(57)【要約】本発明の課題は、新規の酵素活性調節因子の設計機構を提供することである。本発明において、酵素の基質によるコンフォメーション変化に着目し、その変化と触媒活性との関連を酵素活性調節因子（例えば、阻害因子）の設計に応用することによって上記課題が解決された。好ましい例として、本発明は、ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む、化合物を提供する。
2004069855.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む、化合物。
【請求項２】
前記ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分が、単糖または単糖の誘導体である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
前記ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分が、ガラクトース誘導体である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
前記トリプトファンと相互作用し得る部分は、芳香族官能基を含む、請求項１に記載の化合物。
【請求項５】
前記トリプトファンと相互作用し得る部分は、ナフタレンである、請求項１に記載の化合物。
【請求項６】
前記ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、前記トリプトファンと相互作用し得る部分との間の距離は、１Å〜３０Åの間である、請求項１に記載の化合物。
【請求項７】
前記ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、前記トリプトファンと相互作用し得る部分との間には、−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−が連結されており、ここで、ｎは１〜６の間の整数である、請求項１に記載の化合物。
【請求項８】
一般式（Ｉ）または（ＩＩ）：
2004069855.tif 000033
［式中、ＸはＯまたはＮＨであり、ｎは０〜６の整数であり、ｍは１〜６の整数であり、Ｙは芳香族官能基であり、Ｚは単結合または−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−ＣＨ２−Ｏ−である］で表される、請求項１に記載の化合物。
【請求項９】
以下の式：
2004069855.tif 000034
で表される化合物群から選択される、請求項１に記載の化合物。
【請求項１０】
ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む化合物を含む、組成物。
【請求項１１】
β１，４−ガラクトース転移酵素の活性を阻害するための、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１２】
ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む、化合物、
を含む、β１，４−ガラクトース転移酵素の活性の異常に起因する状態、障害または疾患を処置または予防するための組成物。
【請求項１３】
以下の工程：
（ａ）ＵＤＰ−Ｇａｌ結合と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む、化合物を被検体に投与する工程、
を包含する、β１，４−ガラクトース転移酵素の活性の異常に起因する状態、障害または疾患を処置または予防するための方法。
【請求項１４】
β１，４−ガラクトース転移酵素の活性の異常に起因する状態、障害または疾患を処置または予防するための医薬を製造するための、ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む化合物の使用。
【請求項１５】
以下の工程：
１）酵素において、該酵素の基質との相互作用部位を同定する工程；
２）該酵素の触媒反応に必要な構造変化を担う構造変化部位を同定する工程；および
３）該相互作用部位と相互作用するＡ部分、および該構造変化部位と相互作用するＢ部分を同定する工程、
を包含する、酵素の活性を調節する因子をスクリーニングする方法。
【請求項１６】
酵素が、触媒反応に２以上の分子が必要な酵素である、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記基質は、ドナーおよびアクセプターを含み；
前記酵素は、該ドナーと該アクセプターとの間の反応を触媒し；
前記構造変化は、該ドナーにより生じ；
前記Ａ部分は該ドナーと相互作用し、前記Ｂ部分は該アクセプターの触媒部位への進入を担う部分である、請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
前記酵素は、糖転移酵素である、請求項１５に記載の方法。
【請求項１９】
前記酵素は、β１，４−ガラクトース転移酵素、α−１，３−ガラクトース転移酵素，β１，４−ガラクトース転移酵素，β１，３−ガラクトース転移酵素，β１，６−ガラクトース転移酵素、α２，６−シアル酸転移酵素、α１，４−ガラクトース転移酵素、セラミドガラクトース転移酵素、α１，２−フコース転移酵素、α１，３−フコース転移酵素、α１，４−フコース転移酵素、α１，６−フコース転移酵素、α１，３−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、α１，６−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、β１，４−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、ポリペプチドＮ−アセチルガラクトサミン転移酵素、β１，４−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，２−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，３−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，６−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、α１，４−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，４−マンノース転移酵素、α１，２−マンノース転移酵素、α１，３−マンノース転移酵素、α１，４−マンノース転移酵素、α１，６−マンノース転移酵素、α１，２−グルコース転移酵素、α１，３−グルコース転移酵素、α２，３−シアル酸転移酵素、α２，８−シアル酸転移酵素、α１，６−グルコサミン転移酵素、α１，６−キシロース転移酵素、βキシロース転移酵素、β１，３−グルクロン酸転移酵素およびヒアルロン酸合成酵素からなる群より選択される、請求項１５に記載の方法。
【請求項２０】
前記酵素は、β１，４−ガラクトース転移酵素である、請求項１５に記載の方法。
【請求項２１】
前記基質は、ＵＤＰ−Ｇａｌを含み、前記構造変化部位は、配列番号２に示されるウシβ１，４−ガラクトース転移酵素のポリペプチド配列のアミノ酸３１４位、または配列番号４に示されるヒトβ１，４−ガラクトース転移酵素のポリペプチド配列のアミノ酸３１４位のトリプトファンである、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
以下の工程：
Ａ）酵素において、該酵素の基質との相互作用部位を同定する工程；
Ｂ）該酵素の触媒反応に必要な構造変化を担う構造変化部位を同定する工程；
Ｃ）該相互作用部位と相互作用するＡ部分、および該構造変化部位と相互作用するＢ部分を同定する工程；および
Ｄ）該Ａ部分および該Ｂ部分を含む分子を調製する工程、
を包含する、酵素の活性を調節する因子を生産する方法。
【請求項２３】
以下の工程：
（ａ）ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得るＡ部分を提供する工程；
（ｂ）Ａ部分においてＢ部分またはスペーサーを結合する部位以外を保護する工程；
（ｃ）Ｂ部分または該スペーサーを保護されたＡ部分に結合させる工程；および
（ｄ）（ｃ）の生成物を脱保護する工程、
を包含する、ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得るＡ部分と、トリプトファンと相互作用し得るＢ部分とを含む、化合物を合成する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】  本発明は、概して、酵素学の分野に関する。より詳細には、本発明は、酵素の阻害剤およびその設計の分野に関する。
【背景技術】  糖鎖は、生体内において、多用で重要な役割を果たしていることが知られている。細胞表面に存在する種々のタンパク質および脂質などは、突き出した糖鎖をもっており、それら糖鎖は、各種細胞、ホルモン、あるいは感性性の細菌、ウイルス、毒素といった細胞外の環境との接着部位として働いている。
それら糖タンパク質や糖脂質は、その前駆体が細胞内の小胞体、ゴルジ体を通過する際に、糖転移酵素と呼ばれる一群の糖鎖伸長酵素によって複雑な糖鎖修飾を受け、機能を発現する。糖転移酵素は一般的に、単糖にＵＤＰ、ＧＤＰ、ＣＭＰなどといったヌクレオチドが結合した糖ヌクレオチドを糖ドナーとして、多様な構造を持つ糖アクセプターへ糖を一つずつ転移させる（図１ａ）。これら多種多様の糖転移酵素の発現の場所、タイミング、活性が複雑な糖鎖の合成をコントロールし、細胞の表現形に極めて重要な影響を与えていると考えられる。
生体内において糖鎖の持つ重要性が認識されるにつれて、糖鎖合成酵素である糖転移酵素の生体内での働きを知ることが、生物の発生、分化、維持の理解のために重要であることが近年わかってきた。現在までにその由来も含め、数十種にも及ぶ糖転移酵素が発見され、多くの研究者が各々の必要とする情報を得るために、様々な手法を用いて糖転移酵素の活性測定を行ってきた（例えば、Ｐａｌｃｉｃ，Ｍ．Ｍ．，Ｋｅｉｋｏ，Ｓ．（２００１）Ａｓｓａｙｓ  ｆｏｒ  Ｇｌｙｃｏｓｙｌｔｒａｎｓｆｅｒａｓｅｓ，Ｔｒｅｎｄｓ  ｉｎ  Ｇｌｙｃｏｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｇｌｙｃｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，１３，３６１−３７０参照）。
現在では酵素活性測定の手段として、基質反応量をラジオアイソトープを用いて検出する手法、特定の糖鎖を認識して接着する抗体やレクチンに蛍光標識を施すことで検出する手法、などが広く用いられている。これらの手法はその感度、検体使用料の少なさにおいて非常に優秀であり、今後も広く採用されてゆくと思われる。しかしながらこれらの手法を用いるためには、ラジオアイソトープを用いる危険性、それに伴う専門の施設の必要性、特殊な抗体やレクチンの入手困難さ、高度な専門知識を必要とするなど、多くの欠点を伴っていることも事実である。こういった背景から、より安全、簡便で、高感度な糖転移酵素活性測定法の確立が強く望まれていた。
近年、蛍光エネルギー移動（Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ：本明細書において  ＦＲＥＴともいう）という原理に基づいた酵素活性測定法が注目されている。この手法では上記のような従来法の欠点を克服し、安全、簡便、高感度、さらに従来法では原理的に不可能であった、連続的な酵素反応の様子を観察することができる。しかしながら、現在までにこの手法を用いた酵素活性測定は、１基質反応を行う酵素（アミラーゼ（例えば、Ｎａｔｈａｌｉｅ，Ｐ．，Ｓｙｌｖａｉｎ，Ｃ．，Ｈｕｇｕｅｓ．Ｄ．（１９９５），Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄｓ．Ｅｎｇｌ．，３４，１２３９−１２４１、およびＫａｏｒｕ  Ｏｍｉｃｈｉ，Ｔｏｋｕｊｉ  Ｉｋｅｎａｋａ（１９８６），Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．９９，２９１−２９４参照）、ヌクレアーゼ（例えば、Ｓｏｕｍｉｔｒａ．ｅｔ．ａｌ．（１９９４），Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，２２，３１５５−３１５９、およびＬｅｅ，Ｓ，Ｐ．ｅｔ．ａｌ．（１９９５），Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２２７，２９５−３０１参照）、セラミドグリカナーゼ（例えば、Ｋｙｕｎｇ，Ｂ．Ｌｅｅ，Ｋｏｊｉ  Ｍａｔｓｕｏｋａ，Ｓｈｉｎ−Ｉｃｈｉｒｏ  Ｎｉｓｈｉｍｕｒａ，Ｙｕａｎ．Ｃ．Ｌｅｅ．（１９９５），Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２３０，３１−３６、およびＫｏｊｉ  Ｍａｔｓｕｏｋａ，Ｓｈｉｎ−Ｉｃｈｉｒｏ  Ｎｉｓｈｉｍｕｒａ，Ｙｕａｎ  Ｃ．Ｌｅｅ．（１９９５），Ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，２７６，３１−４２参照），ペプチダーゼ（例えば、Ｅｄｍｕｎｄ  Ｄ．Ｍａｔａｙｏｓｈｉ，Ｇａｒｙ  Ｔ．Ｗａｎｇ，Ｇｒａｎｔ  Ａ．Ｋｒａｆｆｔ，Ｊｏｈｎ  Ｅｒｉｃｋｓｏｎ（１９９０），Ｓｃｉｅｎｃｅ，２４７，９５４−９５７、Ｇａｒｙ  Ｔ．Ｗａｎｇ，ｅｔ．ａｌ．（１９９３），Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２１０，３５１−３５９、およびＬｉｎｄａ  Ｌ．Ｍ．，Ｃｌａｒｋ  Ｗ．Ｓｍｉｔｈ，Ｚｈｏｎｇ−Ｙｉｎ  Ｚｈａｎｇ（１９９２），Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．３５，３７２７−３７３０参照））等についてのみ行われてきた。これらの例では、酵素の認識部位から外れた位置に蛍光エネルギー移動を行う２種の蛍光物質を導入することにより、酵素反応によって回復する蛍光ドナーからの蛍光強度の変化を観察することでその活性を測定しており、この手法の有用性が示されてきた（図１ｂ）。しかしながら、２基質系酵素である糖転移酵素の活性測定については、酵素の重要性に関する認識不足や、基質標識困難さ、標識による酵素活性への影響を懸念して、現在まで行われていなかった。しかしながら当研究室において、最近初めて糖転移酵素についてＦＲＥＴ法を用いた酵素活性測定例が報告された（例えば、Ｋｉｍｉｔｏ  Ｗａｓｈｉｙａ，Ｔｅｔｓｕｙａ  Ｆｕｒｕｉｋｅ，Ｆｕｍｉｏ  Ｎａｋａｊｉｍａ，Ｙｕａｎ  Ｃ．Ｌｅｅ，Ｓｈｉｎ−Ｉｃｈｉｒｏ  Ｎｉｓｈｉｍｕｒａ（２０００），Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２８３，３９−４８参照）。この報告では、α２，６シアル酸転移酵素について、その手法の有用性が示されている（図１ｃ）。こういったことが可能になってきた背景には、その酵素の重要性が認知されてきたこ���に加え、基質と酵素活性部位との結合様式についての知見が得られるようになってきたことによる。
本研究では、α２，６シアル酸転移酵素同様、その基質特異性について研究が進んでいるガラクトース転移酵素についてＦＲＥＴ法を利用して活性測定を行い、この手法の汎用性を広めることを目的とした。この手法が確立することにより、細胞抽出画分中の糖転移酵素の活性量を容易に測定できるようになるだけでなく、プレート上で酵素反応を行うことでハイスループットな酵素阻害剤の評価が可能になると期待される。
従来の阻害剤設計の研究は、酵素と基質との間の相互作用に基づき、基質との競合作用を探索することによって行われてきた。しかし、このような競合作用による相互作用の干渉では、いくらか基質が酵素と結合するということが避けられず、効率よい阻害剤の設計には限度がある。そこで、新たなメカニズムに基づく阻害剤の新たな設計方法に対する要望がある。
このような状況の下、本発明は、従来の方法とは異なる新規のメカニズムで酵素の活性調節因子（例えば、阻害因子）を設計する方法を提供することを課題とする。
【発明の開示】
上記課題は、本発明において、酵素の基質によるコンフォメーション変化に着目し、その変化と触媒活性との関連を酵素活性調節因子（例えば、阻害因子）の設計に応用することによって解決された。
本発明では、以下を提供する。
（１）ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む、化合物。
（２）上記ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分が、単糖または単糖の誘導体である、項目１に記載の化合物。
（３）上記ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分が、ガラクトース誘導体である、項目１に記載の化合物。
（４）上記トリプトファンと相互作用し得る部分は、芳香族官能基を含む、項目１に記載の化合物。
（５）上記トリプトファンと相互作用し得る部分は、ナフタレンである、項目１に記載の化合物。
（６）上記ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、上記トリプトファンと相互作用し得る部分との間の距離は、１Å〜３０Åの間である、項目１に記載の化合物。
（７）上記ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、上記トリプトファンと相互作用し得る部分との間には、−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−が連結されており、ここで、ｎは１〜６の間の整数である、項目１に記載の化合物。
（８）一般式（Ｉ）または（ＩＩ）：
2004069855.tif 000003
［式中、ＸはＯまたはＮＨであり、ｎは０〜６の整数であり、ｍは１〜６の整数であり、Ｙは芳香族官能基であり、Ｚは単結合または−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−ＣＨ２−Ｏ−である］で表される、項目１に記載の化合物。上記化合物において、糖部分は、後述の「単糖の誘導体」であってもよい。また、水酸基およびアミノ基は、後述の適切な保護基により保護されていてもよい。
（９）以下の式：
2004069855.tif 000004
で表される化合物群から選択される、項目１に記載の化合物。
（１０）ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを、少なくとも一方について複数含む、化合物。
（１１）ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む化合物を含む、組成物。
（１２）β１，４−ガラクトース転移酵素の活性を阻害するための、項目１１に記載の組成物。
（１３）ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む、化合物、
を含む、β１，４−ガラクトース転移酵素の活性の異常に起因する状態、障害または疾患を処置または予防するための組成物。
（１４）以下の工程：
（ａ）ＵＤＰ−Ｇａｌ結合と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む、化合物を被検体に投与する工程、
を包含する、β１，４−ガラクトース転移酵素の活性の異常に起因する状態、障害または疾患を処置または予防するための方法。
（１５）β１，４−ガラクトース転移酵素の活性の異常に起因する状態、障害または疾患を処置または予防するための医薬を製造するための、ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む化合物の使用。
（１６）以下の工程：
１）酵素において、該酵素の基質との相互作用部位を同定する工程；
２）該酵素の触媒反応に必要な構造変化を担う構造変化部位を同定する工程；
および
３）該相互作用部位と相互作用するＡ部分、および該構造変化部位と相互作用するＢ部分を同定する工程、
を包含する、酵素の活性を調節する因子をスクリーニングする方法。
（１７）酵素が、触媒反応に２以上の分子が必要な酵素である、項目１６に記載の方法。
（１８）上記基質は、ドナーおよびアクセプターを含み；
上記酵素は、該ドナーと該アクセプターとの間の反応を触媒し；
上記構造変化は、該ドナーにより生じ；
上記Ａ部分は該ドナーと相互作用し、上記Ｂ部分は該アクセプターの触媒部位への進入を担う部分である、項目１６に記載の方法。
（１９）上記酵素は、糖転移酵素である、項目１６に記載の方法。
（２０）上記酵素は、β１，４−ガラクトース転移酵素、α−１，３−ガラクトース転移酵素，β１，４−ガラクトース転移酵素，β１，３−ガラクトース転移酵素，β１，６−ガラクトース転移酵素、α２，６−シアル酸転移酵素、α１，４−ガラクトース転移酵素、セラミドガラクトース転移酵素、α１，２−フコース転移酵素、α１，３−フコース転移酵素、α１，４−フコース転移酵素、α１，６−フコース転移酵素、α１，３−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、α１，６−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、β１，４−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、ポリペプチドＮ−アセチルガラクトサミン転移酵素、β１，４−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，２−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，３−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，６−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、α１，４−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，４−マンノース転移酵素、α１，２−マンノース転移酵素、α１，３−マンノース転移酵素、α１，４−マンノース転移酵素、α１，６−マンノース転移酵素、α１，２−グルコース転移酵素、α１，３−グルコース転移酵素、α２，３−シアル酸転移酵素、α２，８−シアル酸転移酵素、α１，６−グルコサミン転移酵素、α１，６−キシロース転移酵素、βキシロース転移酵素（プロテオグリカンコア構造合成酵素）、β１，３−グルクロン酸転移酵素およびヒアルロン酸合成酵素からなる群より選択される、項目１６に記載の方法。
（２１）上記酵素は、β１，４−ガラクトース転移酵素である、項目１６に記載の方法。
（２２）上記基質は、ＵＤＰ−Ｇａｌを含み、上記構造変化部位は、配列番号２に示されるウシβ１，４−ガラクトース転移酵素のポリペプチド配列のアミノ酸３１４位、または配列番号４に示されるヒトβ１，４−ガラクトース転移酵素のポリペプチド配列のアミノ酸３１４位のトリプトファンである、項目２１に記載の方法。
（２３）以下の工程：
Ａ）酵素において、該酵素の基質との相互作用部位を同定する工程；
Ｂ）該酵素の触媒反応に必要な構造変化を担う構造変化部位を同定する工程；
Ｃ）該相互作用部位と相互作用するＡ部分、および該構造変化部位と相互作用するＢ部分を同定する工程；および
Ｄ）該Ａ部分および該Ｂ部分を含む分子を調製する工程、
を包含する、酵素の活性を調節する因子を生産する方法。
（２４）酵素が、触媒反応に２以上の分子が必要な酵素である、項目２３に記載の方法。
（２５）上記基質は、ドナーおよびアクセプターを含み；
上記酵素は、該ドナーと該アクセプターとの間の反応を触媒し；
上記構造変化は、該ドナーにより生じ；
上記Ａ部分は該ドナーと相互作用し、上記Ｂ部分は該アクセプターの触媒部位への進入を担う部分、
項目２３に記載の方法。
（２６）上記酵素は、糖転移酵素である、項目２３に記載の方法。
（２７）上記酵素は、β１，４−ガラクトース転移酵素、α−１，３−ガラクトース転移酵素，β１，４−ガラクトース転移酵素，β１，３−ガラクトース転移酵素，β１，６−ガラクトース転移酵素、α２，６−シアル酸転移酵素、α１，４−ガラクトース転移酵素、セラミドガラクトース転移酵素、α１，２−フコース転移酵素、α１，３−フコース転移酵素、α１，４−フコース転移酵素、α１，６−フコース転移酵素、α１，３−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、α１，６−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、β１，４−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、ポリペプチドＮ−アセチルガラクトサミン転移酵素、β１，４−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，２−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，３−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，６−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、α１，４−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，４−マンノース転移酵素、α１，２−マンノース転移酵素、α１，３−マンノース転移酵素、α１，４−マンノース転移酵素、α１，６−マンノース転移酵素、α１，２−グルコース転移酵素、α１，３−グルコース転移酵素、α２，３−シアル酸転移酵素、α２，８−シアル酸転移酵素、α１，６−グルコサミン転移酵素、α１，６−キシロース転移酵素、βキシロース転移酵素（プロテオグリカンコア構造合成酵素）、β１，３−グルクロン酸転移酵素およびヒアルロン酸合成酵素からなる群より選択される、項目２３に記載の方法。
（２８）上記酵素は、β１，４−ガラクトース転移酵素である、項目２３に記載の方法。
（２９）上記基質は、ＵＤＰ−Ｇａｌを含み、上記構造変化部位は、配列番号２に示されるウシβ１，４−ガラクトース転移酵素のポリペプチド配列のアミノ酸３１４位、または配列番号４に示されるヒトβ１，４−ガラクトース転移酵素のポリペプチド配列のアミノ酸３１４位のトリプトファンである、項目２８に記載の方法。
（３０）上記同定は、コンビナトリアルケミストリライブラリーをスクリーニングすることを包含する、項目２３に記載の方法。
（３１）項目２３に記載の方法によって生産された、因子。
（３２）以下の工程：
（ａ）ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得るＡ部分を提供する工程；
（ｂ）Ａ部分においてＢ部分またはスペーサーを結合する部位以外を保護する工程；
（ｃ）Ｂ部分または該スペーサーを保護されたＡ部分に結合させる工程；および
（ｄ）（ｃ）の生成物を脱保護する工程、
を包含する、ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得るＡ部分と、トリプトファンと相互作用し得るＢ部分とを含む、化合物を合成する方法。
【図面の簡単な説明】  図１ａは、糖転移酵素による糖鎖伸長の模式図である。
図１ｂは、ＦＲＥＴを用いたＨＩＶ−１プロテアーゼの活性測定の模式図である（Ｅ．Ｄ．Ｍａｔａｙｏｓｈｉ，Ｇ．Ｔ．Ｗａｎｇ，Ｇ．Ａ．Ｋｒａｆｔ，Ｊ．Ｅｒｉｃｋｓｏｎ（１９９０）Ｓｃｉｅｎｃｅ，２４７，９５４−９５８）。
図１ｃは、ＦＲＥＴを用いた、α２，６−シアル酸転移酵素の活性測定の模式図を示す（Ｋ．Ｗａｓｈｉｙａら（２００１）Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２８３，３９−４８）。
図１ｄは、転移することが報告された、ガラクトース転移酵素の基質誘導体を示す。図中の数字は、ＵＤＰ−Ｇａｌを１００としたときの比反応率を示す。
図１ｅは、設計した蛍光標識ＵＤＰ−Ｇａｌ誘導体の例示を示す。
図１ｆは、設計した蛍光標識糖アクセプターの例示を示す。
図２ａは、計算による蛍光基間距離の例示を示す。図２ａでは、例示として基質誘導体３の場合を示す。
図２ｂは、計算による蛍光基間距離の例示を示す。図２ｂでは、例示として基質誘導体４の場合を示す。
図２ｃは、β１，４−ＧａｌＴの酵素反応を確認するために使用されるデータを示す。上のパネルでは、基質そのものが使用され、反応生成物が生成していることが示される。下のパネルでは、本発明の阻害因子の例が示され、反応生成物が生成していないことが分かる。実験条件：ＵＤＰ−Ｇａｌ（またはアナログ）：２００μＭ、ＧｌｃＮＡｃ−Ｄａｎ（８）５０μＭ、β１，４−ＧａｌＴ（ヒト）２００μＵ、緩衝液（Ｈｅｐｅｓ  １００ｍＭ、ｐＨ６．５、１０ｍＭ  ＭｎＣｌ２，０．２５ｍｇ／ｍＬ  ＢＳＡ，３７℃、１時間インキュベーション。
図２ｄは、β１，３−ＧａｌＴの酵素反応を確認するために使用されるデータを示す。上のパネルでは、基質そのものが使用され、反応生成物が生成していることが示される。下のパネルでは、本発明の阻害因子の例が示され、反応生成物が生成していないことが分かる。実験条件：ＵＤＰ−Ｇａｌ（またはアナログ）：２００μＭ、ＬａｃＮＡｃ−Ｄａｎ（９）１００μＭ、α１，３−ＧａｌＴ（ウシ）２００μＵ、緩衝液（Ｈｅｐｅｓ  １００ｍＭ、ｐＨ６．５、１０ｍＭ  ＭｎＣｌ２，０．２５ｍｇ／ｍＬ  ＢＳＡ，３７℃、１時間インキュベーション。
図２ｅは、結晶構造より提唱されるβ１，４−ＧａｌＴの反応機構の例示を示す。この例示は、Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ｒｅｓ．Ｃｏｍｍ．，２００２，２９１，１１１３−１１１８を改変したものである。
図２ｆは、β１，４−ＧａｌＴの結晶構造（ＵＤＰとの複合体）を示す（コンフォメーション１）。
図２ｇは、β１，４−ＧａｌＴの結晶構造（基質誘導体５との複合体）を示す（コンフォメーション１）。
図２ｈ−１および図２ｈ−２は、合成した基質誘導体のヒトβ１，４−ＧａｌＴに対する阻害作用を示す。
図２ｉは、基質誘導体４の阻害活性を示すグラフである。アッセイ条件は、ドナー（黒四角）は４０μＭ、ドナー（黒三角）は１００μＭであり、アクセプターは５０μＭ、サンプル物質（インヒビター）は０〜１６０μＭのうち数点をとり、酵素は４００μＵであり、インキュベーション時間は１０分、温度は３７℃であった。
図２ｊは、β１，４−ＧａｌＴの結晶構造（基質誘導体４との複合体）を示す（コンフォメーション１）。
図２ｋは、β１，４−ＧａｌＴの結晶構造（基質誘導体４との複合体）のより詳細な図を示す（コンフォメーション１）。
図２１は、β１，４−ＧａｌＴの活性部位におけるＵＤＰ−Ｇａｌとの相互作用を示す模式図である。このデータは、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３１８，４９１−５０２（２００２）の情報を元に作成した。
図３ａは、合成スキーム１を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）ＡｃＯＮａ／Ａｃ２Ｏ、１１０℃、４８％；（ｉｉ）ＢＦ３・Ｅｔ２Ｏ、ＰｈＳＨ／ＣＨ２Ｃｌ２、室温、９１％；（ｉｉｉ）（ａ）ＮａＯＭｅ／ＭｅＯＨ、室温；（ｂ）ＴｒＣｌ、ＤＭＡＰ／ピリジン、５０℃、９０℃；（ｉｖ）ＣＳＡ／ジメトキシ−プロパン、室温、８４％。
図３ｂは、合成スキーム２を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）２−ブロモメチルナフタレン、ＢａＯ、Ｂａ（ＯＨ）２・８Ｈ２Ｏ／ＤＭＦ、室温、９４％；（ｉｉ）（ａ）９０％ＡｃＯＨ、６０℃（ｂ）Ａｃ２Ｏ／ピリジン、室温、９５％；（ｉｉｉ）ＮＢＳ／アセトン−Ｈ２Ｏ、室温、７６％；（ｉｖ）（ａ）Ｎ，Ｎ−ジアリルージイソプロピルホスホルアミダイト、１Ｈ−テトラゾール／ＣＨ３ＣＮ、−４０℃（ｂ）ｔＢｕＯＯＨ／ＴＨＦ、−１０℃、４４％（純粋なαホスフェート）。
図３ｃは、合成スキーム３を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）テトラキストリフェニルホスフィン）パラジウム、Ｅｔ２ＮＨ／ＴＨＦ、室温、８３％；（ｉｉ）Ｅｔ２ＮＨ／ＭｅＯＨ、室温、８１％；（ｉｉｉ）（ａ）Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｈ＋）（ｂ）モルホリン、ＤＣＣ／ＤＭＦ、還流、７３％。
図３ｄは、合成スキーム４を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）（ａ）２０、１Ｈ−テトラゾール／ピリジン、室温（ｂ）Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｎａ＋）、６４％。
図３ｅは、合成スキーム５を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）２−ブロモメチルナフタレン、ＮａＨ／ＤＭＦ、０℃〜室温、９５％；（ｉｉ）Ｔｏｓ−Ｃｌ／ピリジン、室温、８５％；（ｉｉｉ）（ａ）２２、ＮａＨ／ＤＭＦ、０℃〜室温、（ｂ）９０％ＡｃＯＨ、６０℃、９６％；（ｉｖ）Ａｃ２Ｏ／ピリジン、室温、９４％；（ｖ）ＮＢＳ／アセトン−Ｈ２Ｏ、室温、７０％。
図３ｆは、合成スキーム６を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）（ａ）Ｎ，Ｎ−ジアリル−ジイソプロピルホスホルアミダイト、１Ｈ−テトラゾール／ＴＨＦ、−４０℃；（ｂ）ｔＢｕＯＯＨ、Ｅｔ３Ｎ／ＴＨＦ、−１０℃、３８％（純粋なαホスフェート）；（ｉｉ）テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、Ｅｔ２ＮＨ／ＴＨＦ、室温、９５％；（ｉｉｉ）Ｅｔ２ＮＨ／ＭｅＯＨ、９５％；（ｉｖ）（ａ）２０、１Ｈ−テトラゾール／ピリジン、室温（ｂ）Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｎａ＋）、４９％。
図４ａは、合成スキーム７を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）ＳＯＣｌ２、ピリジン／ＤＭＦ、室温、８５％；（ｉｉ）ｐ−メトキシベンジルクロリド、ＮａＨ／ＤＭＦ、０℃〜室温、９５％；（ｉｉｉ）１Ｎ  ＨＣｌ／ＭｅＯＨ−ＣＨ２Ｃｌ２、室温、９２％；（ｉｖ）２９、ＮａＨ／ＤＭＦ、０℃〜室温、８２％；（ｖ）（ａ）ＰｈＳＨ、ＳｎＣｌ２／ＣＨ２Ｃｌ２、−７８℃（ｂ）Ａｃ２Ｏ／ピリジン、室温、６１％。
図４ｂは、合成スキーム８を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）ＮＢＳ／アセトン−Ｈ２Ｏ、室温、７７％；（ｉｉ）Ｎ，Ｎ−ジアリル−ジイソプロピルホスホルアミダイト、１Ｈ−テトラゾール／ＴＨＦ、−４０℃、４９％；（ｉｉｉ）ｔＢｕＯＯＨ／ＴＨＦ、−１０℃、９８％；（ｉｖ）テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、Ｅｔ２ＮＨ／ＴＨＦ、室温、９１％。
図４ｃは、合成スキーム９を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）Ｅｔ２ＮＨ／ＭｅＯＨ、室温、８８％；（ｉｉ）（ａ）２０、１Ｈ−テトラゾール／ピリジン、室温、（ｂ）Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｎａ＋）、４１％。
図５ａは、合成スキーム１０を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）（ａ）ガラクトースオキシダーゼ、カタラーゼ／５０ｍＭリン酸ナトリウム緩衝液、０．５ｍＭ  ＣｕＳＯ４、ｐＨ６．０、室温；（ｂ）ナフチルメチルアミンＴＦＡ塩、室温；（ｃ）ＮａＢＨ３ＣＮ、−２０℃、３１％。
図５ｂは、合成スキーム１１を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）Ｂｏｃ−ＯＮ，Ｅｔ３Ｎ／Ｈ２Ｏ−ジオキサン、室温、９２％；（ｉｉ）ナフチルメチルブロミド、ＮａＨ、ＴＢＡＦ／ＴＨＦ、０℃、６３％。
図５ｃは、合成スキーム１２を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）５０％ＴＦＡ／ＣＨ２Ｃｌ２、室温、ｑ．ｙ．（ｉｉ）（ａ）ガラクトースオキシダーゼ、カタラーゼ／５０ｍＭリン酸ナトリウム緩衝液、０．５ｍＭ  ＣｕＳＯ４、ｐＨ６．０、室温；（ｂ）４２、室温；（ｃ）ＮａＢＨ３ＣＮ，−２０℃、５％。
図５ｄは、合成スキーム１３を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）Ｋ２Ｃｒ２Ｏ７、Ｈ２ＳＯ４／アセトン、室温、９２％；（ｉｉ）ＴＦＡ−ｐｆｐ、ピリジン／ＤＭＦ、室温、９１％；（ｉｉｉ）ＢｏｃＮＨＮＨ２／ＤＭＦ、室温、７６％。
図５ｅは、合成スキーム１４を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）５０％ＴＦＡ／ＣＨ２Ｃｌ２、室温、ｑ．ｙ．；（ｉｉ）（ａ）ガラクトースオキシダーゼ、カタラーゼ、５０ｍＭリン酸ナトリウム緩衝液、０．５ｍＭ  ＣｕＳＯ４、ｐＨ６．０、室温；（ｂ）４６／Ｈ２Ｏ、室温；（ｃ）ＮａＢＨ３ＣＮ／Ｈ２Ｏ、室温、３７％。
図６ａは、合成スキーム１５を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）Ａｃ２Ｏ／ピリジン、室温、８９％；（ｉｉ）；（ｉｉ）ＴＭＳＯＴｆ、Ｅｔ３Ｎ／ジクロロエタン、６０℃；（ｂ）Ｚ−アミノプロパノール、ＣＳＡ／ジクロロエタン、６０℃、７９％。
図６ｂは、合成スキーム１６を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）（ａ）ＮａＯＭｅ／ＭｅＯＨ、室温；（ｂ）１０％Ｐｄ−Ｃ／ＭｅＯＨ、Ｈ２，室温；（ｃ）Ｄａｎ−Ｃｌ、Ｅｔ３Ｎ／ＭｅＯＨ、０℃、７１％。
図７は、合成スキーム１７を示す。使用した条件および収率は以下のとおりである：（ｉ）β１，４−ガラクトース転移酵素、ＵＤＰ−ガラクトース、５０ｍＭ  Ｈｅｐｅｓ緩衝液（ｐＨ６．５）、１０ｍＭ  ＭｎＣｌ２、９１％。
【発明を実施するための最良の形態】  以下、本発明を説明する。本明細書の全体にわたり、単数形の表現は、特に言及しない限り、その複数形の概念をも含むことが理解されるべきである。また、本明細書において使用される用語は、特に言及しない限り、当該分野で通常用いられる意味で用いられることが理解されるべきである。
（発明の要旨）
糖鎖が生体内において、細胞−細胞間、細胞−細胞外マトリックス、タンパク質間の、認識、接着に深く関与していることが近年知られてきている。生体内の多くのタンパク質には、異なった構造をもった多種類の糖鎖が含まれており、それら糖鎖はタンパク質間の情報伝達を担う情報分子であると同時に、タンパク質の正しいフォールディング、構造維持を担う構造形成分子でもある。生体内においてそれら糖鎖を実際に合成しているのが糖転移酵素であり、現在知られているところでは、リボソームで合成されたタンパク質前駆体は小胞体、ゴルジ体を通過する際に糖転移酵素によって複雑な糖鎖修飾、正しいフォールディングのサポートを受け、最終的な働きの場に運ばれる。多くの糖転移酵素は糖ヌクレオチドを糖ドナーとして、様々な糖アクセプターに糖を一つ一つ転移する。現在までに数十種類の糖転移酵素が発見されており、生体内での多様な糖鎖合成過程の解明のために必要不可欠な情報として、酵素活性測定が行われる。一般に行われている糖転移酵素の酵素活性測定法は、酵素反応生成物に特異的に接着する抗体やレクチンに蛍光プローブを組み込み光学的に検出する、あるいはラジオアイソトープ標識した基質を酵素反応に用いて放射線量を検出する等の手法で、基質反応量から活性を算出している。これらの手法は感度の良さ、ネイティブの基質で酵素反応が行えるなどの利点がある反面、高度な知識の必要性、検出用サンプルの入手困難さ、専門の施設の必要性、原理的に酵素の連続的な振る舞いをとらえることができないなどの欠点を持つ。そこで本研究では最近初めて糖転移酵素の活性測定に応用された、蛍光エネルギー移動（以下ＦＲＥＴ）という原理に基づいた、安全、簡便、高感度、連続的な酵素の挙動を観察できる酵素活性測定法を用いてガラクトース転移酵素の活性測定を行い、ＦＲＥＴ法による糖転移酵素活性測定の汎用性を広げることを当初の目的とした。
ＦＲＥＴとは近距離に存在する２つの蛍光物質間で、一方の蛍光物質からの発光波長ともう一方の蛍光物質の励起波長が重なる時、励起光によって励起された蛍光物質の励起エネルギーが直接的にもう一方の蛍光物質に転移される現象である。ＦＲＥＴを観測するためには蛍光基同士が極めて近傍に存在する必要があり、ＦＲＥＴは２物質間距離のセンサーの役割を担うことができるため、糖転移酵素の反応によって蛍光標識した酵素基質が結合し、それに伴い発生するＦＲＥＴ現象を観察することで連続的な酵素活性測定が可能になる。
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ＦＲＥＴ法を用いるためには、糖転移酵素の基質をそれぞれ蛍光プローブで標識する必要がある。本発明では、ガラクトース転移酵素の基質であるＵＤＰ−ガラクトース、Ｎ−アセチルグルコサミンを蛍光標識した誘導体を、有機化学、酵素科学的手法を用いて数種類合成し、ＦＲＥＴ法によるガラクトース転移酵素の活性測定を試みた。
