(57)【要約】本発明は、ＭＥＫ阻害作用を有する物質を有効成分とするアレルギー性接触性皮膚炎治療薬に関する。
2004075915.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＭＥＫ阻害作用を有する物質を有効成分とするアレルギー性接触性皮膚炎治療薬。
【請求項２】
ＭＥＫ阻害作用を有する物質が、ビス［アミノ［（２−アミノフェニル）チオ］メチレン］ブタンジニトリル又は２−（２−アミノ−３−メトキシフェニル）−４−オキソ−４Ｈ−［１］ベンゾピランである請求項１記載の治療薬。
【請求項３】
投与手段が、外用投与である請求項１又は２記載の治療薬。
【請求項４】
投与手段が、経皮、吸入、点眼、点鼻又は点耳である請求項１又は２記載の治療薬。
【請求項５】
ＭＥＫ阻害作用を有する物質の、アレルギー性接触性皮膚炎治療薬製造のための使用。
【請求項６】
ＭＥＫ阻害作用を有する物質が、ビス［アミノ［（２−アミノフェニル）チオ］メチレン］ブタンジニトリル又は２−（２−アミノ−３−メトキシフェニル）−４−オキソ−４Ｈ−［１］ベンゾピランである請求項５記載の使用。
【請求項７】
投与手段が、外用投与である請求項５又は６記載の使用。
【請求項８】
投与手段が、経皮、吸入、点眼、点鼻又は点耳である請求項５又は６記載の使用。
【請求項９】
ＭＥＫ阻害作用を有する物質の有効量を投与することを特徴とするアレルギー性接触性皮膚炎の処置方法。
【請求項１０】
ＭＥＫ阻害作用を有する物質が、ビス［アミノ［（２−アミノフェニル）チオ］メチレン］ブタンジニトリル又は２−（２−アミノ−３−メトキシフェニル）−４−オキソ−４Ｈ−［１］ベンゾピランである請求項９記載の処置方法。
【請求項１１】
投与手段が、外用投与である請求項９又は１０記載の処置方法。
【請求項１２】
投与手段が、経皮、吸入、点眼、点鼻又は点耳である請求項９又は１０記載の処置方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】  本発明はアレルギー性接触性皮膚炎治療薬に関する。
【背景技術】  アレルギー性皮膚炎において、表皮細胞が重要な役割を担うことは良く知られている。すなわち、表皮角化細胞は抗原や化学物質などの刺激を受けて活性化し、ｇｒａｎｕｌｏｃｙｔｅ／ｍａｃｒｏｐｈａｇｅ  ｃｏｌｏｎｙ−ｓｔｉｍｕｌａｔｉｎｇ  ｆａｃｔｏｒ（ＧＭ−ＣＳＦ）などの種々サイトカインを産生する（Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ；Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ，１５９：５０８４−５０８８（１９９７）及びＳｔｅｉｎｈｏｆｆ  ｅｔ  ａｌ；Ｃｕｒｒ  Ｏｐｉｎ  Ａｌｌｅｒｇｙ  Ｃｌｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌ，１：４６９−４７６（２００１））。産生されたサイトカインは抗原提示細胞のランゲルハンス細胞を活性化し（Ｋａｔｚ  ｅｔ  ａｌ：Ｎａｔｕｒｅ，２８２：３２４−３２６（１９７９））、活性化されたランゲルハンス細胞は所属リンパ節に移動してナイーブＴリンパ細胞に抗原を提示する（Ｋｒｉｐｋｅ  ｅｔ  ａｌ：Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ，１４５：２８３３−２８３８（１９９０）及びＢａｎｃｈｅｒｅａｕ  ｅｔ  ａｌ：Ａｎｎｕ  Ｒｅｖ  Ｉｍｍｕｎｏｌ，１８：７６７−８１１（２０００））。
