(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
診断用または治療用放射性核種；
一般式：
Ｍ１−Ｎ−Ｏ−Ｐ−Ｑ
［式中、
（ａ）Ｍ１は診断用または治療用放射性核種と錯体化する金属キレート剤；
（ｂ）Ｎ−Ｏ−Ｐは連結基
（ここに、Ｎは０、アルファアミノ酸、環状基を有する非アルファアミノ酸、置換胆汁酸、または他の連結基であり；
Ｏはアルファアミノ酸、環状基を有する非アルファアミノ酸、または置換胆汁酸であり；
Ｐは０、アルファアミノ酸、環状基を有する非アルファアミノ酸、置換胆汁酸または他の連結基であり；
Ｎ、ＯまたはＰの少なくとも一つは環状基を有する非アルファアミノ酸または置換胆汁酸である）；
（ｃ）Ｑは標的ペプチドである］
で示される化合物；および
（ｄ）セレノメチオニンおよびセレノシステインからなる群から選択される＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物を含む安定剤；アスコルビン酸またはその医薬的な塩、ゲンチシン酸またはその医薬的な塩、ヒト血清アルブミンおよびベンジルアルコールを含む組成物を含む安定剤；および式：
【化１】
0005139678.tif 000045
［式中、
Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、独立してＨ；Ｃ１−Ｃ８アルキル；−ＯＲ３（ここに、Ｒ３はＣ１−Ｃ８アルキルである）；またはベンジルであり、非置換であるか、または適宜水溶性基で置換されていてもよく；または
Ｒ１、Ｒ２およびＮは一緒になって、１−ピロリジニル−、ピペリジノ−、モルホリノ−、１−ピペラジニル−を形成し；
ＭはＨ＋、Ｎａ＋、Ｋ＋、ＮＨ４＋、Ｎ−メチルグルカミンまたは他の医薬的に許容される＋１イオンであり；または
ＭはＭｇ２＋もしくはＣａ２＋または＋２酸化状態における他の生理学的に許容される＋２金属イオンである］
で示されるジチオカルバミン酸化合物を含む安定剤からなる群から選択される安定剤
を含み、
（ａ）Ｍ１、（ｂ）Ｎ−Ｏ−Ｐまたは（ｃ）Ｑの少なくとも一つは放射線分解損傷に敏感であるアミノ酸残基を含む、安定化放射性医薬品組成物。
【請求項２】
アスコルビン酸またはその医薬的な塩、ゲンチシン酸またはその医薬的な塩、ヒト血清アルブミンおよびベンジルアルコールを含む組成物がセレノメチオニン、セレノシステイン、メチオニンまたはシステインをさらに含む、請求項１記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項３】
ジチオカルバミン酸化合物を含む安定剤が１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム三水和物、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム水和物およびその組合せからなる群から選択される、請求項１記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項４】
連結基がペプチド、炭化水素連結基またはその組合せである、請求項１記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項５】
金属キレート剤がＤＴＰＡ、ＤＯＴＡ、ＤＯ３Ａ、ＨＰ−ＤＯ３Ａ、ＰＡ−ＤＯＴＡ、ＭｅＯ−ＤＯＴＡ、ＭＸ−ＤＴＰＡ、ＥＤＴＡ、ＴＥＴＡ、ＥＨＰＧ、ＨＢＥＤ、ＮＯＴＡ、ＤＯＴＭＡ、ＴＥＴＭＡ、ＰＤＴＡ、ＴＴＨＡ、ＬＩＣＡＭ、ＭＥＣＡＭ、ＣＭＤＯＴＡ、ＰｎＡＯ、オキサ−ＰｎＡＯ、Ｎ，Ｎ−ジメチルＧｌｙ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ；Ｎ，Ｎ−ジメチルＧｌｙ−Ｔｈｒ−Ｃｙｓ；Ｎ，Ｎ−ジエチルＧｌｙ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ；Ｎ，Ｎ−ジベンジルＧｌｙ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ、Ｎ，Ｎ−ジメチルＧｌｙ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ−Ｇｌｙ；Ｎ，Ｎ−ジメチルＧｌｙ−Ｔｈｒ−Ｃｙｓ−Ｇｌｙ；Ｎ，Ｎ−ジエチルＧｌｙ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ−Ｇｌｙ；およびＮ，Ｎ−ジベンジルＧｌｙ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ−Ｇｌｙからなる群から選択される、請求項１記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項６】
標的ペプチドがＬＨＲＨ、インスリン、オキシトシン、ソマトスタチン、ＮＫ−１、ＶＩＰ、Ｐ物質、ＮＰＹ、エンドセリンＡ、エンドセリンＢ、ブラジキニン、インターロイキン−１、ＥＧＦ、ＣＣＫ、ガラニン、ＭＳＨ、ランレオチド、オクトレオチド、マルトース、アルギニン−バソプレシンおよびＧＲＰ受容体標的分子からなる群から選択される、請求項１記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項７】
標的ペプチドがＧＲＰ受容体標的分子であり、適宜アゴニストであるか、またはアゴニスト活性を与えるペプチドであってよい、請求項１記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項８】
標的ペプチドがボンベシンであるＧＲＰ受容体標的分子である、請求項１記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項９】
放射性核種が99mＴｃ、5１Ｃｒ、67Ｇａ、68Ｇａ、47Ｓｃ、１67Ｔｍ、１4１Ｃｅ、１23Ｉ、１25Ｉ、１3１Ｉ、１8Ｆ、１１Ｃ、１5Ｎ、１１１Ｉｎ、１68Ｙｂ、１75Ｙｂ、１40Ｌａ、90Ｙ、88Ｙ、86Ｙ、１53Ｓｍ、１66Ｈｏ、１65Ｄｙ、１66Ｄｙ、62Ｃｕ、64Ｃｕ、67Ｃｕ、97Ｒｕ、１03Ｒｕ、１86Ｒｅ、１88Ｒｅ、203Ｐｂ、2１１Ｂｉ、2１2Ｂｉ、2１3Ｂｉ、2１4Ｂｉ、225Ａｃ、2１１Ａｔ、１05Ｒｈ、１09Ｐｄ、１１7mＳｎ、１49Ｐｍ、１6１Ｔｂ、１77Ｌｕ、１98Ａｕおよび１99Ａｕならびにその酸化物または窒化物からなる群から選択される、請求項１記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項１０】
請求項１記載の安定化放射性医薬品組成物において、放射性標識錯体を形成させるために放射性核種をキレート剤と組み合わせ、該錯体を安定剤と組み合わせること；または放射性核種とキレート剤および安定剤とを同時に反応させることのいずれかを含む
（ここに、安定剤は、＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物を含む安定剤；アスコルビン酸またはその医薬的な塩、ゲンチシン酸またはその医薬的な塩、ヒト血清アルブミンおよびベンジルアルコールを含む安定剤組成物；およびジチオカルバミン酸化合物を含む安定剤からなる群から選択され、
＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物を含む安定剤がセレノメチオニンまたはセレノシステインを含む）、インビトロにて放射性医薬品組成物を安定化させる方法。
【請求項１１】
アスコルビン酸またはその医薬的な塩、ゲンチシン酸またはその医薬的な塩、ヒト血清アルブミンおよびベンジルアルコールを含む安定剤組成物がセレノメチオニン、セレノシステイン、メチオニンまたはシステインをさらに含む、請求項１０記載の方法。
【請求項１２】
ジチオカルバミン酸化合物を含む安定剤が式：
【化２】
0005139678.tif 000046
［式中、
Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、独立してＨ；Ｃ１−Ｃ8アルキル；−ＯＲ３（ここに、Ｒ３はＣ１−Ｃ8アルキルである）；またはベンジルであり、非置換であるか、または適宜水溶性基で置換されていてもよく；あるいは
Ｒ１、Ｒ２およびＮは一緒になって、１−ピロリジニル−、ピペリジノ−、モルホリノ−、１−ピペラジニル−を形成し；そして
ＭはＨ＋、Ｎａ＋、Ｋ＋、ＮＨ４＋、Ｎ−メチルグルカミンまたは他の医薬的に許容される＋１イオンであるか；または
ＭはＭｇ2+もしくはＣａ2+または＋２酸化状態における他の生理学的に許容される＋２金属イオンである］
で示される化合物を含む、請求項１０記載の方法。
【請求項１３】
ジチオカルバミン酸化合物が１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム三水和物、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム水和物およびその組合せからなる群から選択される、請求項１０記載の方法。
【請求項１４】
（ａ）キレート剤と錯体化する診断用または治療用放射性核種を含む第一試薬；および
（ｂ）＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物を含む安定剤；アスコルビン酸またはその医薬的な塩、ゲンチシン酸またはその医薬的な塩、ヒト血清アルブミンおよびベンジルアルコールを含む安定剤組成物；およびジチオカルバミン酸化合物を含む安定剤からなる群から選択される安定剤を含む第二試薬を含み、
＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物がセレノメチオニンまたはセレノシステインを含む、請求項１記載の安定化放射性医薬品組成物の製造用キット。
【請求項１５】
アスコルビン酸またはその医薬的な塩、ゲンチシン酸またはその医薬的な塩、ヒト血清アルブミンおよびベンジルアルコールを含む安定剤組成物がセレノメチオニン、セレノシステイン、メチオニンまたはシステインをさらに含む、請求項１４記載のキット。
【請求項１６】
ジチオカルバミン酸化合物を含む安定剤が式：
【化３】
0005139678.tif 000047
［式中、
Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、独立してＨ；Ｃ１−Ｃ8アルキル；−ＯＲ３（ここに、Ｒ３はＣ１−Ｃ8アルキルである）；またはベンジルであり、非置換または適宜水溶性基で置換されていてもよく；あるいは
Ｒ１、Ｒ２およびＮは一緒になって、１−ピロリジニル−、ピペリジノ−、モルホリノ−、１−ピペラジニル−を形成し；
