(57)【要約】本発明は、式（１）2004092179.tif 000078（式中、Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３はそれぞれ独立して、水素原子またはＣ１−８アルキル基を表し、結合Ａ−Ｂは、式：−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ＝ＣＨ−等を表し、Ｘは酸素原子、硫黄原子等を表す。）で表される化合物またはその薬学的に許容される塩及びその製造方法であり、さらに該化合物を有効成分として含有してなる抗酸化薬及びこれを用いた腎疾患治療薬、脳血管障害治療薬、網膜の酸化障害抑制薬、リポキシゲナーゼ阻害薬である。
2004092179.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）
2004092179.tif 000067
（式中、Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３はそれぞれ独立して、水素原子またはＣ１−６アルキル基を表し、
結合Ａ−Ｂは、式：−ＣＨ２−ＣＨ２−、式：−ＣＨ＝ＣＨ−、式：−（Ｃ＝Ｏ）−ＣＨ２−、式：−（ＣＨ−Ｒ４）−ＣＨ２−、または、式：−（Ｃ−Ｒ５）＝ＣＨ−を表し、Ｘは酸素原子、硫黄原子、ＳＯ２、ＳＯ、式：ＮＲ６、式：ＮＣＨ２Ｒ６、式：ＮＣＨ２ＣＨ２Ｒ６、式：Ｎ（Ｃ＝Ｏ）Ｒ６、または、式：Ｎ（Ｃ＝Ｏ）ＮＨＲ６を表し、
Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６はそれぞれ独立して、水素原子、水酸基、ホルミル基、Ｃ１−６アルキルカルボニル基、Ｃ１−６アルコキシカルボニル基、Ｇで置換されてもよいフェニル基、Ｇで置換されてもよいシクロヘキシル基、または、Ｇで置換されてもよい窒素原子、酸素原子、若しくは硫黄原子を１〜４個含む飽和または不飽和のヘテロ環基を表し、
Ｙは式：ＮＨＲ７、式：ＯＲ８、または、ニトロ基を表し、
Ｒ７、Ｒ８は、水素原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルキルカルボニル基、Ｇで置換されてもよいベンジル基、または、Ｇで置換されてもよいベンゾイル基を表し、
Ｇは、ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、または、窒素原子、酸素原子、若しくは硫黄原子を１〜４個含む飽和または不飽和のヘテロ環基を表す。）
で表される化合物またはその薬学的に許容される塩。
【請求項２】
窒素原子、酸素原子、若しくは硫黄原子を１〜４個含む飽和または不飽和のヘテロ環基が下記式：Ｚ１〜Ｚ３５
2004092179.tif 000068
（縮合環の２つの環を貫く線は、いずれの環が置換されていてもよいことを示す。以下同じ。）
2004092179.tif 000069
2004092179.tif 000070
2004092179.tif 000071
（式中、Ｚは、ＮＲ１０、硫黄原子または酸素原子を表し、
Ｒ９は、水酸基、ニトロ基、ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、Ｃ１−６ハロアルキル基、または、Ｇで置換されてもよいフェニル基を表し、
Ｒ１０は、水素原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６ハロアルキル基またはＧで置換されてもよいベンジル基を表し、
Ｒ１１は、水酸基、ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、Ｃ１−６ハロアルキル基、または、Ｇで置換されてもよいフェニル基を表し、
Ｒ１２は、水酸基、オキソ、ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、または、Ｃ１−６ハロアルキル基を表し、
Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８、および、Ｒ１９は、水素原子、ヒドロキシ基、ニトロ基、ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、または、Ｃ１−６ハロアルキル基を表し、
ａは０または１〜３の整数を、
ｂは０または１〜５の整数を、
ｃは０または１〜４の整数を、
ｄは１または２を、
ｅは０、１、または、２を、
ｆは０または１〜６の整数を、
ｇは０または１〜７の整数を、
ｈは０または１〜９の整数を、
Ｇは前記と同じ意味を表す。）
で表される、請求項１記載の化合物またはその薬学的に許容される塩。
【請求項３】
式（２）
2004092179.tif 000072
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＹは、前記と同じ意味を表す。）で表される化合物から閉環して、式（３）
2004092179.tif 000073
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、ＸおよびＹは、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を製造する工程１、
工程１で得られた化合物を還元して、式（４）
2004092179.tif 000074
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、ＸおよびＹは、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を製造する工程２、
工程２で得られた化合物を脱水して、式（５）
2004092179.tif 000075
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｘ、および、Ｙは、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を製造する工程３、
工程３で得られた化合物を還元剤を用いて、飽和型化合物式（６）
2004092179.tif 000076
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｘ、および、Ｙは、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を製造する工程４からなることを特徴とする化合物の製造法。
【請求項４】
式（１）
2004092179.tif 000077
（式中、Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３，Ｘ，Ｙおよび結合Ａ−Ｂは、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物またはその薬学的に許容される塩の１種または２種以上を有効成分として含有することを特徴とする、抗酸化薬。
【請求項５】
請求項４記載の抗酸化薬を含有することを特徴とする腎疾患、脳血管又は循環器疾患治療薬。
【請求項６】
請求項４記載の抗酸化薬を含有することを特徴とする脳梗塞治療薬。
【請求項７】
請求項４記載の抗酸化薬を含有することを特徴とする網膜の酸化障害抑制薬。
【請求項８】
加齢性黄斑変性症あるいは糖尿病性網膜症等に対する請求項７記載の網膜の障害抑制薬。
【請求項９】
請求項４記載の抗酸化薬を含有することを特徴とするリポキシゲナーゼ阻害薬。
【発明の詳細な説明】
技術分野：
本発明は、新規なスピロ誘導体、その製造法、当該化合物を有効成分とする抗酸化薬及びこれを用いた腎疾患治療薬、脳血管疾患治療薬、網膜の酸化障害抑制薬、リポキシゲナーセ阻害薬に関する。
背景技術：
近年、生体内での過酸化脂質の生成とそれに付随したラジカル反応が、膜障害や細胞障害等を介して、生体に種々の悪影響を及ぼすことが明らかになってきた。それに伴い、抗酸化薬及び過酸化脂質生成抑制薬の医薬への応用が種々試みられており、多種の抗酸化薬の研究がなされている（例えば、非特許文献１）。かかる抗酸化薬として、特定のキノン誘導体を含有する炎症、感染等に基づくエンドトキシンショックの治療及び予防に用いる医薬組成物（例えば、特許文献１）や、細胞増殖抑制作用、血管新生抑制作用を有する自己免疫疾患の治療及び予防に用いるヒドロキサム酸誘導体（例えば、特許文献２）や、抗酸化剤、ラジカルスカベンジャーとして有用な２，３−ジヒドロベンゾフラン誘導体（例えば、特許文献３、４、５）等が知られている。また、抗高脂血症作用を有し、動脈硬化症の治療及び予防に有用なイミダゾール系化合物（例えば、特許文献６）や、抗関節炎活性を有する下記式で表されるベンゾチアジンカルボキサミド（例えば、特許文献７）が知られている。
