体として構成されている。
ここで、センタフレーム側接合部材９２Ａは、鋳造手段により円筒状の中間筒部９２Ｃが一体に形成されると共に該中間筒部９２Ｃから接合端９２Ａ１に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、接合端９２Ａ１は、左側板１６の後脚部接合面１６Ｂに沿って前，後方向に延びる長方形状をした開口端として形成されている。
一方、サイドフレーム側接合部材９２Ｂは、鋳造手段により中間筒部９２Ｃから接合端９２Ｂ１，９２Ｂ２に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。ここで、接合端９２Ｂ１は、中間フレーム部２３の右側板２３Ｄに沿って前，後方向に延び、接合端９２Ｂ２は、後側接続フランジ２５に沿って左，右方向に延びている。そして、接合端９２Ｂ１と接合端９２Ｂ２とは、直角に折曲げられた長方形状の開口端として形成されている。
また、右側のサイドフレームとセンタフレーム１２との間を連結する右前脚部、右後脚部は、上述した左前脚部９１、左後脚部９２と同様に構成されている。
第４の実施の形態によるトラックフレーム８１は上述の如き構成を有するもので、本実施の形態においても、上述した第３の実施の形態によるトラックフレーム６１とほぼ同様の作用効果を得ることができる。
なお、上述した第４の実施の形態では、左前脚部９１を構成するセンタフレーム側接合部材９１Ａとサイドフレーム側接合部材９１Ｂとの両方を、中間筒部９１Ｃから徐々に拡径する拡径筒体として形成した場合を例に挙げている。
しかし、本発明はこれに限るものではなく、例えば図２３に示す第４の変形例による左前脚部９１′のように、サイドフレーム側接合部材９１Ｂのみを、接合端９１Ｂ１が長方形状となった拡径筒体として形成し、センタフレーム側接合部材９１Ａ′を中間筒部９１Ｃと略等しい径寸法を有する円筒状に成形してもよい。このことは、左後脚部９２、右前脚部、右後脚部についても同様である。
次に、図２４は本発明の第５の実施の形態を示している。本実施の形態の特徴は、センタフレーム側接合部材とサイドフレーム側接合部材との２部材を接合することにより一体の筒体からなる脚部を構成し、センタフレーム側接合部材には中間筒部の一部を構成するセンタフレーム側筒部を一体に形成し、サイドフレーム側接合部材には中間筒部の一部を構成するサイドフレーム側筒部を一体に形成したことにある。なお、本実施の形態では、上述した第１の実施の形態と同一の構成要素に同一符号を付し、その説明を省略するものとする。
図中、１０１は第５の実施の形態によるトラックフレームを示し、該トラックフレーム１０１は、センタフレーム１２、左側のサイドフレーム２２、右側のサイドフレーム（図示せず）、後述の左前脚部１１１，左後脚部１１２，右前脚部，右後脚部（いずれも図示せず）等により構成されている。
１１１は第５の実施の形態に用いる左前脚部で、該左前脚部１１１は、センタフレーム１２を構成する左側板１６の前脚部接合面１６Ａに接合されるセンタフレーム側接合部材１１１Ａと、サイドフレーム２２の右側板２３Ｄに接合されるサイドフレーム側接合部材１１１Ｂとからなる別々の２部材により構成されている。そして、左前脚部１１１は、これら別部材からなるセンタフレーム側接合部材１１１Ａと、サイドフレーム側接合部材１１１Ｂとを溶接によって接合することにより、長さ方向の中間部位が中間筒部１１１Ｃとなった一体の筒体として構成されている。
ここで、センタフレーム側接合部材１１１Ａは、鋳造手段により中間筒部１１１Ｃの一部をなす円筒状のセンタフレーム側筒部１１１Ａ１が一体に形成されると共に、中間筒部１１１Ｃから接合端１１１Ａ２に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、接合端１１１Ａ２は、左側板１６の前脚部接合面１６Ａに沿って前，後方向に延びる長方形状をした開口端として形成されている。
一方、サイドフレーム側接合部材１１１Ｂは、鋳造手段により中間筒部１１１Ｃの一部をなす円筒状のサイドフレーム側筒部１１１Ｂ１が一体に形成されると共に、中間筒部１１１Ｃから接合端１１１Ｂ２に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、接合端１１１Ｂ２は、サイドフレーム２２の中間フレーム部２３に沿って前，後方向に延びる長方形状をした開口端として形成されている。
そして、センタフレーム側接合部材１１１Ａのセンタフレーム側筒部１１１Ａ１と、サイドフレーム側接合部材１１１Ｂのサイドフレーム側筒部１１１Ｂ１とを接合することにより、長さ方向の中間部位が中間筒部１１１Ｃとなった左前脚部１１１が構成されている。
１１２は第５の実施の形態に用いる左後脚部で、該左後脚部１１２は、センタフレーム１２の左側板１６に接合されるセンタフレーム側接合部材１１２Ａと、サイドフレーム２２の右側板２３Ｄに接合されるサイドフレーム側接合部材１１２Ｂとからなる別々の２部材により構成されている。そして、左後脚部１１２は、これら別部材からなるセンタフレーム側接合部材１１２Ａと、サイドフレーム側接合部材１１２Ｂとを溶接によって接合することにより、長さ方向の中間部位が中間筒部１１２Ｃとなった一体の筒体として構成されている。