ところが合成した酵素基質全てがガラクトース転移酵素によって基質として認識されなかった。そこで、最近報告されたβ１，４−ＧａｌＴの結晶構造をもとに、合成した基質誘導体と酵素の結合をシミュレーションすると、大変興味深いことに、合成した基質誘導体はこの酵素の酵素反応途中におけるコンフォメーション変化を阻害している可能性が高いことが示唆された。合成した基質誘導体の阻害活性定数を測定した結果、現在までに考案されたβ１，４−ＧａｌＴ阻害剤と比べ非常に強力な阻害作用を示した。本研究で合成した基質誘導体は、これまでの糖転移酵素酵素阻害剤の作用機構とは根本的に発想の違う新たな阻害作用を持つと考えられる。
結晶構造を利用したコンピュータシミュレーション、合成した基質誘導体の阻害定数、過去に報告された基質類似物に関するデータを参照して、β１，４−ＧａｌＴの構造とメカニズム、基質類似物寛容性について詳細に検討することによって本発明を完成した。
（用語）
以下に本明細書において特に使用される用語の定義を列挙する。
本明細書において「糖鎖」とは、単位糖（単糖および／またはその誘導体）が１つ以上連なってできた化合物をいう。この単位糖の水酸基およびアミノ基は、適切な保護基で保護されていてもよい。この保護基としては、アセチル、ベンジル、ベンゾイル、ｔ−ブトキシカルボニル、ｔ−ブチルジメチルシリル基などが挙げられる。単位糖が２つ以上連なる場合は、各々の単位糖同士の間は、グリコシド結合による脱水縮合によって結合する。このような糖鎖としては、例えば、生体中に含有される多糖類（グルコース、ガラクトース、マンノース、フコース、キシロース、Ｎ−アセチルグルコサミン、Ｎ−アセチルガラクトサミン、シアル酸ならびにそれらの複合体および誘導体）の他、分解された多糖、糖タンパク質、プロテオグリカン、グリコサミノグリカン、糖脂質などの複合生体分子から分解または誘導された糖鎖など広範囲なものが挙げられるがそれらに限定されない。したがって、本明細書では、糖鎖は、「多糖（ポリサッカリド）」、「糖質」、「炭水化物」および「糖」と互換可能に使用され得る。また、特に言及しない場合、本明細書において「糖鎖」は、糖鎖および糖鎖含有物質の両方を包含することがある。単位糖同士の結合は、その位置によって、α１，２−、α１，３−、α１，４−、α１，６−、β１，２−などがあり、それらの表示は結合する単位糖における炭素の位置を併記すること、および通常その結合に関するアノマー（α、β）を記載する。糖鎖の結合に関する情報は複雑であり、ポリペプチド、ポリヌクレオチドのように簡素化することが困難であるが、例えば、Ｔｒｅｎｄｓ  ｉｎ  Ｇｌｙｃｏｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｇｌｙｃｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  １４，１２７−１３７（２００２）では、リニアコードで糖鎖を表すことを提唱しており、必要に応じて、本明細書においてもそのような表示法を利用する。
本明細書において「単糖」とは、これより簡単な分子に加水分解されず、一般式ＣｎＨ２ｎＯｎで表される化合物をいう。ここで、ｎ＝２、３、４、５、６、７、８、９および１０であるものを、それぞれジオース、トリオース、テトロース、ペントース、ヘキソース、ヘプトース、オクトース、ノノースおよびデコースという。一般に鎖式多価アルコールのアルデヒドまたはケトンに相当するもので、前者をアルドース，後者をケトースという。
本明細書において「単糖の誘導体」とは、単糖上の一つ以上の水酸基が別の置換基に置換され、結果生じる物質が単糖の範囲内にないものをいう。そのような単糖の誘導体としては、カルボキシル基を有する糖（例えば、Ｃ−１位が酸化されてカルボン酸となったアルドン酸（例えば、Ｄ−グルコースが酸化されたＤ−グルコン酸）、末端のＣ原子がカルボン酸となったウロン酸（Ｄ−グルコースが酸化されたＤ−グルクロン酸）、アミノ基またはアミノ基の誘導体（例えば、アセチル化されたアミノ基）を有する糖（例えば、Ｎ−アセチル−Ｄ−グルコサミン、Ｎ−アセチル−Ｄ−ガラクトサミンなど）、アミノ基およびカルボキシル基を両方とも有する糖（例えば、Ｎ−アセチルノイラミン酸（シアル酸）、Ｎ−アセチルムラミン酸など）、デオキシ化された糖（例えば、２−デオキシ−Ｄ−リボース）、硫酸基を含む硫酸化糖、リン酸基を含むリン酸化糖、ＵＤＰ誘導体−Ｇａｌ誘導体などがあるがそれらに限定されない。あるいは、ヘミアセタール構造を形成した糖において、アルコールと反応してアセタール構造のグリコシドもまた、単糖の誘導体の範囲内にある。
本明細書中において「ＵＤＰ」とは、ウリジン−５’−二リン酸の略号である。本明細書において「ＵＤＰ誘導体」とは、ＵＤＰ上の一つ以上の水素原子が別の置換基に置換され、結果生じる物質がＵＤＰの範囲内にないものをいう。そのような置換基としては、下記の（有機化学）の項で列挙される置換基または単糖もしくは単糖の誘導体などが挙げられる。代表的なＵＤＰ誘導体として、ＵＤＰ−Ｇｌｃ（ウリジン−５’−二リン酸グルコース）、ＵＤＰ−Ｇａｌ（ウリジン−５’−二リン酸ガラクトース）、ＵＤＰ−ＧｌｃＮＡｃ（ウリジン−５’−二リン酸Ｎ−アセチルグルコサミン）、ＵＤＰ−ＧａｌＮＡｃ（ウリジン−５’−二リン酸Ｎ−アセチルガラクトサミン）などが挙げられる。
本明細書中において「Ｇａｌ」とは、ガラクトースの略号である。本明細書中において「Ｇａｌ誘導体」または「ガラクトース誘導体」とは、Ｇａｌ上の一つ以上の水素原子が別の置換基に置換され、結果生じる物質がＧａｌの範囲内にないものをいう。そのような置換基としては、下記の（有機化学）の項で列挙される置換基またはＵＤＰもしくはＵＤＰ誘導体などが挙げられる。
本明細書において「糖鎖含有物質」とは、糖鎖および糖鎖以外の物質を含む物質をいう。このような糖鎖含有物質は、生体内に多く見出され、例えば、生体中に含有される多糖類の他、分解された多糖、糖タンパク質、プロテオグリカン、グリコサミノグリカン、糖脂質などの複合生体分子から分解または誘導された糖鎖など広範囲なものが挙げられるがそれらに限定されない。
本明細書において、ある物質（例えば、酵素）またはある部分（例えば、ある酵素上の基質と相互作用する部分あるいはある酵素上の特定のアミノ酸（例えば、トリプトファン））と「特異的に相互作用し得る」とは、その物質またはその部分に対して、その物質またはその部分以外に対する特異性よりも高い特異性をもって相互作用することができる能力をいう。好ましくは、その物質またはその部分以外の物質または部分は、類似の物質またはあるいはある酵素の意図される部分以外の部分を含み得る。そのような能力は、その物質またはその部分以外の物質または部分との非特異的相互作用を解離させる条件下に曝されるとき、少なくとも一定量のその物質またはその部分との特異的相互作用が残存することを判定することによって確認することができる。具体的には、例えば、そのような能力は、ある酵素上の特定の部分に対する特異的な相互作用をいう場合は、その特定の部分に対する相互作用が他の部分よりも測定可能な程度に有意に多いことによって確認することができる。そのような相互作用は、物理学的な測定手法（例えば、ＮＭＲなど）によって判定することができる。
本明細書において「相互作用」とは、２つの物体について言及するとき、その２つの物体が相互に力を及ぼしあうことをいう。そのような相互作用としては、例えば、共有結合、水素結合、ファンデルワールス力、イオン性相互作用、非イオン性相互作用、疎水性相互作用、静電的相互作用などが挙げられるがそれらに限定されない。好ましくは、相互作用は、水素結合、疎水性相互作用などである。本明細書において「共有結合」とは、当該分野における通常の意味で用いられ、電子対が２つの原子に共有されて形成する化学結合をいう。本明細書において「水素結合」とは、当該分野における通常の意味で用いられ、電気的陰性度の高い原子に一つしかない水素原子の核外電子が引き寄せられて水素原子核が露出し、これが別の電気的陰性度の高い原子を引き寄せて生じる結合をいい、例えば、水素原子と電気的陰性度の高い（フッ素、酸素、窒素などの）原子との間にできる。
本明細書において相互作用などの「レベル」とは、その相互作用など強さを示す程度をいい、「強度」ともいい、ある物質（または部分）の別の物質（または部分）に対する相互作用の強さを判断するために使用され得る。そのような相互作用のレベルは、例えば、ＦＲＥＴにおいて蛍光の強さなどの測定値、レクチンなどの相互作用に関して用いられるＳＰＲ（表面プラズモン共鳴）法による屈折率観測、酵素の酵素活性測定（放射性標識、ＥＬＩＳＡなどによる生化学的測定）を用いることができる。ＦＲＥＴ、ＳＰＲ法、酵素活性測定は、当該分野において周知であり、本明細書において他の場所に詳細に説明されている。
本明細書において「ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位」とは、ガラクトース転移酵素において、その第一基質であるＵＤＰ−Ｇａｌが相互作用する部位をいい、例えば、図２ｆなどのように結晶構造を解析することによって、その場所を特定することができる。
本明細書において「ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分」とは、上述のガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と、相互作用する部分（ｍｏｉｅｔｙ）をいい、通常ＵＤＰ−Ｇａｌまたはその誘導体（例えば、単糖、単糖に類似する糖、または置換基を付加した単糖など）などが含まれるがそれらに限定されない。そのようなＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分としては、好ましくは、少なくともＵＤＰ−ＧａｌまたはＵＤＰ誘導体−Ｇａｌ誘導体などが挙げられる。
本明細書において「トリプトファンと相互作用し得る部分」とは、トリプトファン単独またはあるポリペプチド上のトリプトファンと相互作用することができる部分をいい、通常、トリプトファンの芳香族官能基と相互作用することができる部分またはそれを含む物質が挙げられるがそれらに限定されない。このようなトリプトファンと相互作用し得る部分は、通常、芳香族官能基（すなわち、ヒュッケル則に合致する２π、６π、１０πなどの電子系を有する基）であることが多く、例えば、ナフタレン、フェニル、アントラセン、シクロプロペニルカチオン、トリプトファン、フェニルアラニン、チロシンなどの芳香族アミノ酸、ダンシル基、ＥＤＡＮＳ基、ＦＩＴＣ基などの一般に用いられる芳香族化合物などの部分が挙げられるがそれらに限定されない。
本明細書において部分（ｍｏｉｅｔｙ）間の「距離」は、部分双方の最短部分の距離をいう。そのような距離は、物理学的な測定方法によって原子間または分子間の距離を測定することによって確定することができる。
本明細書において「ファルマコフォアモデル」とは、ある立体配位について、目的とする相互作用などが形成されるために用いられるモデルをいう。このようなモデルは、ある作用を有する化合物を設計するために用いられる。そのような化合物の設計には、例えば、ＡＤＡＭ＆ＥＶＥ（医薬分子設計研究所、東京）などを利用することができる。
本明細書において「糖転移酵素の活性の異常に起因する状態、障害または疾患」とは、糖転移酵素の活性が通常のレベルより高いまたは低いことによって生じるかまたはそのようなレベルが伴う生体の状態、障害または疾患をいう。そのような状態、障害または疾患には、例えば、慢性関節リウマチ、免疫性疾患、エリテマトーデス、がんまたはがんの転移、細菌感染、糖尿病、代謝性疾患、ホルモン機能、ストレス、骨粗鬆症などが挙げられるがそれらに限定されない。
本明細書において「β１，４−ガラクトース転移酵素の活性の異常に起因する状態、障害または疾患」とは、β１，４−ガラクトース転移酵素の活性が通常のレベルより高いまたは低いことによって生じるかまたはそのようなレベルが伴う生体の状態、障害または疾患をいう。そのような状態、障害または疾患には、例えば、慢性関節リウマチ、免疫性疾患、エリテマトーデス、がんまたはがんの転移、細菌感染、糖尿病、代謝性疾患、ホルモン機能、ストレス、骨粗鬆症などが挙げられるがそれらに限定されない。
（蛍光エネルギー移動（ＦＲＥＴ）法）
（理論）
ＦＲＥＴは、２つの蛍光物質間で、一方からの蛍光発光波長がもう一方の蛍光物質の吸収波長に重なった時に生じる、直接的な励起エネルギーの移動のことを示す。その現象の発見は、古くはペリンによってなされ、さらにフェルスターによってその原理が示された（Ｆｏｒｓｔｅｒ，Ｔｈ．（１９４８），Ａｎｎ，Ｐｈｙｓ．２：５５−７５．）。
蛍光物質はある波長の光を吸収し、吸収した光エネルギーによって励起する。蛍光物質は励起状態から基底状態に戻るときに蛍光を発する。励起した蛍光物質は振動励起双極子として考えることができ、その双極子からの距離Ｒに依存する電場が現れる（Ｃｌｅｇｇ，Ｒ．Ｍ．（１９９６），Ｘ．Ｆ．Ｗａｎｇ  ａｎｄ  Ｂ．Ｈｅｒｍａｎ（ｅｄｓ．），Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ｐｐ．１７９−２５２．）。双極子の極めて近傍（Ｒ＜＜励起光波長）の電場においては電場の強度は１／Ｒ３によって支配されており、この双極子近接電場の中に双極子相互作用によってその励起エネルギーを吸収する物質（蛍光アクセプター）が存在すると、蛍光発光を行うことなく励起エネルギーが直接蛍光アクセプターに移動する。この現象をＦＲＥＴと呼び、蛍光アクセプターが蛍光ドナーの電場エネルギーを吸収する確立が、蛍光ドナーの電場強度の２乗に比例するため、ＦＲＥＴが起こる確立は距離の６乗に反比例する（Ｃｌｅｇｇ、前出、Ｓｅｌｖｉｎ，Ｐ．Ｒ．（１９９５），Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｅｎｚｙｍｏｌ．２４６，３００−３３４．）。
ＦＲＥＴが起こるためには２つの蛍光物質のうち、蛍光ドナーからの発光スペクトルと、蛍光アクセプターの吸収スペクトルが重なる必要がある。スペクトルの重なりさえ存在していれば、同種の蛍光物質でも起こりえる上、蛍光アクセプターは蛍光物質である必要もない。フェルスターによると、ＦＲＥＴは通常の蛍光物質の発光、消光過程と競合して起こり、そのエネルギー移動率ｋｔは次式（１）によって支配される。
2004069855.tif 000006
ここで、τＤは蛍光ドナーの蛍光寿命、Ｒ０はフェルスター距離である。この式によると、エネルギー移動率ｋｔは２つの蛍光物質間の距離ＲとＲ０値との比によって大きく変動することがわかる。蛍光物質の選択はＦＲＥＴを観測する際に極めて重要であり、その選択の指標としてＲ０値という値が蛍光基の種々の組み合わせについて求められている（Ｗｕ，Ｐ．，ａｎｄ  Ｂｒａｎｄ，Ｌ．（１９９４），Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２１８，１−１３．）。Ｒ０値は次式（２）に示すＦＲＥＴ効率Ｅ（蛍光ドナーが吸収したエネルギーのうち、蛍光アクセプターに移動した量の指標として定義される。０〜１の値を取る。）にあるように、蛍光ドナーの吸収したエネルギーの５０％が蛍光アクセプターに伝わる蛍光物質間距離として定義され、２つの蛍光物質の性質により次式（３，４）に従って求められる。
2004069855.tif 000007
ここで、分子配向係数κ２、溶媒の屈折率ｎ、蛍光ドナーの量子収率ＱＤ、スペクトルの重なり積分Ｊ（λ）、蛍光ドナーの蛍光強度ＦＤ、蛍光アクセプターのモル吸光係数εＡである。ＦＲＥＴ効率Ｅは簡単な測定実験から次式（５）によって、相対強度（Ｒｅｌａｔｉｖｅ  Ｉｎｔｅｎｓｉｔｙ）あるいは蛍光寿命の測定により直接求めることができる。
2004069855.tif 000008
ここで、τＤＡはＦＲＥＴ時の蛍光ドナーの蛍光寿命、ＦＤＡは同じくＦＲＥＴ時の蛍光ドナーの蛍光強度である。Ｒ０値がすでに既知の系において（２）式と（５）式を用いることで、蛍光基間の距離Ｒを測定することが可能である。一般的な蛍光物質間のＲ０値が数ｎｍ程度であることから、ＦＲＥＴ効率の測定は分子定規としての性格をもち、ミクロな物質間の距離を測定する手法の一つとして用いられてきた（Ｓｔｒｙｌｅｒ，Ｌ．（１９７８），Ａｎｎｕ．Ｒｅｖ，Ｂｉｏｃｈｅｍ．４７，８１９−８４６）。
（酵素活性測定への応用）
ＦＲＥＴはＲ０値を越える距離においては急激に観測されなくなる性質をもつため（距離の６乗に反比例することによる）、分子が結合、あるいは相互作用することを観測するセンサーとしての役割を担うことができる。
例えば加水分解酵素の活性測定に関しては、その酵素基質について分解部位を挟んだ所で２つの蛍光物質で標識し、酵素反応を行う。加水分解が起こる前では蛍光物質間の距離が近くＦＲＥＴが起こっているため、蛍光ドナーからの発光は弱く蛍光アクセプターからの発光が強く観測される。加水分解反応が進むことによって蛍光物質間の距離が広がり、ＦＲＥＴは観測されなくなる。すると蛍光ドナーからの発光が回復し、蛍光アクセプターからの発光は弱められる。この酵素反応を分光器のセル内で行うことで、連続的に酵素反応を観察することが可能になる（図１ｂ）。
２基質系の反応においては上記の１基質系の逆になり、２つの酵素基質についてそれぞれ蛍光標識を行い、酵素反応を行わせる。２つの基質が反応し結合することによって蛍光物質間の距離が縮まり、ＦＲＥＴが観測されるようになる（図１ｃ）。
次にＦＲＥＴを用いた糖転移酵素の活性量、および合成した基質に対する速度定数測定法について簡単に説明する。
１．まず蛍光標識した糖ドナーおよび糖アクセプターを調製する。蛍光物質ペアの選択については、より大きなスペクトルの重なりを持ち、励起、観測波長の分離が良く、酵素反応によって生成物となったときの蛍光基質間距離の推定から適切なＲ０値を持ち、また酵素反応を妨げない、といったことを考慮すべきである。
２．酵素反応の経過を蛍光ドナー発光の減少、あるいは蛍光アクセプター発光の増加から観察する。分光器から得られる情報はあくまで相対強度に過ぎないが、既知活性の酵素を基準に検量線を作成することでこの情報だけでも活性量測定は可能である。酵素速度定数（Ｖｍａｘ値）の決定をするためには相対強度を絶対反応量へ変換する必要がある（Ｋｍ値のみ決定する場合は必ずしも必要ではない）。そのため酵素反応初期の生成物のない状態と、酵素反応が完全に終了した状態の間で検量線を作成し、絶対反応量を算出する。
３．実際に酵素反応を行なう。蛍光測定であるので非常に感度がよいため、かなり希薄な基質濃度で反応を行なうことになる。これは必要な基質量が少なくて済む利点と同時に、特に２基質系の酵素活性測定においては一方の基質の濃度を高濃度にできない欠点を合わせ持つ。そのためまず一方の基質濃度を固定し、見かけのＫｍａｐｐ、Ｖｍａｘａｐｐ値をまず求め、次に固定していた基質濃度を段階的に変化させ、それぞれの濃度についてＫｍａｐｐ、Ｖｍａｘａｐｐを求める。算出したいくつかのＶｍａｘａｐｐについて、固定した基質濃度に対して２次プロットを行い、真のＫｍ、Ｖｍａｘ値を算出する。
（分子生物学）
本明細書において使用される用語「タンパク質」「ポリペプチド」、「オリゴペプチド」および「ペプチド」は、本明細書において同じ意味で使用され、任意の長さのアミノ酸のポリマーをいう。このポリマーは、直鎖であっても分岐していてもよく、環状であってもよい。アミノ酸は、天然のものであっても非天然のものであってもよく、改変されたアミノ酸であってもよい。この用語はまた、複数のポリペプチド鎖の複合体へとアセンブルされたものも包含し得る。この用語はまた、天然または人工的に改変されたアミノ酸ポリマーも包含する。そのような改変としては、例えば、ジスルフィド結合形成、グリコシル化、脂質化、アセチル化、リン酸化または任意の他の操作もしくは改変（例えば、標識成分との結合体化）。この定義にはまた、例えば、アミノ酸の１または２以上のアナログを含むポリペプチド（例えば、非天然のアミノ酸などを含む）、ペプチド様化合物（例えば、ペプトイド）および当該分野において公知の他の改変が包含される。従って、本発明のスクリーニング方法が目的とする酵素がポリペプチドである場合、このような改変体を使用してもよい。
本明細書において使用される用語「ポリヌクレオチド」、「オリゴヌクレオチド」および「核酸」は、本明細書において同じ意味で使用され、任意の長さのヌクレオチドのポリマーをいう。この用語はまた、「誘導体オリゴヌクレオチド」または「誘導体ポリヌクレオチド」を含む。「誘導体オリゴヌクレオチド」または「誘導体ポリヌクレオチド」とは、ヌクレオチドの誘導体を含むか、またはヌクレオチド間の結合が通常とは異なるオリゴヌクレオチドまたはポリヌクレオチドをいい、互換的に使用される。そのようなオリゴヌクレオチドとして具体的には、例えば、２’−Ｏ−メチル−リボヌクレオチド、オリゴヌクレオチド中のリン酸ジエステル結合がホスホロチオエート結合に変換された誘導体オリゴヌクレオチド、オリゴヌクレオチド中のリン酸ジエステル結合がＮ３’−Ｐ５’ホスホロアミデート結合に変換された誘導体オリゴヌクレオチド、オリゴヌクレオチド中のリボースとリン酸ジエステル結合とがペプチド核酸結合に変換された誘導体オリゴヌクレオチド、オリゴヌクレオチド中のウラシルがＣ−５プロピニルウラシルで置換された誘導体オリゴヌクレオチド、オリゴヌクレオチド中のウラシルがＣ−５チアゾールウラシルで置換された誘導体オリゴヌクレオチド、オリゴヌクレオチド中のシトシンがＣ−５プロピニルシトシンで置換された誘導体オリゴヌクレオチド、オリゴヌクレオチド中のシトシンがフェノキサジン修飾シトシン（ｐｈｅｎｏｘａｚｉｎｅ−ｍｏｄｉｆｉｅｄ  ｃｙｔｏｓｉｎｅ）で置換された誘導体オリゴヌクレオチド、ＤＮＡ中のリボースが２’−Ｏ−プロピルリボースで置換された誘導体オリゴヌクレオチドおよびオリゴヌクレオチド中のリボースが２’−メトキシエトキシリボースで置換された誘導体オリゴヌクレオチドなどが例示される。他にそうではないと示されなければ、特定の核酸配列はまた、明示的に示された配列と同様に、その保存的に改変された改変体（例えば、縮重コドン置換体）および相補配列を包含することが企図される。具体的には、縮重コドン置換体は、１またはそれ以上の選択された（または、すべての）コドンの３番目の位置が混合塩基および／またはデオキシイノシン残基で置換された配列を作成することにより達成され得る（Ｂａｔｚｅｒら、Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄ  Ｒｅｓ．１９：５０８１（１９９１）；Ｏｈｔｓｕｋａら、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２６０：２６０５−２６０８（１９８５）；Ｒｏｓｓｏｌｉｎｉら、Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ．Ｐｒｏｂｅｓ  ８：９１−９８（１９９４））。
用語「核酸分子」はまた、本明細書において、核酸、オリゴヌクレオチド、およびポリヌクレオチドと互換可能に使用され、ｃＤＮＡ、ｍＲＮＡ、ゲノムＤＮＡなどを含む。本明細書では、核酸および核酸分子は、用語「遺伝子」の概念に含まれ得る。ある遺伝子配列をコードする核酸分子はまた、「スプライス変異体（改変体）」を包含する。同様に、核酸によりコードされた特定のタンパク質は、その核酸のスプライス改変体によりコードされる任意のタンパク質を包含する。その名が示唆するように「スプライス変異体」は、遺伝子のオルタナティブスプライシングの産物である。転写後、最初の核酸転写物は、異なる（別の）核酸スプライス産物が異なるポリペプチドをコードするようにスプライスされ得る。スプライス変異体の産生機構は変化するが、エキソンのオルタナティブスプライシングを含む。読み過し転写により同じ核酸に由来する別のポリペプチドもまた、この定義に包含される。スプライシング反応の任意の産物（組換え形態のスプライス産物を含む）がこの定義に含まれる。従って、本発明の方法では、このようなスプライス変異体を利用してもよい。
本明細書において、「遺伝子」とは、遺伝形質を規定する因子をいう。通常染色体上に一定の順序に配列している。タンパク質の一次構造を規定する構造遺伝子といい、その発現を左右するものを調節遺伝子という。本明細書では、「遺伝子」は、「ポリヌクレオチド」、「オリゴヌクレオチド」および「核酸」ならびに／または「タンパク質」「ポリペプチド」、「オリゴペプチド」および「ペプチド」をさすことがある。本明細書においてはまた、「遺伝子産物」とは、遺伝子によって発現された「ポリヌクレオチド」、「オリゴヌクレオチド」および「核酸」ならびに／または「タンパク質」「ポリペプチド」、「オリゴペプチド」および「ペプチド」をさす。本明細書において遺伝子（例えば、核酸配列、アミノ酸配列など）の「相同性」とは、２以上の遺伝子配列の、互いに対する同一性の程度をいう。従って、ある２つの遺伝子の相同性が高いほど、それらの配列の同一性または類似性は高い。２種類の遺伝子が相同性を有するか否かは、配列の直接の比較、または核酸の場合ストリンジェントな条件下でのハイブリダイゼーション法によって調べられ得る。２つの遺伝子配列を直接比較する場合、その遺伝子配列間でＤＮＡ配列が、代表的には少なくとも５０％同一である場合、好ましくは少なくとも７０％同一である場合、より好ましくは少なくとも８０％、９０％、９５％、９６％、９７％、９８％または９９％同一である場合、それらの遺伝子は相同性を有する。本明細書において、遺伝子（例えば、核酸配列、アミノ酸配列など）の「類似性」とは、上記相同性において、保存的置換をポジティブ（同一）とみなした場合の、２以上の遺伝子配列の、互いに対する同一性の程度をいう。従って、保存的置換がある場合は、その保存的置換の存在に応じて同一性と類似性とは異なる。また、保存的置換がない場合は、同一性と類似性とは同じ数値を示す。
本明細書では塩基配列の類似性、同一性および相同性の比較は、配列分析用ツールであるＢＬＡＳＴを用いてデフォルトパラメータを用いて算出される。
本明細書において「外来遺伝子」とは、ある生物において、その生物には天然には存在しない遺伝子をいう。そのような外来遺伝子は、その生物に天然に存在する遺伝子を改変したものであってもよく、天然において他の生物に存在する遺伝子であってもよく、人工的に合成した遺伝子であってもよい。そのような外来遺伝子を含む生物は、天然では発現しない遺伝子産物を発現し得る。
人工的に合成した遺伝子を作製するためのＤＮＡ合成技術および核酸化学については、例えば、Ｇａｉｔ，Ｍ．Ｊ．（１９８５）．Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ：Ａ  Ｐｒａｃｔｉｃａｌ  Ａｐｐｒｏａｃｈ，ＩＲＬＰｒｅｓｓ；Ｇａｉｔ，Ｍ．Ｊ．（１９９０）．Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ：Ａ  Ｐｒａｃｔｉｃａｌ  Ａｐｐｒｏａｃｈ，ＩＲＬ  Ｐｒｅｓｓ；Ｅｃｋｓｔｅｉｎ，Ｆ．（１９９１）．Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ  ａｎｄ  Ａｎａｌｏｇｕｅｓ：Ａ  Ｐｒａｃｔｉｃａｌ  Ａｐｐｒｏａｃ，ＩＲＬ  Ｐｒｅｓｓ；Ａｄａｍｓ，Ｒ．Ｌ．ｅｔａｌ．（１９９２）．Ｔｈｅ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ，Ｃｈａｐｍａｎ＆Ｈａｌｌ；Ｓｈａｂａｒｏｖａ，Ｚ．ｅｔ  ａｌ．（１９９４）．Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ，Ｗｅｉｎｈｅｉｍ；Ｂｌａｃｋｂｕｒｎ，Ｇ．Ｍ．ｅｔ  ａｌ．（１９９６）．Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  ｉｎ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ；Ｈｅｒｍａｎｓｏｎ，Ｇ．Ｔ．（Ｉ９９６）．Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ  Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓなどに記載されており、これらは本明細書において関連する部分が参考として援用される。
本明細書において、「アミノ酸」は、天然のものでも非天然のものでもよい。
「誘導体アミノ酸」または「アミノ酸アナログ」とは、天然に存在するアミノ酸とは異なるがもとのアミノ酸と同様の機能を有するものをいう。そのような誘導体アミノ酸およびアミノ酸アナログは、当該分野において周知である。用語「天然のアミノ酸」とは、天然のアミノ酸のＬ−異性体を意味する。天然のアミノ酸は、グリシン、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、セリン、メチオニン、トレオニン、フェニルアラニン、チロシン、トリプトファン、システイン、プロリン、ヒスチジン、アスパラギン酸、アスパラギン、グルタミン酸、グルタミン、γ−カルボキシグルタミン酸、アルギニン、オルニチン、およびリジンである。特に示されない限り、本明細書でいう全てのアミノ酸はＬ体であるが、Ｄ体のアミノ酸を用いた形態もまた本発明の範囲内にある。用語「非天然アミノ酸」とは、タンパク質中で通常は天然に見出されないアミノ酸を意味する。非天然アミノ酸の例として、ノルロイシン、パラ−ニトロフェニルアラニン、ホモフェニルアラニン、パラ−フルオロフェニルアラニン、３−アミノ−２−ベンジルプロピオン酸、ホモアルギニンのＤ体またはＬ体およびＤ−フェニルアラニンが挙げられる。「アミノ酸アナログ」とは、アミノ酸ではないが、アミノ酸の物性および／または機能に類似する分子をいう。アミノ酸アナログとしては、例えば、エチオニン、カナバニン、２−メチルグルタミンなどが挙げられる。アミノ酸模倣物とは、アミノ酸の一般的な化学構造とは異なる構造を有するが、天然に存在するアミノ酸と同様な様式で機能する化合物をいう。
アミノ酸は、その一般に公知の３文字記号か、またはＩＵＰＡＣ−ＩＵＢ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｎｏｍｅｎｃｌａｔｕｒｅ  Ｃｏｍｍｉｓｓｉｏｎにより推奨される１文字記号のいずれかにより、本明細書中で言及され得る。ヌクレオチドも同様に、一般に受け入れられた１文字コードにより言及され得る。
本明細書において、「対応する」ヌクレオチドまたはアミノ酸とは、あるポリヌクレオチド分子またはポリペプチド分子において、比較の基準となるポリヌクレオチドまたはポリペプチドにおける所定のヌクレオチドまたはアミノ酸と同様の作用を有するか、または有することが予測されるヌクレオチドまたはアミノ酸をいい、特に酵素分子にあっては、活性部位中の同様の位置に存在し触媒活性に同様の寄与をするアミノ酸をいう。あるいは、酵素分子のコンフォメーション変化に寄与する場合、そのような変化に寄与するアミノ酸をいう。
本明細書において、「対応する」遺伝子（例えば、酵素）とは、ある種において、比較の基準となる種における所定の遺伝子と同様の作用を有するか、または有することが予測される遺伝子をいい、そのような作用を有する遺伝子が複数存在する場合、進化学的に同じ起源を有するものをいう。従って、ある遺伝子の対応する遺伝子は、その遺伝子のオルソログであり得る。従って、ヒトβ１，４−ガラクトース転移酵素に対応する遺伝子は、他の種の同様の活性を担う酵素（またはその遺伝子）であり得る。
本明細書において「ヌクレオチド」は、アミノ酸をコードすることができる限り、天然のものでも非天然のものでもよい。
本明細書において、「フラグメント」とは、全長のポリペプチドまたはポリヌクレオチド（長さがｎ）に対して、１〜ｎ−１までの配列長さを有するポリペプチドまたはポリヌクレオチドをいう。フラグメントの長さは、その目的に応じて、適宜変更することができ、例えば、その長さの下限としては、ポリペプチドの場合、３、４、５、６、７、８、９、１０、１５，２０、２５、３０、４０、５０およびそれ以上のアミノ酸が挙げられ、ここの具体的に列挙していない整数で表される長さ（例えば、１１など）もまた、下限として適切であり得る。また、ポリヌクレオチドの場合、５、６、７、８、９、１０、１５，２０、２５、３０、４０、５０、７５、１００およびそれ以上のヌクレオチドが挙げられ、ここの具体的に列挙していない整数で表される長さ（例えば、１１など）もまた、下限として適切であり得る。本明細書において、ポリペプチドおよびポリヌクレオチドの長さは、上述のようにそれぞれアミノ酸または核酸の個数で表すことができるが、上述の個数は絶対的なものではなく、同じ機能を有する限り、上限または加減としての上述の個数は、その個数の上下数個（または例えば上下１０％）のものも含むことが意図される。そのような意図を表現するために、本明細書では、個数の前に「約」を付けて表現することがある。しかし、本明細書では、「約」のあるなしはその数値の解釈に影響を与えないことが理解されるべきである。
本明細書において「生物学的活性」とは、ある因子（例えば、ポリペプチドまたはタンパク質）が、生体内において有し得る活性のことをいい、種々の機能を発揮する活性が包含される。例えば、ある因子が酵素である場合、その生物学的活性は、その酵素活性を包含する。別の例では、ある因子がリガンドである場合、そのリガンドが対応するレセプターへの結合を包含する。そのような生物学的活性は、当該分野において周知の技術によって測定することができる。
本明細書において、ポリペプチドを生産する方法としては、例えば、そのポリペプチドを産生する初代培養細胞または株化細胞を培養し、培養上清などから単離または精製することによりそのポリペプチドを得る方法が挙げられる。あるいは、遺伝子操作手法を利用して、そのポリペプチドをコードする遺伝子を適切な発現ベクターに組み込み、これを用いて発現宿主を形質転換し、この形質転換細胞の培養上清から組換えポリペプチドを得ることができる。上記宿主細胞は、生理活性を保持するポリペプチドを発現するものであれば、特に限定されず、従来から遺伝子操作において利用される各種の宿主細胞（例えば、大腸菌、酵母、動物細胞など）を用いることが可能である。このようにして得られた細胞に由来するポリペプチドは、天然型のポリペプチドと実質的に同一の作用を有する限り、アミノ酸配列中の１以上のアミノ酸が置換、付加および／または欠失していてもよく、糖鎖が置換、付加および／または欠失していてもよい。
あるアミノ酸は、相互作用結合能力の明らかな低下または消失なしに、例えば、カチオン性領域または基質分子の結合部位のようなタンパク質構造において他のアミノ酸に置換され得る。あるタンパク質の生物学的機能を規定するのは、タンパク質の相互作用能力および性質である。従って、特定のアミノ酸の置換がアミノ酸配列において、またはそのＤＮＡコード配列のレベルにおいて行われ得、置換後もなお、もとの性質を維持するタンパク質が生じ得る。従って、生物学的有用性の明らかな損失なしに、種々の改変が、本明細書において開示されたペプチドまたはこのペプチドをコードする対応するＤＮＡにおいて行われ得る。
上記のような改変を設計する際に、アミノ酸の疎水性指数が考慮され得る。タンパク質における相互作用的な生物学的機能を与える際の疎水性アミノ酸指数の重要性は、一般に当該分野で認められている（Ｋｙｔｅ．ＪおよびＤｏｏｌｉｔｔｌｅ，Ｒ．Ｆ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．１５７（１）：１０５−１３２，１９８２）。アミノ酸の疎水的性質は、生成したタンパク質の二次構造に寄与し、次いでそのタンパク質と他の分子（例えば、酵素、基質、レセプター、ＤＮＡ、抗体、抗原など）との相互作用を規定する。各アミノ酸は、それらの疎水性および電荷の性質に基づく疎水性指数を割り当てられる。それらは：イソロイシン（＋４．５）；バリン（＋４．２）；ロイシン（＋３．８）；フェニルアラニン（＋２．８）；システイン／シスチン（＋２．５）；メチオニン（＋１．９）；アラニン（＋１．８）；グリシン（−０．４）；スレオニン（−０．７）；セリン（−０．８）；トリプトファン（−０．９）；チロシン（−１．３）；プロリン（−１．６）；ヒスチジン（−３．２）；グルタミン酸（−３．５）；グルタミン（−３．５）；アスパラギン酸（−３．５）；アスパラギン（−３．５）；リジン（−３．９）；およびアルギニン（−４．５））である。
あるアミノ酸を、同様の疎水性指数を有する他のアミノ酸により置換して、そして依然として同様の生物学的機能を有するタンパク質（例えば、酵素活性において等価なタンパク質）を生じさせ得ることが当該分野で周知である。このようなアミノ酸置換において、疎水性指数が±２以内であることが好ましく、±１以内であることがより好ましく、および±０．５以内であることがさらにより好ましい。疎水性に基づくこのようなアミノ酸の置換は効率的であることが当該分野において理解される。米国特許第４、５５４、１０１号に記載されるように、以下の親水性指数がアミノ酸残基に割り当てられている：アルギニン（＋３．０）；リジン（＋３．０）；アスパラギン酸（＋３．０±１）；グルタミン酸（＋３．０±１）；セリン（＋０．３）；アスパラギン（＋０．２）；グルタミン（＋０．２）；グリシン（０）；スレオニン（−０．４）；プロリン（−０．５±１）；アラニン（−０．５）；ヒスチジン（−０．５）；システイン（−１．０）；メチオニン（−１．３）；バリン（−１．５）；ロイシン（−１．８）；イソロイシン（−１．８）；チロシン（−２．３）；フェニルアラニン（−２．５）；およびトリプトファン（−３．４）。アミノ酸が同様の親水性指数を有しかつ依然として生物学的等価体を与え得る別のものに置換され得ることが理解される。このようなアミノ酸置換において、親水性指数が±２以内であることが好ましく、±１以内であることがより好ましく、および±０．５以内であることがさらにより好ましい。
本発明において、「保存的置換」とは、アミノ酸置換において、元のアミノ酸と置換されるアミノ酸との親水性指数または／および疎水性指数が上記のように類似している置換をいう。保存的置換の例としては、例えば、親水性指数または疎水性指数が、±２以内のもの同士、好ましくは±１以内のもの同士、より好ましくは±０．５以内のもの同士のものが挙げられるがそれらに限定されない。従って、保存的置換の例は、当業者に周知であり、例えば、次の各グループ内での置換：アルギニンおよびリジン；グルタミン酸およびアスパラギン酸；セリンおよびスレオニン；グルタミンおよびアスパラギン；ならびにバリン、ロイシン、およびイソロイシン、などが挙げられるがこれらに限定されない。
本明細書において、「改変体」とは、もとのポリペプチドまたはポリヌクレオチドなどの物質に対して、一部が変更されているものをいう。そのような改変体としては、置換改変体、付加改変体、欠失改変体、短縮（ｔｒｕｎｃａｔｅｄ）改変体、対立遺伝子変異体などが挙げられる。置換は、上述の保存的置換でもよく、そうでなくてもよい。置換されるアミノ酸は、天然のアミノ酸であってもよく、非天然のアミノ酸であってもよい。あるいは、置換されるアミノ酸は、アミノ酸アナログでもよい。対立遺伝子（ａｌｌｅｌｅ）とは、同一遺伝子座に属し、互いに区別される遺伝的改変体のことをいう。従って、「対立遺伝子変異体」とは、ある遺伝子に対して、対立遺伝子の関係にある改変体をいう。そのような対立遺伝子変異体は、通常その対応する対立遺伝子と同一または非常に類似性の高い配列を有し、通常はほぼ同一の生物学的活性を有するが、まれに異なる生物学的活性を有することもある。「種相同体またはホモログ（ｈｏｍｏｌｏｇ）」とは、ある種の中で、ある遺伝子とアミノ酸レベルまたはヌクレオチドレベルで、相同性（好ましくは、６０％以上の相同性、より好ましくは、８０％以上、８５％以上、９０％以上、９５％以上の相同性）を有するものをいう。そのような種相同体を取得する方法は、本明細書の記載から明らかである。「オルソログ（ｏｒｔｈｏｌｏｇ）」とは、オルソロガス遺伝子（ｏｒｔｈｏｌｏｇｏｕｓ  ｇｅｎｅ）ともいい、二つの遺伝子がある共通祖先からの種分化に由来する遺伝子をいう。例えば、多重遺伝子構造をもつヘモグロビン遺伝子ファミリーを例にとると、ヒトおよびマウスのαヘモグロビン遺伝子はオルソログであるが，ヒトのαヘモグロビン遺伝子およびβヘモグロビン遺伝子はパラログ（遺伝子重複で生じた遺伝子）である。オルソログは、分子系統樹の推定に有用である。オルソログは、通常別の種においてもとの種と同様の機能を果たしていることがあり得ることから、本発明のオルソログもまた、本発明において有用であり得る。
本明細書において「酵素」とは、生細胞内で作用するタンパク質などの生体分子によるの生体触媒分子をいう。
本明細書において「基質」とは、酵素などの活性化物質との反応において用いられる場合、ある活性化物質（例えば、酵素）の作用を受けて反応を起す物質をいう。特に酵素反応において、例えば澱粉はアミラーゼの基質であり、過酸化水素はカタラーゼの基質である。酵素反応が可逆的なときは，生成物も逆反応の基質である。また補酵素が酵素の基質の一つであることも多い。転移酵素の場合、ドナー分子およびアクセプター分子の両方が基質である。
本明細書において「転移酵素」とは、基転移反応を触媒する酵素の総称をいう。本明細書において、「転移酵素」は「トランスフェラーゼ」と互換可能に使用され得る。基転移反応は、以下の式（６）：
2004069855.tif 000009
に示すように、一つの化合物（供与体）から基Ｙが他の化合物（受容体）に転移する形で行われる。
本明細書の基転移反応における「ドナー」とは、上記式（６）の化合物Ｘ−Ｙ（供与体）を意味し、「ドナー基質」と互換可能に使用され得る。本明細書の基転移反応における「アクセプター」とは、上記式（６）の化合物Ｚ−Ｈ（受容体）を意味し、「アクセプター基質」と互換可能に使用され得る。