2004092179.tif 000003
更に、カルボニルアミノフェニルイミダゾール誘導体（特許文献８、特許文献９、特許文献１０参照）や、動脈硬化、肝疾患、脳血管障害等の種々の疾患の予防・治療剤として有用な過酸化脂質生成抑制作用を有するアミノジヒドロベンゾフラン誘導体（特許文献１１）や、フェニルアゾール化合物を含有する抗高脂血症薬（特許文献１２）や、抗酸化防御系が不十分なときに生じる酸化ストレスの結果生じる脂質、タンパク質、炭水化物およびＤＮＡに損傷を有意に改善するジヒドロベンゾフラン誘導体（特許文献１３）や、脳卒中および頭部外傷に伴う脳機能障害の改善、治療及び予防に有効である光学活性アミノジヒドロベンゾフラン誘導体（特許文献１４）等が知られている。
エネルギー需要が大きいにもかかわらず、その供給が循環血液に依存していることから、脳は虚血に対して極めて脆弱である。種々の原因により脳血流が途絶え脳虚血に陥るとミトコンドリア障害や神経細胞内のカルシウム上昇などが引き金となって活性酸素種が発生し、また、虚血後の血流再開時には酸素ラジカルが爆発的に発生することが知られている。これらの活性酸素種が最終的には脂質、蛋白質、核酸などに対して作用し、それぞれを酸化させ細胞死を引き起こすと言われている。このような病態に対する治療として抗酸化薬があり、日本ではエダラボンが脳保護薬として認可され、用いられている。
アラキドン酸に代表される不飽和脂肪酸へ酸素を添加するリポキシゲナーゼ（以下ＬＯと略記する）は、酸素添加部位により、５−ＬＯ、８−ＬＯ、１２−ＬＯ及び１５−ＬＯ等が知られている。このうち５−ＬＯは強力な炎症メディエーターであるロイコトリエンを合成する初発酵素である。ロイコトリエン類は、喘息、リュウマチ性関節炎、炎症性大腸炎、乾癬等種々の炎症性疾患に関与しており、その制御は、これらの疾患の治療に有用である。１２−ＬＯや１５−ＬＯは、アラキドン酸以外にも、リノール酸やコレステロールエステル、リン脂質、低比重リポタンパク質（Ｌｏｗ  ｄｅｎｓｉｔｙ  ｌｉｐｏｐｒｏｔｅｉｎ、以下ＬＤＬと略記する。）とも反応し、その不飽和脂肪酸に酸素添加を添加することが知られている（非特許文献２）。マクロファージは、スカベンジャー受容体を介して、酸化修飾されたＬＤＬを無制限に取りこんで泡沫細胞となり、これが、動脈硬化巣形成の最初のステップとなることは広く知られている。１２−ＬＯ及び１５−ＬＯは、マクロファージに高レベルで発現しており、ＬＤＬの酸化修飾の引き金として必須であることも明らかにされている（非特許文献３）。これらの制御は、動脈硬化に起因する各種疾患の治療に有用である（特許文献１５）。
白内障や黄斑変性症など老化に伴って多発する眼疾患の多くは、フリーラジカル・活性酸素が関連する酸化的ストレスがその発症要因の一つとして考えられている（例えば、非特許文献４〜６）。眼組織中で、網膜は水晶体とともに老化の影響を受けやすい組織として知られている（例えば、非特許文献７）。網膜は高級不飽和脂肪酸を多く含むこと、網膜血管及び脈絡膜血管の両方から栄養を受けており、酸素消費が多いこと等から種々のフリーラジカルの影響を受けやすく、例えば太陽光など生涯に亘って受ける光は網膜にとっての酸化ストレスの代表的なものである。地上に到達する太陽光の大部分が可視光線と赤外線とで占められ、そのうち数％含まれる紫外線は可視光線や赤外線に比べ生体との相互作用が強く健康に与える影響が大きい。紫外線は波長の違いにより、ＵＶ−Ａ（３２０〜４００ｎｍ）、ＵＶ−Ｂ（２８０〜３２０ｎｍ）、ＵＶ−Ｃ（１９０〜２８０ｎｍ）、に区分され、生体に対する作用や強さが異なっているが、これまで、細胞毒性が特に強い２９０ｎｍ以下の紫外線は成層圏のオゾン層により吸収され、地上にははとんど到達しないと考えられてきた。しかしながら、近年、環境破壊が原因と考えられるオゾンホールの出現により、地球に到達する紫外線量が増加し、南半球では紫外線が関連する皮膚障害や皮膚がんが急増していることからも、網膜に到達するＵＶ−Ａの影響により、網膜障害は非常に高くなると考えられている。
眼疾患の中で加齢性黄斑変性症は失明度の高い網膜障害であり、アメリカでは１０００万人が軽度の症状を呈しており、４５万人以上がこの疾病による視覚障害をもっているとされている（例えば、非特許文献８）。急激な老齢化社会に突入している日本においてもこの疾病の増加が懸念される。黄斑変性症の発症のメカニズムは不明な点が多いが、この病変の進行には網膜での光吸収による過酸化反応が関与しているとの指摘がある（例えば、非特許文献９、１０）。また、その発症前期にはドルーゼと言われるリポフスチン様蛍光物質の出現が認められており、リポフスチンは、過酸化脂質の二次的分解産物であるアルデヒドとタンパク質の結合により生成することから、紫外線や可視光線による網膜での脂質過酸化反応が、この網膜障害を誘起する可能性が考えられる。
このような抗酸化作用による網膜疾患の予防、治療に有用な特定のジヒドロフラン誘導体を含有する網膜疾患治療剤（例えば、特許文献１６）や、プロピオニルＬ−カルニチン又は薬理学上許容される塩と、カロテノイドを含有する網膜の黄斑変性を含む視力及び網膜変化の薬剤（例えば、特許文献１７）等が知られている。
【特許文献１】：特開昭６１−４４８４０号公報
【特許文献２】：特開平１−１０４０３３号公報
【特許文献３】：特開平２−１２１９７５号公報
【特許文献４】：欧州特許出願公開第３４５５９３号明細書
【特許文献５】：欧州特許出願公開第４８３７７２号明細書
【特許文献６】：国際公開第９５／２９１６３号パンフレット
【特許文献７】：独国特許出願公開第ＤＥ３，４０７，５０５号明細書
【特許文献８】：特開昭５５−６９５６７号公報
【特許文献９】：欧州特許出願公開第３２４３７７号明細書
【特許文献１０】：欧州特許出願公開第４５８０３７号明細書
【特許文献１１】：特開平５−１４０１４２号公報
【特許文献１２】：国際公開第００／００６５５０号パンフレット
【特許文献１３】：国際公開第９６／２８４３７号パンフレット
【特許文献１４】：特開平６−２２８１３６号公報
【特許文献１５】：特開平２−７６８６９号公報
【特許文献１６】：特開平６−２８７１３９号公報
【特許文献１７】：国際公開第００／０７５８１号パンフレット
【非特許文献１】：ジャーナル・オブ・アメリカン・オイル・ケミスト・ソサイアテイ（Ｊ．Ａｍｅｒ．Ｏｉｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｓ，Ｓｏｃ．），第５１巻，２００項，１９７４年
【非特許文献２】：Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ、第１３０４巻、第６５２項、１９９６
【非特許文献３】：Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．、第１０３巻、第１５９７２項、１９９９年
【非特許文献４】：アンダーソン（Ａｎｄｅｒｓｏｎ  Ｒ．Ｅ．），クレツァー（Ｋｒｅｔｚｅｒ  Ｆ．Ｌ．），ラブ（Ｒａｐｐ  Ｌ．Ｍ．）「フリーラジカルと眼の疾患」Ａｄｖ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．Ｂｉｏｌ．，第３６６巻，７３項，１９９４年
【非特許文献５】：ニシゴオリ（Ｎｉｓｈｉｇｏｒｉ  Ｈ．），リー（Ｌｅｅ  Ｊ．Ｗ），ヤマウチ（Ｙａｍａｕｃｈｉ  Ｙ．），イワツル（Ｉｗａｔｓｕｒｕ  Ｍ．）「発芽鶏胚のグルコチコイド誘発白内障における過酸化脂質変性とアスコルビン酸の効果」Ｃｕｒｒ．Ｅｙｅ  Ｒｅｓ．，第５巻，３７項，１９８６年
【非特許文献６】：トルスコット（Ｔｒｕｓｃｏｔｔ  Ｒ．Ｊ．Ｗ），オーガスチン（Ａｕｇｕｓｔｅｙｎ  Ｒ．Ｃ．）「正常又は白内障のヒト水晶体におけるメルカプト基の作用」Ｅｘｐ．Ｅｙｅ  Ｒｅｓ．，第２５巻，１３９項，１９７７年