ここで、センタフレーム側接合部材１１２Ａは、鋳造手段により中間筒部１１２Ｃの一部をなす円筒状のセンタフレーム側筒部１１２Ａ１が一体に形成されると共に、中間筒部１１２Ｃから接合端１１２Ａ２に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。また、接合端１１２Ａ２は、左側板１６の後脚部接合面１６Ｂに沿って前，後方向に延びる長方形状をした開口端として形成されている。
一方、サイドフレーム側接合部材１１２Ｂは、鋳造手段により中間筒部１１２Ｃの一部をなす円筒状のサイドフレーム側筒部１１２Ｂ１が一体に形成されると共に、中間筒部１１２Ｃから接合端１１２Ｂ２，１１２Ｂ３に向けて徐々に拡径する拡径筒体として形成されている。ここで、接合端１１２Ｂ２は、中間フレーム部２３の右側板２３Ｄに沿って前，後方向に延び、接合端１１２Ｂ３は、後側接続フランジ２５に沿って左，右方向に延びている。そして、接合端１１２Ｂ２と接合端１１２Ｂ３とは、直角に折曲げられた長方形状をした開口端として形成されている。
そして、センタフレーム側接合部材１１２Ａのセンタフレーム側筒部１１２Ａ１と、サイドフレーム側接合部材１１２Ｂのサイドフレーム側筒部１１２Ｂ１とを接合することにより、長さ方向の中間部位が中間筒部１１２Ｃとなった左後脚部１１２が構成されている。
また、右側のサイドフレームとセンタフレーム１２との間を連結する右前脚部、右後脚部は、上述した左前脚部１１１、左後脚部１１２と同様に構成されている。
第５の実施の形態によるトラックフレーム１０１は上述の如き構成を有するもので、本実施の形態においても、上述した第３の実施の形態によるトラックフレーム６１とほぼ同様の作用効果を得ることができる。
なお、上述した第１の実施の形態では、左前脚部３１を構成するセンタフレーム側接合部３１Ａの接合端３１Ａ１と、サイドフレーム側接合部３１Ｂの接合端３１Ｂ１とを長方形状に形成し、左後脚部３２を構成するセンタフレーム側接合部３２Ａの接合端３２Ａ１と、サイドフレーム側接合部３２Ｂの接合端３２Ｂ１，３２Ｂ２とを長方形状に形成した場合を例示している（図６参照）。
しかし、本発明はこれに限るものではなく、例えば図２５に示す変形例のように、左前脚部３１の各接合端３１Ａ１′，３１Ｂ１′と、左後脚部３２の各接合端３２Ａ１′，３２Ｂ１′，３２Ｂ２′とを、それぞれ長円形状に形成してもよい。このことは、右前脚部３３、右後脚部３４についても同様である。同じく第２の実施の形態による各脚部５１〜５４、第３の実施の形態による各脚部７１〜７４、第４の実施の形態による各脚部９１，９２、第５の実施の形態による各脚部１１１，１１２についても同様である。
また、上述した各実施の形態では、上部旋回体６にキャブ９を備えたキャブ式の油圧ショベルを例に挙げて説明したが、本発明はこれに限らず、例えば運転席の上方を部分的に覆うようにしたキャノピー形式の油圧ショベルに適用してもよいことは勿論である。
さらに、本発明は、油圧ショベルの下部走行体に適用するトラックフレームに限るものではなく、例えば油圧クレーン等の他の建設機械の下部走行体にも広く適用できるものである。
【図１】
2004048182.tif 000003
【図２】
2004048182.tif 000004
【図３】
2004048182.tif 000005
【図４】
2004048182.tif 000006
【図５】
2004048182.tif 000007
【図６】
2004048182.tif 000008
【図７】
2004048182.tif 000009
【図８】
2004048182.tif 000010
【図９】
2004048182.tif 000011
【図１０】
2004048182.tif 000012
【図１１】
2004048182.tif 000013
【図１２】
2004048182.tif 000014
【図１３】
2004048182.tif 000015
【図１４】
2004048182.tif 000016
【図１５】
2004048182.tif 000017
【図１６】
2004048182.tif 000018
【図１７】
2004048182.tif 000019
【図１８】
2004048182.tif 000020
【図１９】
2004048182.tif 000021
【図２０】
2004048182.tif 000022
【図２１】
2004048182.tif 000023
【図２３】
2004048182.tif 000024
【図２２】
2004048182.tif 000025
【図２４】
2004048182.tif 000026
【図２５】
2004048182.tif 000027
【国際調査報告】
2004048182.tif 000028
2004048182.tif 000029
2004048182.tif 000030
2004048182.tif 000031