本明細書において「糖転移酵素」とは、糖（上記式（６）の基Ｙに相当；単位糖または糖鎖）をある場所（上記式（６）の化合物Ｘ−Ｙに相当）から別の場所（上記式（６）の化合物Ｚ−Ｈに相当）へと転移させるよう触媒する作用を有する酵素をいう。糖転移酵素としては、例えば、ガラクトース転移酵素、グルコース転移酵素、シアル酸転移酵素、マンノース転移酵素、フコース転移酵素、キシロース転移酵素、Ｎ−アセチルグルコサミン転移酵素、およびＮ−アセチルガラクトサミン転移酵素などが挙げられるがそれらに限定されない。そのような糖転移酵素としては、例えば、糖転移酵素の例としては、β１，４−ガラクトース転移酵素、α−１，３−ガラクトース転移酵素，β１，４−ガラクトース転移酵素，β１，３−ガラクトース転移酵素，β１，６−ガラクトース転移酵素、α２，６−シアル酸転移酵素、α１，４−ガラクトース転移酵素、セラミドガラクトース転移酵素、α１，２−フコース転移酵素、α１，３−フコース転移酵素、α１，４−フコース転移酵素、α１，６−フコース転移酵素、α１，３−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、α１，６−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、β１，４−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、ポリペプチドＮ−アセチルガラクトサミン転移酵素、β１，４−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，２−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，３−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，６−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、α１，４−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，４−マンノース転移酵素、α１，２−マンノース転移酵素、α１，３−マンノース転移酵素、α１，４−マンノース転移酵素、α１，６−マンノース転移酵素、α１，２−グルコース転移酵素、α１，３−グルコース転移酵素、α２，３−シアル酸転移酵素、α２，８−シアル酸転移酵素、α１，６−グルコサミン転移酵素、α１，６−キシロース転移酵素、βキシロース転移酵素（プロテオグリカンコア構造合成酵素）、β１，３−グルクロン酸転移酵素、ヒアルロン酸合成酵素、他の糖ヌクレオチドを糖ドナーとして用いる糖転移酵素およびドルコールリン酸型糖ドナーを用いる糖転移酵素などが挙げられるがそれらに限定されない。
本明細書において「ガラクトース転移酵素」（本明細書においてＧａｌＴとも表記する）は、ガラクトース（以下Ｇａｌ）をＵＤＰ−ＧａｌからＮ−アセチル−グルコサミンを末端に持つ多様な糖アクセプターへ、アノマー位の立体選択制について厳格にα型あるいはβ型で転移させる酵素をいう。α型ではα１，２−、α１，３−、α１，４−、α１，６−結合型が存在し、β型ではβ１，３−、β１，４−結合型が存在する。このほか、ガラクトースセラミド合成に関わるβ１−セラミド結合型が存在する。真核生物において、ＧａｌＴは一部の例外を除きゴルジ体内にローカライズして存在し、多様な糖鎖を生み出している。またβ１，４−ＧａｌＴは、糖鎖合成の役割のみならず、細胞表層に存在し、授精や胚発生の過程において細胞接着分子としての働きを持つことが知られている（Ｄ．Ａ．Ｈｉｎｔｏｎ，Ｂ．Ｄ．Ｓｈｕｒ，（１９９４），Ｔｒｅｎｄｓ  Ｇｌｙｃｏｓｃｉ．Ｇｌｙｃｏｔｅｃｈ．，６，３７５−３８５．）。現在までに、哺乳動物においては１９の異なったＧａｌＴが発見されており、これらはα１，３−、α１，４−、β１，３−、β１，４−結合型のガラクトース酵素である（Ｃｈｒｉｓｔｅｌｌｅ  Ｂ．，Ｅｍｍａｎｕｅｌ  Ｂ．，Ｄａｖｉｄ  Ｈ．Ｊ．，Ｒｏｂｅｒｔｏ  Ａ．Ｇ．ａｎｄ  Ａｎｎｅ  Ｉ．（１９９８），Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．１２３，１０００−１００９．、Ｔ．Ｈｅｎｎｅｔ，（２００２），Ｃｅｌｌ．Ｍｏｌ．Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ．５９，１０８１−１０９５．）。これらはβ１−セラミド型酵素を除き、全てタイプＩＩ膜貫通型で、短いＮ末端細胞質側領域と膜貫通領域、幹領域を持ち酵素活性部位を含む大きなＣ末端活性ドメインをゴルジ内腔に向けている。
その構造、機能についてよく調べられているのはウシ、ブタ、ヒトなど哺乳類由来のものが多く、中でも基質特異性について特に調べられているのは、β１，４−結合型酵素である。この酵素は比較的単離、精製が容易であり、早くに市販されるようになったことから、すでに多くの基質認識能、基質類似物阻害作用についての知見が得られている（Ｐｈｉｌｌｐｐｅ  Ｃ．，Ｏｌｉｌｉｅｒ  Ｒ．Ｍ，，（２００１），Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．９，３０７７−３０９２．；Ｈｉｒｏｎｏｂｕ  Ｈ．，Ｔｓｕｙｏｓｈｉ  Ｅ．ａｎｄ  Ｙａｓｕｈｉｒｏ  Ｋ．，（１９９７），Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．６２，１９１４−１９１５．；Ｓｈｕｉｃｈｉ  Ｔ．，Ｓａｎｇ  Ｊ．Ｃ．，Ｙａｓｕｈｉｒｏ  Ｉ．，Ｙｏｓｈｉｔａｋａ  Ｉ．，Ａｒｍｉｎ  Ｓ．，Ｒｏｂｅｒｔ  Ｉ．Ｌ．，Ｊｉａｎｇｙｕｅ  Ｗ．，Ｔａｋａｓｈｉ  Ｈ．，Ｇａｒｙ  Ｓ．ａｎｄ  Ｃｈｉ−Ｈｕｅｙ  Ｗ．，（１９９９），Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．７，４０１−４０９．；Ｔａｋａｓｈｉ  Ｈ．，Ｂｒｉｏｎ  Ｗ．Ｍ．，Ｒｕｏ  Ｗ．ａｎｄ  Ｃｈｉ−Ｈｕｅｙ  Ｗ．，（１９９７），Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．５，４９７−５００．；Ｓａｎｇ  Ｊ．Ｃ．，Ｓｈｕｉｃｈｉ  Ｔ．ａｎｄ  Ｃｈｉ−Ｈｕｅｙ  Ｗ．，（１９９８），Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔ．８，３３５９−３３６４．；Ｏｌｅ  Ｈ．，Ｋａｎｗａｌ  Ｊ．Ｋａｕｒ．，Ｇｅｅｔａ  Ｓ．，Ｍａｇｄａｌｅｎａ  Ｂ．，Ｓｕｚａｎｎｅ  Ｃ．Ｃ．，Ｌｏｕｉｓ  Ｄ．Ｈ．ａｎｄ  Ｍｏｎｉｃａ  Ｍ．Ｐ．，（１９９１），Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２６６，１７８５８−１７８６２．）。また、ブタの臓器をヒトに移植する際の拒絶反応に関わるαＧａｌ抗原を合成するα１，３−ＧａｌＴについても多くの知見が得られている。以下に上記２系列のＧａｌＴについて簡単にその特徴を述べる。
（１）β１，４−ＧａｌＴ
現在までにもっともよく研究されているＧａｌＴである。この酵素はヒトにおいてそのシークエンス相同性から、７種類のものが発見されている。一般に市販されているものは、ウシ、ヒト由来（ほぼ同一の配列を有する）のβ１，４−ＧａｌＴ１と呼ばれるもので、ＵＤＰ−ＧａｌからＧａｌをＮ−アセチル−グルコサミン（以下ＧｌｃＮＡｃ）に転移させる。母乳中のラクトースの生成にも深く関わり、この場合はαラクトアルブミンと相互作用して、グルコースを糖アクセプターとして認識する。一部のこの酵素は細胞表層にも存在し、糖鎖合成のみならず、細胞接着分子としての働きを持つことがわかっている。早くから市販され容易に入手可能であるという事情から、多くの研究者が基質特異性について検証しており、糖ドナー（Ｔｈｏｍａｓ  Ｂ．，Ｔｈｏｍａｓ  Ｓ．，Ｄａｒｉｕｓ−Ｊｅａｎ  Ｎ．，Ｒｉｃａｒｄｏ  Ｇ．Ｇ．，Ｈｅｎｒｉｋ  Ｃ．ａｎｄ  Ｌｏｔｈｅｒ  Ｅ．，（２００１），ＣｈｅｍＢｉｏＣｈｅｍ．２，８８４−８９４．；Ｙａｓｕｈｉｒｏ  Ｋ．，Ｔｓｕｙｏｓｈｉ  Ｅ．，Ｈｉｒｏｙｕｋｉ  Ｏ．，Ｈｉｓａｓｈｉ  Ｋ．Ｈｉｒｏｎｏｂｕ  Ｈ．，（１９９５），Ｃａｒｂｏ．Ｒｅｓ．２６９，２７３−２９４．；Ｇｅｅｔａ  Ｓ．，Ｏｌｅ  Ｈ．ａｎｄ  Ｍｏｎｉｃａ  Ｍ．Ｐ．，（１９９３），Ｃａｒｂｏ．Ｒｅｓ．２４５，１３７−１４４．；Ｅｌｉｚａｂｅｔｈ  Ｅ．Ｂ．，Ｐｅｔｅｔｙ  Ｖ．Ｂ．ａｎｄ  Ｐｒａｄｍａｎ  Ｋ．Ｑ．，（１９９５），Ｇｌｙｃｏｃｏｎ．Ｊ．１２，８６５−８７８．；Ｌａｗｒｅｎｃｅ  Ｊ．Ｂ．ａｎｄ  Ｒｏｂｅｒｔ  Ｄ．Ｒ．，（１９８２），Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ２１，６３４０−６３４３．；Ｔｓｕｙｏｓｈｉ  Ｅ．，Ｙａｓｕｈｉｒｏ  Ｋ．，Ｈｉｓａｓｈｉ  Ｋ．ａｎｄ  Ｈｉｒｏｎｏｂｕ  Ｈ．，（１９９６），Ｂｉｏｏｒｇ，Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４，１９３９−１９４８．；Ｗｏｎｇ  Ｃ．Ｈ．，Ｗｈｉｔｅｓｉｄｅ  Ｇ．Ｍ，，（１９９４），「Ｅｎｚｙｍｅｓ  ｉｎ  ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  ｏｒｇａｎｉｃ  ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」，ｐｐ２６４−２６９．）、糖アクセプター（Ｙｏｓｈｉｈｉｒｏ  Ｎ．，Ｈｉｄｅａｋｉ  Ｔ．，Ｋａｚｕｋｉｙｏ  Ｋ．ａｎｄ  Ｊｏａｃｈｉｍ  Ｔ．，（２００１），Ｏｒｇ．ｌｅｔ．３，１−３．；Ｔｏｒｓｔｅｎ  Ｗ．，Ｙｏｓｈｉｈｉｒｏ  Ｎ．，Ｖｏｌｋｅｒ  Ｓ．ａｎｄ  Ｊｏａｃｈｉｍ  Ｔ．，（１９９４），Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．５９，６７４４−６７４７．；Ｙｏｓｈｉｈｉｒｏ  Ｎ．，Ｔｏｒｓｔｅｎ  Ｗ．，Ｖｏｌｋｅｒ  Ｓ．ａｎｄ  Ｊｏａｃｈｉｍ  Ｔ．，（１９９３），Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１１５，２５３６−２５３７．；Ｙａｓｕｈｉｒｏ  Ｋ．，Ｈｉｓａｓｈｉ  Ｋ．，Ｔｓｕｙｏｓｈｉ  Ｅ．，Ｈｉｒｏｎｏｂｕ  Ｈ．，（１９９８），Ｃａｒｂｏ．Ｒｅｓ．３０６，３６１−３７８．；Ｍｏｎｉｃａ  Ｍ．Ｐ．，（１９８７），Ｃａｒｂｏ．Ｒｅｓ．１５９，３１５−３２４．；Ｙａｓｕｈｉｒｏ  Ｋ．，Ｈｉｒｏｎｏｂｕ  Ｈ．ａｎｄ  Ｈｉｓａｓｈｉ  Ｋ．，（１９９２），Ｃａｒｂｏ．Ｒｅｓ．２２９，Ｃ５−Ｃ９．；Ｙａｓｕｈｉｒｏ  Ｋ．，Ｈｉｒｏｎｏｂｕ  Ｈ．，Ｓｅｉｉｃｈｉｒｏ  Ｏ．，（２０００），Ｃａｒｂｏ．Ｒｅｓ．３２３，４４−４８．；Ｃｈ���−Ｈｕｅｙ  Ｗ．，Ｙｏｓｈｉｔａｋａ  Ｉ．，Ｔｈｏｍａｓ  Ｋ．，Ｃｈｒｉｓｔｉｎｅ  Ｇ．Ｎ．，Ｄａｖｉｄ  Ｐ．Ｄ．ａｎｄ  Ｇａｒｙ  Ｃ．Ｌ．，（１９９１），Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１１３，８１３７−８１４５．）の両方について、ネイティブな基質でなくともある程度まで基質修飾に対する寛容性があることが知られてきている。さらに最近になってＸ線結晶構造解析の結果が報告され（Ｌｏｕｉｓ  Ｎ．Ｇ．，Ｃｈｒｉｓｔｉａｎ  Ｃ．ａｎｄ  Ｙｖｅｓ  Ｂ．，（１９９９），ＥＭＢＯ．Ｊ．１８，３５４６−３５５７．，；Ｂ．Ｒａｍａｋｒｉｓｈｎａｎ  ａｎｄ  Ｐｒａｄｍａｎ  Ｋ．Ｑ．，（２００１），Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３１０，２０５−２１８．）、この酵素は逐次（ｓｅｑｕｅｎｔｉａｌ  ｏｒｄｅｒ）型の反応機構で基質と結合し（Ｂｏｏｐａｔｈｙ  Ｒ．，Ｅｌｉｚａｂｅｔｈ  Ｂ．ａｎｄ  Ｐｒａｄｍａｎ  Ｋ．Ｑ．，（２００２），Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ｒｅｓ．Ｃｏｍｍ．２９１，１１１３−１１１８．）、糖ドナーの結合によって、大きな構造変化を起こすことが確認された（Ｂｏｏｐａｔｈｙら、前出；Ｒａｍａｋｒｉｓｈｎａｎ，Ｐ．Ｖ．Ｂａｌａｊｊｉ  ａｎｄ  Ｐｒａｄｍａｎ  Ｋ．Ｑ．，（２００２），Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３１８，４９１−５０２．）。
他の６種類のβ１，４−ＧａｌＴについては未検証な部分が多い。アミノ酸配列全体の相同性は低いものの、β１，４−ＧａｌＴ１において触媒活性に関わる特徴的な配列についてはよく保存されている（Ｃｈｒｉｓｔｅｌｌｅ  Ｂ．，Ｅｍｍａｎｕｅｌ  Ｂ．，Ｄａｖｉｄ  Ｈ．Ｊ．，Ｒｏｂｅｒｔｏ  Ａ．Ｇ．ａｎｄ  Ａｎｎｅ  Ｉ．（１９９８），Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．１２３，１０００−１００９．、（１５）Ｎ．Ｌｏ，Ｊ．Ｈ．Ｓｈａｐｅｒ，Ｊ．Ｐｅｖｓｎｅｒ，Ｎ．Ｌ．Ｓｈａｐｅｒ，（１９９８），Ｇｌｙｃｏｂｉｏｌｏｇｙ，８，５１７−５２６．）。現在までに考えられていることには、糖ドナーであるＵＤＰ−Ｇａｌの結合については全てのβ１，４−ＧａｌＴについてほぼ同様で、糖アクセプターの基質特異性について大きな差があるものと考えられている（糖脂質を好むもの、ポリラクトサミンの合成に絡むもの、ラクトシルセラミドの合成を行うもの、プロテオグリカン糖鎖のコア構造の合成に関わるもの等）。
（２）α１，３−ＧａｌＴ
この酵素は、ＵＤｐ−ＧａｌからＧａｌをα１，３−結合型でＮ−アセチルラクトサミン（ＬａｃＮＡｃ）の非還元末端Ｇａｌに転移させる。ヒトの血液型抗原の合成酵素と、ブタおよびウシなどのＧａｌｉｌｉ  ｅｐｉｔｏｐｅと呼ばれるαＧａｌ抗原を作るもの、イソグロボ系糖脂質合成を行うものが知られている（Ｔ．Ｈｅｎｎｅｔ，（２００２），Ｃｅｌｌ．Ｍｏｌ．Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ．５９，１０８１−１０９５．）。Ｇａｌｉｌｉ  ｅｐｉｔｏｐｅの合成酵素についてはすでに大腸菌の遺伝子組み換えで生成する手法が確立されており、市販されている。基質類似物の転移活性についての報告では、糖ドナーについてはおよそβ１，４−結合型と類似した特異性を持つと思われる（Ｋｅｉｋｏ  Ｓ．，Ｔａｋｅｔｏ  Ｕ．，Ｏｌｅ  Ｈ．，Ｎｉｎａ  Ｏ．Ｌ．Ｓ．，Ｗａｒｒｅｎ  Ｗ．Ｗ．ａｎｄ  Ｍｏｎｉｃａ  Ｍ．Ｐ．，（２０００），Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１２２，１２６１−１２６９．）。これらα１，３−結合型酵素はその立体選択性がβ１，４−結合型と異なるが、酵素反応に重要な特徴的なアミノ酸配列はβ１−４結合型酵素とよく類似しており、立体構造は類似していると思われる（Ｃｈｒｉｓｔｅｌｌｅ  Ｂ．前出）。Ｘ線結晶解析の結果（Ｌｏｕｉｓ  Ｎ．Ｇ．，Ｃｈｒｉｓｔｏｐｈｅ  Ｂ．，Ａｎｕｐ  Ｋ．Ｍ．，Ｏｌｅ  Ｈ．，Ｊｏｅｌ  Ｈ．Ｓ．ａｎｄ  Ｄａｖｉｄ  Ｈ．Ｊ．，（２００１），ＥＭＢＯ  Ｊ．２０，６３８−６４９．；Ｅｓｔｅｒ  Ｂ．，Ｇ．Ｊ．Ｓｗａｍｉｎａｔｈａｎ，Ｙｉｎｇｎａｎ  Ｚ．，Ｒａｍａｎａｔｈａｎ  Ｎ．，Ｋｅｉｔｈ  Ｂ．ａｎｄ  Ｋ．Ｒ．Ａｃｈａｒｙａ，（２００１），Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７６，４８６０８−４８６１４．）からもβ１，４−型酵素と同様、基質の結合によって大きな構造変化を起こすことが確認されている（Ｅｓｔｅｒ  Ｂ．，Ｙｉｎｇｎａｎ  Ｚ．，Ｇ．Ｊ．Ｓｗａｍｉｎａｔｈａｎ，Ｙｉｎｇｎａｎ  Ｚ．，Ｋｅｉｔｈ  Ｂ．ａｎｄ  Ｋ．Ｒ．Ａｃｈａｒｙａ．，（２００２），Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７７，２８３１０−２８３１８．）。
（有機化学）
本発明の化合物は、（Ａ）−（Ｓ）−（Ｂ）という模式図で表すことができる。ここで、（Ａ）は、（例えば、酵素（例えば、ガラクトース転移酵素）上の第一の基質（例えば、ＵＤＰ−Ｇａｌ）の結合部位と相互作用し得る部分（例えば、ガラクトースのような単糖とＵＤＰのようなヌクレオチドとの複合体））であり、（Ｂ）は、その酵素において触媒機能を発揮するために必要なコンフォメーション変化に関連する部分（例えば、トリプトファン）と相互作用し得る部分である。（Ｓ）は、スペーサー部分であり、（Ａ）部分と（Ｂ）部分とを結合する作用を有する部分である。（Ｓ）は、（Ａ）部分と（Ｂ）部分とが直接結合する場合はなくてもよい。好ましくは、（Ｓ）としては、（Ａ）部分および（Ｂ）部分のいずれかまたは好ましくは両方と、それらの意図される機能を阻害しないような部分が用いられる。ここで、「スペーサー（部分）」とは、２つ以上の特徴的部分の間に適切な距離をもうけさせるために導入される化学的部分をいう。そのような部分としては、例えば、アルキレン基、エーテル基、エチレングリコール、ペプチド、脂質などが挙げられるがそれらに限定されない。当業者は、上記特徴的部分に応じて、適切なスペーサー部分を選択および合成することができる。
（Ａ）、（Ｂ）および（Ｓ）は、それぞれ独立して、置換基Ｒによってさらに置換されていてもよい。置換基Ｒの数は、（Ａ）−（Ｓ）−（Ｂ）の構造によって変動し、１個、２個であり得、存在する水素の数と同一数までの任意の数であり得る。
例えば、（Ａ）部分がＣ６の単糖を含む場合、その（Ｓ）または（Ｂ）との結合は、２位であっても、６位であってもその他の位置であってもよい。ただし、通常、ＵＤＰのようなヌクレオチドは１位に結合することから、好ましくは、１位以外から選択される。より好ましくは、１位の隣（例えば、２位、あるいはＣ６糖の場合６位）の部位が有利であり得る。
本明細書において、「芳香族（官能）基」または「芳香環（官能）基」とは、芳香族の特性を有する環系化合物またはその部分をいい、一般にπ電子が４ｎ＋２個ある環状共役系を含む安定な構造を有する。このような芳香族官能基は、他の芳香族官能基とも相互作用することができる。芳香族官能基の例としては、例えば、ベンゼン環、ナフタレン、アントラセン、フラン、ピリジン、アズレン、シクロオクタテトラエンジアニオンなどが挙げられるがそれらに限定されない。芳香族官能基は、炭素環であってもよくヘテロ環であってもよい。また、芳香族官能基は、置換基Ｒで置換されていてもよく、「置換された芳香族官能基」とは、下記において選択される置換基で置換されている芳香族官能基を意味する。
本明細書において「アルコール」とは、脂肪族炭化水素の１または２以上の水素原子をヒドロキシル基で置換した有機化合物をいう。本明細書においては、ＲＯＨとも表記される。ここで、Ｒは、アルキル基である。好ましくは、Ｒは、Ｃ１〜Ｃ６アルキルであり得る。アルコールとしては、例えば、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノールなどが挙げられるがそれらに限定されない。
本明細書において「アルキル」とは、メタン、エタン、プロパンのような脂肪族炭化水素（アルカン）から水素原子が一つ失われて生ずる１価の基をいい、一般にＣｎＨ２ｎ＋１−で表される（ここで、ｎは正の整数である）。アルキルは、直鎖または分枝鎖であり得る。本明細書において「置換されたアルキル」とは、以下に規定する置換基によってアルキルのＨが置換されたアルキルをいう。これらの具体例は、Ｃ１〜Ｃ２アルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ５アルキル、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、Ｃ１〜Ｃ８アルキル、Ｃ１〜Ｃ９アルキル、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、Ｃ１〜Ｃ１１アルキルまたはＣ１〜Ｃ１２アルキル、Ｃ１〜Ｃ２置換されたアルキル、Ｃ１〜Ｃ３置換されたアルキル、Ｃ１〜Ｃ４置換されたアルキル、Ｃ１〜Ｃ５置換されたアルキル、Ｃ１〜Ｃ６置換されたアルキル、Ｃ１〜Ｃ７置換されたアルキル、Ｃ１〜Ｃ８置換されたアルキル、Ｃ１〜Ｃ９置換されたアルキル、Ｃ１〜Ｃ１０置換されたアルキル、Ｃ１〜Ｃ１１置換されたアルキルまたはＣ１〜Ｃ１２置換されたアルキルであり得る。ここで、例えばＣ１〜Ｃ１０アルキルとは、炭素原子を１〜１０個有する直鎖または分枝状のアルキルを意味し、メチル（ＣＨ３−）、エチル（Ｃ２Ｈ５−）、ｎ−プロピル（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２−）、イソプロピル（（ＣＨ３）２ＣＨ−）、ｎ−ブチル（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−）、ｎ−ペンチル（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−）、ｎ−ヘキシル（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−）、ｎ−ヘプチル（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−）、ｎ−オクチル（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−）、ｎ−ノニル（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−）、ｎ−デシル（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−）、−Ｃ（ＣＨ３）２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２、−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２などが例示される。また、例えば、Ｃ１〜Ｃ１０置換されたアルキルとは、Ｃ１〜Ｃ１０アルキルであって、そのうち１または複数の水素原子が置換基により置換されているものをいう。
本明細書において「シクロアルキル」とは、環式構造を有するアルキルをいう。「置換されたシクロアルキル」とは、以下に規定する置換基によってシクロアルキルのＨが置換されたシクロアルキルをいう。具体例としては、Ｃ３〜Ｃ４シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ５シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ７シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ８シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ１１シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ１２シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ４置換されたシクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ５置換されたシクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ６置換されたシクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ７置換されたシクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ８置換されたシクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ９置換されたシクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ１０置換されたシクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ１１置換されたシクロアルキルまたはＣ３〜Ｃ１２置換されたシクロアルキルであり得る。例えば、シクロアルキルとしては、シクロプロピル、シクロヘキシルなどが例示される。
本明細書において「アルケニル」とは、エチレン、プロピレンのような、分子内に二重結合を一つ有する脂肪族炭化水素から水素原子が一つ失われて生ずる１価の基をいい、一般にＣｎＨ２ｎ−１−で表される（ここで、ｎは２以上の正の整数である）。「置換されたアルケニル」とは、以下に規定する置換基によってアルケニルのＨが置換されたアルケニルをいう。具体例としては、Ｃ２〜Ｃ３アルケニル、Ｃ２〜Ｃ４アルケニル、Ｃ２〜Ｃ５アルケニル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、Ｃ２〜Ｃ７アルケニル、Ｃ２〜Ｃ８アルケニル、Ｃ２〜Ｃ９アルケニル、Ｃ２〜Ｃ１０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ１１アルケニルまたはＣ２〜Ｃ１２アルケニル、Ｃ２〜Ｃ３置換されたアルケニル、Ｃ２〜Ｃ４置換されたアルケニル、Ｃ２〜Ｃ５置換されたアルケニル、Ｃ２〜Ｃ６置換されたアルケニル、Ｃ２〜Ｃ７置換されたアルケニル、Ｃ２〜Ｃ８置換されたアルケニル、Ｃ２〜Ｃ９置換されたアルケニル、Ｃ２〜Ｃ１０置換されたアルケニル、Ｃ２〜Ｃ１１置換されたアルケニルまたはＣ２〜Ｃ１２置換されたアルケニルであり得る。ここで、例えばＣ２〜Ｃ１０アルキルとは、炭素原子を２〜１０個含む直鎖または分枝状のアルケニルを意味し、ビニル（ＣＨ２＝ＣＨ−）、アリル（ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−）、ＣＨ３ＣＨ＝ＣＨ−などが例示される。また、例えば、Ｃ２〜Ｃ１０置換されたアルケニルとは、Ｃ２〜Ｃ１０アルケニルであって、そのうち１または複数の水素原子が置換基により置換されているものをいう。
本明細書において「シクロアルケニル」とは、環式構造を有するアルケニルをいう。「置換されたシクロアルケニル」とは、以下に規定する置換基によってシクロアルケニルのＨが置換されたシクロアルケニルをいう。具体例としては、Ｃ３〜Ｃ４シクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ５シクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ７シクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ８シクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ１１シクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ１２シクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ４置換されたシクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ５置換されたシクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ６置換されたシクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ７置換されたシクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ８置換されたシクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ９置換されたシクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ１０置換されたシクロアルケニル、Ｃ３〜Ｃ１１置換されたシクロアルケニルまたはＣ３〜Ｃ１２置換されたシクロアルケニルであり得る。例えば、好ましいシクロアルケニルとしては、１−シクロペンテニル、２−シクロヘキセニルなどが例示される。
本明細書において「アルキニル」とは、アセチレンのような、分子内に三重結合を一つ有する脂肪族炭化水素から水素原子が一つ失われて生ずる１価の基をいい、一般にＣｎＨ２ｎ−３−で表される（ここで、ｎは２以上の正の整数である）。「置換されたアルキニル」とは、以下に規定する置換基によってアルキニルのＨが置換されたアルキニルをいう。具体例としては、Ｃ２〜Ｃ３アルキニル、Ｃ２〜Ｃ４アルキニル、Ｃ２〜Ｃ５アルキニル、Ｃ２〜Ｃ６アルキニル、Ｃ２〜Ｃ７アルキニル、Ｃ２〜Ｃ８アルキニル、Ｃ２〜Ｃ９アルキニル、Ｃ２〜Ｃ１０アルキニル、Ｃ２〜Ｃ１１アルキニル、Ｃ２〜Ｃ１２アルキニル、Ｃ２〜Ｃ３置換されたアルキニル、Ｃ２〜Ｃ４置換されたアルキニル、Ｃ２〜Ｃ５置換されたアルキニル、Ｃ２〜Ｃ６置換されたアルキニル、Ｃ２〜Ｃ７置換されたアルキニル、Ｃ２〜Ｃ８置換されたアルキニル、Ｃ２〜Ｃ９置換されたアルキニル、Ｃ２〜Ｃ１０置換されたアルキニル、Ｃ２〜Ｃ１１置換されたアルキニルまたはＣ２〜Ｃ１２置換されたアルキニルであり得る。ここで、例えば、Ｃ２〜Ｃ１０アルキニルとは、例えば炭素原子を２〜１０個含む直鎖または分枝状のアルキニルを意味し、エチニル（ＣＨ≡Ｃ−）、１−プロピニル（ＣＨ３Ｃ≡Ｃ−）などが例示される。また、例えば、Ｃ２〜Ｃ１０置換されたアルキニルとは、Ｃ２〜Ｃ１０アルキニルであって、そのうち１または複数の水素原子が置換基により置換されているものをいう。
本明細書において「アルコキシ」とは、アルコール類のヒドロキシ基の水素原子が失われて生ずる１価の基をいい、一般にＣｎＨ２ｎ＋１Ｏ−で表される（ここで、ｎは１以上の整数である）。「置換されたアルコキシ」とは、以下に規定する置換基によってアルコキシのＨが置換されたアルコキシをいう。具体例としては、Ｃ１〜Ｃ２アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ４アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ５アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ７アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ８アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ９アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ１０アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ１１アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ１２アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ２置換されたアルコキシ、Ｃ１〜Ｃ３置換されたアルコキシ、Ｃ１〜Ｃ４置換されたアルコキシ、Ｃ１〜Ｃ５置換されたアルコキシ、Ｃ１〜Ｃ６置換されたアルコキシ、Ｃ１〜Ｃ７置換されたアルコキシ、Ｃ１〜Ｃ８置換されたアルコキシ、Ｃ１〜Ｃ９置換されたアルコキシ、Ｃ１〜Ｃ１０置換されたアルコキシ、Ｃ１〜Ｃ１１置換されたアルコキシまたはＣ１〜Ｃ１２置換されたアルコキシであり得る。ここで、例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルコキシとは、炭素原子を１〜１０個含む直鎖または分枝状のアルコキシを意味し、メトキシ（ＣＨ３Ｏ−）、エトキシ（Ｃ２Ｈ５Ｏ−）、ｎ−プロポキシ（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−）などが例示される。
本明細書において「炭素環基」とは、炭素のみを含む環状構造を含む基であって、上記の「シクロアルキル」、「置換されたシクロアルキル」、「シクロアルケニル」、「置換されたシクロアルケニル」以外の基をいう。炭素環基は芳香族系または非芳香族系であり得、そして単環式または多環式であり得る。「置換された炭素環基」とは、以下に規定する置換基によって炭素環基のＨが置換された炭素環基をいう。具体例としては、Ｃ３〜Ｃ４炭素環基、Ｃ３〜Ｃ５炭素環基、Ｃ３〜Ｃ６炭素環基、Ｃ３〜Ｃ７炭素環基、Ｃ３〜Ｃ８炭素環基、Ｃ３〜Ｃ９炭素環基、Ｃ３〜Ｃ１０炭素環基、Ｃ３〜Ｃ１１炭素環基、Ｃ３〜Ｃ１２炭素環基、Ｃ３〜Ｃ４置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ５置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ６置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ７置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ８置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ９置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ１０置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ１１置換された炭素環基またはＣ３〜Ｃ１２置換された炭素環基であり得る。炭素環基はまた、Ｃ４〜Ｃ７炭素環基またはＣ４〜Ｃ７置換された炭素環基であり得る。炭素環基としては、フェニル基から水素原子が１個欠失したものが例示される。ここで、水素の欠失位置は、化学的に可能な任意の位置であり得、芳香環上であってもよく、非芳香環上であってもよい。
本明細書において「ヘテロ環基」とは、炭素およびヘテロ原子をも含む環状構造を有する基をいう。ここで，ヘテロ原子は、Ｏ、ＳおよびＮからなる群より選択され、同一であっても異なっていてもよく、１つ含まれていても２以上含まれていてもよい。ヘテロ環基は、芳香族系または非芳香族系であり得、そして単環式または多環式であり得る。「置換されたヘテロ環基」とは、以下に規定する置換基によってヘテロ環基のＨが置換されたヘテロ環基をいう。具体例としては、Ｃ３〜Ｃ４炭素環基、Ｃ３〜Ｃ５炭素環基、Ｃ３〜Ｃ６炭素環基、Ｃ３〜Ｃ７炭素環基、Ｃ３〜Ｃ８炭素環基、Ｃ３〜Ｃ９炭素環基、Ｃ３〜Ｃ１０炭素環基、Ｃ３〜Ｃ１１炭素環基、Ｃ３〜Ｃ１２炭素環基、Ｃ３〜Ｃ４置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ５置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ６置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ７置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ８置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ９置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ１０置換された炭素環基、Ｃ３〜Ｃ１１置換された炭素環基またはＣ３〜Ｃ１２置換された炭素環基の１つ以上の炭素原子をヘテロ原子で置換したものであり得る。ヘテロ環基はまた、Ｃ４〜Ｃ７炭素環基またはＣ４〜Ｃ７置換された炭素環基の炭素原子を１つ以上ヘテロ原子で置換したものであり得る。ヘテロ環基としては、チエニル基、ピロリル基、フリル基、イミダゾリル基、ピリジル基などが例示される。水素の欠失位置は、化学的に可能な任意の位置であり得、芳香環上であってもよく、非芳香環上であってもよい。
本明細書において、炭素環基またはヘテロ環基は、下記に定義されるように１価の置換基で置換され得ることに加えて、２価の置換基で置換され得る。そのような二価の置換は、オキソ置換（＝Ｏ）またはチオキソ置換（＝Ｓ）であり得る。
本明細書において「ハロゲン」とは、周期表７Ｂ族に属するフッ素（Ｆ）、塩素（Ｃ１）、臭素（Ｂｒ）、ヨウ素（Ｉ）などの元素の１価の基をいう。
本明細書において「ヒドロキシ」とは、−ＯＨで表される基をいう。「置換されたヒドロキシ」とは、ヒドロキシのＨが下記で定義される置換基で置換されているものをいう。
本明細書において「チオール」とは、ヒドロキシ基の酸素原子を硫黄原子で置換した基（メルカプト基）であり、−ＳＨで表される。「置換されたチオール」とは、メルカプトのＨが下記で定義される置換基で置換されている基をいう。
本明細書において「シアノ」とは、−ＣＮで表される基をいう。「ニトロ」とは、−ＮＯ２で表される基をいう。「アミノ」とは、−ＮＨ２で表される基をいう。「置換されたアミノ」とは、アミノのＨが以下で定義される置換基で置換されたものをいう。
本明細書において「カルボキシ」とは、−ＣＯＯＨで表される基をいう。「置換されたカルボキシ」とは、カルボキシのＨが以下に定義される置換基で置換されたものをいう。
本明細書において「チオカルボキシ」とは、カルボキシ基の酸素原子を硫黄原子で置換した基をいい、−Ｃ（＝Ｓ）ＯＨ、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＨまたは−ＣＳＳＨで表され得る。「置換されたチオカルボキシ」とは、チオカルボキシのＨが以下に定義される置換基で置換されたものをいう。
本明細書において「アシル」とは、カルボン酸からＯＨを除いてできる１価の基をいう。アシル基の代表例としては、アセチル（ＣＨ３ＣＯ−）、ベンゾイル（Ｃ６Ｈ５ＣＯ−）などが挙げられる。「置換されたアシル」とは、アシルの水素を以下に定義される置換基で置換したものをいう。
本明細書において「アミド」とは、アンモニアの水素を酸基（アシル基）で置換した基であり、好ましくは、−ＣＯＮＨ２で表される。「置換されたアミド」とは、アミドが置換されたものをいう。
本明細書において「カルボニル」とは、アルデヒドおよびケトンの特性基である−（Ｃ＝Ｏ）−を含むものを総称したものをいう。「置換されたカルボニル」は、下記において選択される置換基で置換されているカルボニル基を意味する。
本明細書において「チオカルボニル」とは、カルボニルにおける酸素原子を硫黄原子に置換した基であり、特性基−（Ｃ＝Ｓ）−を含む。チオカルボニルには、チオケトンおよびチオアルデヒドが含まれる。「置換されたチオカルボニル」とは、下記において選択される置換基で置換されたチオカルボニルを意味する。
本明細書において「スルホニル」とは、特性基である−ＳＯ２−を含むものを総称したものをいう。「置換されたスルホニル」とは、下記において選択される置換基で置換されたスルホニルを意味する。
本明細書において「スルフィニル」とは、特性基である−ＳＯ−を含むものを総称したものをいう。「置換されたスルフィニル」とは、下記において選択される置換基で置換されているスルフィニルを意味する。
本明細書において「アリール」とは、芳香族炭化水素の環に結合する水素原子が１個離脱して生ずる基をいい、本明細書において、炭素環基に包含される。
本明細書においては、特に言及がない限り、置換は、ある有機化合物または置換基中の１または２以上の水素原子を他の原子または原子団で置き換えることをいう。水素原子を１つ除去して１価の置換基に置換することも可能であり、そして水素原子を２つ除去して２価の置換基に置換することも可能である。
本発明の物質または上で定義した官能基が置換基Ｒによって置換されている場合、そのような置換基Ｒは、単数または複数存在し、それぞれ独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アルコキシ、炭素環基、ヘテロ環基、ハロゲン、ヒドロキシ、チオール、シアノ、ニトロ、アミノ、カルボキシ、アシル、チオカルボキシ、アミド、置換されたアミド、置換されたカルボニル、置換されたチオカルボニル、置換されたスルホニルおよび置換されたスルフィニルからなる群より選択される。好ましくは、置換基Ｒは、複数存在する場合それぞれ独立して、水素、アルキルおよび置換されたアルキルからなる群より選択され得る。より好ましくは、独立して、Ｒは、複数存在する場合それぞれ独立して、水素およびＣ１〜Ｃ６アルキルからなる群より選択され得る。Ｒは、すべてが水素以外の置換基を有していても良いが、好ましくは、少なくとも１つの水素、より好ましくは、２〜ｎ（ここでｎはＲの個数）の水素を有し得る。置換基のうち水素の数が多いことが好ましくあり得る。大きな置換基または極性のある置換基は本発明の効果（特に、アルデヒド基との相互作用）に障害を有し得るからである。従って、水素以外の置換基としては、好ましくは、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ５アルキル、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、Ｃ１〜Ｃ２アルキル、メチルなどであり得る。ただし、本発明の効果を増強し得ることもあることから、大きな置換基を有することもまた好ましくあり得る。さらにより好ましくはＲのすべてが水素であり得る。
本明細書において、Ｃ１、Ｃ２、、、Ｃｎは、炭素数を表す。従って、Ｃ１は炭素数１個の置換基を表すために使用される。
本明細書において、「光学異性体」とは、結晶または分子の構造が鏡像関係にあって、重ねあわせることのできない一対の化合物の一方またはその組をいう。立体異性体の一形態であり、他の性質は同じであるにもかかわらず、旋光性のみが異なる。
本明細書においては、特に言及がない限り、置換は、ある有機化合物または置換基中の１または２以上の水素原子を他の原子または原子団で置き換えることをいう。水素原子を１つ除去して１価の置換基に置換することも可能であり、そして水素原子を２つ除去して２価の置換基に置換することも可能である。
置換基としては、アルキル、置換されたアルキル、シクロアルキル、置換されたシクロアルキル、アルケニル、置換されたアルケニル、シクロアルケニル、置換されたシクロアルケニル、アルキニル、置換されたアルキニル、アルコキシ、置換されたアルコキシ、炭素環基、置換された炭素環基、ヘテロ環基、置換されたヘテロ環基、ハロゲン、ヒドロキシ、置換されたヒドロキシ、チオール、置換されたチオール、シアノ、ニトロ、アミノ、置換されたアミノ、カルボキシ、カルバモイル、置換されたカルボキシ、アシル、アシルアミノ、置換されたアシル、チオカルボキシ、置換されたチオカルボキシ、アミド、置換されたアミド、置換されたカルボニル、置換されたチオカルボニル、置換されたスルホニルまたは置換されたスルフィニルが挙げられるがそれらに限定されない。