【非特許文献７】：ヒラミツ（Ｈｉｒａｍｉｔｓｕ  Ｔ．），アームストロング（Ａｒｍｓｔｒｏｎｇ  Ｄ．）「網膜における脂質過酸化反応に対する抗酸化剤の予防効果」Ｏｐｈｔｈａｌｍｉｃ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，第２３巻，１９６，１９９１年
【非特許文献８】：ビタミン広報センター（東京）ＶＩＣニュースレター  Ｎｏ．１０５，４項，２００２年
【非特許文献９】：幸村定昭「白内障と活性酸素・フリーラジカル、活性酸素・フリーラジカル」，第３巻，４０２項，１９９２年
【非特許文献１０】：ソルバッハ（Ｓｏｌｂａｃｈ  Ｕ．），ケイハウワー（Ｋｅｉｌｈａｕｅｒ  Ｃ．），クナーベン（Ｋｎａｂｂｅｎ  Ｈ．），ウルフ（Ｗｏｌｆ  Ｓ．）「加齢性黄斑変性症における網膜自己蛍光像」Ｒｅｔｉｎａ，第１７巻，３８５項，１９９７年
発明の開示：
本発明は、動脈硬化症をはじめ心筋梗塞、脳卒中などの虚血性臓器障害の治療あるいは酸化的細胞障害による疾患の治療に有効な抗酸化薬を提供し、更に、酸化、特に光酸化による網膜障害を抑制する網膜の酸化障害抑制薬や、リポキシゲナーゼ阻害剤を提供することを課題とする。
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意研究の結果、既存の抗酸化薬の効力が十分でない原因は、薬剤が標的部位に到達しないか、標的部位到達前に活性を失活してしまうためであると考え、より臓器移行性のよい、特に血液脳関門又は血液網膜関門を通過しやすい抗酸化薬の開発を目的として鋭意研究を重ねた結果、式（１）で示される化合物が所期の目的を達成した。さらに、投与経路によらず優れたｉｎ  ｖｉｖｏ抗酸化作用を持つことを見い出し、本発明を完成するに至った。
更に、本発明者らは、一定線量のＵＶ−Ａをラット眼にスポット照射することにより網膜への影響を検討した。黄斑変性症などの失明度の高い網膜疾患の発症前期にはしばしば、過酸化脂質由来アルデヒドとタンパク質との反応生成物によるリポフスチン様の蛍光物質が検出される。ＵＶ−Ａ照射眼網膜組織の変化とよく比例する６６ｋＤａ付近のタンパク質の増加が見られ、このタンパク質は機器分析や無アルブミンラットを使用した検討結果から、アルブミン様物質であることが認められている。ｉｎ  ｖｉｔｒｏ下、網膜組織の自動酸化反応において、アルブミンを共存させることにより、リポフスチン様蛍光物質の有意な増加が認められることから、ＵＶ−Ａ照射による網膜組織での一部のタンパク質の異常な増加は網膜での蛍光物質の増加と関係し、網膜障害の引き金となる可能性が高い。本発明者らは、この網膜タンパク質の変化を第一の生化学的指標として、網膜障害抑制薬の検討をこれまでおこなってきた。その過程で、強い抗酸化能を有する本特許化合物が、経口投与により網膜に短時間で移行し、ＵＶ−Ａスポット照射による６６ｋＤａタンパク質の増加を顕著に抑制することが認められた。この結果は、本特許化合物が酸化による網膜障害に対し有効であり、特に、老化に伴って増加する網膜の加齢性黄斑変性症の進行や症状の軽減に有効であることの知見を得て、かかる知見に基づき本発明を完成するに至った。
すなわち本発明は、
１．式（１）
2004092179.tif 000004
（式中、Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３はそれぞれ独立して、水素原子またはＣ１−６アルキル基を表し、結合Ａ−Ｂは、式：−ＣＨ２−ＣＨ２−、式：−ＣＨ＝ＣＨ−、式：−（Ｃ＝Ｏ）−ＣＨ２−、式：−（ＣＨ−Ｒ４）−ＣＨ２−、または、式：−（Ｃ−Ｒ５）＝ＣＨ−を表し、Ｘは酸素原子、硫黄原子、ＳＯ２、ＳＯ、式：ＮＲ６、式：ＮＣＨ２Ｒ６、式：ＮＣＨ２ＣＨ２Ｒ６、式：Ｎ（Ｃ＝Ｏ）Ｒ６、または、式：Ｎ（Ｃ＝Ｏ）ＮＨＲ６を表し、
Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６はそれぞれ独立して、水素原子、水酸基、ホルミル基、Ｃ１−６アルキルカルボニル基、Ｃ１−６アルコキシカルボニル基、Ｇで置換されてもよいフェニル基、Ｇで置換されてもよいシクロヘキシル基、または、Ｇで置換されてもよい窒素原子、酸素原子、若しくは硫黄原子を１〜４個含む飽和または不飽和のヘテロ環基を表し、
Ｙは式：ＮＨＲ７、式：ＯＲ８、または、ニトロ基を表し、
Ｒ７、Ｒ８は、水素原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルキルカルボニル基、Ｇで置換されてもよいベンジル基、または、Ｇで置換されてもよいベンゾイル基を表し、
Ｇは、ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、または、窒素原子、酸素原子、若しくは硫黄原子を１〜４個含む飽和または不飽和のヘテロ環基を表す。）
で表される化合物またはその薬学的に許容される塩。
２．窒素原子、酸素原子、若しくは硫黄原子を１〜４個含む飽和または不飽和のヘテロ環基が下記式：
Ｚ１〜Ｚ３５
2004092179.tif 000005
（縮合環の２つの環を貫く線は、いずれの環が置換されていてもよいことを示す。以下同じ。）
2004092179.tif 000006
2004092179.tif 000007
2004092179.tif 000008
（式中、Ｚは、ＮＲ１０、硫黄原子または酸素原子を表し、
Ｒ９は、水酸基、ニトロ基、ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、Ｃ１−６ハロアルキル基、または、Ｇで置換されてもよいフェニル基を表し、
Ｒ１０は、水素原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６ハロアルキル基またはＧで置換されてもよいベンジル基を表し、
Ｒ１１は、水酸基、ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、Ｃ１−６ハロアルキル基、または、Ｇで置換されてもよいフェニル基を表し、
Ｒ１２は、水酸基、オキソ、ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、または、Ｃ１−６ハロアルキル基を表し、
Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８、および、Ｒ１９は、水素原子、ヒドロキシ基、ニトロ基、ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ１−６アルコキシ基、または、Ｃ１−６ハロアルキル基を表し、
ａは０または１〜３の整数を、
ｂは０または１〜５の整数を、
ｃは０または１〜４の整数を、
ｄは１または２を、
ｅは０、１、または、２を、
ｆは０または１〜６の整数を、
ｇは０または１〜７の整数を、
ｈは０または１〜９の整数を、
Ｇは前記と同じ意味を表す。）
で表される、１記載の化合物またはその薬学的に許容される塩。
2004092179.tif 000009
３．式（２）
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＹは、前記と同じ意味を表す。）で表される化合物から閉環して、式（３）
2004092179.tif 000010
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、ＸおよびＹは、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を製造する工程１、
工程１で得られた化合物を還元して、式（４）
2004092179.tif 000011
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、ＸおよびＹは、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を製造する工程２、
工程２で得られた化合物を脱水して、式（５）
2004092179.tif 000012
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｘ、および、Ｙは、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を製造する工程３、
工程３で得られた化合物を還元剤を用いて、飽和型化合物式（６）
2004092179.tif 000013