アトピー性皮膚炎患者においてはＧＭ−ＣＳＦの上昇が報告されており（Ｐａｓｔｏｒｅ  ｅｔ  ａｌ：Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｉｎｖｅｓｔ，９９：３００９−３０１７（１９９７））、表皮角化細胞由来のＧＭ−ＣＳＦはランゲルハンス細胞に作用し、その免疫刺激機能を高める（Ｗｉｔｍｅｒ−Ｐａｃｋ  ｅｔ  ａｌ：Ｊ  Ｅｘｐ  Ｍｅｄ，１６６：１４８４−１４９８（１９８７）、Ｈｅｕｆｌｅｒ  ｅｔ  ａｌ：Ｊ  Ｅｘｐ  Ｍｅｄ，１６７：７００−７０５（１９８８）、Ｓａｌｇａｄｏ  ｅｔ  ａｌ：Ｊ  Ｉｎｖｅｓｔ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ，１１３：１０２１−１０２７（１９９９））とともに接触性皮膚炎に関与するＩ型ヘルパーＴ細胞（Ｔｈ１）誘導物質のＩＬ−１２の産生を抑制し（Ｔｏｄａ  ｅｔ  ａｌ：Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ，１６４：５１１３−５１１９（２０００））、アトピー患者のＩＩ型ヘルパーＴ細胞（Ｔｈ２）型免疫反応を引き起こすものと考えられている。また、ＧＭ−ＣＳＦの産生には、ｍｉｔｏｇｅｎ−ａｃｔｉｖａｔｅｄ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｋｉｎａｓｅ（ＭＡＰＫｓ）のｅｘｔｒａｃｅｌｌｕｌａｒ  ｒｅｇｕｌａｔｅｄ  ｋｉｎａｓｅ（ＥＲＫ）が関与することが知られている（Ｋｉｍａｔａ  ｅｔ  ａｌ：Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ，６０：５８９−５９４（２０００）、Ｈａｌｌｓｗｏｒｔｈ  ｅｔ  ａｌ：Ａｍ  Ｊ  Ｒｅｓｐｉｒ  Ｃｒｉｔ  Ｃａｒｅ  Ｍｅｄ，１６４：６８８−６９７（２００１）、Ｄｕｍｉｔｒｕ  ｅｔ  ａｌ：Ｃｅｌｌ，１０３：１０７１−１０８３（２０００））。
ＭＡＰＫｓ系を介したシグナル伝達は、ＭＡＰＫ  ｋｉｎａｓｅのＭＥＫ１／２からＥＲＫ１／２を介するもの、ＭＫＫ７やＭＫＫ４／ＳＥＫ１からＪＮＫを介するもの、ＭＫＫ３／６からｐ３８を介するものなど、それぞれ個々の経路を経て伝えられる（山中洋昭ら：実験医学、２０：２０６−２１０（２００２））。またＥＲＫとｐ３８の相互作用については、細胞増殖刺激によるラット肺筋線維芽細胞のＤＮＡ合成やＥＲＫ１／２の活性化がｐ３８の選択的阻害薬のＳＢ２０３５８０により増強されること（Ｒｉｃｅ  ｅｔ  ａｌ：Ａｍ  Ｊ  Ｒｅｓｐｉｒ  Ｃｅｌｌ  Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ，２７：７５９−７６５（２００２））、破骨細胞形成においてｐ３８の特異的阻害薬であるＳＢ２０３５８０およびＰＤ１６９３１６は抑制作用を、ＭＥＫの特異的阻害薬であるＵ０１２６およびＰＤ９８０５９は促進作用を示し、ＥＲＫのリン酸化はｐ３８阻害薬により増強され、ｐ３８のリン酸化はＭＥＫ阻害薬により増強されること（Ｈｏｔｏｋｅｚａｋａ  ｅｔ  ａｌ：Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ，２７７：４７３６６−４７３７２（２００２））から、ＭＥＫ／ＥＲＫはｐ３８と拮抗的に作用しているものと考えられている。
以上の知見は、アトピー性皮膚炎においては、その発症機序にＭＥＫ／ＥＲＫを介した経路があることを示唆するものである。一方、ＭＥＫ／ＥＲＫを介して産生されるＧＭ−ＣＳＦはアレルギー性接触性皮膚炎に関与するＴｈ１の誘導を抑制することを示唆するものである。従って、アトピー性皮膚炎と接触性皮膚炎とは、その発症機序において明らかに相違し、自ずとそれらの治療薬の開発も全く別の観点から行なわなければならなかった。
【発明の開示】
アトピー性皮膚炎の治療薬は種々開発されているが、接触性皮膚炎に有効な薬剤は少ない。従って本発明の目的はアレルギー性接触性皮膚炎治療薬を提供することにある。