上記の置換基が置換された基である場合は、そのさらなる置換のための置換基としては、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アルコキシ、ハロゲン、ヒドロキシ、チオール、シアノ、ニトロ、アミノ、カルボキシ、カルバモイル、アシル、アシルアミノ、チオカルボキシおよびアミドが挙げられる。
本明細書において「保護反応」とは、Ｂｏｃ（ｔ−ブチルオキシカルボニル）のような保護基を、保護が所望される官能基に付加する反応をいう。保護基により官能基を保護することによって、より反応性の高い官能基の反応を抑制し、より反応性の低い官能基のみを反応させることができる。
本明細書において「脱保護反応」とは、Ｂｏｃのような保護基を脱離させる反応をいう。脱保護反応としては、Ｐｄ／Ｃを用いる還元反応のような反応が挙げられる。
本発明の各方法において、目的とする生成物は、反応液から夾雑物（未反応減量、副生成物、溶媒など）を、当該分野で慣用される方法（例えば、抽出、蒸留、洗浄、濃縮、沈澱、濾過、乾燥など）によって除去した後に、当該分野で慣用される後処理方法（例えば、吸着、溶離、蒸留、沈澱、析出、クロマトグラフィーなど）を組み合わせて処理して単離し得る。
（スクリーニング）
本明細書において、「スクリーニング」とは、目的とするある特定の性質をもつ物質または生物などを、特定の操作および／または評価方法で多数の候補から選抜することをいう。本明細書では、本発明の装置、システム、糖鎖アレイなどを用いることによって、スクリーニングを行うことができる。スクリーニングは、インビトロ、インビボなど実在物質を用いた系を使用してもよく、インシリコ（コンピュータを用いた系）の系を用いて生成されたライブラリーを用いてもよい。本発明では、所望の活性を有するスクリーニングによって得られた化合物もまた、本発明の範囲内に包含されることが理解される。また本発明では、本発明の開示をもとに、コンピュータモデリングによる薬物が提供されることも企図される。
（コンビナトリアルケミストリ）
本明細書において「コビナトリアルケミストリ」とは、合成反応を素反応に分解して組み合わせることにより、同時に多数かつ多様な化合物を合成する技術をいう。Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄ（米国）の「ペプチド固相合成法」（１９６３年）を基礎とした自動合成化技術の進展と、Ｆｕｒｋａ（ハンガリー）らの「スプリット合成法」（１９９１年）の技術などに端を発し、種々の技術が周知となっており、当業者は、適宜本発明に適用することができる。
本明細書において使用される「スプリット法」では、ビーズなどの固体支持体上にリンカーと呼ばれる有機合成の足場となる官能基が結合されることによって反応が信仰する。このリンカーには、ビルディングブロックという単位構造が連鎖的に結合される。各反応の前にビーズを数等分（スプリット）し、異なるビルディングブロックを結合させた後，再び１つの容器に戻す。Ｚ等分のスプリットとプールをｎ回繰り返すことにより、Ｚ×ｎ種類の化合物からなるライブラリーが得られる。反応を個々のスプリットごとに行うことでビルディングブロックの反応性の違いを調節し、均一なライブラリーを得ることができる。この方法により、できるだけ多くの種類の化合物からなるライブラリーを得ることができる。
本明細書において「液相合成」は、固相合成の代わりに液相を用いて混合物ライブラリーを液相合成で作成する方法をいう。液相合成には、例えば、同じ反応条件で反応するビルディングブロックの混合物を利用して反応を行う混合物合成法がある。あるいは、スプリット合成のビーズを可溶性ポリマーに置き換えた、ＬＰＣＳ法もまた使用可能である。この方法は、溶媒からの回収に捕捉剤を利用することで、スプリット合成と同じようにライブラリーを作製することができる。
本明細書において「パラレル合成」とは、位置を定めたレジスター（ウェルやピン、チップまたは膜上の小区画）上で反応を行う方法をいう。この方法では、個々のレジスターで通常の有機合成が行われる。必要な化合物の種類を得るためには相当数のレジスターを調製する必要がある。固相合成では通常ピンを用いることが多いが、より多くの化合物を同じように合成するために、チップ型の合成法が開発されている。パラレル合成の組合せにより、スプリット法同様多くの種類の化合物が合成可能である。パラレル合成は、単一化合物からなるライブラリーが得られるため、ライブラリーの再現性や構造確認などの面で優れている。
本明細書においてコンビナトリアルライブラリの調製には、「自動合成装置（合成ロボット）」を用いることができる。自動合成装置は、パラレル合成を集積化することによって、自動合成を行う。このことにより、スプリット合成に較べ同時に作られる化合物数が限られるという欠点を克服することができる。
（化合物設計）
従って、本発明は、分子設計技術の使用により、酵素活性調節因子（阻害化合物を含む）を効率よく同定、選択、および設計することを可能にする。従って、本発明では、本発明の開示をもとに、コンピュータモデリングによる薬物が提供されることも企図される。
コンピュータモデリングを行うためのコンピュータープログラムもまた、化学物質を設計または選択するプロセスにおいて使用され得る。このようなプログラムとしては、以下が挙げられる。
１．ＧＲＩＤ（Ｐ．Ｊ．Ｇｏｏｄｆｏｒｄ，「Ａ  Ｃｏｍｐｕｔａｔｉｏｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ  ｆｏｒ  Ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ  Ｅｎｅｒｇｅｔｉｃａｌｌｙ  Ｆａｖｏｒａｂｌｅ  Ｂｉｎｄｉｎｇ  Ｓｉｔｅｓ  ｏｎ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌｌｙ  Ｉｍｐｏｒｔａｎｔ  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ」，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．，２８，８４９−８５７頁（１９８５））。ＧＲＩＤは、Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ，Ｏｘｆｏｒｄ，ＵＫから入手可能である。
２．ＭＣＳＳ（Ａ．Ｍｉｒａｎｋｅｒら，「Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌｉｔｙ  Ｍａｐｓ  ｏｆ  Ｂｉｎｄｉｎｇ  Ｓｉｔｅｓ：Ａ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｃｏｐｙ  Ｓｉｍｕｌｔａｎｅｏｕｓ  Ｓｅａｒｃｈ  Ｍｅｔｈｏｄ」Ｐｒｏｔｅｉｎｓ：Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ，Ｆｕｎｃｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ，１１，２９−３４頁（１９９１））。ＭＣＳＳは、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｓｉｍｕｌａｔｉｏｎｓ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡから入手可能である。
３．ＡＵＴＯＤＯＣＫ（Ｄ．Ｓ．Ｇｏｏｄｓｅｌｌら，「Ａｕｔｏｍａｔｅｄ  Ｄｏｃｋｉｎｇ  ｏｆ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅｓ  ｔｏ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｂｙ  Ｓｉｍｕｌａｔｅｄ  Ａｎｎｅａｌｉｎｇ」，Ｐｒｏｔｅｉｎｓ：Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ，Ｆｕｎｃｔｉｏｎ，ａｎｄ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ，８，１９５−２０２頁（１９９０））。ＡＵＴＯＤＯＣＫは、Ｓｃｒｉｐｐｓ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ，Ｌａ  Ｊｏｌｌａ，ＣＡから入手可能である。
４．ＤＯＣＫ（Ｉ．Ｄ．Ｋｕｎｔｚら，「Ａ  Ｇｅｏｍｅｔｒｉｃ  Ａｐｐｒｏａｃｈ  ｔｏ  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅ−Ｌｉｇａｎｄ  Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎｓ」，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．，１６１，２６９−２８８頁（１９８２））。ＤＯＣＫは、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ，Ｓａｎ  Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ，ＣＡから入手可能である。
一旦、適切な化合物が選択されると、それらは、単一化合物または複合体にアセンブリすることができる。構築に先だって、対象となる酵素の構造座標に関連してコンピューター画面上に表示される３次元イメージ上で、互いのフラグメントの関連性の視覚的検査が行われ得る。これに続き、ＱｕａｎｔａまたはＳｙｂｙｌ［Ｔｒｉｐｏｓ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ］のようなソフトウェアを用いるマニュアルでのモデル構築が行われ得る。
個々の化合物またはその部分を連結させる際に使用され得る有用なプログラムは、以下を含む。
１．ＣＡＶＥＡＴ（Ｐ．Ａ．Ｂａｒｔｌｅｔｔら、「ＣＡＶＥＡＴ：Ａ  Ｐｒｏｇｒａｍ  ｔｏ  Ｆａｃｉｌｉｔａｔｅ  ｔｈｅ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ−Ｄｅｒｉｖｅｄ  Ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌｌｙ  Ａｃｔｉｖｅ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ」（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｒｅｃｏｇｎｉｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｐｒｏｂｌｅｍｓ，Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｐｕｂ．，Ｒｏｙａｌ  Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，７８，１８２−１９６頁（１９８９））；Ｇ，ＬａｕｒｉおよびＰ．Ａ．Ｂａｒｔｌｅｔｔ，「ＣＡＶＥＡＴ：ａ  Ｐｒｏｇｒａｍ  ｔｏ  Ｆａｃｉｌｉｔａｔｅ  ｔｈｅ  Ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ」，Ｊ．Ｃｏｍｐｕｔ．Ａｉｄｅｄ  Ｍｏｌ．Ｄｅｓ．，８，５１−６６頁（１９９４））。ＣＡＶＥＡＴは、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ，Ｂｅｒｋｅｌｅｙ，ＣＡから入手可能である。
２．ＩＳＩＳ（ＭＤＬ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｓａｎ  Ｌｅａｎｄｒｏ，ＣＡ）のような３Ｄデータベースシステム。この分野は、Ｙ．Ｃ．Ｍａｒｔｉｎ，「３Ｄ  Ｄａｔａｂａｓｅ  Ｓｅａｒｃｈｉｎｇ  ｉｎ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｓｉｇｎ」，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．，３５，２１４５−２１５４頁（１９９２）において概説される。
３．ＨＯＯＫ（Ｍ．Ｂ．Ｅｉｓｅｎら，「ＨＯＯＫ：Ａ  Ｐｒｏｇｒａｍ  ｆｏｒ  Ｆｉｎｄｉｎｇ  Ｎｏｖｅｌ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅｓ  ｔｈａｔ  Ｓａｔｉｓｆｙ  ｔｈｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｓｔｅｒｉｃ  Ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔｓ  ｏｆ  ａ  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅ  Ｂｉｎｄｉｎｇ  Ｓｉｔｅ」，Ｐｒｏｔｅｉｎｓ：Ｓｔｒｕｃｔ．，Ｆｕｎｃｔ．，Ｇｅｎｅｔ．，１９，１９９−２２１頁（１９９４））。ＨＯＯＫは、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｓｉｍｕｌａｔｉｏｎｓ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡから入手可能である。
上記のように一度に１つの化合物またはその部分を段階的様式で対象となる酵素の阻害因子などとして構築することを進める代わりに、阻害性または他の酵素結合化合物は、空の結合部位を使用するか、または必要に応じていくつかの既知の阻害因子の部分を含める方法などにより、分子全体あるいは全く新規に化合物を設計することができる。当該分野において、以下のような多くの新規リガンド設計方法が知られている。
１．ＬＵＤＩ（Ｈ．−Ｊ．Ｂｏｈｍ，「Ｔｈｅ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｐｒｏｇｒａｍ  ＬＵＤＩ：Ａ  Ｎｅｗ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｄｅ  Ｎｏｖｏ  Ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  Ｅｎｚｙｍｅ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ」，Ｊ．Ｃｏｍｐ．Ａｉｄ．Ｍｏｌｅｃ．Ｄｅｓｉｇｎ，６  ６１−７８頁（１９９２））。ＬＵＤＩは、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｓｉｍｕｌａｔｉｏｎｓ  Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡから入手可能である。
２．ＬＥＧＥＮＤ（Ｙ．Ｎｉｓｈｉｂａｔａら，Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ，４７，８９８５頁（１９９１））。ＬＥＧＥＮＤは、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｓｉｍｕｌａｔｉｏｎｓ  Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡから入手可能である。
３．ＬｅａｐＦｒｏｇ（Ｔｒｉｐｏｓ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯから入手可能である）。
４．ＳＰＲＯＵＴ（Ｖ．Ｇｉｌｌｅｔら，「ＳＰＲＯＵＴ：Ａ  Ｐｒｏｇｒａｍ  ｆｏｒ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ」，Ｊ．Ｃｏｍｐｕｔ．Ａｉｄｅｄ  Ｍｏｌ．Ｄｅｓｉｇｎ，７，１２７−１５３頁（１９９３））。ＳＰＲＯＵＴは、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｌｅｅｄｓ，ＵＫから入手可能である。
他の分子モデリング技術もまた、本発明に従って使用され得る［例えば、Ｎ．Ｃ．Ｃｏｈｅｎら，「Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｍｏｄｅｌｉｎｇ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．，３３，８８３−８９４頁（１９９０）を参照のこと；Ｍ．Ａ．ＮａｖｉａおよびＭ．Ａ．Ｍｕｒｃｋｏ，「Ｔｈｅ  Ｕｓｅ  ｏｆ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｓｉｇｎ」，Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎｓ  ｉｎ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，２，２０２−２１０頁（１９９２）もまた参照のこと；Ｌ．Ｍ．Ｂａｌｂｅｓら，「Ａ  Ｐｅｒｓｐｅｃｔｉｖｅ  ｏｆ  Ｍｏｄｅｒｎ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ−Ａｉｄｅｄ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｓｉｇｎ」，（Ｒｅｖｉｅｗｓ  ｉｎ  Ｃｏｍｐｕｔａｔｉｏｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，ｖｏｌ．５，Ｋ．Ｂ．ＬｉｐｋｏｗｉｔｚおよびＤ．Ｂ．Ｂｏｙｄ編，ＶＣＨ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，３３７−３８０頁（１９９４））；Ｗ．Ｃ．Ｇｕｉｄａ，「Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｆｏｒ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ−Ｂａｓｅｄ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｓｉｇｎ」，Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｓｔｒｕｃｔ．Ｂｉｏｌｏｇｙ．，４，７７７−７８１頁（１９９４）］。
一旦上記の方法により化合物が設計されるかまたは選択されると、その物質が酵素相互作用部位に結合し得る効率が、計算による評価により試験され、そして最適化され得る。例えば、有効な酵素相互作用部位阻害因子は、好ましくは、その結合状態と遊離状態との間に相対的に小さなエネルギー差（すなわち、結合の小さな変形エネルギー）を示さなければならない。従って、最も効率的な酵素阻害因子は、好ましくは、約１０ｋｃａｌ／モル以下（より好ましくは、７ｋｃａｌ／モル以下）結合の変形エネルギーを用いて設計されるべきである。酵素阻害因子は、全結合エネルギーにおいて類似する２つ以上のコンフォメーションで結合ポケットと相互作用し得る。これらの場合、結合の変形エネルギーは、遊離物質のエネルギーと阻害因子がタンパク質に結合するとき観察されるこれらのコンフォメーションの平均エネルギーとの間の差であると考えられる。
酵素に結合するように設計または選択される物質は、その結合状態において、好ましくは、標的酵素および周囲の水分子との静電的斥力相互作用がないように、計算によりさらに最適化され得る。このような非相補的静電的相互作用は、電荷−電荷斥力相互作用、双極子−双極子斥力相互作用および電荷−双極子斥力相互作用を含む。
特定のコンピューターソフトウェアは、化合物変形エネルギーおよび静電的相互作用を評価する分野において入手可能である。このような使用のために設計されたプログラムの例として、以下が挙げられる：Ｇａｕｓｓｉａｎ  ９４，ｒｅｖｉｓｉｏｎ  Ｃ（Ｍ．Ｊ．Ｆｒｉｓｃｈ，Ｇａｕｓｓｉａｎ，Ｉｎｃ．，Ｐｉｔｔｓｂｕｒｇｈ，ＰＡ  １９９５）；ＡＭＢＥＲ，ｖｅｒｓｉｏｎ  ４．１（Ｐ．Ａ．Ｋｏｌｌｍａｎ，Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ  ａｔ  Ｓａｎ  Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ，１９９５）；ＱＵＡＮＴＡ／ＣＨＡＲＭＭ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｓｉｍｕｌａｔｉｏｎｓ，Ｉｎｃ．，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ  １９９５）；Ｉｎｓｉｇｈｔ  ＩＩ／Ｄｉｓｃｏｖｅｒ，（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｓｉｍｕｌａｔｉｏｎｓ，Ｉｎｃ．，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ  １９９５）；ＤｅｌＰｈｉ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｓｉｍｕｌａｔｉｏｎｓ，Ｉｎｃ．，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ  １９９５）；およびＡＭＳＯＬ（Ｑｕａｎｔｕｍ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｐｒｏｇｒａｍ  Ｅｘｃｈａｎｇｅ，Ｉｎｄｉａｎａ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ）。これらのプログラムは、例えば、Ｓｉｌｉｃｏｎ  Ｇｒａｐｈｉｃｓワークステーション（例えば、「ＩＭＰＡＣＴ」グラフィクスを備えるＩｎｄｉｇｏ２）を用いて実行され得る。他のハードウェアシステムおよびソフトウェアパッケージもまた、当業者に公知である。
本発明により可能な別のアプローチは、酵素に全体または部分的に結合し得る化合物またはその部分についての低分子データベースの計算上のスクリーニングである。このスクリーニングにおいて、結合部位へのこのような物質の適合の質は、形状的相補性または見積もられた相互作用エネルギーのいずれかにより判定され得る［Ｅ．Ｃ．Ｍｅｎｇら，Ｊ．Ｃｏｍｐ．Ｃｈｅｍ．，１６，５０５−５２４頁（１９９２）］。
（ファルマコフォア）
本発明は、他の実施形態において、本発明の化合物に対する調節活性についての有効性のスクリーニングの道具として、コンピュータによる定量的構造活性相関（ｑｕａｎｔｉｔａｔｉｖｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ＝ＱＳＡＲ）モデル化技術を使用して得られる化合物を包含する。ここで、コンピューター技術は、いくつかのコンピュータによって作成した基質鋳型、ファルマコフォア、ならびに本発明の活性部位の相同モデルの作製などを包含する。一般に、インビトロで得られたデータから、ある物質に対する相互作用物質の通常の特性基をモデル化することに対する方法は、ＣＡＴＡＬＹＳＴＴＭ  ファルマコフォア法（Ｅｋｉｎｓ  ｅｔ  ａｌ．、Ｐｈａｒｍａｃｏｇｅｎｅｔｉｃｓ，９：４７７〜４８９，１９９９；Ｅｋｉｎｓ  ｅｔ  ａｌ．、Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．＆  Ｅｘｐ．Ｔｈｅｒ．，２８８：２１〜２９，１９９９；Ｅｋｉｎｓ  ｅｔ  ａｌ．、Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．＆  Ｅｘｐ．Ｔｈｅｒ．，２９０：４２９〜４３８，１９９９；Ｅｋｉｎｓ  ｅｔ  ａｌ．、Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．＆  Ｅｘｐ．Ｔｈｅｒ．，２９１：４２４〜４３３，１９９９）および比較分子電界分析（ｃｏｍｐａｒａｔｉｖｅ  ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｆｉｅｌｄ  ａｎａｌｙｓｉｓ；ＣｏＭＦＡ）（Ｊｏｎｅｓ  ｅｔ  ａｌ．、Ｄｒｕｇ  Ｍｅｔａｂｏｌｉｓｍ  ＆  Ｄｉｓｐｏｓｉｔｉｏｎ，２４：１〜６，１９９６）などを使用して行うことができる。本発明において、コンピュータモデリングは、分子モデル化ソフトウェア（例えば、ＣＡＴＡＬＹＳＴＴＭバージョン４（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｓｉｍｕｌａｔｉｏｎｓ，Ｉｎｃ．，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ）など）を使用して行われ得る。
活性部位に対する化合物のフィッティングは、当該分野で公知の種々のコンピュータモデリング技術のいずれかを使用してで行うことができる。視覚による検査および活性部位に対する化合物のマニュアルによる操作は、ＱＵＡＮＴＡ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｓｉｍｕｌａｔｉｏｎｓ，Ｂｕｒｌｉｎｇｔｏｎ，ＭＡ，１９９２）、ＳＹＢＹＬ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｍｏｄｅｌｉｎｇ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ，Ｔｒｉｐｏｓ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ，Ｉｎｃ．，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ，１９９２）、ＡＭＢＥＲ（Ｗｅｉｎｅｒ  ｅｔ  ａｌ．、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１０６：７６５−７８４，１９８４）、ＣＨＡＲＭＭ（Ｂｒｏｏｋｓ  ｅｔ  ａｌ．、Ｊ．Ｃｏｍｐ．Ｃｈｅｍ．，４：１８７〜２１７，１９８３）などのようなプログラムを使用して行うことができる。これに加え、ＣＨＡＲＭＭ、ＡＭＢＥＲなどのような標準的な力の場を使用してエネルギーの最小化を行うこともできる。他のさらに特殊化されたコンピュータモデリングは、ＧＲＩＤ（Ｇｏｏｄｆｏｒｄ  ｅｔ  ａｌ．、Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．，２８：８４９〜８５７，１９８５）、ＭＣＳＳ（Ｍｉｒａｎｋｅｒ  ａｎｄ  Ｋａｒｐｌｕｓ，Ｆｕｎｃｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ，１１：２９〜３４，１９９１）、ＡＵＴＯＤＯＣＫ（Ｇｏｏｄｓｅｌｌ  ａｎｄ  Ｏｌｓｅｎ，Ｐｒｏｔｅｉｎｓ：Ｓ  ｔｒｕｃｔｕｒｅ，Ｆｕｎｃｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ，８：１９５〜２０２，１９９０）、ＤＯＣＫ（Ｋｕｎｔｚ  ｅｔ  ａｌ．、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．，１６１：２６９〜２８８，（１９８２））などを含む。さらなる構造の化合物は、空白の活性部位、既知の低分子化合物における活性部位などに、ＬＵＤＩ（Ｂｏｈｍ，Ｊ．Ｃｏｍｐ．Ａｉｄ．Ｍｏｌｅｃ．Ｄｅｓｉｇｎ，６：６１〜７８，１９９２）、ＬＥＧＥＮＤ（Ｎｉｓｈｉｂａｔａ  ａｎｄ  Ｉｔａｉ，Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ，４７：８９８５，１９９１）、Ｌｅａｐ  Ｆｒｏｇ（Ｔｒｉｐｏｓ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ）などのようなコンピュータープログラムを使用して新規に構築することもできる。このようなモデリングは、当該分野において周知慣用されており、当業者は、本明細書の開示に従って、適宜本発明の範囲に入る化合物を設計することができる。
（医薬・化粧品など、およびそれを用いる治療、予防など）
別の局面において、本発明は、医薬（例えば、ワクチン等の医薬品、健康食品、タンパク質または脂質は抗原性を低減した医薬品）および化粧用組成物に関する。この医薬および化粧用組成物は、薬学的に受容可能なキャリアなどをさらに含み得る。本発明の医薬に含まれる薬学的に受容可能なキャリアとしては、当該分野において公知の任意の物質が挙げられる。
そのような適切な処方材料または薬学的に受容可能なキャリアとしては、抗酸化剤、保存剤、着色料、風味料、および希釈剤、乳化剤、懸濁化剤、溶媒、フィラー、増量剤、緩衝剤、送達ビヒクル、希釈剤、賦形剤および／または薬学的アジュバント挙げられるがそれらに限定されない。代表的には、本発明の医薬は、化合物、またはその改変体もしくは誘導体を、１つ以上の生理的に受容可能なキャリア、賦形剤または希釈剤とともに含む組成物の形態で投与される。例えば、適切なビヒクルは、注射用水、生理的溶液、または人工脳脊髄液であり得、これらには、非経口送達のための組成物に一般的な他の物質を補充することが可能である。
本明細書で使用される受容可能なキャリア、賦形剤または安定化剤は、レシピエントに対して非毒性であり、そして好ましくは、使用される投薬量および濃度において不活性であり、そして以下が挙げられる：リン酸塩、クエン酸塩、または他の有機酸；アスコルビン酸、α−トコフェロール；低分子量ポリペプチド；タンパク質（例えば、血清アルブミン、ゼラチンまたは免疫グロブリン）；親水性ポリマー（例えば、ポリビニルピロリドン）；アミノ酸（例えば、グリシン、グルタミン、アスパラギン、アルギニンまたはリジン）；モノサッカリド、ジサッカリドおよび他の炭水化物（グルコース、マンノース、またはデキストリンを含む）；キレート剤（例えば、ＥＤＴＡ）；糖アルコール（例えば、マンニトールまたはソルビトール）；塩形成対イオン（例えば、ナトリウム）；ならびに／あるいは非イオン性表面活性化剤（例えば、Ｔｗｅｅｎ、プルロニック（ｐｌｕｒｏｎｉｃ）またはポリエチレングリコール（ＰＥＧ））。
例示の適切なキャリアとしては、中性緩衝化生理食塩水、または血清アルブミンと混合された生理食塩水が挙げられる。好ましくは、その生成物は、適切な賦形剤（例えば、スクロース）を用いて凍結乾燥剤として処方される。他の標準的なキャリア、希釈剤および賦形剤は所望に応じて含まれ得る。他の例示的な組成物は、ｐＨ７．０−８．５のＴｒｉｓ緩衝剤またはｐＨ４．０−５．５の酢酸緩衝剤を含み、これらは、さらに、ソルビトールまたはその適切な代替物を含み得る。
本発明の医薬は、経口的または非経口的に投与され得る。あるいは、本発明の医薬は、静脈内または皮下で投与され得る。全身投与されるとき、本発明において使用される医薬は、発熱物質を含まない、薬学的に受容可能な水溶液の形態であり得る。そのような薬学的に受容可能な組成物の調製は、ｐＨ、等張性、安定性などを考慮することにより、当業者は、容易に行うことができる。本明細書において、投与方法は、経口投与、非経口投与（例えば、静脈内投与、筋肉内投与、皮下投与、皮内投与、粘膜投与、直腸内投与、膣内投与、患部への局所投与、皮膚投与など）であり得る。そのような投与のための処方物は、任意の製剤形態で提供され得る。そのような製剤形態としては、例えば、液剤、注射剤、徐放剤が挙げられる。
本発明の医薬は、必要に応じて生理学的に受容可能なキャリア、賦型剤または安定化剤（日本薬局方第１４版またはその最新版、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，１８ｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ａ．Ｒ．Ｇｅｎｎａｒｏ，ｅｄ．，Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｙ，１９９０などを参照）と、所望の程度の純度を有する組成物とを混合することによって、凍結乾燥されたケーキまたは水溶液の形態で調製され保存され得る。
本発明の処置方法において使用される組成物の量は、使用目的、対象疾患（種類、重篤度など）、患者の年齢、体重、性別、既往歴、細胞の形態または種類などを考慮して、当業者が容易に決定することができる。本発明の処置方法を被検体（または患者）に対して施す頻度もまた、使用目的、対象疾患（種類、重篤度など）、患者の年齢、体重、性別、既往歴、および治療経過などを考慮して、当業者が容易に決定することができる。頻度としては、例えば、毎日−数ヶ月に１回（例えば、１週間に１回−１ヶ月に１回）の投与が挙げられる。１週間−１ヶ月に１回の投与を、経過を見ながら施すことが好ましい。
本発明が化粧品として使用されるときもまた、当局の規定する規制を遵守しながら化粧品を調製することができる。
（農薬）
本発明の組成物は、農薬の成分としても用いることができる。農薬組成物として処方される場合、必要に応じて、農学的に受容可能なキャリア、賦型剤または安定化剤などを含み得る。
本発明の組成物が、農薬として使用される場合は、除草剤（ピラゾレートなど）、殺虫・殺ダニ剤（ダイアジノンなど）、殺菌剤（プロベナゾールなど）、植物成長調整剤（例、パクロブトラゾールなど）、殺線虫剤（例、ベノミルなど）、共力剤（例、ピペロニルブトキサイドなど）、誘引剤（例、オイゲノールなど）、忌避剤（例、クレオソートなど）、色素（例、食用青色１号など）、肥料（例、尿素など）などもまた必要に応じて混合され得る。
（保健・食品）
本発明はまた、保健・食品分野においても利用することができる。このような場合、上述の経口医薬として用いられる場合の留意点を必要に応じて考慮すべきである。特に、特定保健食品のような機能性食品・健康食品などとして使用される場合には、医薬に準じた扱いを行うことが好ましい。
本発明は上記のように、医療以外にも、食品検査、検疫、医薬品検査、法医学、農業、畜産、漁業、林業などで、生体分子の検査が必要なものに全て適応可能である。本発明においては特に、食料の安全目的のための（たとえば、ＢＳＥ検査）使用も企図される。
（好ましい実施形態の説明）
以下に、本発明の好ましい実施形態について説明する。
一つの局面において、本発明は、酵素の活性を調節する因子をスクリーニングする方法に関する。このスクリーニング方法は、従来のような基質との競合関係を利用するのではなく、基質との相互作用によるコンフォメーション変化の阻害というメカニズムを利用する全く新しいコンセプトを利用する発明である。そのようなコンセプトを用いて設計された酵素活性調節因子（例えば、阻害因子）はかつてなく、その手法自体が非常に画期的である。
ここで、本発明の方法は、目的とする酵素において、この酵素の基質との相互作用部位を同定する工程；この酵素の触媒反応に必要な構造変化を担う構造変化部位を同定する工程；および該相互作用部位と相互作用するＡ部分、および該構造変化部位と相互作用するＢ部分を同定する工程、を包含する。
酵素におけるその酵素の基質との相互作用部位は、酵素と基質との複合体をＸ線構造解析などの物理学的手法により分析することによって同定することができる。あるいは、そのような相互作用部位は既知のデータを用いてもよい。例えば、ヒトβ１，４−ガラクトース組成物転移酵素の場合、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ  ３１８，４９１−５０２（２００２）に記載されるように、配列番号２および対応するヒトの配列（配列番号４）においてＡｓｐ２５２、Ａｓｐ２５４、Ｇｌｙ２９２、Ｔｒｐ３１４，Ｇｌｙ３１５、Ｇｌｕ３１７、Ａｓｐ３１８、Ｍｅｔ３４４、Ｈｉｓ３４７などが相互作用部位であり得る。この同定は、より精確に同定することが好ましいが、以下に説明するように、Ａ部分を同定することができ、それによりその部分またはその部分を含む化合物を製造することができれば、必ずしも、精確である必要はなく、同定する必要が全くない場合もあり得る。
本明細書において酵素の「触媒反応に必要な構造変化」とは、基質との相互作用によりコンフォメーションが変化する酵素において、その酵素が担う触媒反応を行うのに必要とされる構造上の変化をいう。例えば、ウシβ１，４−ガラクトース転移酵素（配列番号１（核酸配列）および２（アミノ酸配列））、ヒトβ１，４−ガラクトース転移酵素（配列番号３（核酸配列）および４（アミノ酸配列））がその酵素である場合、ドナー基質であるＵＤＰ−Ｇａｌの上記酵素への結合により引き起こされるラージループ（３１４位のトリプトファン上の芳香族官能基）の移動によるコンフォメーション変化がそのような構造変化にあたる。この構造変化により、アクセプター（ＧｌｃＮＡｃ）結合部位が出現する。
このような酵素の触媒反応に必要な構造変化を担う構造変化部位の同定は、当該分野において周知の物理学的手法（例えば、Ｘ線構造解析）を用いて行うことができる。いったん構造変化を担う部位が同定されると、その部位の挙動を解析することで、以下の相互作用するＢ部分の同定の助けとすることができる。
本発明のスクリーニング方法において、相互作用部位と相互作用するＡ部分は、当該分野において周知の技法を用いて同定することができる。本発明のスクリーニング方法において、構造変化部位と相互作用するＢ部分もまた、当該分野において周知の技法を用いて同定することができる。そのような技法としては、例えば、コンピュータモデリング、生化学的手法、コンビナトリアルケミストリ、遺伝的アルゴリズムを用いたスクリーニングなどが挙げられるがそれらに限定されない。そのような技法は、例えば、本明細書において引用する文献または最新創薬化学（上／下）Ｗｅｒｍｕｔｈ編、長瀬博監訳、テクノミック（１９９７）などの一般的な教科書に記載されており、当業者はそれら技法を適宜使用または組み合わせることによって本発明のスクリーニング方法に応用することができる。通常、Ａ部分は、第一の基質と直接相互作用する部分であることが多いことから、単糖とヌクレオチドとの複合体のような第一の基質そのものであるかそれに類似する部分であることが多い。他方、Ｂ部分は、通常、基質とは直接相互作用する部分でないことが多いことから、上記相互作用部位の挙動を阻害するような部分であることが多い。従って、上記相互作用部位が芳香族官能基を有するアミノ酸を含む場合、その芳香族官能基と相互作用する（例えば、干渉する）部分（例えば、芳香族官能基）であり得る。
１つの実施形態において、本発明のスクリーニング方法が対象とする酵素は、好ましくは、触媒反応に２以上の分子が必要であるものが使用され得る。そのような酵素としては、例えば、転移酵素（例えば、アセチル転移酵素、糖転移酵素、アミノ基転移酵素、リン酸転移酵素、グルタミル転移酵素、Ｃ１化合物転移酵素、ケトン基転移酵素、アルデヒド基転移酵素、アシル基転移酵素、アルキル基転移酵素、含窒素残基転移酵素、チオール基転移酵素、ペプチド転移酵素など）、リアーゼ（除去付加酵素）、シンターゼ（合成酵素、リガーゼ）などが挙げられる。あるいは、そのような２つ以上の分子を必要とする酵素としては、補酵素（例えば，ＮＡＤＰＨ、ＮＡＤＰ、ＣｏＱなど）などを触媒反応に必要とする酵素が挙げられるがそれらに限定されない。
好ましい実施形態において、本発明のスクリーニング方法が対象とする酵素は、糖転移酵素である。糖転移酵素は、通常ドナー基質およびアクセプター基質をその触媒反応に必要とし、ドナー基質の酵素への結合により、コンフォメーション変化を起こし、触媒反応が促進されることが多い。このようなメカニズムを用いて、本発明のスクリーニング方法を適用することができる。
１つの好ましい実施形態において、本発明のスクリーニング方法では、上記基質は、ドナーおよびアクセプターを含み、酵素は、このドナーとこのアクセプターとの間の反応を触媒するものが使用される。通常、酵素の構造変化は、該ドナーにより生じるが、これらに限定されない。この好ましい実施形態において、上記Ａ部分はドナーと相互作用し、上記Ｂ部分はこのアクセプターの触媒部位への進入を担う部分であってもよいが、それらに限定されない。ここで、アクセプターの触媒部位への進入を担う部分は、当該分野において周知の物理学的手法などによって当業者は容易に決定することができる。あるいは、アクセプターの触媒部位への進入を担う部分は既知のデータを用いることもできる。重要なのは、本発明において、このようなコンフォメーション変化を活性調節因子（例えば、阻害因子）の設計に用いることである。
本発明のスクリーニング方法の１つの好ましい実施形態において、糖転移酵素の例としては、β１，４−ガラクトース転移酵素、α−１，３−ガラクトース転移酵素，β１，４−ガラクトース転移酵素，β１，３−ガラクトース転移酵素，β１，６−ガラクトース転移酵素、α２，６−シアル酸転移酵素、α１，４−ガラクトース転移酵素、セラミドガラクトース転移酵素、α１，２−フコース転移酵素、α１，３−フコース転移酵素、α１，４−フコース転移酵素、α１，６−フコース転移酵素、α１，３−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、α１，６−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、β１，４−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、ポリペプチドＮ−アセチルガラクトサミン転移酵素、β１，４−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，２−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，３−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，６−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、α１，４−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，４−マンノース転移酵素、α１，２−マンノース転移酵素、α１，３−マンノース転移酵素、α１，４−マンノース転移酵素、α１，６−マンノース転移酵素、α１，２−グルコース転移酵素、α１，３−グルコース転移酵素、α２，３−シアル酸転移酵素、α２，８−シアル酸転移酵素、α１，６−グルコサミン転移酵素、α１，６−キシロース転移酵素、βキシロース転移酵素（プロテオグリカンコア構造合成酵素）、β１，３−グルクロン酸転移酵素、ヒアルロン酸合成酵素、他の糖ヌクレオチドを糖ドナーとして用いる糖転移酵素およびドルコールリン酸型糖ドナーを用いる糖転移酵素などが挙げられるがこれらに限定されない。もっとも好ましくは、本発明のスクリーニング方法が対象とする酵素の一つは、β１，４−ガラクトース転移酵素である。