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｘ、および、Ｙは、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を製造する工程４からなることを特徴とする化合物の製造法。
４．式（１）
2004092179.tif 000014
（式中、Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３，Ｘ，Ｙおよび結合Ａ−Ｂは、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物またはその薬学的に許容される塩の１種または２種以上を有効成分として含有することを特徴とする、抗酸化薬。
５．４記載の抗酸化薬を含有することを特徴とする腎疾患、脳血管又は循環器疾患治療薬。
６．４記載の抗酸化薬を含有することを特徴とする脳梗塞治療薬。
７．４記載の抗酸化薬を含有することを特徴とする網膜の酸化障害抑制薬。
８．加齢性黄斑変性症あるいは糖尿病性網膜症等に対する請求項７記載の網膜の障害抑制薬。
９．請求項４記載の抗酸化薬を含有することを特徴とするリポキシゲナーゼ阻害薬。
である。
発明を実施するための最良の形態：
前記式１の定義において、
Ｒ１、Ｒ２、および、Ｒ３はそれぞれ独立して、水素原子；またはメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル等のＣ１−６アルキル基；を表す。
Ｒ４、Ｒ５、および、Ｒ６はそれぞれ独立して、水素原子；、水酸基；、メチルカルボニル、エチルカルボニル、プロピルカルボニル、ブチルカルボニル等のＣ１−６アルキルカルボニル基；、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、プロポキシカルボニル、イソプロポキシ、ブトキシカルボニル、ｔ−ブトキシカルボニル等のＣ１−６アルコキシカルボニル基；、Ｇで置換されてもよいフェニル基；、Ｇで置換されてもよいベンジル基；、Ｇで置換されてもよいベンゾイル基；、または、Ｇで置換されてもよい窒素原子、酸素原子、若しくは硫黄原子を１〜４個含む飽和または不飽和のヘテロ環基を表し、
Ｒ７、および、Ｒ８は、水素原子；、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル等のＣ１−６アルキル基；、メチルカルボニル、エチルカルボニル、プロピルカルボニル、ブチルカルボニル等のＣ１−６アルキルカルボニル基；、Ｇで置換されてもよいベンジル基；、または、Ｇで置換されてもよいベンゾイル基；を表し、
Ｇは、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲン原子；、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル等のＣ１−６アルキル基；、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、イソブトキシ、ｔ−ブトキシ等のＣ１−６アルコキシ基、または、窒素原子、酸素原子、若しくは硫黄原子を１〜４個含む飽和または不飽和のヘテロ環基を表す。
前記式Ｚ１〜Ｚ３５の定義において、
Ｒ９は、水酸基；、ニトロ基；、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲン原子；、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル等のＣ１−６アルキル基；、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、イソブトキシ、ｔ−ブトキシ等のＣ１−６アルコキシ基；、クロロメチル、フルオロメチル、ブロモメチル、ジクロロメチル、ジフルオロメチル、ジブロモメチル、トリクロロメチル、トリフルオロメチル、２，２，２−トリクロロエチル、２，２，２−トリフルオロエチル、ペンタフルオロエチル等のＣ１−６ハロアルキル基；、または、Ｇで置換されてもよいフェニル基；を表す。
Ｒ１０は、水素原子；、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル等のＣ１−６アルキル基；、クロロメチル、フルオロメチル、ブロモメチル、ジクロロメチル、ジフルオロメチル、ジブロモメチル、トリクロロメチル、トリフルオロメチル、２，２，２−トリクロロエチル、２，２，２−トリフルオロエチル、ペンタフルオロエチル等のＣ１−６ハロアルキル基；またはＧで置換されてもよいベンジル基；を表す。
Ｒ１１は、水酸基；、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲン原子、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル等のＣ１−６アルキル基；、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、イソブトキシ、ｔ−ブトキシ等のＣ１−６アルコキシ基；、クロロメチル、フルオロメチル、ブロモメチル、ジクロロメチル、ジフルオロメチル、ジブロモメチル、トリクロロメチル、トリフルオロメチル、２，２，２−トリクロロエチル、２，２，２−トリフルオロエチル、ペンタフルオロエチル等のＣ１−６ハロアルキル基；、または、Ｇで置換されてもよいフェニル基；を表す。
Ｒ１２は、水酸基；、オキソ；、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲン原子；、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル等のＣ１−６アルキル基：、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、イソブトキシ、ｔ−ブトキシ等のＣ１−６アルコキシ基；、または、クロロメチル、フルオロメチル、ブロモメチル、ジクロロメチル、ジフルオロメチル、ジブロモメチル、トリクロロメチル、トリフルオロメチル、２，２，２−トリクロロエチル、２，２，２−トリフルオロエチル、ペンタフルオロエチル等のＣ１−６ハロアルキル基；を表す。
Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８およびＲ１９は、水素原子；、水酸基；、ニトロ基；、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲン原子；、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル等のＣ１−６アルキル基；、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、イソブトキシ、ｔ−ブトキシ等のＣ１−６アルコキシ基；、または、クロロメチル、フルオロメチル、ブロモメチル、ジクロロメチル、ジフルオロメチル、ジブロモメチル、トリクロロメチル、トリフルオロメチル、２，２，２−トリクロロエチル、２，２，２−トリフルオロエチル、ペンタフルオロエチル等のＣ１−６ハロアルキル基；を表す。
また、Ｚ１〜Ｚ３５のヘテロ環のうちで好ましいヘテロ環としてＺ２、Ｚ３、Ｚ４、Ｚ８、Ｚ２２およびＺ２３をあげることができる。
本発明化合物である前記式（１）で表される化合物は、例えば、次のようにして製造することができるが、本発明化合物は一般的に知られる方法によっても合成することができ、この方法に限定されるものではない。
製造法１
2004092179.tif 000015
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、ＸおよびＹは、前記と同じ意味を表す。）
即ち、式（２）で示される化合物をスピロ環化することにより、式（３）で示される化合物を得るものである。このスピロ環化反応は、ベンゼン、トルエン等の炭化水素溶媒中、アミン触媒を用いてスピロ環化するものである。アミン触媒としては、１級、２級アミンを用い、より好ましくはピロリジン、ピペラジン、モルホリン等のアミンが用いられる。アミン触媒の量は、触媒量から１０当量、好ましくは触媒量から０．３当量で行われる。反応温度は、０℃〜１４０℃程度、好ましくは室温〜溶媒の沸点程度で行われる。