ＭはＨ＋、Ｎａ＋、Ｋ＋、ＮＨ４＋、Ｎ−メチルグルカミンまたは他の医薬的に許容される＋１イオンであるか；または
ＭはＭｇ2+もしくはＣａ2+または＋２酸化状態における他の生理学的に許容される＋２金属イオンである］
で示される化合物を含む、請求項１４記載のキット。
【請求項１７】
ジチオカルバミン酸化合物が１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム三水和物、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム水和物およびその組合せからなる群から選択される、請求項１４記載のキット。
【請求項１８】
（ａ）キレート剤と錯体化する診断用または治療用放射性核種；
（ｂ）＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物を含む安定剤；アスコルビン酸またはその医薬的な塩、ゲンチシン酸またはその医薬的な塩、ヒト血清アルブミンおよびベンジルアルコールを含む組成物を含む安定剤；およびジチオカルバミン酸化合物を含む安定剤からなる群から選択される安定剤；
（ｃ）任意の連結基；および
（ｄ）標的ペプチド
を含む、安定化放射性医薬品組成物であって、式：
【化４】
0005139678.tif 000048
化合物Ａ
または式：
【化５】
0005139678.tif 000049
化合物Ｂ
で示される化合物ＡまたはＢと放射性核種との錯体、およびアスコルビン酸、ゲンチシン酸、ヒト血清アルブミン、ベンジルアルコール、およびシステイン、メチオニンまたはセレノメチオニンからなる群から選択されるアミノ酸を含む安定剤組成物を含む、安定化放射性医薬品組成物。
【請求項１９】
（ａ）キレート剤と錯体化する診断用または治療用放射性核種；
（ｂ）＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物を含む安定剤；アスコルビン酸またはその医薬的な塩、ゲンチシン酸またはその医薬的な塩、ヒト血清アルブミンおよびベンジルアルコールを含む組成物を含む安定剤；およびジチオカルバミン酸化合物を含む安定剤からなる群から選択される安定剤；
（ｃ）任意の連結基；および
（ｄ）標的ペプチド
を含む、安定化放射性医薬品組成物であって、
（ａ）式ＡまたはＢ：
【化６】
0005139678.tif 000050
化合物Ａ
または
【化７】
0005139678.tif 000051
化合物Ｂ
で示される化合物、および＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物を含む第一試薬；および
（ｂ）アスコルビン酸またはその医薬的に許容される塩、塩化ナトリウム、ＥＤＴＡおよびベンジルアルコールを含む第二試薬を含む、安定化放射性医薬品組成物の製造用キット。
【請求項２０】
第一試薬が放射性核種をさらに含み、＋２酸化状態におけるセレンを含有する化合物がセレノメチオニンである、請求項１９記載のキット。
【請求項２１】
放射性核種が１７７Ｌｕ、１１１Ｉｎ、９０Ｙ、６７Ｇａおよび６８Ｇａからなる群から選択される、請求項２０記載のキット。
【請求項２２】
式：
【化８】
0005139678.tif 000052
で示される化合物と放射性核種との錯体、および＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物を含む安定剤を含む、請求項１記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項２３】
＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物がセレノメチオニンである、請求項２２記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項２４】
＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物がセレノシステインである、請求項２２記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項２５】
式：
【化９】
0005139678.tif 000053
0005139678.tif 000054
で示される化合物と放射性核種との錯体、および＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物を含む安定剤を含む、請求項１記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項２６】
＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物がセレノメチオニンである、請求項２５記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項２７】
＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物がセレノシステインである、請求項２５記載の安定化放射性医薬品組成物。
【請求項２８】
式：
【化１０】
0005139678.tif 000055
で示される化合物、および＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物を含む第一試薬を含む、請求項１９記載の安定化放射性医薬品組成物の製造用キット。
【請求項２９】
＋２酸化状態におけるセレンを含有する化合物がセレノメチオニンである、請求項２８記載のキット。
【請求項３０】
第一試薬がさらに放射性核種を含む、請求項２８記載のキット。
【請求項３１】
放射性核種が１７７Ｌｕ、１１１Ｉｎ、９０Ｙ、６７Ｇａおよび６８Ｇａからなる群から選択される、請求項３０記載のキット。
【請求項３２】
式：
【化１１】
0005139678.tif 000056
0005139678.tif 000057
で示される化合物、および＋２酸化状態におけるセレンを含有する水溶性有機化合物を含む第一試薬を含む、請求項１９記載の安定化放射性医薬品組成物の製造用キット。
【請求項３３】
＋２酸化状態におけるセレンを含有する化合物がセレノメチオニンである、請求項３２記載のキット。
【請求項３４】
第一試薬がさらに放射性核種を含む、請求項３２記載のキット。
【請求項３５】
放射性核種が１７７Ｌｕ、１１１Ｉｎ、９０Ｙ、６７Ｇａおよび６８Ｇａからなる群から選択される、請求項３４記載のキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２００３年７月２４日に出願された米国仮出願番号60/489,850の利益を主張し、該出願は本明細書にそのまま引用される。
【０００２】
発明の分野
本発明は、放射線治療用および放射線診断用化合物、およびそれらを含む製剤の放射安定性を改善する安定剤に関する。具体的には、本発明は標的の放射線診断用および放射線治療用化合物の製造および安定化に有用な安定剤に関し、好ましい具体的態様において、ガストリン放出ペプチド受容体（ＧＲＰ受容体）に標的される放射線診断用および放射線治療用化合物の製造および安定化に関する。
【背景技術】
【０００３】
発明の背景
放射線診断薬としての使用のために設計される放射性標識化合物は一般に、放射性標識としてのガンマ線放出同位体により製造される。これらのガンマフォトンは水および体組織を容易に貫通し、数センチメートルの範囲の組織または空気を有することができる。一般に、そのような放射線診断用化合物は、これらの物質を用いてイメージングされる組織系に有意の損傷を引き起こさない。これは、放出されたガンマフォトンが質量または電荷を有さず、注入される放射能物質の量が、用いられる同位体およびイメージング剤に依存し、一般に約３〜５０ｍＣｉの範囲で診断イメージを得るために必要な量に制限されるからである。この量は十分に小さいので、患者に有意の放射線量なしで有用なイメージを得ることができる。99mＴｃ、111Ｉｎ、123Ｉ、67Ｇａおよび64Ｃｕのような放射性核種はこの目的のために使用されている。
【０００４】
一方、放射線治療薬としての使用のために設計される放射性標識化合物は一般に、オージェ（Auger）−、ベータ−またはアルファ−放出同位体で標識され、該化合物はまた適宜ガンマフォトンを放出していてもよい。90Ｙ、177Ｌｕ、149Ｐｍ、153Ｓｍ、109Ｐｄ、67Ｃｕ、166Ｈｏ、131Ｉ、32Ｐ、186/188Ｒｅ、105Ｒｈ、211Ａｔ、225Ａｃ、47Ｓｃ、213Ｂｉおよびその他のような放射性核種は、潜在的に放射線治療に有用である。ランタニド同位体の＋３金属イオンは特に興味深く、177Ｌｕ（比較的に低エネルギーのβ−放射体）、149Ｐｍ、153Ｓｍ（中間エネルギー）および166Ｈｏ（高エネルギー）が含まれる。90Ｙもまた、＋３金属イオンを形成し、ランタニド類のものと同様の配位化学を有する。ランタニド類の配位化学はよく発展し、当業者によく知られている。
【０００５】
これらの放射性同位体で標識された化合物から放出される電離放射線は、放射性標識化合物が局在している部位における細胞および組織を損傷するために適当なエネルギーを有する。放出される放射線は、標的組織における細胞成分を直接的に損傷するか、または組織内の水に影響してフリーラジカルを形成させることができる。これらのラジカルは非常に反応性が高く、タンパク質およびＤＮＡを損傷し得る。
【０００６】
水の放射線分解から形成されるいくつかの即時生成物を以下に説明する。
Ｈ2Ｏ→Ｈ2Ｏ+＋ｅ-
Ｈ2Ｏ+→Ｈ+＋ＯＨ*
Ｈ2Ｏ＋ｅ-→Ｈ2Ｏ-→Ｈ*＋ＯＨ-
【０００７】
形成される生成物（例えばＨ+、ＯＨ-、Ｈ*およびＯＨ*）のうち、ヒドロキシルラジカル［ＯＨ*］は特に有害である。このラジカルはまた、それ自体で一緒になって、強酸化剤である過酸化水素を形成することができる。
ＯＨ*＋ＯＨ*→Ｈ2Ｏ2（強酸化剤）
【０００８】
さらに電離放射線の溶解した酸素との相互作用は、スーパーオキシド・ラジカルのような非常に反応性の高い種を生成することができる。これらのラジカルは有機分子に対して非常に反応性が高い（例えば、ガリソンらの文献（Garrison, W. M., Chem. Rev. 1987, 87, 381-398）を参照のこと）。
【０００９】