本発明のスクリーニング方法が対象とする酵素が配列番号２および４に示されるウシおよびヒトβ１，４−ガラクトース転移酵素である好ましい実施形態において、その酵素の基質は、ＵＤＰ−ガラクトースを含み、上記構造変化部位は、配列番号２または４に示されるポリペプチド配列のアミノ酸３１４位のトリプトファンを含む部位である。当然、類似の酵素の場合、同様の部分が利用され得る。あるいは、対応する酵素の場合、対応する部分が利用され得る。
本発明のスクリーニング方法で利用される酵素は、野生型の酵素であってもよいが、その設計の便宜のために、改変体（例えば、保存的改変体、対立遺伝子改変体など）あるいはフラグメントを用いることもできる。あるいは、その設計の目的に応じて、非天然のアミノ酸またはアミノ酸アナログを含む酵素改変体を用いることもできる。このような改変体およびフラグメントの生産は、当該分野において周知の技法を用いて行うことができ、当業者はそれら周知技術を適宜用いるか組み合わせて本発明に適用することができる。
別の局面において、本発明は、酵素の活性を調節する因子を生産する方法を提供する。このような酵素の活性調節因子（例えば、阻害因子）を生産するスキームは、従来のコンセプトからは想到し得るようなものではない、コンフォメーション変化を利用したスキームである。ただし、いったん目的となる因子のモデルまたはその分子自体の高次構造が明らかになれば、本明細書の開示および当該分野において周知の技法を適宜組み合わせることによって、目的とする化合物を生産することができる。
従って、本発明の方法は、目的とする酵素において、その酵素の基質との相互作用部位を同定する工程；この酵素の触媒反応に必要な構造変化を担う構造変化部位を同定する工程；その相互作用部位と相互作用するＡ部分、および構造変化部位と相互作用するＢ部分を同定する工程；およびＡ部分およびＢ部分を含む分子を調製する工程、を包含する。
本発明の酵素の活性を調節する因子を生産する方法において、酵素の基質との相互作用部位を同定する工程、酵素の触媒反応に必要な構造変化を担う構造変化部位を同定する工程および相互作用部位と相互作用するＡ部分、および構造変化部位と相互作用するＢ部分を同定する工程は、本発明のスクリーニング方法に関する説明において説明したように実施することができ、好ましい実施形態を採用することができる。
本発明の酵素の活性を調節する因子を生産する方法において、Ａ部分およびＢ部分を含む分子を調製する工程もまた、当該分野において公知の方法を用いるか、あるいは組み合わせることによって、実施することができる。そのような分子の調製は、化学合成、生化学的もしくは分子生物学的（遺伝子工学的）産生手法、コンビナトリアルケミストリ、遺伝アルゴリズム、コンピュータモデリング、フィッティングなどの種々の技法を用いて行うことができる。そのような技法は、例えば、岡崎進、岡本裕幸編、生体系のコンピュータシミュレーション、化学同人；Ｂ．Ｆｒａｓｅｒｒｅｉｄ、Ｋ．Ｔａｔｓｕｔａ，Ｊ．Ｔｈｉｅｍ，Ｇｌｙｃｏｓｃｉｅｎｃｅ，Ｓｐｒｉｎｇｅｒに記載される技術を用いることができる。好ましくは、Ａ部分が相互作用する相互作用部位と、Ｂ部分が相互作用する構造変化部位との間の距離を考慮して本発明の分子を調製することが有利であり得る。双方への相互作用が最適に行うように設計することが好ましいからである。
好ましい実施形態において、本発明の生産方法において調節因子が対象とする酵素は、触媒反応に２以上の分子が必要であり得る。このような酵素は、本明細書において上記したようなものが用いられ得る。
好ましい実施形態において、本発明の生産方法において用いられる酵素の基質は、２以上であり、その基質はドナーおよびアクセプターを含み、この酵素は、ドナーとアクセプターとの間の反応を触媒する。通常、この構造変化は、該ドナーにより生じるが、必ずしもそうでなければならないことはない。従って、別の基質または分子がそのような構造変化を引き起こしてもよい。触媒反応に２以上の分子が必要であるものが使用され得る。そのような酵素としては、例えば、転移酵素（例えば、アセチル転移酵素、糖転移酵素、アミノ基転移酵素、リン酸転移酵素、グルタミル転移酵素、Ｃ１化合物転移酵素、ケトン基転移酵素、アルデヒド基転移酵素、アシル基転移酵素、アルキル基転移酵素、含窒素残基転移酵素、チオール基転移酵素、ペプチド転移酵素など）、リアーゼ（除去付加酵素）、シンターゼ（合成酵素、リガーゼ）などが挙げられる。あるいは、そのような２つ以上の分子を必要とする酵素としては、補酵素（例えば，ＮＡＤＰＨ、ＮＡＤＰ、ＣｏＱなど）などを触媒反応に必要とする酵素が挙げられるがそれらに限定されない。
ここで、Ａ部分はドナーと相互作用し、Ｂ部分はアクセプターの触媒部位への進入を担う部分であり得る。この場合、Ａ部分は、ドナーと同一または類似する構造であってもよい。そのような構造は、基質の構造が公知であるから、その設計も公知であり、当業者は容易に生産することができる。Ｂ部分は、好ましくは、ドナーとの相互作用によって挙動が変動する部分であることから、その挙動を解析し、挙動を担う具体的な部分（例えば、ヒトβ１，４−ガラクトース転移酵素の場合、配列番号２または配列番号４に示されるポリペプチド配列の３１４位のトリプトファンの側鎖部分）と相互作用する部分である。従って、具体的な部分が同定されると、当業者は、当該分野において周知の技術を用いてＢ部分を設計することができる。例えば、トリプトファンの側鎖の芳香族官能基がその部分であると同定された場合、その芳香族官能基に相互作用する部分もまた、芳香族官能基であり得る。
本発明の酵素調節因子生産方法の１つの好ましい実施形態において、対象とする酵素は、糖転移酵素であり得る。
本発明の酵素調節因子生産方法の対象となる糖転移酵素の例としては、β１，４−ガラクトース転移酵素、α−１，３−ガラクトース転移酵素，β１，４−ガラクトース転移酵素，β１，３−ガラクトース転移酵素，β１，６−ガラクトース転移酵素、α２，６−シアル酸転移酵素、α１，４−ガラクトース転移酵素、セラミドガラクトース転移酵素、α１，２−フコース転移酵素、α１，３−フコース転移酵素、α１，４−フコース転移酵素、α１，６−フコース転移酵素、α１，３−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、α１，６−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、β１，４−Ｎ−アセチルガラクトサミン転移酵素、ポリペプチドＮ−アセチルガラクトサミン転移酵素、β１，４−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，２−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，３−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，６−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、α１，４−Ｎアセチルグルコサミン転移酵素、β１，４−マンノース転移酵素、α１，２−マンノース転移酵素、α１，３−マンノース転移酵素、α１，４−マンノース転移酵素、α１，６−マンノース転移酵素、α１，２−グルコース転移酵素、α１，３−グルコース転移酵素、α２，３−シアル酸転移酵素、α２，８−シアル酸転移酵素、α１，６−グルコサミン転移酵素、α１，６−キシロース転移酵素、βキシロース転移酵素（プロテオグリカンコア構造合成酵素）、β１，３−グルクロン酸転移酵素、ヒアルロン酸合成酵素、他の糖ヌクレオチドを糖ドナーとして用いる糖転移酵素およびドルコールリン酸型糖ドナーを用いる糖転移酵素などが挙げられるがこれらに限定されない。もっとも好ましくは、本発明のスクリーニング方法が対象とする酵素の一つは、β１，４−ガラクトース転移酵素である。
より好ましい実施形態において、本発明の酵素調節因子生産方法で用いられる酵素の基質は、ＵＤＰ−ガラクトースを含み、上記構造変化部位は、配列番号２および配列番号４に示されるそれぞれウシおよびヒトのβ１，４−ガラクトース転移酵素のポリペプチド配列のアミノ酸３１４位のトリプトファンを包含する。ここで、トリプトファンの側鎖の芳香族官能基がβ１，４−ガラクトース転移酵素のアクセプターの進入のための入り口に存在し、ふたのような役割をする。従って、この側鎖と相互作用するような部分を設計することが本発明において好ましくあり得る。この場合、相互作用する部分もまた、芳香族官能基を有する。
より好ましくは、Ａ部分とＢ部分との距離を最適化することが有利である。β１，４−ガラクトース転移酵素の場合、例えば、１Å〜３０Åの間のスペーサー、より好ましくは、２Å〜２０Åのスペーサー、さらに好ましくは２Å〜１５ÅのスペーサーをＡ部分とＢ部分との間にもうけることが好ましいがそれに限定されない。そのようなスペーサーの要不要およびその長さは、対象となる酵素を特定し、その解析を行うことによって当業者は容易に同定することができる。例えば、そのような距離は、コンフォメーションが２種知られている酵素（標的タンパク質）においては、例えば、ＵＤＰ−ＧａｌとＴｒｐとの間の距離が長距離であるコンフォメーション１および他方は直接水素結合し得るほど短距離にあるコンフォメーション２の間の距離であることが好ましい。より長い距離をとり得る分子が好ましい。長い距離をとり得る分子であっても、折りたたみの条件などによって、短い距離をとり得ることができるからである。例えば、ＵＤＰ−ＧａｌとＴｒｐとの間の最大距離は、約２０Å程度の距離があり、例えば、水素結合し得るほどの短距離の場合は、２Å程度になる可能性がある。これらの事項を考慮して、２つの部分の距離およびそれに対応するスペーサーを設計することができる。
なお、一般に酵素、レクチンなどと基質との相互作用は、糖をクラスター化することによって飛躍的に上昇することが知られており、本発明においても適用することができる。従って、本発明の好ましい実施形態において、本発明は、本発明の化合物を複数個（あるいは、一方の部分を複数個）含むような高分子を提供する。このような高分子の製造方法は、当該分野において周知であり、本明細書において引用した文献に記載の技術を用いて実施することができる。また、そのような高分子は、より好ましい阻害因子あるいは医薬として用いることができる。
Ａ部分の好ましい例としては、ドナー基質（例えば、ＵＤＰ−Ｇａｌ）の全部もしくは一部またはその模倣物で挙げられ、例えば、糖転移酵素の場合、単糖または糖鎖あるいはその改変体と、ＵＤＰのようなヌクレオチドとの複合体が挙げられる。Ｂ部分の好ましい例としては、コンフォメーション変化を担う部分と相互作用することが企図されることから、芳香族官能基同士の相互作用、疎水性相互作用のような作用を有する部分（例えば、芳香族官能基、疎水性が高いアルキル基など）、あるいは担う部分の一部と強固な結合を形成する部分（例えば、ヒドロキシルアミン、ヒドラジドのような共有結合可能な部分）を含む部分などが挙げられるがそれらに限定されない。そのような部分の設計は、コンフォメーション変化を担う部分が同定されれば、当業者は、当該分野において周知の技術を用いるか組み合わせることによって、容易に実施することができる。
そのような設計には、コンビナトリアルケミストリライブラリーをスクリーニングすることが包含されていてもよい。あるいは、遺伝アルゴリズムを用いた手法、コンピュータモデリング、フィッティングなどの手法を用いることも可能である。あるいは、ファルマコフォアモデルを設計し、それに基づいてモデリングおよび実際の生産をおこなってもよい。
実際に設計され調製された化合物は、そのいくつかは、目的とする酵素の調節活性が意図した活性よりも低いあるいは全くないかもしれない。そのような場合、さらにスクリーニングおよび／またはモデリングならびに調製を行うことによって、さらに改善された調節因子（例えば、阻害因子、活性化因子）を生産することができる。とはいうものの、当業者であれば、そのような工程に関わる技術は、技術常識の範囲内にあることを理解し、従って、上記工程を適切に繰り返すことなど、通常のスクリーニングに伴う作業を行うことによって、本発明の調節因子を生産することができることを理解する。
別の局面において、本発明は、本発明の酵素活性調節因子の生産方法によって生産された因子に関する。そのような因子は、上述のように、当該分野において周知の技術を用いて生産することができる。いったん生産方法がわかれば、大量生産する技術を適用することもまた、当該分野の技術常識内にあり、従って、当業者は、本明細書の記載に従って、そのような因子を生産することができる。そのような因子の生産は、従来の有機化学的手法を組み合わせることによっても達成され得、あるいは、生化学的または分子生物学的手法を利用または組み合わせることによって達成され得る。そのような因子は、好ましくは、本発明が目的とする酵素の阻害因子であり得るが、活性化因子であってもよい。このように設計された阻害因子は、従来の設計方法からは達成できなかった程度に阻害活性の強いものであり得る。従って、このような阻害因子は、従来存在しなかったものといえる。本発明の酵素活性調節因子は、その酵素の存在または活性のレベルの異常に関連する、生体の状態、障害または疾患の調節、予防、処置または予後に用いることができる。従って、このような因子の設計よび因子自体の有用性は計り知れない。
さらなる局面において、本発明は、本発明の酵素活性調節因子を含む組成物に関する。そのような組成物は、医薬、化粧品、農薬、食品（例えば、保健食品）、生化学研究、高分子生産など種々の分野において利用することができる。医薬であれば、本発明の組成物は、医薬に対して適用される基準および規制に適合している必要があり、他の分野においても同様の基準および規制が存在する場合、そのような基準および規制に適合している必要がある。好ましくは、このような調節因子は、阻害因子であり得るが、活性化因子であってもよい。
従って、１つの好ましい局面において、本発明は、ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む、化合物を提供する。
ここで、ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分は、ガラクトース転移酵素が基質と結合していない状態では、ドナー分子であるＵＤＰ−Ｇａｌを受け入れるコンフォメーションをしている。従って、このような結合部位と相互作用し得る部分は、ＵＤＰ−Ｇａｌそのものまたはその一部であるか、あるいはその模倣物であり得る。
従って、ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分は、単糖（例えば、ガラクトース）または単糖の誘導体（例えば、メチル基などの置換基を有する単糖）あるいはその単糖または単糖の誘導体を含む糖鎖または糖鎖含有物質単独であってもよく、ヌクレオチド（例えば、ＵＤＰ）またはその改変体（例えば、メチル基などの置換基を有するヌクレオチド）単独であってもよく、好ましくはその両者の複合体であってもよい。好ましくは、ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分は、ガラクトースまたはガラクトースに由来する改変体とＵＤＰまたはＵＤＰの改変体との複合体である。
別の好ましい実施形態において、本発明の化合物におけるトリプトファンと相互作用し得る部分は、芳香族官能基を含む。このような芳香族官能基としては、例えば、ベンゼン、ナフタレン、アントラセンなどの炭素環基、あるいはフランなどのヘテロ環基が挙げられるがそれらに限定されない。好ましくは、トリプトファンと相互作用し得る部分は、ナフタレンである。
好ましい実施形態において、ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分との間の距離は、酵素上の位置に対応し得る距離であることが有利であり得る。そのような距離は、通常０Å〜３０Åであり、代表的には１Å〜３０Åであり、あるいはより代表的には２Å〜３０Åであり、好ましくは、２Å〜２０Åであり、より好ましくは２Å〜１５Åまたは５Å〜１５Åであり得る。
そのような距離を保つために、ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分との間には、スペーサー部分をもうけることができる。そのようなスペーサーは、例えば、エチレングリコール、アルキレン基、ペプチドなどが挙げられるがそれらに限定されない。好ましくは、ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分との間には、−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−が連結されている（ここで、ｎは１〜６の間の整数である）。ｎは、好ましくは、３である。このような−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）３−の距離が、１，４−ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と、コンフォメーション変化を担うアミノ酸（配列番号２（ウシ）および配列番号４（ヒト）では３１４位トリプトファン）との間の距離に適合しているからである。従って、このような距離は、対応するガラクトース転移酵素において、距離に大小がある場合、その距離に応じてスペーサー部分を変更することができる。そのような変更もまた、当該分野における技術常識の範囲内にある。
本発明の好ましい化合物として、一般式（Ｉ）または（ＩＩ）：
2004069855.tif 000010
［式中、ＸはＯまたはＮＨであり、ｎは０〜６の整数であり、ｍは１〜６の整数であり、Ｙは芳香族官能基であり、Ｚは単結合または−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−ＣＨ２−Ｏ−である］で表される化合物が提供される。上記化合物において、糖部分は単糖誘導体であってもよい。また、水酸基およびアミノ基は、適切な保護基により保護されていてもよい。この保護基としては、アセチル、ベンジル、ベンゾイル、ｔ−ブトキシカルボニルおよびｔ−ブチルジメチルシリル基などが挙げられる。
本発明の代表的な化合物としては、例えば、ウリジン５’−（２−Ｏ−ナフチルメチル−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）ジホスフェート二ナトリウム塩、ウリジン５’−（２−Ｏ−｛２−（２−ナフチルメトキシエトキシ）エトキシ｝エチル）−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）ジホスフェート二ナトリウム塩、ウリジン５’−（６−Ｏ−｛２−（２−ナフチルメトキシエトキシ）エトキシ｝エチル）−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）ジホスフェート二ナトリウム塩などが挙げられるが、それらに限定されない。より好ましくは、そのような化合物としては、例えば、ウリジン５’−（２−Ｏ−｛２−（２−ナフチルメトキシエトキシ）エトキシ｝エチル）−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）ジホスフェート二ナトリウム塩、ウリジン５’−（６−Ｏ−｛２−（２−ナフチルメトキシエトキシ）エトキシ｝エチル）−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）ジホスフェート二ナトリウム塩などが挙げられるがそれらに限定されない。もっとも好ましくは、そのような化合物は、ウリジン５’−（６−Ｏ−｛２−（２−ナフチルメトキシエトキシ）エトキシ｝エチル）−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）ジホスフェート二ナトリウム塩である。
別の局面において、本発明は、本発明のスクリーニング方法によって提供され得るファルマコフォアモデルに関する。そのようなファルマコフォアモデルは、好ましくは、β１，４−ガラクトース転移酵素の場合、本明細書に記載の酵素活性調節因子の設計法によって導き出された原子の空間的配置を有するファルマコフォアモデルであり得る。
このファルマコフォアモデルでは、設計されたモデルに対して、回転可能な軸を有する場合は、そのような軸は、回転可能な角度全てのいずれかの点において原子配置を有する分子が本発明の範囲内に入ることが理解されるべきである。そのようなファルマコフォアモデルについての一般的技術は、例えば、最新創薬化学（上・下）（Ｔｈｅ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ）、Ｗｅｒｍｕｔｈ  Ｃ．Ｇ．編、長瀬博監訳、テクノミック（１９９８）などを参照することができる。
別の好ましい局面において、本発明は、ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む化合物を含む、組成物を提供する。そのような組成物は、医薬、化粧品、農薬、食品（例えば、保健食品）、生化学研究、高分子生産など種々の分野において利用することができる。医薬であれば、本発明の組成物は、医薬に対して適用される基準および規制に適合している必要があり、他の分野においても同様の基準および規制が存在する場合、そのような基準および規制に適合している必要がある。好ましくは、このような調節因子は、阻害因子であり得るが、活性化因子であってもよい。
本発明の組成物は、β１，４−ガラクトース転移酵素が関与する状態、障害および疾患の予防、処置、診断、予後などに使用することができる。そのような状態、障害および疾患としては、例えば、がんまたはがんの転移、がんの薬剤耐性、感染疾患、慢性疾患（例えば、関節炎、慢性関節リウマチ）、糖尿病、動脈硬化のような循環器系の疾患などが挙げられるがそれらに限定されない。本発明の組成物は、β１，４−ガラクトース転移酵素の活性を調節することによって、上記予防、処置、診断、予後などに用いることができる。調節活性は、好ましくは阻害活性であり得るが、活性化活性であってもよい。阻害活性であることが好ましい。β１，４−ガラクトース転移酵素が担うガラクトースの転移が障害または疾患の発症に重大な役割を果たしている障害または疾患（例えば、ある種のがんの転移または薬剤耐性）に罹患する被検体に予防、処置（治療）または予後に適切な投与量を投与することによって、予防、処置、予後などを行うことができる。そのような投与は、経口投与であっても非経口投与であってもよい。非経口投与の場合、静脈注射、筋肉注射、皮下注射、直腸内投与、膣内投与、患部への直接投与などが挙げられるがそれらに限定されない。投与の経路に応じて、本発明の組成物は、適切な添加物を含むことができる。そのような添加物の選択および添加は、当該分野の技術範囲内にあり、例えば、日本薬局方第１４改正などを参照することによって当業者は容易に行うことができる。
従って、好ましい実施形態では、本発明の組成物は、β１，４−ガラクトース転移酵素の活性を阻害するための組成物であり、より好ましくは、β１，４−ガラクトース転移酵素の活性の異常に起因する状態、障害または疾患を処置または予防するための組成物である。
別の局面において、本発明は、β１，４−ガラクトース転移酵素の活性の異常に起因する状態、障害または疾患を処置または予防するための方法に関する。この方法は、（ａ）ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む、化合物を被検体に投与する工程、を包含する。被検体は、β１，４−ガラクトース転移酵素の活性の異常に起因する状態、障害または疾患に罹患しているかまたはそのように予測されるのであれば、本発明の方法を適用することができるが、好ましくは、あらかじめ、そのような異常が原因であることを診断しておくことが有利であり得る。そのような診断は、当該分野において周知であり、例えば、被検体からサンプルを採取し、上記酵素の活性を、例えば生化学的に測定することによって判定することができる。
別の局面において、本発明は、β１，４−ガラクトース転移酵素の活性の異常に起因する状態、障害または疾患を処置または予防するための医薬を製造するための、ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む化合物の使用に関する。このような使用方法は、当該分野において周知であり、例えば、日本薬局方第１４改正などを参酌することによって当業者は容易に実施することができる。あるいは、本発明は、本発明は、β１，４−ガラクトース転移酵素の活性の異常に起因する状態、障害または疾患を処置または予防するための、ＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得る部分と、トリプトファンと相互作用し得る部分とを含む化合物の使用に関する。このような使用方法は、上述の、予防、処置または予後の方法において詳述したとおりである。
別の局面において、本発明は、ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得るＡ部分と、トリプトファンと相互作用し得るＢ部分とを含む、化合物を合成する方法を提供する。このような方法は、（ａ）ガラクトース転移酵素上のＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位と相互作用し得るＡ部分を提供する工程；（ｂ）Ａ部分においてＢ部分またはスペーサーを結合する部位以外を保護する工程；（ｃ）Ｂ部分または該スペーサーを保護されたＡ部分に結合させる工程；および（ｄ）（ｃ）の生成物を脱保護する工程、を包含する。このような保護、脱保護は、当該分野において周知の方法を適宜選択して当業者は実施することができる。上記Ａ部分が糖（例えば、ガラクトース）である場合、そのような保護は、例えば、アセチル化、Ｂｏｃ化、Ｔｒ化、ＳＰｈなどを用いて行うことができ、これらを組み合わせることによって、所望の部位（例えば、ガラクトースの２位、６位など）以外の部位を保護することができる。脱保護の手法は例えば、水素添加、加水分解などが挙げられるがそれらに限定されない。
以上のように、本発明の好ましい実施形態を用いて本発明を例示してきたが、本発明は、この実施形態に限定して解釈されるべきものではない。本発明は、特許請求の範囲によってのみその範囲が解釈されるべきであることが理解される。当業者は、本発明の具体的な好ましい実施形態の記載から、本発明の記載および技術常識に基づいて等価な範囲を実施することができることが理解される。本明細書において引用した特許、特許出願および文献は、その内容自体が具体的に本明細書に記載されているのと同様にその内容が本明細書に対する参考として援用されるべきであることが理解される。
【実施例】  以下に、実施例に基づいて本発明を説明するが、以下の実施例は、例示の目的のみに提供される。従って、本発明の範囲は、上記発明の詳細な説明にも下記実施例にも限定されるものではなく、特許請求の範囲によってのみ限定される。
以下の化合物設計の説明では、これらのＧａｌＴを例示として用いるが、これら以外の酵素であっても同様の設計が可能であることに留意するべきである。
（実施例１：ＦＲＥＴ法による基質の改変）
β１，４−ＧａｌＴ、α１，３−ＧａｌＴについてはＸ線結晶構造、基質特異性等、すでに多くの知見が得られている。これらの知見を基にして、ＦＲＥＴ法を用いてこれらの酵素の活性測定を行うため、基質の蛍光基による改変を行うことができる。
まず、選択した蛍光基は蛍光ドナーとしてナフチルメチル基、蛍光アクセプターとしてダンシル基である。ナフチルメチル基は２８０ｎｍの光で励起し、３４０ｎｍの光を放射する。一方ダンシル基は３４０ｎｍの光を励起し、５４０ｎｍの光を発光する。この組み合わせでは、励起、重なり、観測波長帯がよく分離しており、さらにＲ０値が２．１ｎｍ前後（Ｒｉｃｅ  Ｋ．Ｇ．，Ｗｕ  Ｐ．，Ｂｒａｎｄ  Ｌ．，ａｎｄ  Ｌｅｅ  Ｙ．Ｃ．，（１９９１），Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ３０，６６４６−６６５５．）で分子動力学（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｙｎａｍｉｃｓ）計算により予想される蛍光基間距離（図２ａ、図２ｂ）と比較して適当であり、また分子サイズが比較的小さいこと、安価に市販されており導入しやすいことなどから手頃であると思われる。
次に、糖ドナーであるＵＤＰ−Ｇａｌに蛍光ドナーであるナフチルメチル基を導入するが、前述の通りできるだけ蛍光基が酵素活性の邪魔にならない部位に適当な結合様式で結合させる必要がある。過去の基質類似物による酵素活性の検証についての報告によると、Ｇａｌの水酸基２，６位の修飾に関してはある程度の寛容性をもつことが示唆されている（図１ｄ）。特に６位水酸基の修飾では、ビオチンヒドラジドの様な巨大な置換基を導入したにも関わらず、転移活性があったことが報告されている（Ｔｈｏｍａｓ  Ｂ．，Ｔｈｏｍａｓ  Ｓ．，Ｄａｒｉｕｓ−Ｊｅａｎ  Ｎ．，Ｒｉｃａｒｄｏ  Ｇ．Ｇ．，Ｈｅｎｒｉｋ  Ｃ．ａｎｄ  Ｌｏｔｈｅｒ  Ｅ．，（２００１），ＣｈｅｍＢｉｏＣｈｅｍ．２，８８４−８９４．）。こういった報告を参考にして、有機合成、酵素を用いた合成の両手法を用いて、ＵＤＰ−ＧａｌのＧａｌ２，６位水酸基のナフチルメチル化について検討することができる。
まず２位水酸基の修飾については、ナフチルメチル基をＯエーテル結合させた化合物（１）、水素結合関与のプロトンを残すためにＮＨ結合で結合させた化合物（２）（三菱製紙（株）鷲谷博士から寄贈：参照  北海道大学理学研究科平成１１年度博士論文  Ｋｉｍｉｔｏ  Ｗａｓｈｉｙａ「Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐｈｏｔｏｓｅｎｓｉｔｉｖｅ  Ｇｌｙｃｏｃｏｎｊｕｇａｔｅｓ：ｃｈａｐｔｅｒ  ４」）、さらに巨大な置換基による酵素活性部位への影響を懸念して、水溶性スペーサーを介してＯエーテル結合させた化合物（３）、の３種を設計した。次に６位水酸基の修飾については、水溶性スペーサーを介してＯエーテル結合させた化合物（４）、水素結合関与のプロトンを残し、ＮＨ結合で結合させた化合物（５）、ＮＨ結合型で疎水性スペーサーを介した化合物（６）、さらに過去の転移活性があった報告を参考にその結合様式を真似て、ヒドラジド結合型で結合させた化合物（７）の４種を設計した（図１ｅ）。
次に、糖アクセプターであるＧｌｃＮＡｃのダンシル基による修飾について検討した。通常の糖アクセプターはβ型グリコシド結合をしていることから、プロパノールスペーサーを介して、ダンシル基をβグリコシド結合させた類似物（８）を設計した。また、α１，３−ＧａｌＴの糖アクセプターは、８と同様に、ＬａｃＮＡｃにβグリコシド結合でダンシル基を導入した化合物（９）を設計し、それぞれ合成した（図１ｆ）。
（実施例２：蛍光標識糖ドナーの合成）
（２．１  ２位水酸基の修飾）
以下に２位水酸基Ｏ−ナフチルメチル−ＵＤＰ−ガラクトース誘導体（１）の合成について説明する（スキーム１〜４）。
＜スキーム１（図３ａ）＞
まず遊離のガラクトースを出発物質として、無水酢酸（Ａｃ２Ｏ）中、酢酸ナトリウム（ＮａＯＡｃ）を用い、ガラクトースβグリコシド完全アセチル（Ａｃ）体（１０）を得た（４８％）。続いてガラクトースのアノマー位の保護のため、ＢＦ３・Ｅｔ２Ｏ、チオフェノール（ＰｈＳＨ）を用いて、チオフェニル（ＳＰｈ）グリコシド体（１１）を得た（９１％）。
続いて、１１についてメタノール（ＭｅＯＨ）中、ＮａＯＭｅを用いて脱Ａｃ化を行い、抽出操作の後、続けてピリジン中トリフェニルメチルクロリド（Ｔｒ−Ｃｌ）、ジメチルアミノピリジン（ＤＭＡＰ）を用いて、ガラクトースの６位水酸基選択的トリチル（Ｔｒ）化を行い、水酸基１，６位保護のガラクトース誘導体（１２）を得た（２工程：９０％）。続いてジメトシキプロパン中、ＣＳＡを用いて３，４位水酸基のイソプロピリデン化を行い、２位水酸基のみ遊離のガラクトース誘導体（１３）を得た（８４％）。
＜スキーム２（図３ｂ）＞
２位水酸基のみ遊離のガラクトース誘導体（１３）より、２−ブロモメチルナフタレン、水酸化バリウム｛Ｂａ（ＯＨ）２｝、酸化バリウム（ＢａＯ）を用いて２位水酸基をナフチルメチル化したガラクトース誘導体（１４）を得た（９４％）。１４の３，４，６位水酸基は酸性条件で脱保護する保護基のため、後のリン酸基の導入を考えて、塩基性条件化で脱保護できるアセチル基に保護基を変換する。１４について９０％ＡｃＯＨ、６０℃中で脱トリチル、脱イソプロピリデン反応を行なった。続いて、ピリジン中、Ａｃ２Ｏを用いてアセチル化を行い、目的物（１５）を得た（２工程：９５％）。
続いてアセトン−水中（２０：１）、Ｎ−ブロモスクシンイミド（ＮＢＳ）を用いてＳＰｈ基を脱保護し、１位水酸基遊離のガラクトース誘導体（１６）を得た（７６％）。次に１６について、Ｎ，Ｎ−ジアリルジイソプロピルフォスフォルアミダイト、１Ｈ−テトラゾルを用いて１位水酸基をリン酸化した（α：β＝１：１）。この反応について、α型立体選択性を高めるため、温度（−７８℃から−４０℃）、溶媒｛アセトニトリル（ＣＨ３ＣＮ）、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジクロロメタン（ＣＨ２Ｃｌ２）、プロピオニトリル｝について種々検討したが、改善は見られなかった。続いてこのアノマー混合物をｔ−ブチルハイドロペルオキサイド（ｔＢｕＯＯＨ）を用いて酸化し、さらにトリエチルアミン（Ｅｔ３Ｎ）を０．５ｖ％混合した溶出溶媒を用いたシリカゲルクロマトグラフィーによってα型、β型リン酸ガラクトース誘導体を分離することに成功し、αリン酸型ガラクトース誘導体（１７）を得た（２工程：４４％）。
＜スキーム３（図３ｃ）＞
リン酸基のアリル保護基を脱保護するため、１７をテトラキストリフェニルフォスフィンパラジウム｛（Ｐｈ３Ｐ）４Ｐａ｝、ジエチルアミン（Ｅｔ２ＮＨ）を用いて、脱アリルリン酸保護を行い、リン酸基遊離のガラクトース誘導体１８を得た（８３％）。続いて１８をメタノール（ＭｅＯＨ）、Ｅｔ２ＮＨの１：１混合溶媒中で脱アセチル化を行い、さらにイオン交換樹脂Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｎａ＋）を用いてイオン交換を行ない、２位水酸基を標識したαリン酸ガラクトース誘導体（１９）を得た（８１％）。次に、１９とカップリング反応を行なうウリジン１リン酸（ＵＭＰ）を活性化型ＵＭＰへの変換を行なった。リン酸基をＤＣＣ存在下モルフォリンと反応させ、目的物であるＵＭＰモルフォリデート（２０）を得た（７３％）。
＜スキーム４（図３ｄ）＞
１９、２０をピリジン中１Ｈ−テトラゾール存在下でカップリング反応を行い、イオン交換樹脂Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｎａ＋）を用いてＮａ塩に変換し、最終目的物であるガラクトースの２位水酸基にナフチルメチル基を導入したＵＤＰ−ガラクトース誘導体１を得た（６４％）。
続いて２位水酸基にトリエチレングリコール鎖をリンカーとして介し、ナフチルメチル基を導入したＵＤＰ−ガラクトース誘導体の合成を説明する。
＜スキーム５（図３ｅ）＞
まず、トリエチレングリコールリンカーをナフチルメチル基とを結合させる。３倍量のトリエチレングリコール存在下、２−ブロモメチルナフタレン、ＮａＨを用いてトリエチレングリコールと反応させ、トリエチレングリコールの一方の水酸基にナフチルメチル基を導入した化合物（２１）を得た（９５％）。続いて、糖の水酸基とのカップリング反応を行なうため２１のもう一方の水酸基に脱離基を導入する。２１を、パラトルエンスルフォニルクロリド（Ｔｏｓ−Ｃｌ）とピリジン溶媒中で反応させ、２１のもう一方の水酸基に脱離基（トシル（Ｔｏｓｙｌ）基）を導入した化合物（２２）を得た（８５％）。次に、合成した２２を、２位水酸基のみ遊離のガラクトース誘導体１３と、ＮａＨを用いてカップリングを行い、この時点でシリカゲルカラムで精製しきれないため抽出操作の後続いて９０％ＡｃＯＨを用いて、イソプロピリデン基、トリチル基の脱保護を行い２位水酸基を蛍光標識した化合物（２３）を得た（９６％）。次にＡｃ２Ｏ、ピリジンを用いて糖水酸基のアセチル化を行い化合物（２４）を得た（９４％）。次にＮＢＳ存在下、アセトンと水の混合溶媒（２０：１）中で１位水酸基のチオフェニル基（ＳＰｈ）の脱保護を行い、１位水酸基遊離のガラクトース誘導体（２５）を得た（７０％）。
＜スキーム６（図３ｆ）＞
２５をＴＨＦ中Ｎ，Ｎ−ジアリルジイソプロピルフォスフォルアミダイト、１Ｈ−テトラゾールを用いて、１位水酸基のリン酸化を行なった。このとき、α、βグリコシドがほぼ１：１の割合で生成した。続いて、ｔＢｕＯＯＨを用いてリン酸アミダイトの酸化反応を行い、この段階でＥｔ３Ｎ（０．５ｖ％）を溶出溶媒に混合したシリカゲルカラムクロマトグラフィー用いて、純粋なαリン酸ガラクトース誘導体（２６）を得た（３８％）。続いて、（Ｐｈ３Ｐ）４Ｐａ、Ｅｔ２ＮＨを用いて脱アリル反応を行い、リン酸基遊離のガラクトース誘導体（２７）を得た（９５％）。続いてＥｔ２ＮＨ、ＭｅＯＨの１：１混合溶媒中で脱アセチル化を行い、Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｎａ＋）を用いてＮａ塩とし、２位水酸基のみ修飾したαリン酸ガラクトース誘導体（２８）を得た（９５％）。最後に、合成した化合物２８、２０を１Ｈ−テトラゾール存在下ピリジン中で反応させ、さらにＤｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｎａ＋）を用いてＮａ塩とし、最終目的物であるガラクトース２位水酸基にエチレングリコール鎖を介してナフチルメチル基を導入したＵＤＰ−ガラクトース誘導体（３）を得た（４９％）。
これらのスキーム１〜６の詳細は、図３にまとめられている。
（２．２  ６位水酸基の修飾）
以下にＵＤＰガラクトースの６位水酸基にＯ結合型でトリエチレングリコールを介してナフチルメチル基を導入した誘導体（４）の合成を説明する（スキーム７〜９）。
＜スキーム７（図４ａ）＞
まず先に調製した２１について、末端水酸基のクロリドへの変換を行なった。２１をＤＭＦ中、塩化チオニル（ＳＯＣｌ２）、少量のピリジンを用いて末端水酸基のハロゲン化を行い、目的物（２９）を得た（８５％）。次に、先に調製した１２について、ｐ−メトキシベンジルクロリド（ＭＢｎ−Ｃｌ）、ＮａＨを用いて水酸基のＭＢｎ化を行い、目的物３０を得た（９５％）。次に、１Ｎ  ＨＣｌを用いて脱トリチル保護を行い、６位水酸基のみ遊離のガラクトース誘導体（３１）を得た（９２％）。次に、先に調製した化合物２９と３１とをＮａＨを用いてカップリングし、ガラクトースの６位水酸基にトリエチレングリコールを介してナフチルメチル基を導入したガラクトース誘導体（３２）を得た（８２％）。次に、塩基性条件下で脱保護可能なアセチル基への水酸基保護基の変換を行なった。ＰｈＳＨ存在下、２塩化スズを用いて−７８℃で反応を行い、ＭＢｎ保護基の脱保護を行なった。抽出操作を行なった後、Ａｃ２Ｏ、ピリジン中で水酸基のアセチル化を行い、目的物（３４）を得た（６１％）。
＜スキーム８（図４ｂ）＞
合成した化合物３４を、アセトン−Ｈ２Ｏ（２０；１）中ＮＢＳと反応させ、１位水酸基遊離のガラクトース誘導体（３５）を得た（７７％）。次に、Ｎ，Ｎ−ジアリルジイソプロピルフォスフォルアミダイト、１Ｈ−テトラゾールの存在下−４０℃で反応させ、Ｅｔ３Ｎ（０．５ｖ％）を溶出溶媒に混合したシリカゲルクロマトグラフィーによってα型リン酸フォスファイトガラクトース誘導体（３６）を得た（４９％）。次に、ｔＢｕＯＯＨを用いてリン酸アミダイトを酸化し、α型リン酸ガラクトース誘導体３７を得た（９８％）。次に、（Ｐｈ３Ｐ）４Ｐａ、Ｅｔ２ＮＨを用いて脱アリル反応を行い、リン酸基遊離のガラクトース誘導体（３８）を得た（９１％）。
＜スキーム９（図４ｃ）＞
合成した化合物３８について、Ｅｔ２ＮＨ、ＭｅＯＨの１：１混合溶媒中で脱アセチル化を行い、６位水酸基にトリエチレングリコールを介してナフチルメチル基を導入したα型リン酸ガラクトース誘導体（３９）を得た（８８％）。最後に、先に調製した化合物２０および化合物３９を、１Ｈ−テトラゾール存在下ピリジン中でカップリングし、続いてＤｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｎａ＋）を用いてＮａ塩に変換し、６位水酸基にトリエチレングリコールを介してナフチルメチル基を導入したＵＤＰ−ガラクトース誘導体（４）を得た（４１％）。
これらのスキームは、図４にまとめられている。
（２．３  酵素を用いた修飾）
ＵＤＰ−ガラクトースの６位水酸基にＮ結合型修飾した誘導体（５，６，７）の合成について説明する（スキーム１０〜１４）。このスキームは図５にまとめられている。
＜スキーム１０（図５ａ）＞
ＵＤＰ−ガラクトースを、０．５ｍＭ硫酸銅の溶けた５０ｍＭリン酸バッファー（ｐＨ６．０）に溶かし、ガラクトースオキシダーゼ（ＧＡＯ）、カタラーゼ（ＣＡＴ）を加えガラクトースの６位水酸基を酸化し、続いてナフチルメチルアミンをＴＦＡで処理し、ＴＦＡ塩とした後、反応溶液中にＴＨＦを用いて混合、得られるシッフ塩基をＮａＢＨ３ＣＮで還元することでガラクトース６位水酸基をアミンへ変換し、ナフチルメチル基を導入したＵＤＰ−ガラクトース類似物（６）を得た（３１％）。
＜スキーム１１（図５ｂ）＞
まずアミノヘキサノールを出発物質とし、２−ｔ−ブチルオキシカルボニル−オキシイミノ−２−フェニルアセトニトリル（Ｂｏｃ−ＯＮ）をＥｔ３Ｎ存在下で反応させ、アミノ基をＢｏｃ保護したＢｏｃ−アミノヘキサノール（４０）を得た（９２％）。次に、ＴＨＦ中でＮａＨを用いて選択的に水酸基をアルコキシド化し、２−ブロモメチルナフタレン、テトラブチルアンモニウムフルオリド（ＴＢＡＦ）を加え、蛍光標識Ｂｏｃ−アミノヘキサノール（４１）を得た（６３％）。