また式（２）で示される化合物は、公知の方法で製造する事ができる（例えば、特開２００１−８９４６８号公報参照）。
製造法２
2004092179.tif 000016
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、ＸおよびＹは、前記と同じ意味を表す。）
即ち、式（３）で示される化合物を還元することにより、式（４）で示される化合物を得るものである。この還元反応は、メタノール、エタノール等のアルコール中、水素化ホウ素ナトリウムを用いて還元するものである。反応は、−１０℃から室温程度、好ましくは０℃で行われる。
製造法３
2004092179.tif 000017
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、ＸおよびＹは、前記と同じ意味を表す。）
即ち、式（４）で示される化合物は、酸を用いて脱水反応を行うことにより、式（５）で示される化合物を得るものである。酸としては、ｐ−トルエンスルホン酸、硫酸等を挙げることができる。酸の量は、触媒量から１０当量、好ましくは触媒量から２当量で行われる。反応溶媒としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、シクロヘキサン等の炭化水素類等を用いることができる。  反応は、室温〜溶媒の沸点程度、好ましくは８０〜９０℃で行われる。
製造法４
2004092179.tif 000018
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、ＸおよびＹは、前記と同じ意味を表す。）
即ち、式（５）で示される化合物は、触媒を用いて水素添加を行うことにより、式（６）で示される化合物を得るものである。触媒としては、パラジウム炭素、二酸化白金、ラネーニッケル等を挙げることができる。反応溶媒としては、メタノール、エタノール等のアルコール類、ジエチルエーテル，ＴＨＦ，１．４−ジオキサン等のエーテル類、ベンゼン，トルエン，キシレン、シクロヘキサン等の炭化水素類、ＤＭＦ等のアミド類，ギ酸、酢酸等の有機酸類、酢酸エチル等のエステル類等およびこれらの混合溶媒を用いることができる。反応は、０℃〜溶媒の沸点程度、好ましくは２０〜８０℃で行われる。
本発明化合物の構造は、ＩＲ，ＮＭＲ及びＭＳ等から決定した。
なお、本発明化合物（１）及び（４）には、いくつかの光学活性体が存在し得る。これらは、すべて本発明の範囲に含まれる。
前記式（１）で表される化合物の薬学的に許容される塩としては、塩酸，硫酸，硝酸，燐酸等の無機酸の塩や、酢酸，プロピオン酸，乳酸，コハク酸，酒石酸，クエン酸，安息香酸，サリチル酸，ニコチン酸，ヘプタグルコン酸等の有機酸の塩を挙げることができる。これらは、通常の合成化学的手法により容易に製造することができる。
本発明のスピロ誘導体は、抗酸化作用を有することから、低比重リボ蛋白（Ｌｏｗ  ｄｅｎｓｉｔｙ  ｌｉｐｏｐｒｏｔｅｉｎ、以下ＬＤＬと略記する。）の酸化的変性を防ぐことによって動脈硬化病変の発生、進展を阻止することができ、動脈硬化の治療薬に適用することができると共に、酸化作用に基づく各種疾病、例えば、老化痴呆性疾患、心臓病、癌、糖尿病、消化器疾患、熱傷、眼疾患、腎疾患等の治療薬としても有用である。更に、脳卒中や心筋梗塞等の虚血性臓器疾患では、虚血部位の血液再潅流時に種々の活性酸素が発生し、脂質過酸化反応による細胞膜破壊等により組織障害が増悪されるが、本発明のスピロ誘導体は、その抗酸化活性により種々の活性酸素や過酸化脂質を除去し、虚血病変部の組織障害を防ぐことができ、虚血臓器障害の治療薬に適用することができる。また、本発明のスピロ誘導体は、リポキシゲナーゼの作用を阻害することによりアラキドン酸をＨＰＥＴＥに変換するのを抑制し、２０−ＨＥＴＥシンターゼを阻害することにより２０−ＨＥＴＥが産生されるのを抑制することができる。また、本発明の化合物のなかには、ドーパミン放出抑制作用が少なくパーキンソン様等の副作用を伴う可能性が少ない化合物も含まれる。
更に、本発明のスピロ誘導体は、網膜の酸化障害に起因する疾病、糖尿病、高血圧症、動脈硬化症、貧血症、白血病、全身性エリテマトーデス強皮症等の結合組織疾患、ティーザックス（Ｔａｙ−Ｓａｃｋｓ）病やフォークトーシュピールマイヤー（Ｖｏｇｔ−Ｓｐｉｅｌｍｅｙｅｒ）病等の先天代謝異常等の全身疾患に起因する網膜の血管障害や炎症性及び変性病変、また、未熟児網膜症、網膜静脈閉塞症、網膜動脈閉塞症、網膜静脈周囲炎等の網膜血管の障害、網膜剥離や外傷に由来する網膜の炎症や変性、加齢黄斑変性症等の加齢に伴う網膜の変性疾患、先天的な網膜変性疾患等の網膜局所の疾患の予防および治療に用いることができ、特に光酸化障害により発症する加齢黄斑変性症等の疾患の治療薬として有用である。
（抗酸化薬）
本発明の抗酸化薬は、上記抗酸化作用を有する本発明のスピロ誘導体又はその薬学的に許容される塩の１種又は２種以上を有効成分として含有するものであれば、特に限定されるものではなく、上記疾病の医薬として、任意の様式で投与することができる。例えば、経口、経鼻、非経口、局所、経皮又は経直腸で投与することができ、その形態も、固体、半固体、凍結乾燥粉末又は液体の剤形、例えば、錠剤、坐薬、丸薬、軟質及び硬質カプセル、散薬、液剤、注射剤、懸濁剤、エアゾル剤、持続放出製剤等とすることができ、正確な投与量を処方でき、かつ、簡便に投与することができる適当な剤形とすることができる。
また、本発明の抗酸化薬は、有効成分と、慣用の医薬用担体又は賦形剤の他、他の薬剤、アジュバント等を他の成分と反応しない範囲で含有する組成物とすることができる。かかる組成物は、投与様式に応じて、有効成分を１〜９９重量％、適当な医薬用担体又は賦形剤を９９〜１重量％含有するものとすることができ、好ましくは、有効成分を５〜７５重量％、残部を適当な医薬用担体又は賦形剤とするものである。
本発明の抗酸化薬には、投与様式に拘わらず、所望により、少量の補助物質、例えば、湿潤剤、乳化剤、ｐＨ緩衝剤、抗酸化剤等、他の成分と反応しない範囲で、例えば、クエン酸、ソルビタンモノラウレート、トリエタノールアミンオレエート、ブチル化ヒドロキシトルエン等を添加することもできる。
このような製剤は、通常の方法、例えば、レミントン・ファルマスーテイカル・サイエンス（Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ）第１８版、マック・パブリシング・カンパニー、イーストン、ペンシルバニア（Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｅａｓｔｏｎ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ）１９９０年刊等に教示される記載に従って製造することができる。
本発明の抗酸化薬において、式（１）で表される化合物又はその薬学的に許容される塩の治療有効量は、個人及び処置される疾病の病状により変動される。通常、治療有効１日用量は、体重１ｋｇあたり、式（１）で表される化合物又はその薬学的に許容される１種又は２種以上の塩０．１４ｍｇ〜１４．３ｍｇ／日とすることができ、好ましくは、体重１ｋｇあたり０．７ｍｇ〜１０ｍｇ／日、より好ましくは、体重１ｋｇあたり１．４ｍｇ〜７．２ｍｇ／日とすることができる。例えば、体重７０ｋｇのヒトに投与する場合、式（１）の化合物又はその薬学的に許容される塩の用量範囲は、１日１０ｍｇ〜１．０ｇ、好ましくは、１日５０ｍｇ〜７００ｍｇ、より好ましくは、１日１００ｍｇ〜５００ｍｇとなるが、これは飽く迄目安であって、処置の病状によってはこの範囲以外の用量とすることができる。
本発明の抗酸化薬の経口用の抗酸化薬に適用される賦形剤としては、任意の通常用いられる賦形剤、例えば、医薬用のマンニトール、乳糖、デンプン、ゼラチン化デンプン、ステアリン酸マグネシウム、サッカリンナトリウム、タルク、セルロースエーテル誘導体、グルコース、ゼラチン、スクロース、クエン酸塩、没食子酸プロピル等を挙げることができる。また、経口用の抗酸化薬には、希釈剤として、例えば、乳糖、スクロース、リン酸二カルシウム等を、崩壊剤として、例えば、クロスカルメロースナトリウム又はその誘導体等を、結合剤として、例えば、ステアリン酸マグネシウム等を、滑沢剤として、例えば、デンプン、アラビアゴム、ポリビニルピロリドン、ゼラチン、セルロースエーテル誘導体等を含有させることができる。