放射線治療用または放射線診断用化合物が標的とする部位または部位群（例えば腫瘍、骨転移、血球または他の標的組織もしくは組織系）におけるそのような反応性の高い種の産生は、十分な量が産生されるならば、細胞増殖抑制効果または細胞毒性効果を有するであろう。成功する放射線治療のための主要な要因は、有意なまたは耐えられない副作用を伴わない、細胞毒性効果または殺腫瘍効果をもたらすための標的組織（例えば腫瘍細胞など）への十分な放射線量の送達である。同様に、放射線診断のための主要な要因は、有意なまたは耐えられない副作用を伴わない、標的組織をイメージするための標的組織への十分な放射線の送達である。
【００１０】
アルファ粒子は、組織における浸透の範囲が〜５０μｍだけであるので、１または２細胞直径内で大量のエネルギーを分散する。これは、特に放射性標識化合物が細胞核に内在している場合、激しい局所的損傷をもたらし得る。同様に、111Ｉｎのようなオージェ電子放射体で標識された放射線治療用化合物は非常に短い範囲を有し、作用の所望部位にて強力な生物学的効果を有することができる。177Ｌｕまたは90Ｙのような治療用ベータ放出同位体からの放出は、組織においていくらか長い範囲を有するが、産生される損傷の多くも、局在部位から数ミリメートルまたは数センチメートル以内で起こる。
【００１１】
しかし、放射線治療用同位体の放出の場合によっては破壊的な特性は、それらの細胞内標的に限定されない。放射線治療用および放射線診断用化合物について、放射性標識化合物自体への放射線分解損傷は、目的の用途よりも先に、放射性標識された放射線治療用化合物または放射線診断用化合物の製造、精製、貯蔵および／または配送中に、重大な問題となり得る。
【００１２】
そのような放射線分解損傷は例えば、放射性同位体の放出（例えば、放射性ヨウ化抗体の脱ハロゲン化または放射性金属を保持するように設計されたキレート部分の分解）を引き起こし得るか、または標的物質をその目的とする標的に送達するために必要な標的分子を損傷し得る。両方のタイプの損傷は、未結合同位体、例えば遊離放射性ヨウ素またはキレートしていない放射性金属の甲状腺、骨および他の組織への放出を場合によっては引き起こし得るか、または標的ペプチドもしくは放射性標識抗体の受容体結合領域のような標的分子への放射線分解損傷の結果として標的能力の減少もしくは廃棄を引き起こし得るので、非常に望ましいことではない。その標的組織と関連しない放射能は、望ましくない副作用の原因であることがある。
【００１３】
例えば、図１および２にそれぞれ示される二つのキレートリガンドＤＯＴＡ−Ｇｌｙ−ＡＣＡ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕ−Ｍｅｔ−ＮＨ2（ＡＣＡ＝３−アミノ−３−デオキシコール酸）およびＤＯＴＡ−Ｇｌｙ−Ａｂｚ４−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕ−Ｍｅｔ−ＮＨ2（Ａｂｚ４＝４−アミノ安息香酸）は、ガストリン放出ペプチド（ＧＲＰ）受容体を具体的に標的するために示している。これらは、それぞれ化合物Ａおよび化合物Ｂとして後述の実施例にて説明されている。他のＧＲＰ受容体結合リガンドは、ホフマン（Hoffman）らによる米国出願U.S. 2002/0054855開示の米国特許6,200,546および２００３年１月１３日出願の同時係属出願番号10/341,577に記載されており、その全内容は引用される。
【００１４】
111Ｉｎおよび177Ｌｕのような診断用および放射線治療用放射性核種により放射性標識する場合、化合物ＡおよびＢはインビトロおよびインビボともにＧＲＰ受容体への高い親和性を有することを示している。しかし、これらの化合物は、これらの放射性標識錯体が一つ以上の放射安定剤（放射線分解損傷に対して保護する化合物）の同時にまたは続いて起こる付加を伴わずに製造される場合、放射能標識により誘起される有意の放射線分解損傷を受け得る。β粒子の水との相互作用により生成されたヒドロキシルおよびスーパーオキシドラジカルが高酸化性であるので、この結果は驚くべきことではない。これらのペプチドにおけるメチオニン（Ｍｅｔ）残基への放射線分解損傷は、メチオニンスルホキシド誘導体を生じ得る、最も容易な分解である。
【００１５】
細胞結合結果は、得られた放射線分解損傷誘導体がＧＲＰ受容体結合活性（マイクロモーラーより大きなＩＣ50値）を欠いていることを示す。従って、放射線診断用および放射線治療用化合物におけるメチオニン酸化および他の放射線分解経路の両方を妨害するために使用することができる放射線分解の阻害剤を発見することが重要である。
【００１６】
そのような放射線分解損傷を防ぐことは、放射線診断用および放射線治療用化合物の製剤化において主要な課題である。この目的のために、ラジカル捕捉剤または抗酸化剤として知られている化合物が典型的に使用される。これらは、例えばヒドロキシルラジカルおよびスーパーオキシドと急速に反応することにより、興味の放射性医薬品またはその製造のための試薬とそれらの反応を防ぐ化合物である。
【００１７】
この領域にて広範な研究がある。そのほとんどは、放射線診断用製剤における放射線分解損傷の予防に焦点を合わせており、いくつかのラジカル捕捉剤がそのような使用のために提案されている。しかし、他の研究者により有効であると報告されている安定剤は、特に高濃度および大量の放射能が使用される場合、177Ｌｕ−Ａおよび177Ｌｕ−Ｂ、それぞれ化合物ＡおよびＢのルテチウム錯体を放射線分解損傷から保護するためには不十分な放射安定化を提供することが本明細書に記載の検討にて見出された。
【００１８】
例えば、シル（Cyr）およびピアソン（Pearson）の文献（Stabilization of radiopharmaceutical compositions using hydrophilic thioethers and hydrophilic 6-hydroxy chromans. Cyr, John E.; Pearson, Daniel A.  (Diatide, Inc., USA). ＰＣＴ国際出願（２００２），WO 200260491 A2 20020808）は、125Ｉ、131Ｉ、211Ａｔ、47Ｓｃ、67Ｃｕ、72Ｇａ、90Ｙ、153Ｓｍ、159Ｇｄ、165Ｄｙ、166Ｈｏ、175Ｙｂ、177Ｌｕ、212Ｂｉ、213Ｂｉ、68Ｇａ、99mＴｃ、111Ｉｎおよび123Ｉで放射性標識された診断用および治療用放射性医薬品組成物は親水性チオエーテルの付加により安定化させることができ、アミノ酸メチオニン、親水性チオエーテルが本目的のために特に有用であることを述べている。
【００１９】
それゆえラジカル捕捉剤として供する能力を評価するために、Ｌ−メチオニン（５ｍｇ／ｍＬ）を177Ｌｕ−Ａに加える検討が行われた。以下により詳細に記載するように、使用される放射安定剤が放射線分解損傷を防ぐために不十分であることを示唆する、ほとんど完全な177Ｌｕ−Ａの分解が５日後に起こったことが、逆相ＨＰＬＣにより示される。インビトロ結合は、そのような分解が本化合物の有効性および標的能力、それに従う放射線治療効果を劇的に軽減し、従って損傷し得ることを示す。所望の放射線治療効果を達成するために、放射能をより多く注入することが必要であり、従って正常組織への毒性の可能性が増大するだろう。
【００２０】
ＧＲＰ受容体結合放射線診断用化合物およびＧＲＰ受容体結合放射線治療用化合物の放射安定化に有用であることができる適切な抗酸化体ラジカル捕捉剤を同定するために、いくつかの検討がなされた。一つ以上の潜在的な放射安定剤を錯体形成後に加える（二つのバイアル製剤）か、またはそれらを放射性金属との錯体化より前（または両方）に反応混合物に直接加えた。理想的には、放射安定剤は生成物の放射化学的純度（ＲＣＰ）を有意に軽減せずに、製剤に直接加えることができるべきであり、そのようなものとして製剤化は単一バイアルキットである可能性を有する。
【００２１】
これらの検討の結果として同定されるラジカル捕捉剤は、種々の放射線診断的および放射線治療的用途に用いられる化合物の製造のための製剤化に一般的有用性を有し、種々の同位体、例えば99mＴｃ、186/188Ｒｅ、111Ｉｎ、90Ｙ、177Ｌｕ、213Ｂｉ、225Ａｃ、166Ｈｏおよびその他で放射性標識された化合物を安定化するのに有用であることがある。本出願における実施例の主な焦点は、ＧＲＰ結合ペプチドの放射安定化であり、特にこれらの分子におけるメチオニン残基の放射線保護である。しかし同定される安定剤は、広範な放射性標識ペプチド、ペプトイド、小分子、タンパク質、抗体および抗体断片などに適用可能性を有するべきである。それらは放射線分解損傷に特に敏感である残基または残基群、例えばトリプトファン（インドール環の酸化）、チロシン（酸化的二量化または他の酸化）、ヒスチジン、システイン（チオール基の酸化）、より程度の小さいものとしてはセリン、トレオニン、グルタミン酸およびアスパラギン酸を有するいずれかの化合物の放射線保護に有用である。敏感な官能基（インドール、イミダゾール、チアゾール、フラン、チオフェンおよび他のヘテロ環）を含むペプチドまたは薬物にて通常使用される独特のアミノ酸もまた、保護することができる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２２】
発明の概要
標的放射線治療用および標的放射線診断用放射性標識化合物、特に放射性金属で標識された化合物への放射線分解損傷を減退または予防し、従って本化合物の標的能力および特異性を保存する安定剤および組合せ安定剤（stabilizer combinations）を提供することが本発明のねらいである。これらの安定剤を含む製剤を提供することもまたねらいである。以下の実施例に記載するように、多くの安定剤が、単一でまたは組合せで放射性標識化合物に対する放射線分解損傷を阻害することが認識されている。今回、４つのアプローチが特に好ましい。最初のアプローチにて、放射性標識反応の直後に、次の成分の混合物を含む放射線分解安定化溶液を放射性標識化合物に加える：  ゲンチシン酸、アスコルビン酸、ヒト血清アルブミン、ベンジルアルコール、約４．５〜約８．５のｐＨにおける生理学的に許容される緩衝液または塩溶液、およびメチオニン、セレノメチオニン、セレノシステインまたはシステインから選択される一つ以上のアミノ酸。
【課題を解決するための手段】
【００２３】
生理学的に許容される緩衝液または塩溶液は、好ましくは約０．０２Ｍから約０．２Ｍのモル濃度におけるリン酸塩、クエン酸塩もしくは酢酸塩緩衝液または生理学的に許容される塩化ナトリウム溶液またはその混合物から選択される。ベンジルアルコール試薬は本製剤における重要な成分であり、二つの目的を供する。その目的の一つは、限定された溶解度を有する化合物について、別の有機溶媒を必要とせずに、反応溶液における放射線診断用または放射線治療用標的化合物を可溶化することである。その第二の目的は、静菌効果を提供することである。これは重要で、本発明の放射安定剤を含む溶液が長い再構成後安定性を有すると期待されるので、静菌剤の存在が無菌を維持するために重要である。メチオニン、セレノメチオニン、システインおよびセレノシステインなどのアミノ酸は、この放射安定化された組合せで安定化された標的分子におけるメチオニル残基に対する放射線分解損傷を予防する特別な役割を担う。