そこで、本発明者はアレルギー性接触性皮膚炎に有効な治療薬を探索すべく種々検討したところ、前記のようにＭＥＫ／ＥＲＫはｐ３８と拮抗的に作用することから、ＭＥＫ／ＥＲＫ阻害剤はアトピー性皮膚炎には有効であるものの、接触性皮膚炎には有効でないと考えられていたにもかかわらず、全く意外にもＭＥＫ阻害剤が、アレルギー性接触性皮膚炎モデルとして汎用されているマウス塩化ピクリル誘発皮膚炎モデルにおいて、優れた治療効果を示すことを見出し、本発明を完成した。
さらに、本発明は、ＭＥＫ阻害作用を有する物質を有効成分とするアレルギー性接触性皮膚炎治療薬を提供するものである。
すなわち本発明は、ＭＥＫ阻害作用を有する物質の、アレルギー性接触性皮膚炎治療薬製造のための使用を提供するものである。
また、本発明は、ＭＥＫ阻害作用を有する物質の有効量を投与することを特徴とするアレルギー性接触性皮膚炎の処置方法を提供するものである。
【図面の簡単な説明】  図１は、Ｕ０１２６のアレルギー性接触性皮膚炎治療効果を示す図である。
結果は、平均値±標準誤差を表す（＊：ｐ＜０．０５、Ｎ＝８）。
図２は、ＰＤ９８０５９のアレルギー性接触性皮膚炎治療効果を示す図である。
結果は、平均値±標準誤差を表す（＊：ｐ＜０．０５、＊＊：ｐ＜０．０１）。
【発明を実施するための最良の形態】  本発明のアレルギー性接触性皮膚炎治療薬の有効成分は、ＭＥＫ阻害作用を有する物質であれば特に限定されず、例えばＭＥＫ阻害剤として知られているビス［アミノ［（２−アミノフェニル）チオ］メチレン］ブタンジニトリル（Ｕ０１２６、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，Ｖｏｌ．２７３，Ｎｏ．２９，ｐ１８６２３−１８６３２（１９９８）、２−（２−アミノ−３−メトキシフェニル）−４−オキソ−４Ｈ−［１］ベンゾピラン（ＰＤ９８０５９、米国特許第５，５２５，６２５号）等が挙げられる。
これらのＭＥＫ阻害剤は、塩の形態で使用してもよく、当該塩としては、薬学上許容される塩であれば特に制限されないが、例えば塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、硫酸塩、リン酸塩のような鉱酸の酸付加塩；安息香酸塩、メタンスルホン酸塩、エタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、シュウ酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、酒石酸塩、クエン酸塩、酢酸塩のような有機酸の酸付加塩を挙げることができ、これらのうち塩酸塩、硫酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩が好ましい。
また、これらのＭＥＫ阻害剤は、水和物に代表される溶媒和物の形態で存在し得るが、当該溶媒和物も本発明に包含される。
これらのＭＥＫ阻害剤は、後記実施例から明らかなように優れたアレルギー性接触性皮膚炎治療作用を有し、化学物質、ニッケル、ゴム等の鉱物、動物、植物、菌類等に接触することによって、誘発される即時型反応及び遅延型反応による皮膚炎等の接触性皮膚炎治療薬として有用である。
本発明のアレルギー性接触性皮膚炎治療薬は、ＭＥＫ阻害剤を有効成分とするものであり、この投与形態は、特に限定されず治療目的に応じて適宜選択でき、例えば、経口剤、注射剤、坐剤等の他、経皮剤、吸入剤、点眼剤、点鼻剤、点耳剤等の外用剤のいずれでもよく、これらの投与形態に適した組成物は、薬学的に許容される担体を配合し、当業者に公知慣用の製剤方法により製造できる。