注射剤としては、無菌の水性または非水性の溶液剤、懸濁剤、乳濁剤を包含する。水性の溶液剤、懸濁剤の希釈剤としては、例えば注射剤用蒸留水及び生理食塩水が含まれる。非水溶性の溶液剤、懸濁剤の希釈剤としては、例えばプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、オリーブ油のような植物油、エタノールのようなアルコール類、ポリソルベート（商品名）等がある。このような組成物は、さらに等張化剤、防腐剤、湿潤剤、乳化剤、分散剤、安定化剤（例えば、ラクトース）、可溶化ないし溶解補助剤のような添加剤を含んでもよい。これらは例えばバクテリア保留フィルターを通す濾過、殺菌剤の固体組成物を製造し、使用前に無菌水又は無菌の注射用溶媒に溶解して使用することもできる。
また、本発明の抗酸化薬を坐剤とする場合には、担体として体内で徐々に溶解する担体、例えば、ポリオキシエチレングリコール又はポリエチレングリコール（以下ＰＥＧと略記する）、具体的には、ＰＥＧ１０００（９６％）又はＰＥＧ４０００（４％）を使用し、かかる担体に式（１）の化合物又はその薬学的に許容される塩０．５〜５０重量％を分散したものを挙げることができる。
本発明の抗酸化薬を液剤とする場合は、担体として水、食塩水、デキストロース水溶液、グリセロール、エタノール等を使用し、かかる担体に式（１）の化合物又はその薬学的に許容される塩を０．５〜５０重量％と共に、任意の医薬アジュバントを溶解、分散させる等の処理を行い、溶液又は懸濁液としたものが好ましい。
（網膜の光酸化障害抑制薬）
本発明の網膜の光酸化障害抑制薬は、上記抗酸化作用を有する本発明のスピロ誘導体又はその薬学的に許容される塩の１種又は２種以上を有効成分として含有する抗酸化薬を含有するものであれば、特に限定されるものではなく、投与様式、投与形態、投与量も上記抗酸化薬と同様の様式、形態、投与量とすることができ、また、上記抗酸化薬と同様の製剤用成分、担体、アジュバント等を包含させることができ、賦形剤、崩壊剤、結合剤等や、有効成分と反応しない他の網膜酸化障害抑制薬の１種又は２種以上を適宜加えてもよく、また、上記の他に、他の薬効を有する成分を適宜含有させてもよい。また、投与形態としては、上記抗酸化薬における場合と同様の投与形態の他、点眼剤、眼軟膏剤とすることができる。
本発明の網膜の光酸化障害抑制薬を点眼剤とする場合は、本発明のスピロ誘導体を通常使用される基剤溶媒に加え水溶液又は懸濁液とし、ｐＨを４〜１０、好ましくは５〜９に調整することができる。点眼剤は無菌製品とするため滅菌処理を行なうことが好ましく、かかる滅菌処理は製造工程のいずれの段階においても行うことができる。点眼剤の本発明のスピロ誘導体の濃度は、０．００１〜３％（Ｗ／Ｖ）、好ましくは０．０１〜１％（Ｗ／Ｖ）であり、投与量も症状の程度、患者の体質等の種々の状態により１日１〜４回、各数滴等とすることができる。上記投与量は飽く迄目安であり、この範囲を超えて投与することもできる。
上記点眼剤には、本発明のスピロ誘導体と反応しない範囲の緩衝剤、等張化剤、防腐剤、ｐＨ調整剤、増粘剤、キレート剤、可溶化剤等の各種添加剤を適宜、添加してもよい。かかる緩衝剤としては、例えば、クエン酸塩緩衝剤、酒石酸緩衝剤、酢酸塩緩衝剤、アミノ酸等を挙げることができ、等張化剤としては、例えば、ソルビトール、グルコース、マンニトール等の糖類、グリセリン、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール等の多価アルコール類、塩化ナトリウム等の塩類等を挙げることができ、防腐剤としては、例えば、パラオキシ安息香酸メチル、パラオキシ安息香酸エチル等のパラオキシ安息香酸エステル類、ベンジルアルコール、フェネチルアルコール、ソルビン酸又はその塩等を挙げることができ、ｐＨ調整剤としては、例えば、リン酸、水酸化ナトリウム等を挙げることができ、増粘剤としては、例えば、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシメチルセルロースやその塩等を挙げることができ、キレート剤としては、例えば、エデト酸ナトリウム、クエン酸ナトリウム、縮合リン酸ナトリウム等を挙げることができ、可溶化剤としては、例えば、エタノール、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油等を挙げることができる。
また、本発明の網膜の光酸化障害抑制薬を眼軟膏剤とする場合、本発明のスピロ誘導体を通常使用される眼軟膏基剤、例えば、精製ラノリン、白色ワセリン、マクロゴール、プラスチベース、流動パラフィン等と混合したものとすることができ、無菌製品とするため滅菌処理をしたものが好ましい。眼軟膏剤における本発明のスピロ誘導体の濃度は、０．００１〜３％（Ｗ／Ｗ）、好ましくは０．０１〜１％（Ｗ／Ｗ）であり、投与量も症状の程度、患者の体質等の種々の状態により１日１〜４回等とすることができる。上記投与量は飽く迄目安であり、この範囲を超えて投与することもできる。
本発明の網膜の光酸化障害抑制薬は、優れた抗酸化作用を有するので、例えば、加齢黄斑変性症等の加齢に伴う網膜の変性疾患の予防および治療に有効である。  以下、実施例により本発明のスピロ誘導体を詳細に説明するが、本発明の技術的範囲はこれらの実施例に限定されるものではない。
実施例１：
６−アセトキシ−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−テトラヒドロピラン］−４−オンの製造
2004092179.tif 000019
２−ヒドロキシ−５−アセトキシ−３，４，６−トリメチルアセトフェノン１．８ｇとテトラヒドロ−４Ｈ−ピラン−４−オン２．３ｇをトルエン３０ｍｌに溶解した反応液に、室温でピロリジン０．２ｇを加え、室温で３時間攪拌し、さらに２４時間加熱還流した。反応液を減圧留去し、残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）に付し、目的物１．５ｇを得た。  融点１２８−１２９℃
実施例２：
６−アセトキシ−４−ヒドロキシ−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−テトラヒドロピラン］の製造
2004092179.tif 000020
６−アセトキシ−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−テトラヒドロピラン］−４−オン１．５ｇに、メタノール３０ｍｌを加え、０℃で水素化ホウ素ナトリウム０．２ｇを添加し、０℃で１時間攪拌する。反応液を水にあけ、酢酸エチル抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥させ、硫酸マグネシウムを濾別後、減圧濃縮し、得られた結晶をヘキサンで洗浄する事で目的化合物１．５ｇを得た。融点１４７−１４８℃
実施例３：
６−アセトキシ−５，７，８−トリメチルスピロ［２Ｈ−クロメン−２（４Ｈ），４’−テトラヒドロピラン］の製造
2004092179.tif 000021
６−アセトキシ−４−ヒドロキシ−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−テトラヒドロピラン］１．４９ｇにベンゼン５０ｍｌを加え、ｐ−トルエンスルホン酸を０．１ｇ添加し、ディーンスタークを用いて３時間加熱還流を行った。反応液を水にあけ、酢酸エチル抽出した。有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で洗浄し、さらに飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。硫酸マグネシウムを濾別後、減圧濃縮し、得られた結晶をヘキサンで洗浄する事で目的化合物１．１１ｇを得た。融点  １３９−１４０℃
実施例４：
６−ヒドロキシ−５，７，８−トリメチルスピロ［２Ｈ−クロメン−２（４Ｈ），４’−テトラヒドロピラン］の製造
2004092179.tif 000022