【００２４】
第二のアプローチにて、安定化は次の一般式：
【化１】
0005139678.tif 000002
［式中、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、独立してＨ、Ｃ１−Ｃ８アルキル、−ＯＲ３（ここに、Ｒ３はＣ１−Ｃ８アルキルまたはベンジル（Ｂｎ）（非置換または水溶性基で適宜置換されていてもよい）である）であるか、またはＲ１Ｒ２Ｎは一緒になって１−ピロリジニル−、ピペリジノ−、モルホリノ−、１−ピペラジニル−であり、ＭはＨ+、Ｎａ+、Ｋ+、ＮＨ4+、Ｍ−メチルグルカミンまたは他の医薬的に許容される＋１イオンである］
を有するジチオカルバミン酸塩化合物の使用により達成される。
【００２５】
あるいは、以下の式：
【化２】
0005139678.tif 000003
［式中、ＭはＭｇ2+またはＣａ2+などの＋２酸化状態における生理学的に許容される金属であり、Ｒ１およびＲ２は上記と同じ定義を有する］
で示される形態の化合物を使用することができる。
【００２６】
これらの試薬は、放射性標識錯体の製造中に反応混合物に直接加えられるか、または錯体化完了後に加えられるか、またはその両方であり得る。
【００２７】
１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩（ＰＤＴＣ）化合物は、反応混合物に直接加えるとき、または錯体形成後に加えるときに、安定剤として最も有効であることが判明した。放射性医薬品のための安定剤としての本化合物の使用について、これらの検討より前に報告されていないので、このような結果は意外であった。ジチオカルバミン酸塩、特にＰＤＴＣは、反応混合物における外来性の微量金属を捕捉する働きをする別の利点を有する。
【００２８】
第三のアプローチにて、製剤は、セレンが酸化状態＋２である水溶性有機セレン化合物である安定剤を含む。特に好ましくは、セレノメチオニンおよびセレノシステインなどのアミノ酸化合物ならびにそのエステルおよびアミド誘導体ならびにそのジペプチドおよびトリペプチドであり、これらは放射性標識錯体の製造中または錯体の製造後に反応混合物に直接加えることができる。標識の際のバイアルまたは別のバイアルにおいてこれらの安定剤を有する柔軟性は、放射線診断用または放射線治療用キットを製造するための本発明の有用性を拡張する。
【００２９】
アスコルビン酸ナトリウムまたは他の医薬的に許容される形態のアスコルビン酸およびその誘導体との組合せにてこれらのセレン化合物を用いることは、非常に有効である。
【００３０】
アスコルビン酸塩は、錯体化完了後に加えるのが最も好ましい。あるいは、上記の製剤を安定化させる成分として使用することができる。第四のアプローチは、硫黄が＋２酸化状態である水溶性含硫黄化合物の使用を含む。好ましいチオール化合物としては、システイン、メルカプトエタノールおよびジチオールスレイトールの誘導体が挙げられる。これらの試薬は、メチオニン残基の酸化形態（例えば酸化メチオニン残基）をメチオニル残基に還元する能力のために特に好ましく、従って放射線分解の結果として起こる酸化的損傷を回復させる。これらのチオール化合物とともに、アスコルビン酸ナトリウムまたはアスコルビン酸の他の医薬的に許容される形態およびその誘導体とを組み合わせてこれらの安定化剤を使用することは非常に有効である。アスコルビン酸塩は、錯体化完了後に加えるのが最も好ましい。
【００３１】
安定剤および組合せ安定剤は、ペプチド、非ペプチド小分子、放射性標識タンパク質、放射性標識抗体およびその断片を含む標的放射性医薬品の放射線分解安定性を改善するために使用することができる。これらの安定剤は、本明細書に記載のＧＲＰ結合化合物の分類とともに特に有用である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】
発明の詳述
次の記載にて、本発明の種々の態様をさらに詳細に説明する。説明の目的上、本発明の完全な理解を提供するために具体的なコンフィギュレーションおよび詳細を説明する。しかし、本発明が具体的な詳細なしで実施することができることもまた、当業者に明白なことであろう。
【００３３】
さらに、よく知られた特徴は、本発明を不明瞭にしないために省略または簡略化することがある。
【００３４】
１．金属キレート剤
いくつかの放射性医薬品にて、同位体は123Ｉ、131Ｉまたは18Ｆなどの非金属であり、残りの分子に直接カップリングするか、またはリンカーに結合している。しかし、用いられる放射性同位体が金属である場合、一般に金属キレート剤に組み込まれる。用語「金属キレート剤」は、金属原子と錯体を形成する分子を意味する。放射線診断的用途および放射線治療的用途について、上記錯体は生理学的条件下安定であることが一般に好ましい。すなわち、金属はインビボにおけるキレート剤骨格に錯体化したままであろう。好ましい具体的態様にて、金属キレート剤は、放射性核種金属に錯体化して生理学的条件下安定な金属錯体を形成し、以下に定義される標的分子、スペーサーまたは連結基とのコンジュゲーションのための少なくとも一つの反応性の高い官能基も有する分子である。金属キレート剤Ｍは、医薬的に有用な金属イオンまたは放射性核種を錯体化するために当業者に知られているいずれかの金属キレート剤であることができる。金属キレート剤は、金属放射性核種と錯体化してもよいか、またはしなくてもよい。さらに金属キレート剤は、金属と錯体化しないが、金属キレート剤とリンカーの間の物理的分離を作り出す単一アミノ酸（例えばＧｌｙ）のような任意のスペーサーを含むことができる。
【００３５】
本発明の金属キレート剤としては、例えば線状、大環状テルピリジンおよびＮ3Ｓ、Ｎ2Ｓ2またはＮ4キレート剤（U.S. 4,647,447, U.S. 4,957,939, U.S. 4,963,344, U.S. 5,367,080, U.S. 5,364,613, U.S. 5,021,556, U.S. 5,075,099, U.S. 5,886,142もまた参照のこと。これらの開示は本明細書にそのまま引用される）、ならびにＨＹＮＩＣ、ＤＴＰＡ、ＥＤＴＡ、ＤＯＴＡ、ＴＥＴＡおよびビスアミノビスチオール（ＢＡＴ）キレート剤（U.S. 5,720,934もまた参照のこと）に限定されないがこれらを含む、当業者に知られている他のキレート剤を挙げることができる。例えば大環状キレート剤、特にＮ4キレート剤は、米国特許番号4,885,363; 5,846,519; 5,474,756; 6,143,274; 6,093,382; 5,608,110; 5,665,329; 5,656,254および5,688,487に記載されており、これらの開示は本明細書にそのまま引用される。いくつかのＮ3Ｓキレート剤は、PCT/CA94/00395, PCT/CA94/00479, PCT/CA95/00249および米国特許番号5,662,885; 5,976,495および5,780,006に記載されており、これらの開示は本明細書にそのまま引用される。キレート剤としてはまた、Ｎ3Ｓ、およびＭＡＭＡ（モノアミドモノアミンジチオール）、ＤＡＤＳ（Ｎ2Ｓジアミンジチオール）、ＣＯＤＡＤＳなどのＮ2Ｓ2系を含む、キレートリガンド、メルカプト−アセチル−グリシル−グリシル−グリシン（ＭＡＧ３）の誘導体を挙げることができる。これらのリガンド系および他の種々のリガンドは、リューらの文献（Liu and Edwards, Chem Rev. 1999, 99, 2235-2268）、キャラバンらの文献（Caravanら, Chem. Rev. 1999, 99, 2293-2352）およびその参考文献に記載されており、これらの開示は本明細書にそのまま引用される。
【００３６】
金属キレート剤としてはまた、米国特許番号5,183,653、5,387,409および5,118,797に記載のようなテクネチウムおよびレニウムジオキシムのボロン酸付加体として知られている錯体を挙げることができ、これらの開示は本明細書にそのまま引用される。
【００３７】
好ましいキレート剤の例としては、ジエチレントリアミン五酢酸（ＤＴＰＡ）の誘導体、１，４，７，１０−テトラアザシクロテトラデカン−１，４，７，１０−四酢酸（ＤＯＴＡ）、１−置換１，４，７−トリカルボキシメチル−１，４，７，１０−テトラアザシクロドデカン三酢酸（ＤＯ３Ａ）、１−１−（１−カルボキシ−３−（ｐ−ニトロフェニル）プロピル−１，４，７，１０−テトラアザシクロドデカン三酢酸塩（ＰＡ−ＤＯＴＡ）の誘導体およびＭｅＯ−ＤＯＴＡ、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、および１，４，８，１１−テトラアザシクロテトラデカン−１，４，８，１１−四酢酸（ＴＥＴＡ）、３，３，９，９−テトラメチル−４，８−ジアザウンデカン−２，１０−ジオンジオキシム（ＰｎＡＯ）の誘導体、および３，３，９，９−テトラメチル−５−オキサ−４，８−ジアザウンデカン−２，１０−ジオンジオキシム（オキサＰｎＡＯ）の誘導体が挙げられるが、これらに限定されない。さらなるキレートリガンドは、エチレンビス−（２−ヒドロキシ−フェニルグリシン）（ＥＨＰＧ）、ならびに５−Ｃｌ−ＥＨＰＧ、５−Ｂｒ−ＥＨＰＧ、５−Ｍｅ−ＥＨＰＧ、５−ｔ−Ｂｕ−ＥＨＰＧおよび５−ｓｅｃ−Ｂｕ−ＥＨＰＧなどの誘導体；  ベンゾジエチレントリアミン五酢酸（ベンゾ−ＤＴＰＡ）、ならびにジベンゾ−ＤＴＰＡ、フェニル−ＤＴＰＡ、ジフェニル−ＤＴＰＡ、ベンジル−ＤＴＰＡおよびジベンジル−ＤＴＰＡなどの誘導体；  ビス−２−（ヒドロキシベンジル）エチレン−ジアミン二酢酸（ＨＢＥＤ）およびその誘導体；  少なくとも３つの炭素原子、より好ましくは少なくとも６つの炭素原子および少なくとも２つのヘテロ原子（Ｏおよび／またはＮ）を含む大環状化合物の分類（ここに、該大環状化合物は１つの環、またはヘテロ環要素にて一緒になった２もしくは３つの環からなることができ、例えばベンゾ−ＤＯＴＡ、ジベンゾ−ＤＯＴＡおよびベンゾ−ＮＯＴＡ（ここに、ＮＯＴＡは１，４，７−トリアザシクロノナン−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’−三酢酸である）、ベンゾ−ＴＥＴＡ、ベンゾ−ＤＯＴＭＡ（ここに、ＤＯＴＭＡは１，４，７，１０−テトラアザシクロテトラデカン−１，４，７，１０−テトラ（メチル四酢酸）である）、およびベンゾ−ＴＥＴＭＡ（ここに、ＴＥＴＭＡは１，４，８，１１−テトラアザシクロテトラデカン−１，４，８，１１−（メチル四酢酸）である）である）；  １，３−プロピレンジアミン四酢酸（ＰＤＴＡ）およびトリエチレンテトラアミン六酢酸（ＴＴＨＡ）の誘導体；  １，５，１０−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’−トリス（２，３−ジヒドロキシベンゾイル）トリカテコール酸（tricatecholate）（ＬＩＣＡＭ）および１，３，５−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’−トリス（２，３−ジヒドロキシベンゾイル）アミノメチルベンゼン（ＭＥＣＡＭ）の誘導体である。本発明に包含される代表的なキレート剤およびキレート基の例は、国際公開番号WO 98/18496、WO 86/06605、WO 91/03200、WO 95/28179、WO 96/23526、WO 97/36619、国際出願番号PCT/US98/01473、PCT/US98/20182および米国特許番号U.S. 4,899,755、U.S. 5,474,756、U.S. 5,846,519およびU.S. 6,143,274に記載されており、これらはそれぞれ本明細書にそのまま引用される。