経口用固形製剤を調製する場合は、ＭＥＫ阻害剤に賦形剤、必要に応じて結合剤、崩壊剤、滑沢剤、着色剤、矯味剤、矯臭剤等を加えた後、常法により錠剤、被覆錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤、等を製造することができる。そのような添加剤としては、当該分野で一般的に使用されているものでよく、例えば、賦形剤としては、乳糖、白糖、塩化ナトリウム、ブドウ糖、デンプン、炭酸カルシウム、カオリン、微結晶セルロース、珪酸等を、結合剤としては水、エタノール、プロパノール、単シロップ、ブドウ糖液、デンプン液、ゼラチン液、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルスターチ、メチルセルロース、エチルセルロース、シェラック、リン酸カルシウム、ポリビニルピロリドン等を、崩壊剤としては乾燥デンプン、アルギン酸ナトリウム、カンテン末、炭酸水素ナトリウム、炭酸カルシウム、ラウリル硫酸ナトリウム、ステアリン酸モノグリセリド、乳糖等を、滑沢剤としては精製タルク、ステアリン酸塩、ホウ砂、ポリエチレングリコール等を、着色剤として、β−カロチン、黄色三二酸化鉄、カルメラ等を、矯味剤としては白糖、橙皮、クエン酸、酒石酸等を、矯臭剤としてケイソウ土、カオリン等を例示できる。
経口用液体製剤を調製する場合は、ＭＥＫ阻害剤に矯味剤、緩衝剤、安定化剤、矯臭剤、保存剤等を加えて常法により内服液剤、シロップ剤、エリキシル剤等を製造することができる。この場合矯味剤及び矯臭剤としては上記に挙げられたもので良く、緩衝剤としてはクエン酸ナトリウム等が、安定化剤としてはトラガント、アラビアゴム、ゼラチン等が、保存剤としては、パラオキシ安息香酸メチル、パラオキシ安息香酸エチル、パラオキシ安息香酸プロピル等が挙げられる。
注射剤を調製する場合は、ＭＥＫ阻害剤にｐＨ調節剤、緩衝剤、安定化剤、等張化剤、局所麻酔剤等を添加し、常法により皮下、筋肉及び静脈内注射剤を製造することができる。この場合のｐＨ調節剤及び緩衝剤としてはクエン酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、リン酸ナトリウム等が挙げられる。安定化剤としてはピロ亜硫酸ナトリウム、ＥＤＴＡ、チオグリコール酸、チオ乳酸等が挙げられる。等張剤としては、塩化ナトリウム、ブドウ糖等が挙げられる。局所麻酔剤としては塩酸プロカイン、塩酸リドカイン等が例示できる。
坐薬を調製する場合は、ＭＥＫ阻害剤に当業界において公知の製剤用担体、例えば、ポリエチレングリコール、ラノリン、カカオ脂、脂肪酸トリグリセライド等を、さらに必要に応じてツイーン（登録商標）のような界面活性剤等を加えた後、常法により製造することができる。
軟膏剤、クリーム剤、ゲル剤、ローション剤、液剤、含水型貼付剤、非含水型貼付剤等の外用剤を調製する場合は、ＭＥＫ阻害剤に通常使用される基剤、水溶性高分子、架橋剤、粘着剤、溶媒、安定剤、界面活性剤、ｐＨ調節剤、保存剤等が必要に応じて配合され、常法により混合、製剤化される。基剤としては、精製ラノリン、流動パラフィン、白色ワセリン、サラシミツロウ、オクチルドデシルアルコール、パラフィン等が挙げられる。水溶性高分子としては、カルボキシビニルポリマー、プルラン、カルボキシメチルセルロースナトリウム、アルギン酸ナトリウム、キサンタンガム等が挙げられる。架橋剤としては、ジヒドロキシアルミニウムアミノアセテート、乾燥水酸化アルミニウムゲル等が挙げられる。粘着剤としてはポリアクリル酸部分中和物、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリアクリル酸２−エチルヘキシル、スチレン−イソプレン−スチレンブロック共重合体等が挙げられる。溶媒としては、グリセリン、１，３−ブチレングリコール、水、オレイン酸、ヒマシ油、ベンジルアルコール等が挙げられる。界面活性剤としては、ラウリル硫酸ナトリウム、モノステアリン酸グリセリル、ショ糖脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル等が挙げられる。ｐＨ調節剤としては、水酸化ナトリウム、クエン酸等が挙げられる。保存剤としては、パラオキシ安息香酸メチル、パラオキシ安息香酸エチル、パラオキシ安息香酸プロピル等が挙げられる。