６−アセトキシ−５，７，８−トリメチルスピロ［２Ｈ−クロメン−２（４Ｈ），４’−テトラヒドロピラン］０．８８ｇをメタノール２０ｍｌに溶解し、窒素気流下、水５ｍｌと水酸化ナトリウム０．３ｇを加え、６０℃で２時間反応した。反応液を減圧濃縮した後、水にあけ、２Ｎ塩酸で中和した後、酢酸エチル抽出した。有機層は飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。硫酸マグネシウムを濾別後、減圧濃縮し、得られた結晶をヘキサン−エーテルで洗浄する事で目的化合物０．６８ｇを得た。融点１０５−１１０℃
実施例５：
６−ヒドロキシ−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−テトラヒドロピラン］の製造
2004092179.tif 000023
６−ヒドロキシ−５，７，８−トリメチルスピロ［２Ｈ−クロメン−２（４Ｈ），４’−テトラヒドロピラン］０．４３ｇを酢酸１０ｍｌに溶解し、１０％パラジウム炭素触媒０．１ｇを加え、次に水素を封入し、室温で常圧下、２４時間接触水素付加反応を行った。反応終了後、反応液を濾過し、水にあけ、１０％水酸化ナトリウム水溶液で中和した後、酢酸エチル抽出した。有機層は飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。硫酸マグネシウムを濾別後、減圧濃縮し、得られた結晶をヘキサン−エーテルで洗浄する事で目的化合物０．３５ｇを得た。融点１０５−１１０℃
実施例６：
６−アミノ−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−テトラヒドロピラン］の製造
2004092179.tif 000024
実施例１〜５と同様な方法で製造した６−ニトロ−５，７，８−トリメチルスピロ［２Ｈ−クロメン−２（４Ｈ），４’−テトラヒドロピラン］０．５ｇをエタノール５ｍｌ、酢酸５ｍｌに溶解し、１０％パラジウム炭素触媒０．１ｇを加え、次に水素を封入し、室温で加圧（０．５Ｍｐａ）下、２４時間接触水素付加反応を行った。反応終了後、反応液を濾過し、水にあけ、１０％水酸化ナトリウム水溶液で中和した後、酢酸エチル抽出した。有機層は飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。硫酸マグネシウムを濾別後、減圧濃縮し、得られた結晶をヘキサンで洗浄する事で目的化合物０．３６ｇを得た。融点１１２−１１４℃
実施例７：
６−アセトキシ−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−ピペリジン］の製造
2004092179.tif 000025
実施例１〜５と同様な方法で製造した６−アセトキシ−１’−Ｎ−ｔ−ブトキシカルボニル−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−ピペリジン］２．２２ｇをクロロホルム２０ｍｌに溶解し、塩化水素ガスで飽和したメタノール５ｍｌで加え、室温で１時間攪拌した。、反応終了後、反応液を水にあけ、１０％水酸化ナトリウム水溶液で中和した後、クロロホルムで抽出した。有機層は飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。硫酸マグネシウムを濾別後、減圧濃縮し、得られた結晶をエーテル−ヘキサンで洗浄する事で目的化合物１．１４ｇを得た。融点２３２−２３５℃
実施例８：
６−アセトキシ−１’−Ｎ−ベンジル−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−ピペリジン］の製造
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６−アセトキシ−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−ピペリジン］３００ｍｇをジメチルホルムアミド１０ｍｌに溶解し、６０％水素化ナトリウム５０ｍｇを加え、室温で１０分間攪拌した。次にベンジルブロミド２００ｍｇを室温で加え、室温で１時間攪拌した後に、６０℃で２時間攪拌した。反応終了後、反応液を水にあけ、酢酸エチルで抽出した。有機層は飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。硫酸マグネシウムを濾別後、減圧濃縮し、残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝９：１）に付し、目的物０．２ｇを得た。融点４５−４８℃
実施例９：
６−アミノ−１’−Ｎ−ベンジル−５，７，８−トリメチルスピロ［２Ｈ−クロメン−２（４Ｈ），４’−ピペリジン］の製造
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実施例１〜４と同様な方法で製造した６−ニトロ−１’−Ｎ−ベンジル−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−ピペリジン］１．３２ｇをエタノール３０ｍｌに溶解し、塩化スズ（ＩＩ）８．６ｇと農塩酸１０ｍｌを加え、１８時間加熱還流を行った。反応終了後、反応液を水にあけ、１０％水酸化ナトリウム水溶液でアルカリ性とした後、クロロホルムで抽出した。有機層は飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。硫酸マグネシウムを濾別後、減圧濃縮し、残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝２０：１）に付し、目的物０．９７ｇを得た。融点８８−９０℃
実施例１０：
６−ニトロ−１’−Ｎ−フェニル−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−ピペリジン］の製造
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６−ニトロ−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−ピペリジン］１ｇとブロモベンゼン０．８ｇをジオキサン４０ｍｌに溶解し、トリス（ジベンジリデンアセトン）−ジパラジウム（Ｏ）０．３１ｇと４，５−ビス（ジフェニルフォスフィノ）−９，９−ジメチルキサンテン０．４２ｇと炭酸セシウム１．５７ｇを加え、７時間加熱還流した。反応終了後、反応液を冷却しセライト濾過して不溶物を除いた後、濾液を水にあけ、クロロホルムで抽出した。有機層は飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。硫酸マグネシウムを濾別後、減圧濃縮し、残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）に付し、目的物０．４８ｇを得た。
実施例１１：
６−アミノ−１’−Ｎ−フェニル−５，７，８−トリメチルスピロ［２Ｈ−クロマン−２（４Ｈ），４’−ピペリジン］の製造
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６−ニトロ−１’−Ｎ−フェニル−５，７，８−トリメチルスピロ［クロマン−２（４Ｈ），４’−ピペリジン］０．４８ｇをエタノール２０ｍｌに溶解し、塩化スズ（ＩＩ）１．８ｇと濃塩酸１０ｍｌを加え、１４時間加熱還流を行った。反応終了後、反応液を水にあけ、１０％水酸化ナトリウム水溶液でアルカリ性とした後、クロロホルムで抽出した。有機層は飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。硫酸マグネシウムを濾別後、減圧濃縮し、残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）に付し、目的物０．３６ｇを得た。
融点１０８−１１０℃
上記のようにして製造された本発明化合物の構造式と物理恒数を第１表および第２表に示すが本発明はこれらによって限定されるものではない。
なお、表中の略記号は以下の意味を示す。
Ｍｅ：メチル
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１Ｈ−ＮＭＲデータ（重クロロホルム溶媒、内部標準ＴＭＳ）
単位はδ、なお括弧内の数値はプロトン比を表し、記号はｓ：シングレット、ｄ：ダブレット、ｔ：トリプレット、ｑ：カルテット、ｍ：マルチプレット、ｂｒ：ブロード、ｂｒｓ：ブロードシングレットを表す。
化合物  １−６３