【００３８】
特に好ましい金属キレート剤としては、以下に説明する式１、２および３ａおよび３ｂの化合物（111Ｉｎ、90Ｙ、および例えば177Ｌｕ、153Ｓｍおよび166Ｈｏなどの放射性ランタニドについて）および式４、５および６の化合物（放射性99mＴｃ、186Ｒｅおよび188Ｒｅについて）が挙げられる。これらおよび他の金属キレート基は、米国特許番号6,093,382および5,608,110に記載されており、これらは本明細書にそのまま引用される。さらに式３のキレート基は、例えば米国特許番号6,143,274に記載されており、式５のキレート基は、例えば米国特許番号5,627,286および6,093,382に記載されており、式６のキレート基は、例えば米国特許番号5,662,885、5,780,006および5,976,495に記載されており、これらはすべて引用される。式６の具体的な金属キレート剤としては、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｇｌｙ−Ｔｈｒ−Ｃｙｓ、Ｎ，Ｎ−ジエチル−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ、Ｎ，Ｎ−ジベンジル−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓおよびそれらの他の変形が挙げられる。例えば余分の単一アミノ酸Ｇｌｙのような、金属放射性核種と実質的に錯体化しないスペーサーは、これらの金属キレート剤（例えばＮ，Ｎ−ジメチル−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ−Ｇｌｙ、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｇｌｙ−Ｔｈｒ−Ｃｙｓ−Ｇｌｙ、Ｎ，Ｎ−ジエチル−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ−Ｇｌｙ、Ｎ，Ｎ−ジベンジル−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ−Ｇｌｙ）に結合していてもよい。米国特許番号6,334,996に開示されるすべての化合物のような他の有用な金属キレート剤もまた引用される（例えばジメチルｇｌｙ−Ｌ−ｔ−ブチルｇｌｙ−Ｌ−Ｃｙｓ−Ｇｌｙ、ジメチルｇｌｙ−Ｄ−ｔ−ブチルｇｌｙ−Ｌ−Ｃｙｓ−Ｇｌｙ、ジメチルｇｌｙ−Ｌ−ｔ−ブチルｇｌｙ−Ｌ−Ｃｙｓなど）。
【００３９】
さらにＡｃｍ（アセトアミドメチル）、トリチルまたは他の知られているアルキル、アリール、アシル、アルカノイル、アリーロイル（aryloyl）、メルカプトアシルおよび有機チオール基のような硫黄保護基が、これらの金属キレート剤のシステインアミノ酸に結合していてもよい。
【００４０】
特に有用な金属キレート剤としては、
【化３】
0005139678.tif 000004
【化４】
0005139678.tif 000005
【化５】
0005139678.tif 000006
【化６】
0005139678.tif 000007
【化７】
0005139678.tif 000008
が挙げられる。
【００４１】
上式１および２にて、Ｒは水素またはアルキル、好ましくはメチルである。上式３ｂにて、Ｒ1およびＲ2は米国特許番号U.S. 6,143,274に定義されており、これは本明細書にそのまま引用される。上式５にて、ＸはＣＨ2またはＯのいずれかであり、ＹはＣ1−Ｃ10分枝鎖または非分枝鎖アルキル；  アリール、アリールオキシ、アリールアミノ、アリールアミノアシル；  アリールアルキル（ここに、アリール基に結合しているアルキル基は、Ｃ1−Ｃ10分枝鎖もしくは非分枝鎖アルキル基、Ｃ1−Ｃ10分枝鎖もしくは非分枝鎖ヒドロキシアルキル基もしくはポリヒドロキシアルキル基またはポリアルコキシアルキル基もしくはポリヒドロキシ−ポリアルコキシアルキル基である）であり、ＪはＣ（＝Ｏ）−、ＯＣ（＝Ｏ）−、ＳＯ2−、ＮＣ（＝Ｏ）−、ＮＣ（＝Ｓ）−、Ｎ（Ｙ）、ＮＣ（＝ＮＣＨ3）−、ＮＣ（＝ＮＨ）−、Ｎ＝Ｎ−、合成もしくは天然アミノ酸由来のホモポリアミドまたはヘテロポリアミンであり、ｎはすべて１〜１００である。Ｊはまた存在しなくてもよい。これらの構造の他の変数は、例えば米国特許番号6,093,382に記載されている。式６にて、Ｓ−ＮＨＣＯＣＨ3基は、ＳＨまたはＳ−Ｚ（ここに、Ｚは上記のような知られている硫黄保護基のいずれかである）で置き換えられていてもよい。式７は金属キレート剤として有用なｔ−ブチル化合物の一つの具体的態様を説明する。上述の特許、出願および引用文献のそれぞれの開示は、本明細書にそのまま引用される。
【００４２】
好ましい具体的態様にて、金属キレート剤としては、ＤＯＴＡ（１，４，７，１０−テトラアザシクロドデカン−１，４，７，１０−四酢酸）、ＤＴＰＡ（ジエチレントリアミン五酢酸）、ＤＴＰＡ−ビスメチルアミド、ＤＴＰＡ−ビスモルホリンアミド、ＤＯ３Ａ  Ｎ−［［４，７，１０−トリス（カルボキシメチル）−１，４，７，１０−テトラアザシクロドデカ−１−イル］アセチル］、ＨＰ−ＤＯ３Ａ、ＤＯ３Ａ−モノアミドおよびそれらの誘導体のような、環状または非環状ポリアミノカルボン酸が挙げられる。
【００４３】
これらのキレートリガンドは、複数の窒素および酸素原子により放射性金属に結合し、それにより体内への遊離（未結合）放射性金属の放出を防止することによって、該放射性金属をカプセル化する。これは、３+放射性金属のキレートからのインビボ解離が肝臓、骨および脾臓における放射性金属の取り込みを引き起こし得るため重要である［ブレヒビールらの文献（Brechbiel MW, Gansow OA,「Backbone-substituted DTPA ligands for 90Y radioimmunotherapy」, Bioconj. Chem. 1991; 2: 187-194）、リーらの文献（Li, WP, Ma DS, Higginbotham C, Hoffman T, Ketring AR, Cutler CS, Jurisson, SS,「Development of an in vitro model for assessing the in vivo stability of lanthanide chelates.」Nucl. Med. Biol. 2001; 28(2): 145-154）、カソカットらの文献（Kasokat T, Urich K. Arzneim.-Forsch,「Quantification of dechelation of gadopentetate dimeglumine in rats.」1992; 42(6): 869-76）］。具体的にこれらの組織を標的化しなければ、非標的組織の非特異的放射を引き起こすため、そのような非特異的な取り込みは極めて望ましくなく、骨髄の放射による造血抑制などの問題を引き起こし得る。
【００４４】
２．放射性同位体
シンチグラフィーまたは放射線治療のための好ましい放射性核種としては、99mＴｃ、67Ｇａ、68Ｇａ、47Ｓｃ、51Ｃｒ、167Ｔｍ、141Ｃｅ、111Ｉｎ、123Ｉ、125Ｉ、131Ｉ、18Ｆ、11Ｃ、15Ｎ、168Ｙｂ、175Ｙｂ、140Ｌａ、90Ｙ、88Ｙ、86Ｙ、153Ｓｍ、166Ｈｏ、165Ｄｙ、166Ｄｙ、62Ｃｕ、64Ｃｕ、67Ｃｕ、97Ｒｕ、103Ｒｕ、186Ｒｅ、188Ｒｅ、203Ｐｂ、211Ｂｉ、212Ｂｉ、213Ｂｉ、214Ｂｉ、225Ａｃ、211Ａｔ、105Ｒｈ、109Ｐｄ、117mＳｎ、149Ｐｍ、161Ｔｂ、177Ｌｕ、198Ａｕ、199Ａｕおよびそれらの酸化物または窒化物が挙げられる。同位体の選択は、所望の治療または診断用途に基づいて決定されよう。例えば診断上の目的のため（例えば原発腫瘍および転移における治療上の進展を診断およびモニターするため）に好ましい放射性核種としては、64Ｃｕ、67Ｇａ、68Ｇａ、99mＴｃおよび111Ｉｎが挙げられ、特に好ましくは99mＴｃおよび111Ｉｎである。治療上の目的のため（例えば前立腺癌、乳癌、肺癌などの癌に関する原発腫瘍および転移のための放射線治療を提供するため）に好ましい放射性核種としては、64Ｃｕ、90Ｙ、105Ｒｈ、111Ｉｎ、117mＳｎ、149Ｐｍ、153Ｓｍ、161Ｔｂ、166Ｄｙ、166Ｈｏ、175Ｙｂ、177Ｌｕ、186/188Ｒｅおよび199Ａｕ、特に好ましくは177Ｌｕおよび90Ｙである。99mＴｃは特に有用であり、その低コスト、入手容易性、イメージング特性および高比放射能のため、好ましい診断用放射性核種である。99mＴｃの核特性および放射能特性により、この同位体は理想のシンチグラフィックイメージング剤となる。この同位体は、１４０ｋｅＶのシングルフォトンエネルギーおよび約６時間の放射能半減期を有し、99Ｍｏ−99mＴｃジェネレータから容易に入手可能である。111Ｉｎもまた、この＋３金属イオンが放射線治療用＋３ランタニドと非常に類似の化学を有するので、特に好ましい診断用同位体であり、従って診断用／治療用111Ｉｎ／177Ｌｕペアの製造が可能である。177Ｌｕ、90Ｙまたは他の治療用放射性核種で標識されたペプチドは、前立腺癌、乳癌、肺癌などの癌に関する原発腫瘍および転移についての放射線治療を提供するために使用することができ、111Ｉｎ類似体はそのような腫瘍の存在を検出するために使用することができる。特定の放射線治療用途における使用のための適切な核種の選択は、以下に示す多くの要因に依る：