＜スキーム１２（図５ｃ）＞
スキーム１０と同様にして、ＧＡＯ、ＣＡＴを用いて、ＵＤＰ−ガラクトースの６位水酸基を酸化し、同時に先に合成した４１を５０％ＴＦＡで処理し脱アミノ保護を行い、アミンのＴＦＡ塩（４２）を得た。４２を酸化したＵＤＰ−ガラクトース誘導体に加え、還元アミノ化により６位水酸基にヘキサノールを介してナフチルメチル基を導入したＵＤＰ−ガラクトース誘導体７を得た（５％）。
＜スキーム１３（図５ｄ）＞
先に合成した２１を出発物質とし、２クロム酸カリウム、硫酸を用いたＪｏｈｎｅｓ酸化により、末端水酸基をカルボン酸へ変換し目的物（４３）を得た（９２％）。次に、ペンタフルオロフェニル−トリフルオロアセテート（ｐｆｐ−ＴＦＡ）をピリジン中で反応させ、ｐｆｐ活性エステル化物（４４）を得た（９１％）。次に、ｔ−ブチルカルバゼート（Ｂｏｃヒドラジン）を４４と反応させ、末端ヒドラジド型の蛍光プローブ（４５）を得た（７６％）。
＜スキーム１４（図５ｅ）＞
先に合成した４５を５０％ＴＦＡで処理し、脱アミノ保護を行いＴＦＡ塩（４６）を得た。スキーム１０と同様にして、ＧＡＯ、ＣＡＴを用いてＵＤＰ−ガラクトースの６位水酸基を酸化し４６を加え、還元アミノ化により最終目的物である６位水酸基にヒドラジド結合型で、エチレングリコールを介してナフチルメチル基を導入したＵＤＰ−ガラクトース誘導体（５）を得た（３７％）。
（実施例３：蛍光標識糖アクセプターの合成）
（３．１  β１，４型酵素基質）
以下にβ１，４型酵素基質であるＮ−アセチル−グルコサミンをダンシル基蛍光標識した化合物の合成について説明する（スキーム１５〜１６）。これらのスキームは図６にまとめられている。
＜スキーム１５（図６ａ）＞
遊離のグルコサミンを出発物質とし、Ａｃ２Ｏ、ピリジンを用いて完全アセチル体（４７）を得た（８９％）。次にＴＭＳＯＴｆ、Ｅｔ３Ｎを用いてオキサゾリンを経由させ、Ｚ−アミノプロパノールプロパノール、ＣＳＡを加えてβ型立体選択的グリコシデーションを行い、ＧｌｃＮＡｃ−Ｚ−アミノプロパノールグリコシド（４８）を得た（７９％）。
＜スキーム１６（図６ｂ）＞
合成した化合物４８を、ＭｅＯＨ中ＮａＯＭｅを用いて脱アセチル化、続いて１０％Ｐｄ−Ｃ触媒を用いて水素添加反応によりＺ基を脱保護し、さらにダンシルクロリド（Ｄａｎ−Ｃｌ）、Ｅｔ３Ｎを用いてアミンのダンシル化を行い、最終目的物であるダンシル基修飾したＧｌｃＮＡｃ（８）を得た（７１％：３工程）。
（３．２  α１，３型酵素基質）
以下にα１，３型酵素基質であるＮ−アセチル−ラクトサミンをダンシル基蛍光標識した化合物の合成について説明する（スキーム１７）。このスキームは図７に示される。
＜スキーム１７（図７）＞
β１，４−ガラクトース転移酵素を用いて、先に合成した８にガラクトースを転移させ、目的物であるダンシル基蛍光標識したＬａｃＮＡｃ（９）を得た（９２％）。
（実施例４：薄層クロマトグラフィー）
（４．１  一般的な方法）
薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）用グラスプレートはＭｅｒｃｋ（Ｄａｒｍｓｔａｄｔ，Ｇｅｒｍａｎｙ）より購入し、化合物の発色にはアニスアルデヒド、カメレオン、Ｍｏ発色液、ニンヒドリンスプレーを使用し、１５０℃のプレート上で焼成した。クロマトグラフィー用シリカゲルは関東化学（東京、日本）のシリカゲル６０Ｎ（１００〜２１０μｍ）を使用。またＩＡＴＲＯＮ  ＬＡＢＯＬＡＴＯＲＩＥＳ社（東京、日本）からイアトロビーズ６ＲＳ−８０６０を購入し使用した。ＮＭＲスペクトル測定にはＢＲＵＫＥＲ社（茨城、日本）ＡＶＡＮＣＥ  ６００［１Ｈ  ６００ＭＨｚ］、５００［１Ｈ  ５００ＭＨｚ］を使用した。ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳはＢＲＵＫＥＲ社ＢＩＦＬＥＸを使用した。蛍光検出にはＰｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社（横浜、日本）Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  ｓｐｅｃｔｒｏｐｈｏｔｏｍｅｔｅｒ  ＬＳ−５０Ｂを使用した。限外ろ過にはＤｅｎｖｅｒ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ社（Ａｒｖａｄａ，ＵＳＡ）Ｆｏｒｃｅ  ２００を使用した。質量分析（ＦＡＢ−ＭＡＳＳ）にはＪＥＯＬ社（東京、日本）ＪＭＳ−ＨＸ１１０を使用した（北海道大学機器分析センター質量分析室へ依頼した）。高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）は日立（東京、日本）Ｌ−７１００送液ポンプ、逆層ＯＤＳカラム（４６ｍｍ×２５０ｍｍ）を用い、サンプル検出には日立Ｌ−７４００ＵＶ検出器、蛍光検出器を使用した。全ての有機溶媒は第１級グレード溶媒を使用した。全ての試薬は、和光純薬（大阪、日本）、東京化成（東京、日本）、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（東京、日本）、純正化学（東京、日本）、Ｃａｒｂｉｏｃｈｅｍ（Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＵＳＡ）、ペプチド研究所（大阪、日本）から購入した。β１，４−ＧａｌＴ（ヒト）は東洋紡績（大阪、日本）、α１，３−ＧａｌＴはＣａｒｂｉｏｃｈｅｍ社から購入した。
（実施例５：蛍光標識ＵＤＰ−ガラクトース類似物の合成）
（５．１  ２，３，４，６−テトラ−Ｏ−アセチル−β−Ｄ−ガラクトピラノシド（１０）の合成）
無水酢酸（３００ｍＬ）に酢酸ナトリウム（２８．４６ｇ，１．２５当量）を加え、１１０℃で撹拌し、遊離のガラクトース（５０ｇ，２７８ｍｍｏｌ）を加え、２時間撹拌した。反応終結確認後、常温に戻し蒸留水を大量に加え、３０分撹拌した後ＣＨＣｌ３を加え、蒸留水、飽和重曹水、飽和食塩水で抽出、洗浄し、ＭｇＳＯ４で脱水した。ＭｇＳＯ４をセライトろ過した後、減圧濃縮し、ＥｔＯＨに溶かし冷蔵庫で一晩放置して結晶化させ、目的物１０（５１．２８ｇ，４７％）を得た。
（５．２  フェニル２，３，４，６−テトラ−Ｏ−アセチル−１−チオ−β−Ｄ−ガラクトピラノシド（１１）の合成）
化合物１０（５ｇ，１２．８ｍｍｏｌ）をＣＨ２Ｃｌ２（７０ｍＬ）に溶かし、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｓｉｅｖｅｓ  ３Å（２．０ｇ）、チオフェノール（２．６１ｍＬ，２当量）を加え、窒素置換した。ＢＦ３・Ｅｔ２Ｏ（１．６１ｍＬ，１当量）を加え、常温で２時間撹拌した。ＢＦ３・Ｅｔ２Ｏ（０，５ｍＬ）をさらに加え、２時間撹拌した。反応終結確認後、氷浴中で飽和重曹水を加え、セライトろ過した後、分液ロートを用いてＣＨ２Ｃｌ２層を分取した。分離したＣＨ２Ｃｌ２層を、飽和重曹水、飽和食塩水で抽出、洗浄し、ＭｇＳＯ４で脱水した。セライトろ過、減圧濃縮した後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ＥｔＯＡｃ＝４：１）で精製し、目的物（１１）（５．１１ｇ，９１％）を得た。
（５．３  フェニル６−Ｏ−トリフェニルメチル−１−チオ−β−Ｄ−ガラクトピラノシド（１２）の合成）
化合物１１（８．４２ｇ，１９．１ｍｍｏｌ）をＭｅＯＨ（１４０ｍＬ）に溶かし、ＮａＯＭｅ（５２ｍｇ，０．０５当量）を加え、常温で１時間撹拌した。反応終結確認後、Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｈ＋）で中和し、セライトろ過の後、減圧濃縮した。次にピリジン（８０ｍＬ）を加え、Ｔｒ−Ｃｌ（６．９ｇ，１．３当量）、ＤＭＡＰ（１．１７ｇ，０．５当量）を加え、５０℃で２０時間撹拌した。反応終結確認後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ＣＨＣｌ３：ＭｅＯＨ＝３０：１）で精製し、目的物１２（９．４ｇ，９５％）を得た。
（５．４  フェニル３，４−Ｏ−イソプロピリジデン−１−チオ−６−Ｏ−トリフェニルメチル−β−Ｄ−ガラクトピラノシド（１３））
化合物１２（１１．５ｇ，２２．３ｍｍｏｌ）を２−２−ジメトキシプロパン（３００ｍＬ）に溶かし、ＣＳＡ（１８０ｍｇ，０．０３５当量）を加え、室温で２４時間撹拌した。反応終結確認後、Ｅｔ３Ｎ（１１０μＬ，０．０３５当量）を加え中和し減圧濃縮した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝６：１〜４：１）で精製し、ＥｔＯＨで結晶化し、目的物（１３）（１０．４ｇ，８４％）を得た。
（５．５  フェニル３，４−Ｏ−イソプロピリジデン−２−Ｏ−ナフチルメチル−１−チオ−６−Ｏ−トリフェニルメチル−β−Ｄ−ガラクトピラノシド（１４）の合成）
化合物１３（２．０ｇ，３．６ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（５０ｍＬ）に溶かし、ＢａＯ（２．０７ｇ，１０．８ｍｍｏｌ）、Ｂａ（ＯＨ）２（１．７４ｇ，５，４ｍｍｏｌ）、２−ブロモメチルナフタレン（１．６６ｇ，７．２ｍｍｏｌ）を加え、常温で７時間撹拌した。さらに２−ブロモメチルナフタレン（０．８３ｇ，３．６ｍｍｏｌ）を加え、常温で一晩撹拌した。ＴＬＣにて反応終結確認後、沈殿物をセライトろ過し、ろ液を減圧濃縮、得られた残渣をＣＨＣｌ３に溶かし飽和食塩水で洗浄し、ＣＨＣｌ３層を分離、ＭｇＳＯ４を加え脱水した。ＭｇＳＯ４をセライトろ過し、残渣を減圧濃縮した後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝１２：１）で精製し、目的物（１４）（２．３５ｇ，９３．８％）を得た。
１４：１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．１７−７．８３（ｍ，２７Ｈ，フェニル×４，ナフタレン），４．９８（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−ナフタレン），４．８４（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−ナフタレン），４．６１（ｄ，１Ｈ，Ｊ１，２＝９．８Ｈｚ，Ｈ−１），４．２２（ｔ，１Ｈ，Ｊ３，４＝５．９Ｈｚ，Ｈ−３），４．０８−４．１４（ｍ，１Ｈ，Ｈ−４），３．６７（ｍ，１Ｈ，Ｈ−５），３．５１−３．６１（ｍ，２Ｈ，Ｊ２，３＝６．４Ｈｚ，Ｊ６ａ，ｂ＝９．８Ｈｚ，Ｊ５，６ｂ＝７．１Ｈｚ，Ｈ−２，Ｈ−６ｂ），３．３２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６ａ＝４．７Ｈｚ，Ｈ−６ａ），１．３５（ｓ，３Ｈ，ＣＣＨ３），１．２３（ｓ，３Ｈ，ＣＣＨ３）。Ｃ４５Ｈ４２Ｏ５Ｓについての分析計算値：Ｃ，７７．７８  Ｈ，６．０９  Ｓ，４．６１。実測値：Ｃ，７８．３７  Ｈ，６．１９  Ｓ，４．５７。Ｃ４５Ｈ４３Ｏ５ＳについてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｈ］＋  ６９５．２８３１，実測値：６９５．２８００。
（５．６  フェニル３，４，６−トリ−Ｏ−アセチル−２−Ｏ−ナフチルメチル−１−チオ−β−Ｄ−ガラクトピラノシド（１５）の合成）
化合物１４（３．０ｇ，４．３２ｍｍｏｌ）を混合溶媒（酢酸：水＝９：１  ８０ｍＬ）に溶かし、６０℃で３時間撹拌した。ＴＬＣで反応終結確認後、減圧濃縮した。得られた残渣をピリジン（５０ｍＬ）に溶かし、無水酢酸（２０ｍＬ）を加え、常温で一晩撹拌した。ＴＬＣで反応終結確認後、減圧濃縮し氷水を加え、ＣＨＣｌ３を加えた。１Ｎ  Ｈ２ＳＯ４，飽和重曹水，飽和食塩水で抽出、洗浄し、ＣＨＣｌ３層を分離、ＭｇＳＯ４で脱水した。ＭｇＳＯ４をセライトろ過した後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝２：１）で精製し、目的物（１５）（２．２１ｇ，９５％）を得た。
１５：１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．２５−７．８３（ｍ，１２Ｈ，フェニル，ナフタレン），５．４１（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），５．０５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ３，４＝３．２Ｈｚ，Ｈ−３），５．０２（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−ナフタレン），４．７７（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−ナフタレン），４．７４（ｄ，１Ｈ，Ｊ１，２＝９．７Ｈｚ，Ｈ−１），４．２１（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ６ａ，ｂ＝１１．３Ｈｚ，Ｊ５，６ｂ＝７．０Ｈｚ，Ｈ−６ｂ），４．１０（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６ａ＝６．１Ｈｚ，Ｈ−６ａ），３．９０（ｔ，１Ｈ，Ｈ−５），３．８０（ｔ，１Ｈ，Ｊ２，３＝９．７Ｈｚ，Ｈ−２），２．１０（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），２．０３（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），１．８８（ｓ，３Ｈ，Ａｃ）。Ｃ２９Ｈ３０Ｏ８Ｓについての分析計算値：Ｃ，６４．６７  Ｈ，５．６１  Ｓ，５．９５．実測値：Ｃ，６４．５９  Ｈ，５．６１  Ｓ，５．９４．Ｃ２９Ｈ３１Ｏ８ＳについてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｈ］＋  ５３９．１７４０，実測値：５３９．１３６０。
（５．７  ３，４，６−トリ−Ｏ−アセチル−２−Ｏ−ナフチルメチル−Ｄ−ガラクトピラノース（１６）の合成）
化合物１５を混合溶媒（アセトン：水＝１９：１  ２０ｍＬ）に溶かし、Ｎ−ブロモスクシンイミド（０．９９３ｇ，５．５８ｍｍｏｌ）を加え、常温で２時間撹拌した。ＴＬＣにて反応終結確認後、減圧濃縮しＣＨＣｌ３に溶かし、飽和重曹水、飽和食塩水で抽出、洗浄し、ＣＨＣｌ３層を分離、ＭｇＳＯ４を加えて脱水した。ＭｇＳＯ４をセライトろ過した後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ＥｔＯＡｃ＝３：１）で精製し、目的物（１６）（６２０ｍｇ，７４．９％）を得た。
１６：１Ｈ  ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．８１−７．８４（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４３−７．５０（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），５．４３（ｄ，０．６Ｈ，Ｈ−４α），５．３３−５．３７（ｍ，１．６Ｈ，Ｈ−１α，Ｈ−３α，Ｈ−４β），５．００−５．０５（ｍ，１Ｈ，Ｈ−３β，ＯＣＨＨ−ナフタレン−α），４．８０−４．８６（ｍ，２Ｈ，ＯＣＨＨ−ナフタレン−α，ＯＣＨＨ−ナフタレン−β，Ｈ−１β），４．４２（ｔ，０．６Ｈ，Ｈ−５α），４．１０（ｄ，１Ｈ，Ｈ−６β，Ｈ−５β），４．０２−４．０８（ｍ，１．２Ｈ，Ｈ−６α），３．８８−３．９０（ｍ，１．２Ｈ，Ｈ−２α，Ｈ−６β），３．６６（ｍ，０．４Ｈ，Ｈ−２β），１．９４−２．０８（ｍ，９Ｈ，Ａｃ×３）。
（５．８  ジアリル−３，４，６−トリ−Ｏ−アセチル−２−Ｏ−ナフチルメチル−α−Ｄ−ガラクトピラノシルホスフェート（１７）の合成）
化合物１６（５２２ｍｇ，１．１６ｍｍｏｌ）をＣＨ３ＣＮ（１０ｍＬ）に溶かし、ジアリル−Ｎ，Ｎ−ジイソプロピル  ホスホロアミダイト（０．４６ｍＬ，１．７４ｍｍｏｌ）、１Ｈ−テトラゾール（テトラゾール）（１４６ｍｇ，２．０９ｍｍｏｌ）を加え、−４０℃で４時間撹拌した。ＴＬＣで反応終結確認後、減圧濃縮し、ＥｔＯＡｃを加え、飽和重曹水、飽和食塩水で抽出、洗浄し、ＥｔＯＡｃ層を分離し、ＭｇＳＯ４で脱水した。ＭｇＳＯ４をセライトろ過した後、減圧濃縮した。続いて残渣をＴＨＦ（１０ｍＬ）に溶かし、Ｅｔ３Ｎ（１．６５ｍＬ，１１．６ｍｍｏｌ）を加えた。−１０℃に冷却後、ｔＢｕＯＯＨ（０．６９ｍＬ，３．４８ｍｍｏｌ）を加え、−１０℃で２時間撹拌した。ＴＬＣにて反応終結確認後、減圧濃縮しＥｔＯＡｃを加え、飽和重曹水、飽和食塩水で抽出、洗浄しＥｔＯＡｃ層を分離、ＭｇＳＯ４で脱水した。ＭｇＳＯ４をセライトろ過した後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ＥｔＯＡｃ＝２０：１  Ｅｔ３Ｎ  ０．５ｖ％含有）で精製し、目的物（１７）（３８５ｍｇ，５４％）を得た。
１７：１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．８３（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４６（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），６．０２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１，Ｐ＝７．１Ｈｚ，Ｊ１，２＝３．３Ｈｚ，Ｈ−１），５．８０−５．９６（ｍ，２Ｈ，ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−×２），５．４７（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），５．１２−５．４０（ｍ，４Ｈ，ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−×２），５．３３（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ３，４＝３．３Ｈｚ，Ｈ−３），４．９３（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−ナフタレン），４．７９（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−ナフタレン），４．５１−４．６０（ｍ，４Ｈ，ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−×２），４．４１（ｔ，１Ｈ，Ｊ５，６＝６．６Ｈｚ，Ｈ−５），４．０８（ｄ，２Ｈ，Ｈ−６ａ，Ｈ−６ｂ），３．９６（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ２，３＝１０．５Ｈｚ，Ｈ−２），２．０８（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），２．０１（ｓ，６Ｈ，Ａｃ×２）。Ｃ２９Ｈ３５Ｏ１２Ｐについての分析計算値：Ｃ，５７．４２  Ｈ，５．８１．実測値：Ｃ，５７．４１  Ｈ，６．０３．。
（５．９  ３，４，６−トリ−Ｏ−アセチル−２−Ｏ−ナフチルメチル−α−Ｄ−ガラクトピラノシル  ホスフェートＥｔ３Ｎ塩（１８）の合成）
化合物１７（６７６ｍｇ，１．１１ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（１０ｍＬ）に溶かし、Ｅｔ２ＮＨ（２．３２ｍＬ，２２．３ｍｍｏｌ）とテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム｛（Ｐｈ３Ｐ）４Ｐａ｝（２５７ｍｇ，２２３μｍｏｌ）を加え、常温で一晩撹拌した。ＴＬＣにて反応終結確認後、減圧濃縮し、イアトロビーズカラムクロマトグラフィー（ＣＨＣｌ３：ＭｅＯＨ＝６：１  Ｅｔ３Ｎ  ０．５ｖ％含有）で精製し、目的物（１８）（６６４ｍｇ，９５％）を得た。
１８：１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．７５（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４３（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），６．０４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１，Ｐ＝７．２Ｈｚ，Ｊ１，２＝３．３Ｈｚ，Ｈ−１），５．４５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ３，４＝３．４Ｈｚ，Ｈ−３），５．４４（ｓ，１Ｈ，Ｈ−４），５．００（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−ナフタレン），４．７０（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−ナフタレン），４．６０（ｔ，１Ｈ，Ｈ−５），４．１８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６ｂ＝８．３Ｈｚ，Ｊ６ａ，ｂ＝１０．７Ｈｚ，Ｈ−６ｂ），４．０６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６ａ＝５．９Ｈｚ，Ｈ−６ａ），３．９４（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ２，３＝９．６Ｈｚ，Ｈ−２），２．７２（ｄｄ，１０Ｈ，ＣＨ３ＣＨ２Ｎ×５），２．０７（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），２．０２（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），１．９７（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），１．０６−１．１１（ｄｄ，１５Ｈ，ＣＨ３ＣＨ２Ｎ×５）。Ｃ２９Ｈ４３ＮＯ１２ＰについてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｈ＋Ｅｔ３Ｎ］＋  ６２８．２５２３，実測値：６２８．２５２７。
（５．１０  ２−Ｏ−ナフチルメチル−α−Ｄ−ガラクトピラノシルホスフェート二ナトリウム塩（１９）の合成）
化合物１８（２００ｍｇ，０．３１９ｍｍｏｌ）をＭｅＯＨ（３ｍＬ）に溶かし、Ｅｔ２ＮＨ（２ｍＬ）を加え、常温で一晩撹拌した。ＴＬＣで反応終結確認後、減圧濃縮した。続いて残渣を陰イオン交換カラムクロマトグラフィー（ＤＥＡＥ  Ｓｅｐｈａｃｅｌ：５０ｍＭ  炭酸アンモニウム）で精製、減圧濃縮し、残渣を陽イオン交換カラムクロマトグラフィー（Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８［Ｈ＋］とＤｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８［Ｎａ＋］）を用いてＮａ塩とし、目的物１９（１３４ｍｇ，９５％）を得た。
１９：１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，Ｄ２Ｏ，２７℃）：７．５８（ｄ，２Ｈ，ナフタレン），７．６４（ｄ，１Ｈ，ナフタレン），７．９９（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），５．７６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１，Ｐ＝７．２Ｈｚ，Ｊ１，２＝３．５Ｈｚ，Ｈ−１），４．９８（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−ナフタレン），４．７６（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−ナフタレン），４．１５（ｔ，１Ｈ，Ｊ５，６＝６．１Ｈｚ，Ｈ−５），４．０４（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），４．０３（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ３，４＝３．３Ｈｚ，Ｈ−３），３．８４（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ２，３＝９．８Ｈｚ，Ｈ−２），３．７０−３．７７（ｍ，２Ｈ，Ｊ５，６ａ＝５．１Ｈｚ，Ｊ５，６ｂ＝７．３Ｈｚ，Ｊ６ａ，ｂ＝１１．８Ｈｚ，Ｈ−６ａ，Ｈ−６ｂ）。０．６当量  Ｈ２Ｏを含むＣ１７Ｈ１９Ｏ９Ｐ１Ｎａ２についての分析計算値：Ｃ，４４．８７  Ｈ，４．４７。実測値：Ｃ，４４．９０  Ｈ，４．６８．Ｃ１７Ｈ２０Ｏ９Ｎａ２ＰについてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｈ］＋  ４４５．０６４０，実測値：４４５．０６５１。
（５．１１  ウリジン５’−モノホスホモルホリデート  ４−モルホリン−Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシルカルボキサミジン塩（２０）の合成）
ＵＭＰ二ナトリウム塩（５００ｍｇ，１．３５ｍｍｏｌ）をＤｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｈ＋）にかけ凍結乾燥した。ＤＭＦ（１５ｍＬ）に溶かし、モルホリン（４７２μＬ，４当量）、ＤＣＣ（１．１２ｇ，４当量）を加え、常温で一晩撹拌し、さらに５０℃で一晩撹拌した。反応終結確認後、セライトろ過し、減圧濃縮した。蒸留水、エーテルを加え３回洗浄し、水槽を分取し、減圧濃縮した。残渣をＭｅＯＨに溶かし結晶化し、目的物２０（６８２ｍｇ，７３％）を得た。
（５．１２  ウリジン５’−（２−Ｏ−ナフチルメチル−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）ジホスフェート二ナトリウム塩（１）の合成）
化合物１９（２０ｍｇ，３３μｍｏｌ）を陽イオン交換カラム（Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８［Ｈ＋］とＤｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８［Ｅｔ３ＮＨ＋］）を用いてＥｔ３Ｎ塩とし、凍結乾燥した。得られた化合物をピリジン（１ｍＬ）に溶かし、２０（４５．６ｍｇ，６６μｍｏｌ）、１Ｈ−テトラゾール（９．３０ｍｇ，１．３３μｍｏｌ）を加え、常温で一晩撹拌した。ＴＬＣで反応終結確認後、脱イオン水（５ｍＬ）を加え、エーテルで３回抽出し、水層を分取し減圧濃縮した。残渣を陰イオン交換カラムクロマトグラフィー（ＤＥＡＥ  Ｓｅｐｈａｃｅｌ、５０〜１００ｍＭ炭酸アンモニウム）にて精製、減圧濃縮し、さらにゲルろ過カラムクロマトグラフィー（Ｓｅｐｈａｄｅｘ  Ｇ−１０，溶離液＝水）によって精製し、Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｎａ＋）を用いてＮａ塩とし、目的物（１）（１２ｍｇ，４８％）を得た。
１：１ＨＮＭＲ（６００ＭＨｚ，Ｄ２Ｏ，２７℃）：７．９２（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．６１（ｍ，２Ｈ，ナフタレン，Ｈ−５），７．５５（ｍ，２Ｈ，ナフタレン），５．９１（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１”，Ｐ＝７．３Ｈｚ，Ｊ１”，２”＝３．４６Ｈｚ，Ｈ’’−１），５．７５（ｄ，１Ｈ，Ｊ１’，２’＝４．６Ｈｚ，Ｈ’−１），５．６１（ｄ，１Ｈ，Ｈ−６），５．０３（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−ナフタレン），４．８１（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−ナフタレン），４．２５（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ５’ａ，ｂ＝１１．４Ｈｚ，Ｈ’−５），４．１５−４．２１（ｍ，３Ｈ，Ｈ’−４，Ｈ’−５，Ｈ”−５），４．１２（ｔ，１Ｈ，Ｊ３’，４’＝５．１Ｈｚ，Ｈ’−３），４．０６−４．０８（ｍ，２Ｈ，Ｈ”−３，Ｈ”−４），４．０２（ｔ，１Ｈ，Ｊ２’，３’＝９．９Ｈｚ，Ｈ’−２），３．８５（ｍ，１Ｈ，Ｊ２”，３”＝９．９Ｈｚ，Ｈ”−２），３．７８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５”，６”ｂ＝７．３Ｈｚ，Ｊ６’’ａ，ｂ＝１１．７Ｈｚ，Ｈ”−６ｂ），３．７３（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５”，６”ａ＝５．１Ｈｚ，Ｈ”−６ａ）．２当量の水を含有するＣ２６Ｈ３０Ｏ１７Ｎ２Ｐ２Ｎａ２についての分析計算値：Ｃ，３９．７１  Ｈ，４．３５  Ｎ，３．５６。実測値：Ｃ，３９．７５  Ｈ４．１０  Ｎ，３．６９。
（５．１３  ２−［２−（２−ナフチルメトキシエトキシ）エトキシ］エタノール（２１）の合成）
トリエチレングリコール（３９９μＬ，３ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（８ｍＬ）に溶かし、０℃に冷却した後、ＮａＨ（３６ｍｇ，１ｍｍｏｌ）を加えた。３０分後、２−ブロモメチルナフタレン（２７６ｍｇ，１．２ｍｍｏｌ）を加え、０℃で１時間撹拌し、さらにＮａＨ（１８ｍｇ，０．５ｍｍｏｌ）を加え１時間撹拌した。ＴＬＣで反応終結を確認後、ＭｅＯＨ（３ｍＬ）を加え、減圧濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ＥｔＯＡｃ＝３：１〜１：１）で精製し、目的物２１（２０２ｍｇ，７０％）を得た。
２１：１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．７９−７．８３（ｄｄ，４Ｈ，ナフタレン），７．４６−７．４９（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），４．７３（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），３．７０（ｍ，１０Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］，ＯＣＨ２ＣＨ２ＯＨ），３．６１（ｍ，２Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］）。
（５．１４  ２−［２−（２−ナフチルメトキシエトキシ）エトキシ］エチル  ｐ−トルエンスルホネート（２２）の合成）
化合物２１（３．６ｇ，３３ｍｍｏｌ）をピリジン（１１０ｍＬ）に溶かし、ｐ−トルエン−スルホニルクロリド（９．４６ｇ，４９．５ｍｍｏｌ）を加え、常温で２時間撹拌した。ＴＬＣにて反応終結確認後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ＥｔＯＡｃ＝２：１）で精製し、目的物２２（１０．１ｇ，６９％）を得た。
２２：１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．８３（ｍ，２Ｈ，トルエン），７．７８（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４７（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），７．３０（ｍ，２Ｈ，トルエン），４．７２（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．１５（ｍ，２Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨ２ＯＴｏｓ），３．６６−３．６８（ｍ，１０Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），２．４１（ｓ，３Ｈ，ＣＨ３−フェニル）。
（５．１５  フェニル２−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−１−チオ−α−Ｄ−ガラクトピラノシド（２３）の合成）
化合物１３（３ｇ，５．４ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（５０ｍＬ）に溶かし、氷冷下でＮａＨ（３５６ｍｇ，１．８当量）を加え、３０分間撹拌した後、化合物２１（３．５ｇ，１．５当量）を加え、氷冷下２時間撹拌し、さらに常温で一晩撹拌した。ＴＬＣにて反応終結を確認後、ＭｅＯＨを加え、減圧濃縮した。残渣を混合溶媒（酢酸：水＝９：１  ８０ｍＬ）に溶かし、５０℃で２時間撹拌し、ＴＬＣで反応終結確認後、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ＣＨＣｌ３：ＭｅＯＨ＝５０：１〜３０：１）で精製し、目的物２３（２．８ｇ，９５％）を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．７８−７．８２（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４４−７．５１（ｍ，５Ｈ，ナフタレン，フェニル），７．２１−７．２９（ｍ，３Ｈ，フェニル），４．７２（ｄ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．４９（ｄ，１Ｈ，Ｊ１，２＝９．４Ｈｚ，Ｈ−１），４．０９（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ３，２＝９．７Ｈｚ，Ｊ３，４＝３．６Ｈｚ，Ｈ−３），３．８７（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ６ａ，ｂ＝１１．８Ｈｚ，Ｈ−６），３．７９（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），３．６４−３．７１（ｍ，１１Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］，Ｈ−６），３．５１−３．５８（ｍ，３Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］，Ｈ−２），３．３６（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６＝６．７Ｈｚ，Ｈ−５）．Ｃ２９Ｈ３７Ｏ８ＳについてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｈ］＋  ５４５．２２０９，実測値：５４５．２１８３。
（５．１６  フェニル３，４，６−トリ−Ｏ−アセチル−２−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−１−チオ−β−Ｄ−ガラクトピラノシド（２４）の合成）
化合物２３（４．９ｇ，９ｍｍｏｌ）をピリジン（６０ｍＬ）に溶かし、無水酢酸（１７ｍＬ）を加え、常温で６時間撹拌した。ＴＬＣにて反応終結を確認後、減圧濃縮し、ＣＨＣｌ３を加え、１Ｎ  Ｈ２ＳＯ４、飽和重曹水、飽和食塩水で抽出、洗浄し、ＣＨＣｌ３層を分離し、ＭｇＳＯ４を加えて脱水した。ＭｇＳＯ４をセライトろ過後、減圧濃縮して２４（５．７ｇ，９４％）を得た。
２４：１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．８０（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．５５（ｍ，２Ｈ，フェニル），７．４６（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），７．２８（ｍ，３Ｈ，フェニル），５．３７（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），４．９７（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ３，４＝３．４Ｈｚ，Ｈ−３），４．７２（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．６３（ｄ，１Ｈ，Ｊ１，２＝９．７Ｈｚ，Ｈ−１），４．１４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６ｂ＝７．０Ｈｚ，Ｊ６ａ，ｂ＝１１．３Ｈｚ，Ｈ−６ｂ），４．０８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６ａ＝６．２Ｈｚ，Ｈ−６ａ），３．９２（ｍ，１Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨＨ−Ｇａｌ），３．８３（ｔ，１Ｈ，Ｈ−５），３．７０−３．７４（ｍ，１Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨＨ−Ｇａｌ），３．６５−３．７０（ｍ，８Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），３．６１−３．６５（ｔ，２Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），３．５７（ｔ，１Ｈ，Ｊ２，３＝９．６Ｈｚ，Ｈ−２），２．１０（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），２．０２（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），２．００（ｓ，３Ｈ，Ａｃ）．Ｃ３５Ｈ４２Ｏ１１Ｓについての分析計算値：Ｃ，６２．６７  Ｈ，６．３１  Ｓ，４．７８。実測値：Ｃ，６２．８７  Ｈ，６．１８  Ｓ，４．６８。Ｃ３５Ｈ４３Ｏ１１ＳについてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｈ］＋  ６７１．２５２６，実測値：６７１．２５３５。
（５．１７  ３，４，６−トリ−Ｏ−アセチル−２−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−Ｄ−ガラクトピラノース（２５）の合成）
化合物２４（１ｇ，１．４９ｍｍｏｌ）を混合溶媒（アセトン：Ｈ２Ｏ＝１９：１  １５ｍＬ）に溶かし、Ｎ−ブロモスクシンイミド（７９６ｍｇ，４．４７ｍｍｏｌ）を加え、常温で１．５時間撹拌した。ＴＬＣにて反応の終結を確認後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、目的物２５（７３０ｍｇ，８５％）を得た。
２５：１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．８３（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４８（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），５．５２（ｄ，０．６Ｈ，Ｊ１α，２＝３．０Ｈｚ，Ｈ−１α），５．３９（ｄ，０．６Ｈ，Ｈ−４α），５．３２（ｄ，０．４Ｈ，Ｈ−４β），５．２４（ｄｄ，０．６Ｈ，Ｈ−３α），４．８７（ｄｄ，０．４Ｈ，Ｈ−３β），４．７１−４．７８（ｍ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．６５（ｄ，０．４Ｈ，Ｊ１β，２＝７．６Ｈｚ，Ｈ−１β），４．３６（ｔ，０．６Ｈ，Ｈ−５α），４．００−４．１６（ｍ，２Ｈ，Ｈ−６α，Ｈ−６β），３．８９（ｍ，２Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨ２−Ｇａｌ），３．８０（ｔ，０．４Ｈ，Ｈ−５β），３．５０−３．７０（ｍ，１１Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］，Ｈ−２α，Ｈ−２β），１．９７−２．１０（ｍ，９Ｈ，Ａｃ×３）。
（５．１８  ジアリル−３，４，６−トリ−Ｏ−アセチル−２−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−α−Ｄ−ガラクトピラノシル  ホスフェート（２６）の合成）
化合物２５（３６０ｍｇ，６２２μｍｏｌ）をＣＨ３ＣＮ（５ｍＬ）に溶かし、−４０℃まで冷却し、ジアリル−Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルホスファイト（２９６μＬ，１．１３ｍｍｏｌ）、１Ｈ−テトラゾール（７８ｍｇ，１．１３ｍｍｏｌ）を加え、−４０℃で１時間撹拌した。ＴＬＣにて反応終結を確認後、ＥｔＯＡｃを加え、飽和重曹水、飽和食塩水で抽出し、ＥｔＯＡｃ層を分離、ＭｇＳＯ４を加え脱水した。ＭｇＳＯ４をセライトろ過後、減圧濃縮し、残渣をＴＨＦ（５ｍＬ）に溶かし、−１０℃に冷却後、ｍ−ＣＰＢＡ（１８４ｍｇ，７４６μｍｏｌ）を加え、常温で一晩撹拌した。ＴＬＣで反応の終結を確認後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、目的物（２６）（１４５ｍｇ，３２％）を得た。