点眼剤を調製する場合は、ＭＥＫ阻害剤にｐＨ調節剤、安定化剤、等張化剤、保存剤等を加えて常法により製造することができる。そのような添加剤としては、当該分野で一般的に使用されているものでよく、例えば、ｐＨ調節剤としては、リン酸ナトリウム等を、安定化剤としては、ピロ亜硫酸ナトリウム、ＥＤＴＡ等を、等張化剤としては、塩化ナトリウム等を、保存剤としては、クロロブタノール等を例示できる。
点鼻剤を調製する場合は、ＭＥＫ阻害剤にｐＨ調節剤、安定化剤、等張化剤、保存剤等を加えて常法により製造することができる。そのような添加剤としては、当該分野で一般的に使用されているものでよく、例えば、ｐＨ調節剤としてはリン酸ナトリウム等を、安定化剤としては、ピロ亜硫酸ナトリウム、ＥＤＴＡ等を、等張化剤としては、塩化ナトリウム等を、保存剤としては、塩化ベンザルコニウム等を例示できる。
点耳剤を調製する場合は、ＭＥＫ阻害剤にｐＨ調節剤、緩衝剤、安定化剤、等張化剤、保存剤等を加えて常法により製造することができる。そのような添加剤としては、当該分野で一般的に使用されているものでよく、例えば、ｐＨ調節剤及び緩衝剤としてはリン酸ナトリウム等を、安定化剤としてはピロ亜硫酸ナトリウム、ＥＤＴＡ等を、等張化剤としては、塩化ナトリウム等を、保存剤としては、塩化ベンザルコニウム等を例示できる。
本発明のアレルギー性接触性皮膚炎治療薬の投与量は年齢、体重、症状、投与形態及び投与回数などによって異なるが、通常は成人に対してＭＥＫ阻害剤として１日１〜１０００ｍｇを１回又は数回に分けて経口投与又は非経口投与するのが好ましい。
【実施例】  以下、実施例を挙げて本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【実施例１】Ａ．試験方法
（１）感作および皮膚炎の惹起
雌性ＢＡＬＢ／Ｃマウス（日本チャールスリバー社より購入）を用い、アセトンに溶解した７％塩化ピクリル（ＰＣ）０．１ｍＬを剃毛した腹部に塗布して感作した。感作７日後、アセトンに溶解した１％ＰＣを左耳介の表裏に０．０１ｍＬづつ計０．０２ｍＬを塗布し、皮膚炎を惹起した。
（２）皮膚炎の測定
皮膚炎惹起の前および２４時間後に耳介厚を測定し、その差を耳介肥厚とした。
（３）被験物質の調整および投与
被験物質として、特異的ＭＥＫ阻害剤として知られているＵ０１２６をジメチルスルホキシドに溶解して用いた。被験物質は、左耳介表裏に０．０２ｍＬづつ計０．０４ｍＬを、皮膚炎惹起の１時間前に塗布した。
（４）データ処理
結果は、平均値±標準誤差として示した。有意差の検定にはＳｔｕｄｅｎｔ’ｓのｔ検定を用い、危険率０．５％未満を有意差ありとした。
Ｂ．試験結果
図１に示すように、Ｍｉｔｏｇｅｎ−ａｃｔｉｖａｔｅｄ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｋｉｎａｓｅ（ＭＡＰＫ）の中のｅｘｔｒａｃｅｌｌｕｌａｒ  ｒｅｇｕｌａｔｅｄ  ｋｉｎａｓｅ（ＥＲＫ１／２）を活性化するＭＥＫ１／２の特異的阻害剤であるＵ０１２６は、０．１〜１０μｇ／ｅａｒで用量に依存したアレルギー性接触性皮膚炎抑制作用を示し、１００μｇ／ｅａｒの作用は１０μｇ／ｅａｒの作用とほぼ同じであった。
【実施例２】Ａ．試験方法
（１）感作および皮膚炎の惹起は実施例１と同様にして行った。
（２）皮膚炎の測定は実施例１と同様にして行った。
（３）被験物質の調整および投与
Ｕ０１２６をＰＤ９８０５９に置き換え、実施例１と同様にして調整投与した。
Ｂ．試験結果
図２に示すように、ＰＤ９８０５９はアレルギー性接触性皮膚炎抑制作用を示した。
【図１】
2004075915.tif 000003
【図２】
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【国際調査報告】
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