【００４５】
ａ．物理的半減期−これは、注射前の有意の放射性崩壊を伴わずに、放射性金属およびコンジュゲートからの放射線治療構築物の合成および精製、およびその構築物の注射部位への送達を可能にするために十分に長いものであるべきである。好ましい放射性核種は、約０．５〜８日の間の物理的半減期を有するべきである。
【００４６】
ｂ．放射性核種からの放出エネルギー−粒子放射体（例えばアルファ線放射体およびベータ線放射体）である放射性核種は、短い期間にわたってそれらのエネルギーを堆積させる高エネルギーの粒子を放出し、それにより高く局在化された損傷を生成するので特に有用である。ベータ線放出放射性核種は、これらの同位体からのベータ粒子放出からのエネルギーが５〜約１５０細胞直径内に堆積されるので、特に好ましい。これらの核種から製造される放射線治療薬は、その局在化部位に比較的近い異常細胞を殺すことが可能であるが、長い距離を移動して骨髄のような隣接した正常組織を損傷することはできない。
【００４７】
ｃ．比放射能（すなわち放射性核種の質量あたりの放射能）−高比放射能を有する放射性核種（例えば、ジェネレータ生成９０−Ｙ、１１１−Ｉｎ、１７７−Ｌｕ）が特に好ましい。放射性核種の比放射能は、その生成方法、それを生成するために用いられる特定の標的および問題の同位体の特性により決定される。
【００４８】
３．連結基
用語「リンカー」および「連結基」は、本明細書にて同意語として使用され、標的分子を金属キレート剤にカップリングさせる一方で、標的分子の標的機能または金属キレート剤の金属錯体化機能に不利な影響を与えない、いずれかの化学基を意味する。連結基は、本発明の安定化放射性医薬品製剤にて適宜存在していてもよい。
【００４９】
適切な連結基としては、ペプチド（すなわち一緒に連結されたアミノ酸）のみ、非ペプチド基（例えば炭化水素鎖）またはアミノ酸配列と非ペプチドスペーサーの組合せが挙げられる。
【００５０】
ある具体的態様にて、連結基としては、Ｌ−グルタミンおよび炭化水素鎖、またはその組合せが挙げられる。
【００５１】
別の具体的態様にて、連結基としては、一連のアミノ酸からなる純粋なペプチド連結基（例えばジグリシン、トリグリシン、ｇｌｙ−ｇｌｙ−ｇｌｕ、ｇｌｙ−ｓｅｒ−ｇｌｙなど）が挙げられ、ここに、ポリマー鎖における標的分子のＮ−末端残基と金属キレート剤との間の総原子数は≦１２原子である。
【００５２】
さらなる具体的態様にて、連結基としては、炭化水素鎖（すなわちＲ1−（ＣＨ2）n−Ｒ2［ここに、ｎは０〜１０、好ましくはｎ＝３〜９であり、Ｒ1はリガンド骨格または予め形成された金属キレート剤もしくは金属錯体骨格を共有的に連結させるための部位として使用することができる基（例えばＨ2Ｎ−、ＨＳ−、−ＣＯＯＨ）であり、そしてＲ2は標的分子（例えば標的ペプチドのＮ−末端ＮＨ2基）に共有的にカップリングするために使用される基（例えばＲ2は活性化ＣＯＯＨ基である）である］）が挙げられる。コンジュゲートリガンド（すなわちキレート剤）または生体分子への好ましい金属キレートについてのいくつかの化学的方法は、文献［ウィルバー（Wilbur）, 1992、パーカー（Parker）, 1990、ヘルマンソン（Hermanson）, 1996、フリッツバーグ（Frizberg）ら, 1995］によく記載されている。一つ以上のこれらの方法は、非錯体化リガンド（キレート剤）、もしくはリンカーへの放射性金属キレートのいずれかに連結させるか、または標的分子にリンカーを連結させるために使用することができる。これらの方法としては、酸無水物、アルデヒド、アリールイソチオシアネート、活性化エステルまたはＮ−ヒドロキシスクシンイミドの形成が挙げられる［ウィルバー, 1992、パーカー, 1990、ヘルマンソン, 1996、フリッツバーグら, 1995］。
【００５３】
３Ａ．少なくとも一つの非アルファアミノ酸を含む連結基
本発明の好ましい具体的態様にて、連結基は式Ｎ−Ｏ−Ｐを有し、少なくとも一つの非アルファアミノ酸を含む。従ってこのリンカーＮ−Ｏ−Ｐの具体的態様にて、
Ｎは０（ここに、０は存在しないことを意味する）、アルファもしくは非アルファアミノ酸または他の連結基であり、
Ｏはアルファまたは非アルファアミノ酸であり、そして
Ｐは０、アルファもしくは非アルファアミノ酸または他の連結基である（ここに、Ｎ、ＯまたはＰのうち少なくとも一つは非アルファアミノ酸である）。
【００５４】
従ってある例にて、Ｎ＝Ｇｌｙ、Ｏ＝非アルファアミノ酸であり、Ｐ＝０である。
【００５５】
アルファアミノ酸は当業者によく知られており、天然および合成アミノ酸を含む。非アルファアミノ酸としてもまた、天然または合成アミノ酸が挙げられる。好ましい非アルファアミノ酸としては、
８−アミノ−３，６−ジオキサオクタン酸、
Ｎ−４−アミノエチル−Ｎ−１−酢酸および
式ＮＨ2−（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）n−ＣＨ2ＣＯ2ＨまたはＮＨ2−（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）n−ＣＨ2ＣＨ2ＣＯ2Ｈ（ｎ＝２〜１００）を有するポリエチレングリコール誘導体
が挙げられる。
【００５６】
３Ｂ．少なくとも一つの置換胆汁酸を含む連結基
本発明の別の具体的態様にて、リンカーは式Ｎ−Ｏ−Ｐを有し、少なくとも一つの置換胆汁酸を含む。従ってこのリンカーＮ−Ｏ−Ｐの具体的態様にて、
Ｎは０（ここに、０は存在しないことを意味する）、アルファアミノ酸、置換胆汁酸または他の連結基であり、
Ｏはアルファアミノ酸または置換胆汁酸であり、そして
Ｐは０、アルファアミノ酸、置換胆汁酸または他の連結基である（ここに、Ｎ、ＯまたはＰのうち少なくとも一つは置換酸である）。
【００５７】
胆汁酸は、胆汁（肝臓の分泌物）中に見られ、ヒドロキシル基、およびカルボキシル基にて終結する五つの炭素原子側鎖を有するステロイドである。置換胆汁酸にて、胆汁酸の水素原子などの少なくとも一つの原子が別の原子、分子または化学基で置換される。例えば置換胆汁酸としては、３−アミノ、２４−カルボキシル官能基を有し、７および１２位にて水素、ヒドロキシルまたはケト官能基で適宜置換されていてもよいものが挙げられる。
【００５８】
本発明における他の有用な置換胆汁酸としては、置換コール酸およびその誘導体が挙げられる。特異的な置換コール酸誘導体としては、
（３β，５β）−３−アミノコラン−２４−酸、
（３β，５β，１２α）−３−アミノ−１２−ヒドロキシコラン−２４−酸、
（３β，５β，７α，１２α）−３−アミノ−７，１２−ジヒドロキシコラン−２４−酸、
Ｌｙｓ−（３，６，９）−トリオキサウンデカン−１，１１−ジカルボニル−３，７−ジデオキシ−３−アミノコール酸、
（３β，５β，７α）−３−アミノ−７−ヒドロキシ−１２−オキソコラン−２４−酸、および
（３β，５β，７α）−３−アミノ−７−ヒドロキシコラン−２４−酸
が挙げられる。
【００５９】
３Ｃ．環状基を有する少なくとも一つの非アルファアミノ酸を含むリンカー
本発明のさらに別の具体的態様にて、リンカーＮ−Ｏ−Ｐは、環状基を有する少なくとも一つの非アルファアミノ酸を含む。従ってこのリンカーＮ−Ｏ−Ｐの具体的態様にて、
Ｎは０（ここに、０は存在しないことを意味する）、アルファアミノ酸、環状基を有する非アルファアミノ酸または他の連結基であり、
Ｏはアルファアミノ酸または環状基を有する非アルファアミノ酸であり、そして
Ｐは０、アルファアミノ酸、環状基を有する非アルファアミノ酸または他の連結基である（ここに、Ｎ、ＯまたはＰのうち少なくとも一つは、環状基を有する非アルファアミノ酸である）。
【００６０】
環状基を有する非アルファアミノ酸としては、置換フェニル、ビフェニル、シクロヘキシルまたは他のアミンおよび環状脂肪族もしくはヘテロ環部分を含むカルボキシルが挙げられる。そのようなものの例としては、
４−アミノ安息香酸
４−アミノメチル安息香酸
トランス−４−アミノメチルシクロヘキサンカルボン酸
４−（２−アミノエトキシ）安息香酸
イソニペコチン酸
２−アミノメチル安息香酸
４−アミノ−３−ニトロ安息香酸
４−（３−カルボキシメチル−２−ケト−１−ベンズイミダゾリル−ピペリジン
６−（ピペラジン−１−イル）−４−（３Ｈ）−キナゾリノン−３−酢酸
（２Ｓ，５Ｓ）−５−アミノ−１，２，４，５，６，７−ヘキサヒドロ−５−アミノ−１，２，４，５，６，７−ヘキサヒドロアゼピノ［３，２，１−ｈｉ］インドール−４−オン−２−カルボン酸
（４Ｓ，７Ｒ）−４−アミノ−６−アザ−５−オキソ−９−チアビシクロ［４．３．０］ノナン−７−カルボン酸
３−カルボキシメチル−１−フェニル−１，３，８−トリアザスピロ［４．５］デカン−４−オン
Ｎ１−ピペラジン酢酸
Ｎ−４−アミノエチル−Ｎ−１−ピペラジン酢酸
（３Ｓ）−３−アミノ−１−カルボキシメチルカプロラクタム
（２Ｓ，６Ｓ，９）−６−アミノ−２−カルボキシメチル−３，８−ジアザビシクロ−［４，３，０］−ノナン−１，４−ジオン
が挙げられる。
【００６１】
４．標的分子
受容体または与えられた標的細胞集団と関連する他の受容部分と特に結合するか、または反応的に解離するか、または錯体化するいずれかの分子は、本発明の放射性医薬品製剤における標的分子として使用することができる。金属キレート剤が連結基により適宜連結していてもよい、この細胞反応性分子は、結合または局在化しようとする細胞集団と結合するか、錯体化するか、または反応するいずれかの分子であることができる。細胞反応性分子は、分子が反応する特定の標的細胞集団に放射性医薬品を送達する役割を果たす。標的分子は、例えばステロイド、炭水化物または非ペプチド小分子のような非ペプチドであることができる。標的分子はまた、例えばモノクローナルまたはポリクローナル抗体などの抗体、その断片、または例えばアネキシン、抗ＣＥＡ、トシツモマブ、ＨＵＡ３３、エプラツズマブ（Epratuzumab）、ｃＧ２５０、ヒト血清アルブミン、イブリツモマブ・チウキセタンなどの誘導体を含むタンパク質であることができる。好ましい標的分子は、ペプチド、ペプチド模倣薬またはペプトイドである。最も好ましい標的分子はペプチド（「標的ペプチド」）である。
【００６２】
好ましい具体的態様にて、本発明の放射性医薬品製剤において使用される標的分子は、生物学的に活性なペプチドである。