２６：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．７８−７．８３（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４５−７．４８（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），５．９８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１，Ｐ＝６．９Ｈｚ，Ｊ１，２＝３．５Ｈｚ，Ｈ−１），５．９１−５．９７（ｍ，２Ｈ，ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−×２），５．４５（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），５．２２−５．４０（ｍ，４Ｈ，ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−×４），５．２１（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ３，４＝３．３Ｈｚ，Ｈ−３），４．７２（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．５６−４．６１（ｍ，４Ｈ，ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−×２），４．３７（ｔ，１Ｈ，Ｊ５，６＝６．５Ｈｚ，Ｈ−５），４．０７（ｄ，２Ｈ，Ｈ−６ａ，Ｈ−６ｂ），３．８７（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ２，３＝１０．５Ｈｚ，Ｈ−２），３．７９−３．８３（ｍ，１Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨＨ−Ｇａｌ），３．７２−３．７６（ｍ，１Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨＨ−Ｇａｌ），３．５６−３．７０（ｍ，１０Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），２．１２（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），２．０１（ｓ，６Ｈ，Ａｃ×２）．Ｃ３５Ｈ４８Ｏ１５ＰについてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ］＋  ７３９．２７３１，実測値：７３９．２７３１。
（５．１９  ３，４，６−Ｏ−トリ−Ｏ−アセチル−２−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−α−Ｄ−ガラクトピラノシル  ホスフェートＥｔ３Ｎ塩（２７）の合成）
化合物２６（７５ｍｇ，１０１μｍｏｌ）をＴＨＦ（２ｍＬ）に溶かし、Ｅｔ２ＮＨ（２１１μＬ，２．０２ｍｍｏｌ）と（Ｐｈ３Ｐ）４Ｐａ（２３ｍｇ，２０μｍｏｌ）を加え、常温で２時間撹拌した。ＴＬＣで反応終結確認後、減圧濃縮し、残渣をイアトロビーズカラムクロマトグラフィーで精製し、目的物２７（６５ｍｇ，８４％）を得た。
２７：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．７８−７．８４（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４５−７．４９（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），５．８３（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１，Ｐ＝６．９Ｈｚ，Ｊ１，２＝３．２Ｈｚ，Ｈ−１），５．４１（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），５．２８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ３，４＝３．４Ｈｚ，Ｈ−３），４．７１（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．５１（ｔ，１Ｈ，Ｈ−５），４．１５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６ｂ＝８．１Ｈｚ，Ｊ６ａ，ｂ＝１０．８Ｈｚ，Ｈ−６ｂ），４．０２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６ａ＝５．９Ｈｚ，Ｈ−６ａ），３．８６（ｍ，１Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨＨ−Ｇａｌ），３．７８（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ２，３＝１０．６Ｈｚ，Ｈ−２），３．５６−３．６９（ｍ，１１Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］，ＯＣＨ２ＣＨＨ−Ｇａｌ），２．９５（ｍ，６Ｈ，ＣＨ３ＣＨ２Ｎ×３），２．１２（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），２．００（ｓ，６Ｈ，Ａｃ×２），１．２３−１．３０（ｍ，９Ｈ，ＣＨ３ＣＨ２Ｎ×３）。
（５．２０  ２−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−α−Ｄ−ガラクトピラノシルホスフェートＥｔ３Ｎ塩（２８）の合成）
化合物２７（６５ｍｇ，８６μｍｏｌ）をＭｅＯＨ（１ｍＬ）に溶かし、Ｅｔ２ＮＨ（１ｍＬ）を加え、常温で一晩撹拌した。ＴＬＣで反応終結を確認後、減圧濃縮し、陰イオン交換カラムクロマトグラフィー（ＤＥＡＥ  Ｓｅｐｈａｃｅｌ、５０ｍＭ炭酸アンモニウム）で精製し、続けて陽イオン交換カラム（Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８［Ｈ＋］とＤｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８［Ｅｔ３ＮＨ＋］）によってＥｔ３Ｎ塩とし、目的物（２８）（５７ｍｇ，９５％）を得た。
２８：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，Ｄ２Ｏ，２７℃）：７．８９−７．９７（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．５３−５．６０（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），５．７０（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１，Ｐ＝７．３Ｈｚ，Ｊ１，２＝３．５Ｈｚ，Ｈ−１），４．７３（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．１４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６＝５．０Ｈｚ，Ｈ−５），３．９１−３．９４（ｍ，３Ｈ，Ｊ３，４＝３．２Ｈｚ，Ｈ−３，Ｈ−４，ＯＣＨ２ＣＨＨ−Ｇａｌ），３．６５−３．７８（ｍ，１３Ｈ，Ｈ−６ａ，Ｈ−６ｂ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］，ＯＣＨ２ＣＨＨ−Ｇａｌ），３．６４（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ２，３＝９．１Ｈｚ，Ｈ−２）。Ｃ２９Ｈ４９ＮＯ１２ＰについてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｈ＋Ｅｔ３Ｎ］＋  ６３４．２９９２，実測値：６３４．３０１４。
（５．２１  ウリジン５’−（２−Ｏ−［２−｛２−（２−ナフチルメトキシエトキシ）エトキシ｝エチル］−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）ジホスフェート二ナトリウム塩（３）の合成）
化合物２８（２７ｍｇ，３９μｍｏｌ）をピリジン（２ｍＬ）に溶かし、２０（５３．６ｍｇ，７８μｍｏｌ）、１Ｈ−テトラゾール（１１ｍｇ，１５６μｍｏｌ）を加え、常温で２日間撹拌した。ＴＬＣで反応終結を確認後、減圧濃縮し、陰イオン交換カラムクロマトグラフィー（ＤＥＡＥ  Ｓｅｐｈａｃｅｌ：１００〜１５０ｍＭ炭酸アンモニウム）で精製した。続けて、ゲルろ過カラムクロマトグラフィー（Ｓｅｐｈａｄｅｘ  Ｇ−１５、溶離液＝水）で精製し、陽イオン交換樹脂（Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８［Ｎａ＋］）を用い、目的物３（２３ｍｇ，６７％）を得た。
３：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，Ｄ２Ｏ，２７℃）：７．８９−７．９６（ｍ，５Ｈ，ナフタレン，Ｈ−５），７．５４−７．５９（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），５．９２（ｄ，１Ｈ，Ｊ１’，２’＝４．８Ｈｚ，Ｈ’−１），５．８９（ｄ，１Ｈ，Ｈ−６），５．７８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１”，Ｐ＝７．１Ｈｚ，Ｊ１”，２”＝３．５Ｈｚ，Ｈ”−１），４．７５（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．３１−４．３６（ｍ，２Ｈ，Ｊ２’，３’＝５．１Ｈｚ，Ｈ’−５×１，Ｈ’−２），４．３２−４．３１（ｍ，２Ｈ，Ｈ’−３，Ｈ’−５×１），４．２２（ｍ，１Ｈ，Ｈ’−４），４．１３（ｔ，１Ｈ，Ｊ５”，６”＝６，２Ｈｚ，Ｈ”−５），３．９３（ｄ，１Ｈ，Ｈ”−４），３．８６−３．９２（ｍ，２Ｈ，Ｊ３”，４”＝３．４Ｈｚ，Ｈ”−３，ＯＣＨ２ＣＨＨ−Ｇａｌ），３．６７−３．７６（ｍ，１３Ｈ，Ｈ”−６ａ，Ｈ”−６ｂ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］，ＯＣＨ２ＣＨＨ−Ｇａｌ），３．６４（ｍ，１Ｈ，Ｊ２”，３”＝１０．２Ｈｚ，Ｈ”−２）．Ｃ３２Ｈ４４Ｏ２０Ｎ２ＮａＰ２についてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｎａ］＋  ８６１．１８６０，実測値：８６１．１８８５。
（５．２２  ２−（２−［２−ナフチルメトキシエトキシ］エトキシ）エチル−１−クロリド（２９）の合成）
化合物２１（２００ｍｇ，６８８μｍｏｌ）をＣＨ２Ｃｌ２（３ｍＬ）に溶かし、ＤＭＦ（２００μＬ），ＳＯＣｌ２（２００μＬ，４当量）を加え、常温で２４時間撹拌した。反応終結確認後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ＥｔＯＡｃ＝２：１）で精製し、目的物２９（１９０ｍｇ，８９％）を得た。
２９：１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．７９−７．８３（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４６−７．４８（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），４．７３（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），３．７４（ｔ，２Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨ２−Ｃｌ），３．６７−３．７２（ｍ，８Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），３．６１（ｔ，２Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］）。
（５．２３  フェニル２，３，４−ｐ−メトキシベンジル−１−チオ−６−Ｏ−トリフェニルメチル−β−Ｄ−ガラクトピラノシド（３０）の合成）
化合物１２（５．６６ｇ，１１ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（５０ｍＬ）に溶かし、０℃でＮａＨ（１．８ｇ，４．５当量）を加え、３０分撹拌した。ＭＢｎ−Ｃｌ（４．９ｍＬ，３．３当量）を加え、０℃で２４時間撹拌した。反応終結確認後、ＭｅＯＨを加え反応を終結させ、減圧濃縮した。氷浴中でＣＨＣｌ３に溶かし、飽和食塩水で抽出、洗浄し、ＭｇＳＯ４で脱水し、ＭｇＳＯ４をセライトろ過後、減圧濃縮した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝５：１）で精製し、目的物３０（９．４ｇ，９８％）を得た。
３０：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．５３（ｍ，２Ｈ，芳香族），７．３７−７．４０（ｍ，６Ｈ，芳香族），７．２１−７．３１（ｍ，１７Ｈ，芳香族），７．１４（ｄｄ，３Ｈ，芳香族），７．０５（ｄ，２Ｈ，芳香族），６．８４−６．８７（ｄｄ，４Ｈ，芳香族），６．７４（ｄ，２Ｈ，芳香族），４．７４（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−フェニル），４．６３−４．７０（ｍ，４Ｈ，ＯＣＨ２−フェニル×２），４．５７（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），４．４４（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−フェニル），３．８３（ｔ，１Ｈ，Ｊ３，４＝９．１Ｈｚ，Ｈ−３），３．７７−３．８２（ｍ，１０Ｈ，Ｈ−１，ＯＣＨ３×３），３．５３−３．５６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６ｂ＝６．３Ｈｚ，Ｊ６ａ，ｂ＝９．８Ｈｚ，Ｈ−６ｂ），３．４６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ２，３＝９．２Ｈｚ，Ｈ−２），３．２８（ｔ，１Ｈ，Ｈ−５），３．１４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６ａ＝６．３Ｈｚ，Ｈ−６ａ）．Ｃ５５Ｈ５４Ｏ８ＮａＳについてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｎａ］＋  ８９７．３４３７，実測値：８９７．３４５６。
（５．２４  フェニル２，３，４−ｐ−メトキシベンジル−１−チオ−β−Ｄ−ガラクトピラノシド（３１）の合成）
化合物３０（９．１ｇ，１０．４ｍｍｏｌ）を混合溶媒（ＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ＝２：１  ７５ｍＬ）に溶かし、１Ｎ  ＨＣｌ／ＭｅＯＨを用いてＨＣｌ（２当量）を加え、常温で１時間半撹拌した。反応終結確認後、氷浴中でＥｔ３Ｎ（３．４９ｍＬ，２．４当量）を加え中和し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝２：１）で精製し、ＥｔＯＡｃ中ヘキサンの添加により結晶化し、目的物３１（６．０８ｇ，９２％）を得た。
３１：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．５３（ｄ，２Ｈ，芳香族），７．２０−７．３３（ｍ，９Ｈ，芳香族），６．８５−６．９０（ｍ，６Ｈ，芳香族），４．８９（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−フェニル），４．７５（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−フェニル），４．６６−４．７１（ｍ，３Ｈ，ＯＣＨＨ−フェニル×３），４．６２（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），４．５６（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−フェニル），３．９０（ｔ，１Ｈ，Ｊ３，４＝９．５Ｈｚ，Ｈ−３），３．７６−３．８４（ｍ，１１Ｈ，Ｈ−１，Ｈ−５，ＯＣＨ３×３），３．５６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ２，３＝９．２Ｈｚ，Ｈ−２），３．４５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ６ａ，ｂ＝１１．３Ｈｚ，Ｈ−６ｂ），３．３９（ｄｄ，１Ｈ，Ｈ−６ａ）．Ｃ３６Ｈ４１Ｏ８ＳについてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｈ］＋  ６３３．２５２２，実測値：６３３．２５３２。
（５．２５  フェニル２，３，４−ｐ−メトキシベンジル−６−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−１−チオ−α−Ｄ−ガラクトピラノシド（３２）の合成）
化合物３２（２．３ｇ，３．６ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（１０ｍＬ）に溶かし、０℃でＮａＨ（２６２ｍｇ，２当量）を加え、一時間撹拌した。２９（２．２２ｇ，２当量）をＤＭＦ（８ｍＬ）に溶かし、反応溶液に加え、０℃で１２時間撹拌した。反応終結確認後、氷浴中でＭｅＯＨを加え反応を終了し、減圧濃縮し、氷浴中でＣＨＣｌ３を加え飽和食塩水で抽出した。ＭｇＳＯ４で脱水し、ＭｇＳＯ４をセライトろ過後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ＣＨＣｌ３：ＭｅＯＨ＝１００：１）で精製し、目的物（３２）（２．８ｇ，８２％）を得た。
３２：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．７７−７．８２（ｍ，４Ｈ，芳香族），７．５４（ｍ，２Ｈ，芳香族），７．４５−７．４７（ｍ，３Ｈ，芳香族），７．１９−７．３１（ｍ，９Ｈ，芳香族），６．８６（ｍ，６Ｈ，芳香族），４．８７（ｄ，１Ｈ，ＯＣＨＨ−フェニル），４．５６−４．７３（ｍ，９Ｈ，Ｈ−４，ＯＣＨ２−ナフタレン，ＯＣＨ２−フェニル×３），３．８８（ｍ，２Ｈ，Ｈ−３，ＯＣＨ２ＣＨＨ−Ｇａｌ），３．７６−３．８３（ｍ，９Ｈ，ＯＣＨ３×３），３．６３−３．６７（ｍ，９Ｈ，Ｈ−１，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），３．５４−３．５７（ｍ，６Ｈ，Ｈ−２，Ｈ−５，Ｈ−６，［ＯＣＨ２ＣＨ２］，ＯＣＨ２ＣＨＨ−Ｇａｌ），３．４８（ｍ，１Ｈ，Ｈ−６）．Ｃ５７Ｈ６０Ｏ８ＮａＳについてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｎａ］＋  ９２７．３７５４，実測値：９２７．３７４１。
（５．２６  フェニル６−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−１−チオ−β−Ｄ−ガラクトピラノシド（３３）の合成）
化合物３２（２．４５ｇ，２．７ｍｍｏｌ）をＣＨ２Ｃｌ２（２５ｍＬ）に溶かし、チオフェノール（ＰｈＳＨ）（９９４μＬ，３．６当量）を加え、−７８℃に冷却した。１Ｍ  ＳｎＣｌ４／ＣＨ２Ｃｌ２を用いてＳｃＣｌ４（３．１５当量）加え、−７８℃で２０分撹拌した。反応終結確認後、飽和重曹水を加え反応を終結させ、ＣＨＣｌ３を加え、飽和重曹水，飽和食塩水で抽出し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ＣＨＣｌ３：ＭｅＯＨ＝４０：１）で精製し、目的物（３３）（９００ｍｇ，６１％）を得た。
３３：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ，２７℃）：７．８３−７．８６（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４５−７．５４（ｍ，５Ｈ，ナフタレン，フェニル），７．２０−７．３０（ｍ，３Ｈ，フェニル），４．７３（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．５８（ｄ，１Ｈ，Ｊ１，２＝９．７Ｈｚ，Ｈ−１），３．８６（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），３．５９−３．７６（ｍ，１６Ｈ，Ｈ−２，Ｈ−５，Ｈ−６ａ，Ｈ−６ｂ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），３．４８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ３，４＝３．３Ｈｚ，Ｈ−３）。
（５．２７  フェニル２，３，４−トリ−Ｏ−アセチル−６−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−１−チオ−β−Ｄ−ガラクトピラノシド（３４）の合成）
化合物３３（１．０６ｇ，１．９４ｍｍｏｌ）を無水酢酸（６ｍＬ）、ピリジン（１０ｍＬ）に溶かし、室温で１２時間反応させた。反応終結確認後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝３．５：１〜２：１）で精製し、目的物３４（１．３ｇ，９９％）を得た。
３４：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．７７−７．８３（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４５−７．５０（ｍ，５Ｈ，ナフタレン，フェニル），７，２６−７．３２（ｍ，３Ｈ，フェニル），５．４４（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），５．２３（ｔ，１Ｈ，Ｊ２，３＝９．９Ｈｚ，Ｈ−２），５．０３（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ３，４＝３．３Ｈｚ，Ｈ−３），４．７３（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．７０（ｄ，１Ｈ，Ｊ１，２＝１０．０Ｈｚ，Ｈ−１），３．８６（ｔ，１Ｈ，Ｊ５，６＝６．２Ｈｚ，Ｈ−５），３．６２−３．７０（ｍ，８Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），３．４８−３．６１（ｍ，６Ｈ，Ｈ−６ａ，Ｈ−６ｂ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），２．１０（ｓ，６Ｈ，Ａｃ×２），２．００（ｓ，３Ｈ，Ａｃ）。Ｃ３５Ｈ４３Ｏ１１ＳについてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｈ］＋  ６７１．２５２６，実測値：６７１．２５４８。
（５．２８  ２，３，４−トリ−Ｏ−アセチル−６−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−Ｄ−ガラクトピラノース（３５）の合成）
化合物３４（５００ｍｇ，７４５μｍｏｌ）を、混合溶媒（アセトン：Ｈ２Ｏ＝２０：１  １０ｍＬ）に溶かし、ＮＢＳ（３９８ｍｇ，３当量）を加え、常温で１時間半撹拌した。反応終結確認後、減圧濃縮し、ＣＨＣｌ３に溶かし、飽和重曹水、飽和食塩水で抽出した。ＭｇＳＯ４により脱水し、ＭｇＳＯ４をセライトろ過後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝３：１〜１：２）で精製し、目的物３５（３３３ｍｇ，７７％）を得た。
３５：１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．８３（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４５−７．４８（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），５．４９（ｍ，０．８Ｈ，Ｈ−３α），５．４１−５．４３（ｍ，１Ｈ，Ｈ−１α，Ｈ−４β），５．１６（ｄｄ，０．８Ｈ，Ｈ−２α），５．０９（ｄｄ，０．２Ｈ，Ｈ−２β），５．０５（ｄｄ，０．２Ｈ，Ｈ−３β），４．７４（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．６７（ｔ，０．２Ｈ，Ｈ−１β），４．４８（ｄｄ，０．８Ｈ，Ｈ−５α），４．２４（ｓ，０．８Ｈ，Ｈ−４α），３．８６（ｔ，０．２Ｈ，Ｈ−５β），３．５７−３．７２（ｍ，１２Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］×３），３．４３−３．５５（ｍ，２Ｈ，Ｈ−６α，Ｈ−６β），１．９２−２．１３（ｍ，９Ｈ，Ａｃ×３）．Ｃ２９Ｈ３８Ｏ１２ＮａについのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｎａ］＋  ６０１．２２６１，実測値：６０１．２２３７。
（５．２９  ジアリル−２，３，４−トリ−Ｏ−アセチル−６−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−α−Ｄ−ガラクトピラノシルホスファイト（３６）の合成）
化合物３５（１０６ｍｇ，１８３μｍｏｌ）をＣＨ３ＣＮ（２ｍＬ）に溶かし、１Ｈ−テトラゾール（２３ｍｇ，１．８当量）を加え−４０℃に冷却し、Ｎ，Ｎ−ジアリル−ジイソプロピル−ホスホロアミダイト（７３μＬ，１．５当量）を加え、−４０〜−３０℃で７時間撹拌した。反応終結確認後、ＥｔＯＡｃを加え、飽和重曹水、飽和食塩水で抽出した。ＭｇＳＯ４で脱水し、ＭｇＳＯ４をセライトろ過後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトフラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝４：１〜３：１  ０．５ｖ％Ｅｔ３Ｎ含む）で精製し、目的物（３６）（６５ｍｇ，４９％）を得た。
３６：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．７８−７．８３（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．２６−７．４８（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），５．８８−５．９６（ｍ，２Ｈ，ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−×２）、５．７４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１，Ｐ＝８．４Ｈｚ，Ｊ１，２＝３．４Ｈｚ，Ｈ−１），５．５０（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），５．３６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ２，３＝１０．８Ｈｚ，Ｊ３，４＝３．３Ｈｚ，Ｈ−３），５．１７−５．３３（ｍ，５Ｈ，ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−×２，Ｈ−２），４．７３（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．３４−４．４１（ｍ，５Ｈ，ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−×２，Ｈ−５），３．５４−３．７１（ｍ，１２Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），３．４４−３．５４（ｍ，２Ｈ，Ｊ６ａ，ｂ＝１１．０Ｈｚ，Ｈ−６ａ，Ｈ−６ｂ），２．１２（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），２．０４（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），１．９８（ｓ，３Ｈ，Ａｃ）。
（５．３０  ジアリル−２，３，４−トリ−Ｏ−アセチル−６−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−α−Ｄ−ガラクトピラノシルホスフェート（３７）の合成）
化合物３６（５９ｍｇ，８１．６μｍｏｌ）をＴＨＦ（２ｍＬ）に溶かし、Ｅｔ３Ｎ（１１４μＬ，１０当量）を加え、−１０℃に冷却し、ｔＢｕＯＯＨ（４９μＬ，３当量）を加え、−１０℃で４時間撹拌した。反応終結確認後、減圧濃縮し、ＣＨＣｌ３を加え、飽和重曹水、飽和食塩水で抽出した。ＭｇＳＯ４で脱水し、ＭｇＳＯ４をセライトろ過の後、減圧濃縮し、目的物（３７）（６０ｍｇ，９９％）を得た。
（５．３１  ２，３，４−トリ−Ｏ−アセチル−６−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−α−Ｄ−ガラクトピラノシル  ホスフェートＥｔ３Ｎ塩（３８）の合成）
化合物３７（６０ｍｇ，８２．６μｍｏｌ）をＴＨＦ（２ｍＬ）に溶かし、Ｅｔ２ＮＨ（１７２μＬ，２０当量）、（Ｐｈ３Ｐ）４Ｐａ（１９ｍｇ，０．２当量）を加え、常温で２時間撹拌した。反応終結確認後、減圧濃縮し、イアトロビーズカラムクロマトグラフィー（ＣＨＣｌ３：ＭｅＯＨ＝２：１，０．５ｖ％のＥｔ３Ｎ含む）で精製し、目的物（３８）（５７ｍｇ，９１％）を得た。
３８：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．８２−７．８６（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．３１−７．５２（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），５．７９（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１，Ｐ＝７．７Ｈｚ，Ｊ１，２＝３．３Ｈｚ，Ｈ−１），５．５３（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），５．４４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ３，４＝３．３Ｈｚ，Ｈ−３），５．１６（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ２，３＝１０．７Ｈｚ，Ｈ−２），４．７６（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．４９（ｔ，１Ｈ，Ｊ５，６＝６．６Ｈｚ，Ｈ−５），３．５３−３．７３（ｍ，１３Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］，Ｈ−６ａ），３．４８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６ｂ＝７．８Ｈｚ，Ｊ６ａ，ｂ＝９．５Ｈｚ，Ｈ−６ｂ），３．０３（ｄｄ，６Ｈ，ＣＨ３ＣＨ２Ｎ×３），２．１５（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），２．１０（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），１．９９（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），１．３０（ｔ，９Ｈ，ＣＨ３ＣＨ２Ｎ×３）。
（５．３２  ６−Ｏ−（２−［２−｛２−ナフチルメトキシエトキシ｝エトキシ］エチル）−α−Ｄ−ガラクトピラノシルホスフェートＥｔ３Ｎ塩（３９）の合成）
化合物３８（５７ｍｇ，７５μｍｏｌ）をＭｅＯＨ（２ｍＬ）に溶かし、Ｅｔ２ＮＨ（５００μＬ）を加え、常温で３日間撹拌した。反応終結確認後、減圧濃縮し、陰イオン交換カラムクロマトグラフィー（ＤＥＡＥ  Ｓｅｐｈａｃｅｌ、５０〜８０ｍＭ炭酸アンモニウム）で精製し、Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｈ＋）とＤｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｅｔ３ＮＨ＋）を用いてＥｔ３Ｎ塩に変換し、目的物（３９）（４４ｍｇ，８８％）を得た。
３９：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，Ｄ２Ｏ，２７℃）：７．８７−７．９５（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．５２−７．５９（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），５．５２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１，Ｐ＝７．３Ｈｚ，Ｊ１，２＝３．６Ｈｚ，Ｈ−１），４．７２（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．２０（ｔ，１Ｈ，Ｊ５，６＝６．０Ｈｚ，Ｈ−５），３．９３（ｄ，１Ｈ，Ｈ−４），３．８８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ３，４＝３．３Ｈｚ，Ｈ−３），３．８０（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ２，３＝１０．３Ｈｚ，Ｈ−２），３．６１−３．７１（ｍ，１４Ｈ，Ｈ−６ａ，Ｈ−６ｂ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），３．１８（ｄｄ，８Ｈ，ＣＨ３ＣＨ２Ｎ×４），１．２７（ｔ，１２Ｈ，ＣＨ３ＣＨ２Ｎ×４）．Ｃ２９Ｈ４９ＮＯ１２ＰについてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｈ＋Ｅｔ３Ｎ］＋  ６３４．２９９２，実測値：６３４．３００３。
（５．３３  ウリジン５’−（６−Ｏ−［２−｛２−（２−ナフチルメトキシエトキシ）エトキシ｝エチル］−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）ジホスフェート二ナトリウム塩（４）の合成）
化合物３９（２６ｍｇ，３９μｍｏｌ）をピリジン（１ｍＬ）に溶かし、３回減圧濃縮し水分を乾燥させた。その後ピリジン（１ｍＬ）を加え、２０（５３．６ｍｇ，２当量）のピリジン（１ｍＬ）溶液、１Ｈ−テトラゾール（１１ｍｇ，４当量）を加え、室温で２日間撹拌した。反応終結確認後、減圧濃縮し、陰イオン交換カラムクロマトグラフィー（ＤＥＡＥ  Ｓｅｐｈａｃｅｌ、１００〜１３０ｍＭ炭酸アンモニウム）で精製し、さらにゲルろ過クロマトグラフィー（Ｓｅｐｈａｄｅｘ  Ｇ−１５、溶離液＝水）で精製し、Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｎａ＋）を用いてＮａ＋塩へ変換し、目的物（４）（１４ｍｇ，４１％）を得た。
４：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，Ｄ２Ｏ，２７℃）：７．８７−７．９７（ｍ，６Ｈ，ナフタレン，Ｈ−５），７．５５−７．６１（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），５．９０（ｄ，１Ｈ，Ｊ１’，２’＝４．８Ｈｚ，Ｈ’−１），５．８８（ｄ，１Ｈ，Ｈ−６），５．６４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１”，Ｐ＝７．４Ｈｚ，Ｊ１”，２”＝３．５Ｈｚ，Ｈ”−１），４．７７（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．１９−４．３４（ｍ，６Ｈ，Ｈ’−２，Ｈ’−３，Ｈ’−４，Ｈ’−５ａ，Ｈ’−５ｂ，Ｈ”−５），３．９４（ｄ，１Ｈ，Ｈ”−４），３．８９（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ２”，３”＝１０．２Ｈｚ，Ｊ３”，４”＝３．２Ｈｚ，Ｈ”−３），３．６１−３．８０（ｍ，１５Ｈ，Ｈ”−２，Ｈ”−６ａ，Ｈ”−６ｂ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］）．Ｃ３２Ｈ４４Ｎ２Ｏ２０ＮａＰ２についてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｎａ］＋  ８６１．１８６０，実測値：８６１．１８４３。
（５．３４  ウリジン５’−（６−デオキシ−６−Ｎ−ナフチルメチル−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）ジホスフェート二ナトリウム塩（６）の合成）
ウリジン５’−ジホスホガラクトピラノース（６．５ｍｇ，１０．６μｍｏｌ）を緩衝液Ａ（５０ｍＭリン酸，ｐＨ６．０，０．５ｍＭ  ＣｕＳＯ４，１．２ｍＬ）に溶かし、カタラーゼ（１．２ｍｇ，３１６８Ｕ）、ガラクトースオキシダーゼ（３０Ｕ）を加え、室温で１時間撹拌した。ナフチルメチルアミン（１５ｍｇ，９当量）をＴＦＡに溶かし、減圧濃縮し、ナフチルメチルアミンＴＦＡ塩とし、ＴＨＦ（３ｍＬ）に溶かして酵素反応溶液へ加えた。室温で２時間半撹拌した後、氷冷下ＮａＢＨ３ＣＮ（３．３ｍｇ，５当量）を加え、−２０℃で一晩置いた。反応終結確認後、限外ろ過し、ろ液を減圧濃縮し、ゲルろ過カラムクロマトグラフィー（Ｓｅｐｈａｄｅｘ  Ｇ−１５、溶離液＝水）で精製し、Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｎａ＋）を用いてＮａ塩へ変換し、目的物（６）を得た。
６：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，Ｄ２Ｏ，２７℃）：８．１１（ｄ，１Ｈ，ナフタレン），８．００（ｄ，１Ｈ，ナフタレン），７．５５−７．７０（ｍ，５Ｈ，Ｈ−５，ナフタレン），５．８０（ｄ，１Ｈ，Ｊ１’，２’＝４．６Ｈｚ，Ｈ’−１），５．６６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１”，Ｐ＝６．６Ｈｚ，Ｊ１”，２”＝３．６Ｈｚ，Ｈ”−１），５．６０（ｄ，１Ｈ，Ｈ−６），４．７２（ｓ，２Ｈ，ＮＨＣＨ２），４．５４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５”，６”＝７．９Ｈｚ，Ｈ”−５），４．１４−４．２１（ｍ，３Ｈ，Ｈ’−２，Ｈ’−３，Ｈ’−４），４．０９（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｈ’−５），４．０２（ｄ，１Ｈ，Ｈ”−４），３．９４−３．９８（ｍ，２Ｈ，Ｈ’−５，Ｈ”−３），３．８５（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ２”，３”＝１０．３Ｈｚ，Ｈ”−２），３．４５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ６ｂ，５＝１０．０Ｈｚ，Ｊ６”ａ，ｂ＝１３．３Ｈｚ，Ｈ”−６ｂ），３．３７（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ６ａ，５＝２．６Ｈｚ，Ｈ”−６ａ）．Ｃ２６Ｈ３４Ｎ３Ｏ１６Ｐ２についてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｈ］＋  ７０６．１４１８，実測値：７０６．１４０７。
（５．３５  ６−Ｎ−（ｔ−ブチルオキシカルボニル）アミノヘキサノール（４０）の合成）
アミノヘキサノール（１．５ｇ，１２．８ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ（１５ｍＬ）に溶かし、Ｅｔ３Ｎ（２．６８ｍＬ，１．５当量）とＢｏｃ−ＯＮ（３．４７ｇ，１．１当量）のジオキサン（１５ｍＬ）溶液を加え、室温で一晩撹拌した。反応終結確認後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ＣＨＣｌ３：ＭｅＯＨ＝６０：１）で精製し、目的物（４０）（２．５５ｇ，９２％）を得た。
４０：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：４．７７（ｓ，１Ｈ，ＮＨ），３．６０（ｔ，２Ｈ，ＣＨ２ＯＨ），３．１０（ｄｄ，２Ｈ，ＮＨＣＨ２），２．６２（ｓ，１Ｈ，ＯＨ），１．５３−１．５９（ｍ，２Ｈ，ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ），１，４１−１．５１（ｍ，１１Ｈ，Ｂｏｃ，ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ），１．３０−１．４０（ｍ，４Ｈ，ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ）。
（５．３６  １−Ｎ−（ｔ−ブチルオキシカルボニル）−６−ナフチルメトキシ−アミノヘキサン（４１）の合成）
化合物４０（５３５ｍｇ，２．４６ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（１０ｍＬ）に溶かし、氷浴中ＮａＨ（１３４ｍｇ，１．５当量）を加え、３０分間撹拌した。ＴＢＡＦ（９９９ｍｇ，１．１当量）、ナフチルメチル−ブロミド（１．０２ｇ，１．８当量）を加え０℃で一晩撹拌した。反応終結確認後、減圧濃縮し、ＣＨＣｌ３に溶かし、飽和食塩水、蒸留水で抽出、洗浄し、ＭｇＳＯ４を加え脱水した後、ＭｇＳＯ４をセライトろ過後、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝２０：１〜１６：１）で精製し、目的物（４１）（５５５ｍｇ，６３％）を得た。