１．６−１．８（ｍ，６Ｈ），２．０（Ｓ，３Ｈ），２．１（Ｓ，３Ｈ），２．２（Ｓ，３Ｈ），２．２（３Ｈ，Ｓ），２．３（３Ｈ，Ｓ），２．４−２．５（２Ｈ，ｍ），２．５−２．７（４Ｈ，ｍ），３．０−３．３（２Ｈ，ｂｒｓ）
実施例１２：
［製剤の調製］
本発明化合物を含有する製剤を以下の方法により調製した。
経口剤（有効成分１０ｍｇ錠）
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上記のような組成となるように、本発明化合物５０ｇ、乳糖４０７ｇ及びコーンスターチ１００ｇを、流動造粒コーティング装置（大川原製作所（株）製）を使用して、均一に混合した。これに、１０％ヒドロキシプロピルセルロース水溶液２００ｇを噴霧して造粒した。乾燥後、２０メッシュの篩を通し、これに、カルボキシメチルセルロースカルシウム２０ｇ、ステアリン酸マグネシウム３ｇを加え、ロータリー打錠機（畑鉄工所（株）製）で７ｍｍ×８．４Ｒの臼杵を使用して、一錠当たり１２０ｍｇの錠剤を得た。
実施例１３：
［ｉｎ  ｖｉｔｒｏ抗酸化脂質作用］
本発明化合物のｉｎ  ｖｉｔｒｏ抗酸化脂質作用を、Ｍａｌｖｙらの方法（Ｍａｌｖｙ，ｃ．，ｅｔ  ａｌ．，）バイオケミカル・アンド・バイオフィジカル・リサーチ・コミュニケーションズ（Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｂｉｏｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ、１９８０年、第９５巻、ｐ．７３４−７３７）に準じて、ラット脳ホモジネートでの過酸化脂質活性の測定により評価した。即ち、ラット脳を摘出し、水冷下、脳に５倍量のリン酸緩衝一生理食塩水溶液（ｐＨ７．４）（以下ＰＢＳと略記する。）を加え、テフロンホモジナイザーでホモジナイズし、１０，０００ｇで２０分間遠心分離し、上清の脳ホモジネートを調製した。調製した脳ホモジネートに５００μＭシステイン及び５μＭ硫酸第一鉄及び１００ｍＭ  ＫＣｌを加え、３７℃で３０分間インキュベートし、過酸化脂質の分解で生じたマロンジアルデヒドをチオバルビツール酸法で測定した。測定値から本発明化合物の５０％阻害濃度（以下ＩＣ５０と略記する。）を求めた。結果を第３表に示す。本発明化合物はｉｎ  ｖｉｔｒｏ抗酸化脂質作用を有していることが分かった。
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実施例１４：
［組織移行性］
本発明化合物の組織移行性は、ｅｘ  ｖｉｖｏ抗過酸化脂質作用を測定することにより評価した。生理食塩水溶液或いは１％ポリエチレン硬化ヒマシ油（日光ケミカルズ社製：ＮＩＫＫＯＬ  ＨＣＯ−６０）生理食塩水溶液に溶解又は懸濁した試験化合物を、一群３匹のＳＤ系雄性ラット（６週齢）（日本ＳＬＣ株式会社より入手）に１００ｍｇ／ｋｇの割合で腹腔内投与した。投与３０分後に頚動脈を切断して放血死させ、脳、心臓、腎臓を摘出した。実施例１３に記載した方法で、各組織ホモジネートの過酸化脂質活性を測定した。本発明化合物の各組織における阻害率は対照群（生理食塩水投与群）と試験化合物投与群の過酸化脂質生成量から求めた。結果を第４表に示す。結果から、本発明化合物は組織移行性が高いことが明かである。
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実施例１５：
［ｉｎ  ｖｉｖｏ抗酸化作用］
本発明化合物のｉｎ  ｖｉｖｏ抗酸化作用をジャーナル・オブ・メディシナル・ケミスリー（Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．、１９９７年、第４０巻、Ｐ．５５９−５７３）記載の方法に準じて、塩化第一鉄のマウス脊髄くも膜下腔内投与による異常行動や死亡率の抑制効果から評価した。Ｓｌｃ：ＩＣＲ系雄性マウス（５週）（日本ＳＬＣ株式会社より入手）、一群３〜７匹を用い、５０ｍＭ塩化第一鉄の生理食塩水溶液をマウスの第５−第６腰椎間より脊柱管に５μｌ投与した。症状観察は、塩化第一鉄投与２０分から６０分行い、第５表に示す症状から６０分後のスコアを求めた。試験化合物は生理食塩水溶液又は１％ポリエチレン硬化ヒマシ油（日光ケミカルズ社製ＮＩＫＫＯＬ  ＨＣＯ−６０）生理食塩水溶液に溶解又は懸濁し、塩化第一鉄投与３０分前に腹腔内或いは経口投与した。本発明化合物の５０％阻害用量（以下ＩＤ５０と略記する）は対照群（生理食塩水投与群）のスコアと試験化合物投与群のスコアから求めた。結果を第６表に示す。結果から、本発明化合物はｉｎ  ｖｉｖｏ抗酸化作用を有することが分かった。
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対照として国際公開第００／００６５０号に記載された化合物を用いた。
対照薬−１は下記化合物である。
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対照薬−２は下記化合物である。
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実施例１６：
［５−リポキシゲナーゼ（５−ＬＯ）及び１５−リポキシゲナーゼ（１５−ＬＯ）阻害作用］
５−ＬＯ阻害活性はＣａｒｔｅｒら（Ｃａｒｔｅｒ  Ｇ．Ｗ，ｅｔ  ａｌ，Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．Ｅｘｐ．Ｔｈｅｒ．：２５６，９２９−３７、１９９１）の方法を一部改変して測定した。  即ち、ハンクス溶液中でヒト末梢血単核細胞とＤＭＳＯ（最終濃度は１％）に溶解した試験化合物をプレインキュベーション（３７℃、１５分）した後、さらに３０μＭ  Ａ２３１８７を加えインキュベーション（３７℃、３０分）した。その結果生成するロイコトリエンＢ４をエンザイムイムノアッセイによって定量し、その値から試験化合物の５−ＬＯに対する５０％生成抑制濃度（μＭ）を算出した。結果を第７表に示す。
１５−ＬＯ阻害活性はＡｕｅｒｂａｃｈら（Ａｕｅｒｂａｃｈ  Ｂ．Ｊ，ｅｔ  ａｌ，Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．：２０１，３７５−８０、１９９２）の方法を一部改変して測定した。即ち、ウサギ網状赤血球より得た１５−ＬＯとＤＭＳＯ（最終濃度は１％）に溶解した試験化合物をリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）中でプレインキュベーション（４℃、１５分）した後、２５６μＭリノレイン酸を加えさらにインキュベーション（４℃、１０分）した。その結果生成する１５−ＨＥＴＥを分光測光法（ＯＤ６６０ｎｍ）によって定量し、その値から試験化合物の１５−ＬＯに対する５０％生成抑制濃度（μＭ）を算出した。結果を第８表に示す。結果から、本発明化合物は５−リポキシゲナーゼ（５−ＬＯ）及び１５−リポキシゲナーゼ（１５−ＬＯ）阻害作用を有することが分かった。
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対照薬−３は下記化合物であり、
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対象薬−４は下記化合物（エダラボン（ｅｄａｒａｖｏｎｅ））である。
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実施例１７：
［急性経口毒性］
雄性マウスに本発明化合物の一回用量を経口投与した後、７日間観察し死亡率を求めた。結果を第８表に示す。
結果から本発明化合物は急性経口毒性が低いことが分かった。
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産業上の利用可能性：
本発明のスピロ誘導体又はその薬学的に許容される塩は、動脈硬化症をはじめ心筋梗塞、脳卒中などの虚血性臓器障害の治療あるいは酸化的細胞障害による疾病の治療に有効な抗酸化活性を有し、光等の酸化による網膜障害を有効に抑制することができ、本発明のスピロ誘導体化合物を含有する優れた抗酸化薬とすることができ、副作用が少ない網膜の酸化障害抑制薬として有用である。
【国際調査報告】
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