より好ましい具体的態様にて、標的分子は問題の受容体または酵素に結合するペプチドである。例えば標的分子は、例えば文献（例えば国際出願番号PCT/US96/08695（Radiometal-Binding Analogues of Luteinizing Hormone Releasing Hormone）、国際出願番号PCT/US97/12084（国際公開番号WO 98/02192））に記載の黄体形成ホルモン放出ホルモン（ＬＨＲＨ）、インスリン、オキシトシン、ソマトスタチン、ニューロキニン−１（ＮＫ−１）、文献［例えばボリンらの文献（Comparison of Cyclic and Linear Analogs of Vasoactive Intestinal Peptide.  D. R. Bolin, J. M. Cottrell, R. Garippa, N. Rinaldi, R. Senda, B. Simkio, M. O'Donnell）、カウマヤらの文献（Peptides:  Chemistry, Structure and Biology Pravin T. P. Kaumaya, and Roberts S. Hodges (Eds).  Mayflower Scientific LTD., 1996, pgs 174-175）］に記載の線状および環状の両方の型を含む血管活性腸管ペプチド（ＶＩＰ）、ガストリン放出ペプチド（ＧＲＰ）、ボンベシンのようなペプチドホルモンおよび他の知られているホルモンペプチド、ならびにそれらの類似体および誘導体であることがある。
【００６３】
他の有用な標的分子としては、例えばランレオチド（Lanreotide）（Ｎａｌ−Ｃｙｓ−Ｔｈｒ−ＤＴｒｐ−Ｌｙｓ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−Ｔｈｒ−ＮＨ2）、オクトレオチド（Ｎａｌ−Ｃｙｓ−Ｔｈｒ−ＤＴｒｐ−Ｌｙｓ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−Ｔｈｒ−オール）およびマルトース−（Ｐｈｅ−Ｃｙｓ−Ｔｈｒ−ＤＴｒｐ−Ｌｙｓ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−Ｔｈｒ−オール）である、ソマトスタチンの類似体が挙げられる。これらの類似体は文献［例えばキムらの文献（Potent Somatostatin Analogs Containing N-terminal Modifications, S. H. Kim, J. Z. Dong, T. D. Gordon, H. L. Kimball, S. C. Moreau, J.-P. Moreau, B.A. Morgan, W. A. Murphy and J. E. Taylor）、カウマヤらの文献（Peptides: Chemistry, Structure and Biology Pravin T. P. Kaumaya, and Roberts S. Hodges (Eds)., Mayflower Scientific LTD., 1996, pgs 241-243）］に記載されている。
【００６４】
さらに他の有用な標的分子としては、Ｐ物質アゴニスト［例えばG. Bitan, G. Byk, Y. Mahriki, M. Hanani, D. Halle, Z. Selinger, C. Gilon, カウマヤらの文献（Peptides: Chemistry, Structure and Biology, Pravin T. P. Kaumaya, and Roberts S. Hodges (Eds), Mayflower Scientific LTD., 1996, pgs 697-698）、ムカイらの文献（G Protein Antagonists A novel hydrophobic peptide competes with receptor for G protein binding, Hidehito Mukai, Eisuke Munekata, Tsutomu Higashijima, J. Biol. Chem. 1992, 267, 16237-16243）］、ＮＰＹ（Ｙ１）［例えばソルらの文献（Novel Analogues of Neuropeptide Y with a Preference for the Y1-receptor, Richard M. Soll, Michaela, C. Dinger, Ingrid Lundell, Dan Larhammer, Annette G. Beck-Sickinger, Eur. J. Biochem. 2001, 268, 2828-2837）、ランガーらの文献（99mTc-Labeled Neuropeptide Y Analogues as Potential Tumor Imaging Agents, Michael Langer, Roberto La Bella, Elisa Garcia-Garayoa, Annette G. Beck-Sickinger, Bioconjugate Chem. 2001, 12, 1028-1034）、ランガーらの文献（Novel Peptide Conjugates for Tumor-Specific Chemotherapy, Michael Langer, Felix Kratz, Barbara Rothen-Rutishauser, Heidi Wnderli-Allenspach, Annette G. Beck-Sickinger, J. Med. Chem. 2001, 44, 1341-1348）］、オキシトシン、エンドセリンＡおよびエンドセリンＢ、ブラジキニン、上皮増殖因子（ＥＧＦ）、インターロイキン−１［シーミオンらの文献（Anti-IL-1 Activity of Peptide Fragments of IL-1 Family Proteins, I. Z. Siemion, A. Kluczyk, Zbigtniew Wieczorek, Peptides 1998, 19, 373-382）］、およびコレシストキニン（ＣＣＫ−Ｂ）［文献（Cholecystokinin Receptor Imaging Using an Octapeptide DTPA-CCK Analogue in Patients with Medullary Thryroid Carcinoma, Eur. J. Nucl Med. 200, 27, 1312-1317）］が挙げられる。他の標的分子として有用なものとしては、トランスフェリン、血小板由来増殖因子、ＴＧＦ−ａおよびＴＧＦ−βなどの腫瘍増殖因子（「ＴＧＦ」）、痘疹増殖因子（「ＶＧＦ」）、インスリン様増殖因子ＩおよびＩＩ、ウロテンシンＩＩペプチドおよび類似体、デプレオチド（depreotide）、バプレオチド（vapreotide）、インスリン様増殖因子（ＩＧＦ）、ＶＥＧＦ受容体などの血管形成にてアップレギュレーションされたペプチド標的受容体（例えばＫＤＲ、ＮＰ−１など）、ＲＧＤ含有ペプチド、メラニン細胞刺激ホルモン（ＭＳＨ）ペプチド、ニューロテンシン、カルシトニン、抗腫瘍抗体の相補性決定領域からのペプチド、グルタチオン、ＹＩＧＳＲ（白血球結合（leukocyte-avid）ペプチド、例えば血小板因子−４（ＰＦ−４）のヘパリン結合領域およびリジンに富んだ配列を含むＰ４８３Ｈ）、心房性ナトリウム利尿ペプチド（ＡＮＰ）、β−アミロイドペプチド、デルタ−オピオイドアンタゴニスト（ＩＴＩＰＰ（ｐｓｉ）など）、アネキシン−Ｖ、ＩＬ−１／ＩＬ−１ｒａ、ＩＬ−２、ＩＬ−６、ＩＬ−８、ロイコトリエンＢ４（ＬＴＢ４）、走化性ペプチド（Ｎ−ホルミル−メチオニル−ロイシル−フェニルアラニン−リジン（ｆＭＬＦＫ）など）、ＧＰ  ＩＩｂ／ＩＩＩａ受容体アンタゴニスト（ＤＭＰ４４４など）、上皮増殖因子、ヒト好中級エラスターゼ阻害剤（ＥＰＩ−ＨＮＥ−２、ＨＮＥ２およびＨＮＥ４）、プラスミン阻害剤、抗微生物ペプチド、アプチシド（apticide）（Ｐ２８０）、Ｐ２７４、トロンボスポンジン受容体（ＴＰ−１３００などの類似体を含む）、ビチスタチン（bitistatin）、下垂体アデニルシクラーゼＩ型受容体（ＰＡＣ１）、ならびにこれらの類似体および誘導体が挙げられる。
【００６５】
標的分子の一般評論は、例えば次の文献：  ジャン・クロード・ルビの文献（The Role of Peptides and Their Receptors as Tumor Markers, Jean-Claude Reubi, Gastrointestinal Hormones in Medicine, pg. 899-939）、ブロックらの文献（Peptide Radiopharmaceuticals in Nuclear Medicine, D. Blok, R. I. J. Feitsma, P. Vermeij, E. J. K. Pauwels, Eur. J. Nucl Med. 1999, 26, 1511-1519）およびマッカフィーらの文献（Radiolabeled Peptides and Other Ligands for Receptors Overexpressed in Tumor Cells for Imaging Neoplasms, John G. McAfee, Ronald D. Neumann, Nuclear Medicine and Biology, 1996, 23, 673-676）（ソマトスタチン、ＶＩＰ、ＣＣＫ、ＧＲＰ、Ｐ物質、ガラニン、ＭＳＨ、ＬＨＲＨ、アルギニン−バソプレシン、エンドセリン）に見られる。先の段落におけるすべての上記文献は、本明細書にそのまま引用される。
【００６６】
他の標的分子の参考文献としては、次の文献：  ジャン・クロード・ルビらの文献（Co-expressed peptide receptors in breast cancer as a molecular basis of in vivo multireceptor tumour targeting.  Jean Claude Reubi, Mathias Gugger, Beatrice Waser.  Eur. J. Nucl Med. 2002, 29, 855-862（ＮＰＹ、ＧＲＰなど））、国際出願番号PCT/US96/08695（Radiometal-Binding Analogues of Leutenizing Hormone Releasing Hormone（ＬＨＲＨ））、国際出願番号PCT/US97/12084（国際公開番号WO 98/02192）（ＬＨＲＨ）、国際出願番号PCT/EP90/01169（ペプチドの放射線治療）、国際公開番号WO 91/01144（ペプチドの放射線治療）および国際出願番号PCT/EP00/01553（腫瘍の治療用および診断用分子）が挙げられ、これらはすべて本明細書にそのまま引用される。