４１：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．７６−７．８２（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４３−７．４７（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），４．６６（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．５３（ｓ，１Ｈ，ＮＨ），３．４８（ｔ，２Ｈ，ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−），３．０８（ｄ，２Ｈ，ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−），１．５９−１．６５（ｍ，２Ｈ，ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−），１．４１−１．４８（ｍ，１１Ｈ，Ｂｏｃ，ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−），１．２５−１．４０（ｍ，４Ｈ，ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−）。
（５．３７  ウリジン５’−（６−デオキシ−６−Ｎ−［６−ナフチルメトキシ］ヘキシル−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）ジホスフェート二ナトリウム塩（７）の合成）
ウリジン５’−ジホスホガラクトピラノース（５ｍｇ，８．２μｍｏｌ）を緩衝液Ｄ（５０ｍＭリン酸，ｐＨ６．０，０．５ｍＭ  ＣｕＳＯ４，１．０ｍＬ）に溶かし、カタラーゼ（１．０ｍｇ，２６４０Ｕ）、ガラクトースオキシダーゼ（３０Ｕ）を加え、室温で１時間撹拌した。４１（４．４ｍｇ，１．５当量）を氷冷下９５％ＴＦＡ／ＣＨ２Ｃｌ２に溶かし１５分撹拌し、減圧濃縮し、ＴＨＦ（３ｍＬ）に溶かして酵素反応溶液へ加えた。室温で２時間半撹拌した後、氷冷下ＮａＢＨ３ＣＮ（３．３ｍｇ，５当量）を加え、０℃で一晩置いた。反応終結確認後、限外ろ過し、ろ液を減圧濃縮し、ゲルろ過カラムクロマトグラフィー（Ｓｅｐｈａｄｅｘ  Ｇ−１５、溶離液＝水）で精製し、Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｎａ＋）を用いてＮａ塩へ変換し、目的物（７）（３５０μｇ，５％）を得た。
７：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，Ｄ２Ｏ，２７℃）：７．７７−７．８５（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．７１（ｄ，１Ｈ，Ｈ−５），７．４１−７．４７（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），５．７５（ｄ，１Ｈ，Ｊ１’，２’＝４．７Ｈｚ，Ｈ’−１），５．７１（ｄ，１Ｈ，Ｈ−６），５．５２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１”，Ｐ＝６．３Ｈｚ，Ｊ１”，２”＝３．７Ｈｚ，Ｈ”−１），４．５９（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．３１（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５”，６”＝８．１Ｈｚ，Ｈ”−５），４．１２−４．１９（ｍ，４Ｈ，Ｈ’−２，Ｈ’−３，Ｈ’−４，Ｈ’−５），４．０９（ｄｄ，１Ｈ，Ｈ’−５），３．８９（ｄ，１Ｈ，Ｈ”−４），３．８３（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ３”，４”＝３．２Ｈｚ，Ｈ”−３），３．７２（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ２”，３”＝１０．３Ｈｚ，Ｈ”−２），３．５０（ｔ，２Ｈ，ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−），３．０５−３，１５（ｍ，２Ｈ，Ｊ６”ａ，ｂ＝１０．２Ｈｚ，Ｈ”−６ａ，Ｈ”−６ｂ），２．８６（ｄｔ，２Ｈ，ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−），１．４９−１．５５（ｍ，４Ｈ，ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−），１．２０（ｍ，４Ｈ，ＮＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−）。Ｃ３２Ｈ４６Ｎ３Ｏ１７Ｐ２についてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｈ］＋  ８０６．２３０３，実測値：８０６．２３１９。
（５．３８  ２−（２−［２−ナフチルメトキシエトキシ］エトキシ）酢酸（４３）の合成）
化合物２１（５０ｍｇ，１７２μｍｏｌ）をアセトン（３ｍＬ）に溶かし、Ｋ２Ｃｒ３Ｏ７（９１ｍｇ，１．８当量）、３．６Ｎ  Ｈ２ＳＯ４（３５８μＬ，７．５当量）を加え、室温で２時間撹拌した。反応終結確認後、セライトろ過し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ＣＨＣｌ３：ＭｅＯＨ＝２５：１〜１５：１）で精製し、目的物（４３）（４８ｍｇ，９２％）を得た。
４３：１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．７６−７．８５（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．２６−７．４９（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），４．７０（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．１７（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２Ｃ＝Ｏ），３．６２−３．７６（ｍ，８Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］）。
（５．３９  ２−（２−［２−ナフチルメトキシエトキシ］エトキシ）−ペンタフルオロフェニルアセテート（４４）の合成）
化合物４３（１８５ｍｇ，５８１μｍｏｌ）をＤＭＦ（２．５ｍＬ）に溶かし、ピリジン（９４μＬ，２当量）、ＴＦＡ・ｐｆｐ（２００μＬ，２当量）を加え、室温で１２時間撹拌した。反応終結確認後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝５：１）で精製し、目的物４４（２２２ｍｇ，８１％）を得た。
４４：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：７．７８−７．８３（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４６−７．４９（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），４．７４（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．５５（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２Ｃ＝Ｏ），３．８３−３．８６（ｄｄ，２Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），３．７５−３．７７（ｄｄ，２Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），３．６９−３．７４（ｍ，４Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］）。
（５．４０  ２−（２−［２−ナフチルメトキシエトキシ］エトキシ）−Ｎ’−ｔ−ブチルオキシカルボニルアセトヒドラジド（４５）の合成）
化合物４４（２１０ｍｇ，４４６μｍｏｌ）をＤＭＦ（３ｍＬ）に溶かし、ＢｏｃＮＨＮＨ２（６１．８ｍｇ，１．０５当量）を加え、室温で１５分撹拌した。反応終結確認後、減圧濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝３：２〜１：２）で精製し、目的物（４５）（１４１ｍｇ，７６％）を得た。
４５：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，２７℃）：８．８２（ｓ，１Ｈ，ＮＨ−Ｂｏｃ），７．７８−７．８３（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．４５−７．５０（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），６．２５（ｓ，１Ｈ，ＮＨＣ＝Ｏ），４．７２（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．１４（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２Ｃ＝Ｏ），３．６６−３．７６（ｍ，８Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），１．４５（ｓ，９Ｈ，Ｂｏｃ）。
（５．４１  ウリジン５’−（６−デオキシ−６−Ｎ−［２−｛２−（２−ナフチルメトキシエトキシ）エトキシ｝アセトヒドラ−Ｎ’−イル］−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）ジホスフェート二ナトリウム塩（５）の合成）
ウリジン５’−ジホスホガラクトピラノース（２０ｍｇ，３２．８μｍｏｌ）を緩衝液Ｂ（５０ｍＭリン酸，ｐＨ７．０，０．５ｍＭ  ＣｕＳＯ４，２ｍＬ）に溶かし、カタラーゼ（３ｍｇ，６９７０Ｕ）、ガラクトースオキシダーゼ（６０Ｕ）を加え、室温で２時間撹拌した。４５（２１ｍｇ，１．５当量）を氷冷下９５％ＴＦＡ／ＣＨ２Ｃｌ２で１５分処理し、緩衝液Ｂ（１ｍＬ）に溶かして酵素反応溶液に加え、室温で２４時間撹拌した。ＮａＢＨ３ＣＮ（２．１ｍｇ，１当量）を加え、さらに室温で１２時間撹拌し、反応終結確認後、限外ろ過を行い、陰イオン交換カラムクロマトグラフィー（ＤＥＡＥ  Ｓｅｐｈａｃｅｌ、１００ｍＭ〜１５０ｍＭ炭酸アンモニウム）で精製し、続いてゲルろ過クロマトグラフィー（Ｓｅｐｈａｄｅｘ  Ｇ−１５、溶離液＝水）で精製し、Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｎａ＋）を用いてＮａ＋塩に塩交換し、目的物（５）（１１ｍｇ，３７％）を得た。
５：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，Ｄ２Ｏ，２７℃）：７．９１−７．９７（ｍ，４Ｈ，ナフタレン），７．８４（ｄ，１Ｈ，Ｈ−５），７．５５−７．６１（ｍ，３Ｈ，ナフタレン），５．８８（ｄ，１Ｈ，Ｊ１’，２’＝４．９Ｈｚ，Ｈ’−１），５．８４（ｄ，１Ｈ，Ｈ−６），５．６５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ１”，Ｐ＝６．８Ｈｚ，Ｊ１”，２”＝３．６Ｈｚ，Ｈ”−１），４．７７（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２−ナフタレン），４．２５−４．３３（ｍ，４Ｈ，Ｈ’−２，Ｈ’−３，Ｈ’−４，Ｈ’−５），４．１１−４．２３（ｍ，２Ｈ，Ｈ’−５，Ｈ”−５），４．０９（ｓ，２Ｈ，ＯＣＨ２Ｃ＝Ｏ），３．８７−３．９１（ｍ，２Ｈ，Ｊ３”，４”＝３．３Ｈｚ，Ｈ”−３，Ｈ”−４），３８０（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ２”，３”＝１０．２Ｈｚ，Ｈ”−２），３．７０−３．７７（ｍ，８Ｈ，［ＯＣＨ２ＣＨ２］），３．０５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５”，６”ｂ＝９．１Ｈｚ，Ｊ６”ａ，ｂ＝１３．３Ｈｚ，Ｈ”−６ｂ），２．９５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５”，６”ａ＝３．６Ｈｚ，Ｈ”−６ａ）。Ｃ３２Ｈ４４Ｎ４Ｏ２０ＮａＰ２についてのＨＲＭＳ計算値：［Ｍ＋Ｎａ］＋  ８８９．１９２２，実測値：８８９．１９４３。
（実施例６：蛍光標識Ｎ−アセチルグルコサミン類似物の合成）
（６．１  アセチル−３，４，６−トリ−Ｏ−アセチル−２−アセトアミド−２−デオキシ−α−Ｄ−グルコピラノシド（４７））
遊離のグルコサミンＨＣｌ塩（５０ｇ，２３１ｍｍｏｌ）、Ｅｔ３Ｎ（３２．５ｍＬ，１当量）、無水酢酸（２００ｍＬ）をピリジン（３００ｍＬ）に加え、常温で一晩撹拌した。反応終結確認後、減圧濃縮し蒸留水を過剰に加え、３０分撹拌した後ＣＨＣｌ３を加え、１Ｎ  Ｈ２ＳＯ４、飽和重曹水、飽和食塩水で洗浄、抽出し、ＭｇＳＯ４で脱水し、ＭｇＳＯ４をセライトろ過した後、減圧濃縮した。ＥｔＯＨに溶かし、冷蔵庫で結晶化させ、目的物（４７）（８０ｇ，８９％）を得た。
（６．２  ３−（Ｎ−ベンジルオキシカルボニルアミノ）プロピル２−アセトアミド−３，４，６−トリ−Ｏ−アセチル−２−デオキシル−β−Ｄ−グルコピラノシド（４８）の合成）
化合物４７（５ｇ，１２．８ｍｍｏｌ）をジクロロエタン（５０ｍＬ）に溶かし、ＴＭＳＯＴｆ（２．６ｍＬ，１．０５当量）を加え、６０℃で５時間撹拌した。反応終結確認後、氷浴中でＥｔ３Ｎ（５．４ｍＬ，３当量）を加え、減圧濃縮した。残渣をジクロロエタン（５０ｍＬ）に溶かし、Ｚ−アミノ  ヘキサノール（５．３ｇ，２当量）、ＣＳＡ（２２０ｍｇ）を加え、６０℃で１時間撹拌し、ＣＳＡ（１００ｍｇ）を追加してさらに２０分撹拌した。反応終結確認後、ＣＨＣｌ３を加え、飽和重曹水、飽和食塩水で洗浄、抽出し、ＭｇＳＯ４を加え脱水し、ＭｇＳＯ４をセライトろ過した後、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ＣＨＣｌ３：ＭｅＯＨ＝１００：１）で精製し、目的物４８（５．４８ｇ，７９％）を得た。
（６．３  ３−（Ｎ−［５−｛Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ｝−１−ナフタレンスルホニル］アミノ）プロピル２−アセトアミド−２−デオキシ−β−Ｄ−グルコピラノシド（８）の合成）
化合物４８（３００ｍｇ，５５７μｍｏｌ）をＭｅＯＨ（８ｍＬ）に溶かし、ＮａＯＭｅ（５ｍｇ，０．１７当量）を加え、常温で２時間撹拌した。反応終結確認後、Ｄｏｗｅｘ  ５０Ｗ−Ｘ８（Ｈ＋）を用いて中和し、セライトろ過した後、減圧濃縮した。残渣をＭｅＯＨ（８ｍＬ）に溶かし、１０％Ｐｄ−Ｃ（１００ｍｇ）を加え、水素環境下、常温で２時間撹拌した。反応終結確認後、１０％Ｐｄ−Ｃをセライトろ過した後、減圧濃縮した。残渣をＭｅＯＨ（５ｍＬ）に溶かし、Ｅｔ３Ｎ（１００μＬ）を加え、氷冷下ダンシル−Ｃｌ（１５０ｍｇ，１当量）を加え、０℃で２時間撹拌した。反応終結確認後、減圧濃縮し、残渣をゲルろ過カラムクロマトグラフィー（Ｓｅｐｈａｄｅｘ  Ｇ−１０：溶離液＝水）で精製し、目的物８（２０４ｍｇ，７１％）を得た。
８：１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，Ｄ２Ｏ，２７℃）：８．４７（ｄ，１Ｈ，ダンシル），８．２４（ｄ，１Ｈ，ダンシル），８．２０（ｄ，１Ｈ，ダンシル），７．６５−７．６９（ｍ，２Ｈ，ダンシル），７．３９（ｄ，１Ｈ，ダンシル），４．１８（ｄ，１Ｈ，Ｊ１，２＝８．５Ｈｚ，Ｈ−１），３．７９（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６ａ＝２．１Ｈｚ，Ｊ６ａ，ｂ＝１２．３Ｈｚ，Ｈ−６ａ），３．６７（ｍ，１Ｈ，ＯＣＨＨＣＨ２ＣＨ２ＮＨ），３．６２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ５，６ｂ＝５．８Ｈｚ，Ｈ−６ｂ），３．５０（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ２，３＝１０．３Ｈｚ，Ｈ−２），３．３８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ３，４＝８．６Ｈｚ，Ｈ−３），３．３４（ｍ，１Ｈ，ＯＣＨＨＣＨ２ＣＨ２ＮＨ），３．３０（ｔ，１Ｈ，Ｊ４，５＝９．７Ｈｚ，Ｈ−４），３．２６（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｈ−５），２．８８（ｍ，２Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ＊２），２．８２（ｓ，６Ｈ，ＮＣＨ３×２），１．７０（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），１．５４（ｍ，２Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ）．Ｈ２Ｏ（０．２当量）を含有するＣ２３Ｈ３３Ｏ８Ｎ３Ｓについての元素分析計算値：Ｃ５３．６２Ｈ６．５０Ｎ８．１６Ｓ６．２２：実測値：Ｃ５３．５５Ｈ６．３７Ｎ７．９２Ｓ６．２２。
（６．４  ３−（Ｎ−［５−｛Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ｝−１−ナフタレンスルホニル］アミノ）プロピル２−アセトアミド−２−デオキシ−４−Ｏ−（β−Ｄ−ガラクトピラノシル）−β−Ｄ−グルコピラノシド（９）の合成）
化合物８（５ｍｇ，９．８μｍｏｌ）、ＵＤＰ−ガラクトース（７．１６ｍｇ，１．２当量）を緩衝液Ｃ（５０ｍＭ  Ｈｅｐｅｓ，ｐＨ６．５，１０ｍＭ  ＭｎＣｌ２  １ｍＬ）に溶かし、β１，４−ガラクトース転移酵素（１００ｍＵ）を加え、３７℃で２２時間インキュベートした。反応終結確認後、限外ろ過を行い、ゲルろ過カラムクロマトグラフィー（Ｓｅｐｈａｄｅｘ  Ｇ−１０、溶離液＝水）、ＨＰＬＣ（Ｈ２Ｏ：ＭｅＯＨ＝５０：５０から２５分後に４５：５５）にて精製し、目的物（９）（６ｍｇ，９１％）を得た。
９：１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，Ｄ２Ｏ，２７℃）：８．５４（ｄ，１Ｈ，ダンシル），８．３２（ｄ，１Ｈ，ダンシル），８．２８（ｄ，１Ｈ，ダンシル），７．７３−７．７７（ｍ，２Ｈ，ダンシル），７．４７（ｄ，１Ｈ，ダンシル），４．９０（ｄ，１Ｈ，Ｊ１’，２’＝７．８Ｈｚ，Ｇａｌ−１），４．２６（ｄ，１Ｈ，Ｊ１，２＝７．４Ｈｚ，ＧｌｃＮＡｃ−１），３．９２−３．９４（ｍ，２Ｈ，Ｇａｌ−４，６−Ｈ），３．７３−３．８１（ｍ，５Ｈ，ＧｌｃＮＡｃ−３，６−Ｈ，Ｇａｌ−５，６−Ｈ，ＯＣＨＨＣＨ２ＣＨ２ＮＨ），３．６１−３．７０（ｍ，４Ｈ，ＧｌｃＮＡｃ−２，４，６−Ｈ，Ｇａｌ−３），３．５５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ２’，３’＝８．８Ｈｚ，Ｇａｌ−２），３．４７（ｍ，１Ｈ，ＧｌｃＮＡｃ−５），３．４２（ｍ，１Ｈ，ＯＣＨＨＣＨ２ＣＨ２ＮＨ），２．９５（ｍ，２Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ），２．９２（ｓ，６Ｈ，ＮＣＨ３×２），１．７７（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），１．６２（ｍ，２Ｈ，ＯＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ）。
（実施例７：コンピュータシミュレーション）
全ての構造解析（合成した基質誘導体の安定構造、β１，４−ＧａｌＴ結晶構造との結合）シミュレーションは、Ｓｙｂｙｌ  ６．８ソフトウェアを使用した。基質誘導体の反応後の安定構造の解析は３００Ｋ、溶媒誘電率７８．３６（水中を想定）を使用し、分子動力学（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｙｎａｍｉｃｓ）により１ｎｓの間自由運動させ、１ｆｓごとの蛍光基間距離を測定した。
（実施例８：蛍光エネルギー移動法による酵素活性測定）
（８．１  調製）
蛍光測定用石英セル（総容量：６００μＬ）に最終濃度で以下のように基質類似物、酵素、緩衝液を調製した。
ＵＤＰ−Ｇａｌ類似物（１〜７）：１０μＭ
ＧｌｃＮＡｃ、ＬａｃＮＡｃ類似物（８，９）：５０μＭ
ＧａｌＴ：１００μＵ
緩衝液：５０ｍＭ  Ｈｅｐｅｓ緩衝剤，ｐＨ６．５，１０ｍＭ  ＭｎＣｌ２、０．２５ｍｇ／ｍＬ  ＢＳＡ．
酵素を加える瞬間を時間０とし、２，４，８，１６，３２，６４分にスキャンスピード７００ｎｍ／分で測定した。
（８．２  基質の転移活性の確認）
１．５ｍＬエッペンドルフチューブ中で以下の条件において酵素反応を行い、生成物をＨＰＬＣ（ダンシル基蛍光検出）、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳにて確認した。
＜β１，４−ＧａｌＴ＞
ＵＤＰ−Ｇａｌ類似物（１〜７）：２００μＭ
ＧｌｃＮＡｃ類似物（８）：５０μＭ
β１，４−ＧａｌＴ：２００μＵ
緩衝液：１００ｍＭ  Ｈｅｐｅｓ緩衝剤、ｐＨ６．５，１０ｍＭ  ＭｎＣｌ２、０．２５ｍｇ／ｍＬ  ＢＳＡ．
総容量：５０μＬ
３７℃、１時間インキュベーションした後、続けて１００℃３分の熱処理、
１５０００ｒｐｍ／１０分で遠心処理をし、ＨＰＬＣオートインジェクターにより、上澄み２０μＬをインジェクトした。
溶出条件：０分ＭｅＯＨ  ５０％：Ｈ２Ｏ  ５０％から２５分ＭｅＯＨ  ５５％：Ｈ２Ｏ  ４５％になる線形勾配。流速０．５ｍＬ／ｍｉｎ、カラム温度４０℃。溶出１４〜１５分。
＜α１，３−ＧａｌＴ＞
ＵＤＰ−Ｇａｌ類似物（１〜７）：２００μＭ
ＬａｃＮＡｃ類似物（９）：１００μＭ
α１，３−ＧａｌＴ：５００μＵ
緩衝液：１００ｍＭ  Ｈｅｐｅｓ緩衝剤，ｐＨ６．５，１０ｍＭ  ＭｎＣｌ２、０．２５ｍｇ／ｍＬ  ＢＳＡ．
総容量：５０μＬ
他の条件はβ１，４−ＧａｌＴのものと同様にした。
溶出条件：０分ＣＨ３ＣＮ  ２５％：Ｈ２Ｏ  ７５％から２０分ＣＨ３ＣＮ  ３５％：Ｈ２Ｏ  ６５％になる線形勾配。流速０．５ｍＬ／ｍｉｎ、カラム温度４０℃。溶出１４〜１５分。
溶出ピークフラクションを集めて濃縮し、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳにより生成物確認を行った。
（８．３  酵素阻害定数の測定）
１．５ｍＬのエッペンドルフチューブ中で以下の条件にて酵素反応を行い、Ｄｉｘｏｎプロットにより阻害定数を算出した。ＨＰＬＣ蛍光分析において、ピーク面積とサンプル量は検量線により３０００ｐｍｏｌまでは比例関係にあることを確認し、酵素反応量をピーク面積から算出した。その他の条件は上述の蛍光エネルギー移動法による酵素活性測定と同様であった。
＜β１，４−ＧａｌＴ＞
ＵＤＰ−Ｇａｌ：１００μＭ
ＵＤＰ−Ｇａｌ類似物（１〜７）：０〜２００μＭ
ＧｌｃＮＡｃ類似物（８）：５０μＭ
β１，４−ＧａｌＴ：３００μＵ
緩衝液：５０ｍＭ  Ｈｅｐｅｓ緩衝剤，ｐＨ６．５，１０ｍＭ  ＭｎＣｌ２、０．２５ｍｇ／ｍＬ  ＢＳＡ．
総容量：５０μＬ
インキュベーション時間：１０分。
（８．４  結果および考察）
（８．４．１  酵素反応物における蛍光基間距離の推定）
ＦＲＥＴを観測するためには、合成した基質誘導体が酵素反応によって結合したときに、蛍光基間距離がおよそ２０Å以内にある必要がある。合成する基質誘導体（糖ドナー１〜７、糖アクセプター８，９）を酵素反応が進行したと仮定し、その反応物について蛍光基間距離をコンピュータシミュレーションにより予測した。α１，３−ＧａｌＴの糖アクセプター９はβ１，４−ＧａｌＴの糖アクセプター８よりも糖が一つ多い。そのため糖アクセプター９をアクセプターモデルとして利用し、それぞれの糖ドナーについて蛍光基間距離をシミュレーションした。結果、スペーサーを介さないでナフチルメチル基を導入したものは、蛍光基を最大に引き離しても約２０Åであることがわかった。図２ａおよび２ｂに、糖ドナーの水酸基２位、６位をそれぞれスペーサーを介して結合させた３，４についての結果を示す。両反応物とも、蛍光基間距離が必要とする約２０Åの間によく収まることがわかった。
以上の結果から、酵素反応が進むにつれてＦＲＥＴ現象が生じることは間違いないと思われる。
（８．４．２  ＦＲＥＴ法による酵素活性測定）
これまでに合成したナフチルメチル基標識ＵＤＰ−Ｇａｌ誘導体１〜７、およびダンシル基標識Ｎ−アセチルグルコサミン（ＧｌｃＮＡｃ）、Ｎ−アセチルラクトサミン（ＬａｃＮＡｃ）を用いて、前述したＦＲＥＴ現象を応用した酵素活性測定法によるガラクトース転移酵素の活性測定を検討した。
ガラクトース転移酵素はその触媒活性に２価の金属イオン（最も活性が強いのはＭｎ２＋イオン）を必要とする。しかし、このイオンは酵素内での触媒活性機構と同じくＵＤＰ−Ｇａｌのリン酸部位と配位し、この基質の溶液中での安定性を著しく低下させる。そこで実際に酵素反応を行う前に、ネイティブなＵＤＰ−Ｇａｌおよび合成したＵＤＰ−Ｇａｌ誘導体全てについて、酵素反応と同様の緩衝液中３７℃のインキュベート温度で１時間以上分解せずに耐えられるかどうか検討した。ＴＬＣによる観察の結果、合成したＵＤＰ−Ｇａｌ誘導体７を除いて全て分解は認められなかった。分解した基質誘導体はガラクトース水酸基６位にヒドラジド経由でナフタレンが結合しているもので、この結合状態は同様の結合手法を用いた過去の報告と同様、金属イオンによる分解が激しかった。過去の報告によるとＭｎ２＋イオン以外の金属イオン（Ｍｇ２＋、Ｃａ２＋、Ｍｏ２＋等）も試されているが、同様に分解の激しいものであった（２２）。よってこの基質を用いて酵素反応を行う場合、金属イオンを加えた場合と加えない場合の二通りを行うことにした。
上記の結果、全ての合成した基質誘導体について、β１，４−ＧａｌＴ、α１，３−ＧａｌＴの両酵素ともにＦＲＥＴの観測はできなかった。ＦＲＥＴが観測されない原因として考えられることは、
（１）酵素反応は起こり、合成した基質誘導体は転移されたが、蛍光プローブ間の距離が遠く、ＦＲＥＴが観測されない。
（２）  合成した基質誘導体がこの酵素によって基質と見なされず、転移されなかった。
（１）についてはコンピュータを用いたプローブ間距離の計算結果（図２ａ，２ｂ）、並びに以前のシアル酸転移酵素による同様のＦＲＥＴによる酵素活性測定実験（Ｋｉｍｉｔｏ  Ｗａｓｈｉｙａ，前出、（２０００））との比較検討から、この可能性は考えにくい。以上のようなことから、（２）の酵素反応自体が進まなかったことがＦＲＥＴが観測できない原因であると考えた。
ＵＤＰ−Ｇａｌ誘導体とＮ−アセチルグルコサミン、Ｎ−アセチルラクトサミン誘導体のどちらが酵素によって拒絶されたのか、本当に合成した基質誘導体はガラクトース転移酵素の基質とは成りえないのか、ＨＰＬＣを用いて反応の経過を観察することにした。コントロール実験としてネイティブのＵＤＰ−Ｇａｌを糖ドナーとし、糖アクセプターとして、合成したＧｌｃＮＡｃ、ＬａｃＮＡｃのダンシル基標識誘導体８，９を用いた。反応生成物の検出には、糖アクセプターのダンシル基からの蛍光検出を用いた。結果、ネイティブのＵＤＰ−Ｇａｌが十分反応している様子が観察されるのに対し、今回合成したＵＤＰ−Ｇａｌ誘導体は全て酵素反応が進んでいない様子が観察された（図２ｃ、２ｄ：基質類似物を代表して化合物１についての結果のみ示している。他の基質類似物でも同様の結果が得られた）。検出したピークが本当に酵素反応物、あるいは原料であるかどうか、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳを用いて確認し、この酵素は合成したＵＤＰ−Ｇａｌ誘導体を基質として認識しないこと、糖アクセプター誘導体については基質として認識したことが確認できた。
（８．４．３  新しい糖転移酵素阻害剤）
前述のように、全ての合成したＵＤＰ−Ｇａｌ誘導体はガラクトース転移酵素によって基質と見なされなかった。そこで、合成したＵＤＰ−Ｇａｌ誘導体がどのように酵素と結合するのか、最近報告されたβ１，４−ＧａｌＴのＸ線結晶構造（Ｌｏｕｉｓ  Ｎ．ら、前出１９９９））（図２ｆ）を用いてコンピュータ計算により結合をシミュレーションした。
この酵素はＵＤＰ−Ｇａｌの結合により大きな構造変化を起こすことが知られており、ＵＤＰ−Ｇａｌの結合の後にＧｌｃＮＡｃが結合し反応するという厳密な逐次反応（ｓｅｑｕｅｎｔｉａｌ  ｏｒｄｅｒ）機構が働くと考えられている（図２ｅ）。一般に構造変化が起こる前の大きなＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位を持つものをコンフォメーション１（ｃ１）、構造変化が起こり糖アクセプター結合部位が表面に現れたものをコンフォメーション２（ｃ２）と呼んでいる。今回合成した基質誘導体をｃ１に当てはめてみると、結合部位が非常に大きく開いているため、ナフタレンのような巨大な置換基を導入していても結合部位に収まることは全て可能であった。次に合成した基質誘導体をｃ２に当てはめてみた。このコンフォメーションではＵＤＰ−ＧａｌはＴｒｐ３１４によってロックされ、結合部位奥深くに閉じこめられているため、ガラクトース付近の物理的スペースが小さい。そのため、酵素の表面に向かって伸びる６位水酸基を置換したものは結合部位に収まることができるが、２位水酸基を置換したものはナフタレンという巨大な置換基であるためうまく収まることができないと考えられた。よって、ガラクトースの２位水酸基を修飾してナフタレンを導入した１，２，３は基質になることは難しいと考えられ、６位水酸基を修飾するほうが酵素にとって邪魔にならないであろうということが予想される。過去の報告において、ガラクトース６位水酸基に大きな置換基を導入したものでも基質となることができた（Ｔｈｏｍａｓ  Ｂ．，ら、前出、（２００１））（図１ｄ）こととこの考えは一致するが、同様の結合様式を持った基質誘導体５が基質とならなかったことは非常に興味深い。スペーサーの構造や、わずかな長さの違いはあるにせよ、末端にビオチンという水溶性の化学物質を持つか、５のように芳香族性の大きな化合物を持つかの違いが最も大きな違いではないかと考えた。
この酵素はＵＤＰ−Ｇａｌの結合と共に、酵素表面に存在するＴｒｐ３１４がＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位へ反転し、側鎖アミノ基がＵＤＰのリン酸部位と水素結合し、ＵＤＰ−Ｇａｌが酵素から離れないように蓋をしてしまう機構が考えられている（図２ｅ）。反転したＴｒｐ３１４は、ＵＤＰ−Ｇａｌのロック、酵素活性中心からの水分子の追い出し、さらに糖アクセプターとも結合すると考えられ、まさに酵素反応の中心となるアミノ酸である。つまりＦＲＥＴ法による活性測定を行うためには、Ｔｒｐ３１４が酵素の構造変化によって反転するのを妨げないような基質誘導体を設計する必要がある。上記のように、末端にビオチンを持つものは基質となり、芳香族を持つ化合物５は基質とならなかったことから、末端の芳香族が、構造変化を起こそうとするＴｒｐ３１４にとって大変邪魔になるのではないかと考えられる。Ｔｒｐは芳香族性であり、同じ芳香族であるナフタレンとはπ電子相互作用、疎水性相互作用、ファンデルワールス力によって強い相互作用をすると考えられる。ここで基質誘導体５をシミュレーションによりＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位に結合させると、ナフタレンがちょうどＴｒｐと重なる位置になることがわかる（図２ｆ、２ｇ）。そこで、この基質誘導体５を含め今回合成した全ての基質誘導体について阻害活性を検討することにした。阻害作用を検討することで、上記のシミュレーション結果の合理性の判断材料になり、また酵素に基質として認識、転移させる基質誘導体設計の参考になると考えたためである。
阻害活性（Ｋｉ）を調べる手法として２次プロット法、Ｄｉｘｏｎプロット法が一般的に知られているが、阻害剤濃度を変化させ容易にＫｉ値を算出できるＤｉｘｏｎプロット法を採用した。β１，４ガラクトース転移酵素について、合成したダンシル基修飾した糖アクセプターを用いて、ＨＰＬＣによる蛍光検出による阻害活性測定を行った。
結果、基質誘導体５は強力な阻害活性を示し、基質誘導体４はさらに強力なβ１，４−ＧａｌＴの阻害作用を持つことが分かった（図２ｈ、２ｉ）（基質誘導体５は前述の通りＭｎ２＋イオン存在下で分解が激しいため、実際はさらに阻害作用は強いと考えられる）。基質誘導体４の阻害定数１．９μＭという数値は、過去に報告されたこの酵素の阻害剤の中で最高レベル（最高は１．３５μＭ（Ｈｉｒｏｎｏｂｕ  Ｈ．，ら前出（１９９７））であり、基質誘導体４よりもはるかに小さなＯＭｅ修飾を６位水酸基に施した基質誘導体（Ｔｓｕｙｏｓｈｉ  Ｅ．，前出（１９９６））のＫｉ値が４４μＭと報告されていることからも、今回の阻害作用が過去の阻害剤の作用機構からは説明のつかない強力なものであることがわかる。ＵＤＰ−ＧａｌのＫｍ値が１３．７μＭ（Ｂｅｌｌ  Ｊ．Ｅ．，Ｂｅｙｅｒ  Ｔ．Ａ．，Ｈｉｌｌ  Ｒ．Ｌ．，（１９７６），Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，２５１，３００３−３０１３．）程度であることを考えると、ネイティブな基質よりも結合力が強いということである。基質誘導体４は５と比べて、ガラクトースとの結合部位周りの自由度が高く、また若干スペーサーも短いため、よりＴｒｐ３１４と接近することが予想される（図２ｊ，２ｋ）。２位水酸基を修飾したものでも十分な阻害作用を示したことから、大きなＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位を持つｃ１でのこれら基質誘導体の結合は問題ないと考えた。６位にＮＨ結合でナフタレンを導入した６，疎水性スペーサーを導入した７はほとんど阻害作用を持たなかった。結合部位付近の電荷分布を調べると、ウリジンの結合部位では比較的疎水度が高いものの、ガラクトースの結合部位の入り口付近は親水的な環境であると考えられた。６位水酸基が比較的酵素の表面に向かっているため、疎水的な置換基が親水的な環境にはじかれて結合できないものと考えられる（図２ｆ、２ｇ、２ｊ：結晶表面の青色は親水性、緑は中性を示している）。
（８．４．４  β１，４−ＧａｌＴの基質認識）
コンピュータシミュレーション、Ｋｉ値の算出、および過去の報告（Ｔｈｏｍａｓ  Ｂ．，ら、前出（２００１）；Ｔｓｕｙｏｓｈｉ  Ｅ．，ら、前出（１９９６））から基質誘導体のβ１，４−ＧａｌＴによる基質認識条件を検討すると、６位水酸基の修飾が最も有力であると考えられる。過去の報告では３位４位水酸基を修飾すると基質とならないばかりかＫｉ値も低いことから結合力も低いと考えられる（Ｔｓｕｙｏｓｈｉ  Ｅ．，ら、前出（１９９６））。２位水酸基はメチル化修飾して基質となった報告があり、現在まで酵素による認識が最も甘いと考えられ標識部位として有力だったが、Ｘ線結晶構造の報告と結合シミュレーション、さらにＱａｓｂａらの報告（Ｂ．Ｒａｍａｋｉｒｓｈｎａｎ，Ｐ．Ｋ．Ｑａｓｂａ，（２００２），Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，２７７，２０８３３−２０８３９．）により、大きな置換基の導入が難しいことが示唆された。６位水酸基の修飾に関しては、結合シミュレーション、Ｋｉ値、過去の基質類似物の転移報告から、酵素に転移させることのできる基質誘導体を合成する望みがあると思われる。
６位水酸基の修飾に限定して考えると、結晶構造から６位水酸基は酵素のＧｌｕ３１７、Ｇｌｙ３１５と水素結合していると考えられている（図２１）。結合方式について考察すると、Ｏエーテル結合では基質にはならないと言い切れるものではないが、ヒドラジド結合型で基質となった過去の報告、Ｇｌｕの存在を考慮すると、水素結合を組むことのできるＮＨ結合の方を採用する方が基質として認識される可能性が高いと思われる。またヒドラジド結合型では前述の通り金属イオン存在下で激しく分解してしまうため、ＮＨ結合型は物質の安定性の面からも支持できる。さらにＫｉ値、酵素表面電荷分布の計算から、水溶性プローブを導入すると良いと考えられる。また水溶性プローブを導入することはガラクトースオキシダーゼを用いてＵＤＰ−Ｇａｌを修飾する際に疎水的なプローブを導入するよりもはるかに効率良く合成が可能であることからも合理的である。
酵素によって転移される基質誘導体合成の最大の問題はナフタレンである。その芳香族性からＴｒｐ３１４と相互作用し酵素のコンフォメーション変化を妨げてしまうと考えられる。芳香族同士の相互作用は生成物の予想コンフォメーション計算からも強い影響を持つことが容易に想像できる。相互作用を避ける一つの方法として、スペーサーの長さをさらに長くする方法がある。ところがＴｒｐ３１４のほか、Ｉｌｅ３４５〜Ｈｉｓ３６５も大きなコンフォメーション変化を起こし、Ｔｒｐ３１４とＵＤＰ−Ｇａｌ結合部位の上を横切る（図２ｅ）ことから、長いスペーサーを介しても第２のコンフォメーション変化を妨げる恐れもある。構造変化を妨げないよう、できるだけ弱い、折り曲がりやすい構造を持ったスペーサーが必要になるであろうと考えられる。もう一つの解決策として、芳香族性の蛍光基を使わないことである。しかしながら、一般的に蛍光を発するものは大きな共役系を必要とし、芳香族性のものはその最たるものである。芳香族ではなくても巨大な共役系を有するものは疎水性相互作用、π電子相互作用は十分に持つと考えられ、なおかつＦＲＥＴを観測するための適当な波長、量子収率などを考慮に入れ、蛍光基を選択することは極めて難しいと考えられる。芳香族とは全く別の蛍光現象を示すものとして、近年注目されているランタノイド系の金属がある。ランタノイド系金属は非常に蛍光寿命が長く、量子収率もよいので、免疫、酵素活性などの分析において多くの実績がある（Ｙ．Ｃ．Ｌｅｅ，Ｎ．Ｋａｗａｓａｋｉ，Ｒ．Ｔ．Ｌｅｅ，Ｎ．Ｓｕｚｕｋｉ，（１９９８），Ｇｌｙｃｏｂｉｏｌｏｇｙ，８，８４９−８５６．；Ｂ．Ａｄｕｌ−Ｒａｈｍａｎ，Ｅ．Ａｉｌｏｒ，Ｄ．Ｊａｒｖｉｓ，Ｍ．Ｂｅｔｅｎｂａｕｇｈ，Ｙ．Ｃ．Ｌｅｅ，（２００２），Ｃａｒｂｏ．Ｒｅｓ．，３３７，２１８１−２１８６．；Ｉ．Ｈｅｍｍｉｌａ，Ｓ．Ｄａｋｕｂｕ，Ｖ．Ｍｕｋｋａｌａ，Ｈ．Ｓｉｉｔａｒｉ，Ｔ．Ｌｏｖｇｒｅｎ，（１９８４），Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．，１３７，３３５−３４３．）。これらを用いる欠点はキレートによって目的物質に固定する必要があることであり、キレートにしないと蛍光を十分に示さないことである。一般的にキレート物質は大きなチャージを持ち、それが酵素反応にどのような影響を及ぼすかは想像しがたいが、上手くスペーサーを介することで活性中心アミノ酸に影響を与えなければ、十分に基質になる可能性はあると思われる。
（８．４．５  結論）
ＦＲＥＴ法を用いたガラクトース転移酵素の活性測定は本研究の範囲では実現しなかった。しかしながら研究の過程において、研究目的を達成し実用的な酵素活性測定法を確立するために有用ないくつかの知見が得られた。
１．ＵＤＰ−Ｇａｌ誘導体合成法の確立
多数のＵＤＰ−Ｇａｌ誘導体を合成することに成功した。一般的に糖転移酵素はＵＤＰ−Ｇａｌ同様、糖ヌクレオチドを基質とするため、本研究で用いた手法は他の糖転移酵素の基質誘導体合成への応用も期待できる。
２．酵素の基質寛容性に関する新たな知見
本研究において合成した基質誘導体を用いた酵素反応実験と酵素結合シミュレーション、過去の基質誘導体の報告から、β１，４−ガラクトース転移酵素について、大きな置換基を持ったＵＤＰ−Ｇａｌ誘導体を基質として認識させるためにはガラクトース６位水酸基の修飾が最も可能性が高いと考えられた。スペーサーを置く場合、親水性のものがよく、疎水性のものは結合ポケットに入りづらいことが確認された。
３．全く新しい糖転移酵素阻害剤についての知見
本研究で合成した基質誘導体４は現在までに存在する糖転移酵素阻害剤とは全く異なった阻害作用を持つと考えられ、酵素のコンフォメーション変化を阻害することで酵素反応を阻害するという全く新しい阻害剤設計の道を開いた。
（実施例９：α１，３−ＧａｌＴの阻害因子）
別の実施例として、α１，３−ＧａｌＴを標的酵素として用いて、阻害因子を設計した。α１，３−ＧａｌＴは、構造上のモチーフがβ１，４−ＧａｌＴと類似しており、結晶構造における解析から、基質であるＵＤＰ−Ｇａｌの結合により構造変化を起こすことが知られている。従って、この機構を用いて阻害因子を設計した。
阻害因子の候補として、実施例８において合成したものを用いて反応条件を、実施例８に記載のようにして（緩衝液として、５０ｍＭ  Ｈｅｐｅｓ緩衝剤、ｐＨ６．５、１０ｍＭ  ＭｎＣｌ２を使用した）アッセイを行った。
アッセイした結果、β１，４−ＧａｌＴにおいて阻害活性のあった５つの化合物全てが、同様の阻害活性を示した。従って、本発明の酵素活性の調節因子の新規設計法は、β１，４−ＧａｌＴのみならず、基質結合によるコンフォメーション変化を起こす酵素一般に適用することができることが実証された。
【産業上の利用可能性】  本発明により、酵素のコンフォメーション変化に基づく酵素調節因子のスクリーニング法の開発が可能となり、従来の方法よりオーダーが１つも２つも異なる効率の酵素調節因子（例えば、阻害因子）の開発が可能になった。本発明によって、従来に存在しなかった強力な阻害因子が提供された。
【配列表】
2004069855.tif 000011
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【図７】
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【国際調査報告】
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