【００６７】
さらに、標的分子の類似体を使用することができる。これらの類似体としては、標的分子自体より大きいか、またはそれと同程度の親和力で所望の部位受容体を標的する分子が挙げられる。標的ペプチド類似体については、標的ペプチドの突然変異タンパク質、レトロペプチド（retropeptide）およびレトロ・インベルソ・ペプチド（retro-inverso-peptide）が挙げられる。これらの類似体はまた、これらの改変が標的分子の生物活性を否定的に変えない程度において、１つまたはいくつかのアミノ酸の置換および／または削除および／または添加を含む改変を含むことができることを当業者は十分認識するだろう。標的ペプチドの置換は、１つ以上のアミノ酸をその同義的アミノ酸で置き換えることにより実行することができる。ある群内の同義的アミノ酸は、分子の生物学的機能を維持するために群のメンバー間の置換を可能にするために十分な物理化学的特性を有するアミノ酸として定義される。本明細書において同義的アミノ酸としては、これらのアミノ酸の合成誘導体（例えばアミノ酸のＤ体および他の合成誘導体）が挙げられる。本用途を通して、アミノ酸は、その三文字または一文字の略語により同義的に省略され、これらは当業者によく知られている。従って、例えばＴまたはＴｈｒはトレオニンを、ＫまたはＬｙｓはリジンを、ＰまたはＰｒｏはプロリンを、そしてＲまたはＡｒｇはアルギニンを意味する。
【００６８】
アミノ酸の削除または挿入もまた、定義の配列の生物学的機能を変えない場合、その標的ペプチドの配列に導入することができる。優先的に、そのような挿入または削除は、１、２、３、４または５アミノ酸に限定すべきであり、機能上のコンフォメーションに重大なアミノ酸を除去または物理的に阻害もしくは置換すべきではない。標的のペプチドまたはポリペプチドの突然変異タンパク質は、元の標的ペプチド配列と相同的な配列を有することができ、ここに、アミノ酸の置換、削除または挿入は１つ以上のアミノ酸の位置にて存在する。突然変異タンパク質は、元の標的ペプチドの少なくとも４０％、好ましくは少なくとも５０％、より好ましくは６０〜７０％、最も好ましくは８０〜９０％の生物活性を有することができる。しかしそれはまた、元の標的ペプチドよりも大きな生物活性を有することができ、従って元の標的ペプチドの生物学的機能と必ずしも同一でなければならないことはない。標的ペプチドの類似体はまた、チオアミド、メチレンアミンおよびＥ−オレフィンなどのペプチド骨格のアミド結合への変化を組み込んだペプチド模倣薬または疑似ペプチド（pseudopeptide）も含む。標的ペプチド、またはそのＮ−置換ヒドラジンカルボニル化合物で置き換わっているアミノ酸（アザアミノ酸としても知られる）との類似体の構造に基づく分子もまた、本明細書における用語類似体に含まれる。
【００６９】
標的ペプチドを用いる場合、これは、ＮまたはＣ末端により、あるいはリジンのイプシロン窒素、オルニチンのガンマ窒素またはアスパラギン酸もしくはグルタミン酸の第二カルボキシル基への結合により、リンカーに結合することができる。
【００７０】
好ましい具体的態様にて、標的分子はガストリン放出ペプチド（ＧＲＰ）受容体標的分子である。ＧＲＰ受容体標的分子は、ＧＲＰ受容体ファミリーの一つ以上のメンバーと特異的に結合するか、または反動的に結合させるか、または錯体化する分子である。言い換えると、ＧＲＰ受容体ファミリーに結合親和性を有する分子である。特に好ましい具体的態様にて、標的分子はＧＲＰ受容体標的ペプチド（例えばＧＲＰ受容体ファミリーの一つ以上のメンバーに結合親和性を有するペプチド、その等価体、類似体または誘導体）である。
【００７１】
ＧＲＰ受容体標的分子は、アゴニストまたはアンタゴニストの形態を取ることができる。ＧＲＰ受容体標的分子アゴニストは、高い親和力の結合の後に細胞を「活性化」させることが知られており、細胞により取り込まれることがある。逆に、ＧＲＰ受容体標的分子アンタゴニストは、細胞による刺激的な取り込みおよび細胞の「活性化」を伴わずに、細胞におけるＧＲＰ受容体に結合するだけであることが知られている。好ましい具体的態様にて、ＧＲＰ受容体標的分子はアゴニストであり、より好ましくはペプチドアゴニストである。
【００７２】
本発明のより好ましい具体的態様にて、ＧＲＰアゴニストはボンベシン（ＢＢＮ）類似体および／またはその誘導体である。好ましいＢＢＮ誘導体またはその類似体は、ＢＢＮのみ（すなわちＫｄ＜２５ｎＭ）のようによりよいまたは同様の結合親和性を有するＧＲＰ受容体に特異的に結合する特異的なアミノ酸置換を伴って、ＢＢＮ結合領域と同じ主要構造（すなわちＢＢＮ（７−１４））または同様の主要構造を含む。適切な化合物としては、ペプチド、ペプチド模倣薬ならびにその類似体および誘導体が挙げられる。ＢＢＮ−１４位におけるＬ−メチオニン（Ｍｅｔ）の存在は一般に、アゴニスト特性を与えるが、この残基がＢＢＮ−１４に存在しない場合は一般に、アンタゴニスト特性を与える［ホフケン（Hoffken）, 1994］。
【００７３】
ＢＢＮ（８−１４）結合領域におけるいくつかの、および選択的な数の特異的なアミノ酸置換があり（例えばＬ−Ｇｌｙ11についてＤ−Ａｌａ11またはＬ−Ｔｒｐ8についてＤ−Ｔｒｐ8）、これらは結合親和性を軽減させずになされ得ることが文献［レバン（Leban）ら, 1994、チン（Qin）ら, 1994、イェンセン（Jensen）ら, 1993］によく記録されている。さらにＢＢＮ−８位におけるＮ末端アミン基へのいくつかのアミノ酸鎖または他の基の結合（すなわちＴｒｐ8残基）は劇的に、ＧＲＰ受容体へのＢＢＮ類似体の結合親和性を軽減させることができる［デイビス（Davis）ら, 1992、ホフケン, 1994、ムーディー（Moody）ら, 1996、コイ（Coy）ら, 1988、カイ（Cai）ら, 1994］。いくつかの場合、結合親和性の軽減を伴わずに、さらにアミノ酸または化学的部分を付加することができる。
【００７４】
ＢＢＮ受容体標的分子の類似体としては、ＢＢＮ、ならびにＧＲＰまたはＢＢＮの突然変異タンパク、レトロペプチドおよびレトロ・インベルソ・ペプチドよりも大きいか、または同等の親和力を有するＧＲＰ受容体を標的とする分子が挙げられる。これらの類似体はまた、これらの改変が文献に記載のペプチドの生物活性を否定的に変えない程度において、１つまたはいくつかのアミノ酸の置換および／または削除および／または添加を含む改変を含むことができることを当業者は十分認識するだろう。これらの置換は、１つ以上のアミノ酸をその同義的アミノ酸で置き換えることにより実行することができる。
【００７５】
本発明の安定剤はまた、明確な標的基または連結基を有しない化合物についても使用することができ、ここに、金属／キレート剤の組合せのみが所望の組織または組織系への標的化を提供する。例えば本明細書に記載の安定剤は、166Ｈｏ−ＤＯＴＭＰ、188Ｒｅ−ＨＥＤＴＭＰ、153Ｓｍ−ＥＤＴＭＰ、99mＴｃ−ＭＤＰなどの化合物の安定化において潜在的な有用性を有し、これらはすべて標的骨格である。
【００７６】
５．化合物の標識および投与
本発明の安定化コンジュゲート中の放射性同位体の取り込みは、配位化学の分野で一般に知られている種々の方法により達成することができる。例えば111Ｉｎまたは177Ｌｕの取り込みが望ましい場合、実施例に記載の方法を使用することができる。金属が99mＴｃ、診断用イメージングに好ましい放射性核種である場合、テクネチウム錯体を形成させるために次の一般的手順を使用することができる。ペプチド−キレート剤コンジュゲート溶液は始めに、希釈酸、塩基、塩もしくは緩衝液の水溶液、またはエタノールのようなアルコールの水溶液にコンジュゲートを溶解させることにより形成させる。次いで溶液を適宜脱気し、溶解した酸素を除去する。−ＳＨ基がペプチドに存在する場合、そのチオールを酸化から保護するために、Ａｃｍ（アセトアミドメチル）、トリチルのようなチオール保護基または他のチオール保護基を適宜用いてもよい。チオール保護基は、例えば水酸化ナトリウムのような適切な試薬で除去した後、酢酸のような有機酸で中和する。あるいはチオール保護基は、テクネチウムキレート化の間に系中にて除去することができる。標識工程にて、モリブデンジェネレータから得られた過テクネチウム酸ナトリウムは、十分な量の塩化第一スズのような還元剤とのコンジュゲートの溶液に加えてテクネチウムを還元し、そして室温にて放置するか、または加熱のいずれかを行う。標識コンジュゲートは、例えばC-18 Sep Pakカートリッジ［ミリポア社（Millipore Corporation）］により、または当業者に知られている方法を用いたＨＰＬＣにより、99mＴｃＯ4-およびコロイド状の99mＴｃＯ2の汚染物質からクロマトグラフ的に分離することができる。
【００７７】
別法にて、トランスキレート化（transchelation）反応により標識を達成することができる。この方法にて、テクネチウム源は還元されており、選択されたキレート剤との反応前の不安定なリガンドと錯体化したテクネチウムの溶液であり、従って選択されたキレート剤とのリガンド交換を促進する。トランスキレート化に適切なリガンドの例としては、酒石酸塩、クエン酸塩、グルコン酸塩およびヘプタグルコン酸塩が挙げられる。コンジュゲートは上記技術を用いて標識することができ、あるいはキレート剤自体が標識された後、ペプチドに連結してコンジュゲートを形成（「プレ標識キレート」法として呼称される工程）させることができることは十分認識されよう。ＲｅおよびＴｃはともに周期表のＶＩＩＢ族にあり、それらは化学的同族元素である。従って通例、高いインビトロおよびインビボ安定性を示すリガンド骨格を有するこれら２つの金属の錯形成化学は、同じであり［エッケルマン（Eckelman）, 1995］、同様のキレート剤および手順を用いてＲｅで標識することができる。多くの99mＴｃまたは186/188Ｒｅ錯体は、ペプチドおよびタンパク質との安定な放射性金属錯体を形成させるために用いられ、これらの金属をその＋５酸化状態にてキレートする［リスター・ジェイムズ（Lister-James）ら, 1997］。この酸化状態は、99mＴｃ−または186/188Ｒｅを、種々の99mＴｃ（Ｖ）および／または186/188Ｒｅ（Ｖ）の弱いキレート（例えば99mＴｃ−グルコヘプトネート、クエン酸塩、グルコン酸塩など）から構築された生体分子にすでにコンジュゲートしているリガンド骨格に選択的に置くことを可能にする［エッケルマン, 1995、リスター・ジェイムズら, 1997、ポラック（Pollak）ら, 1996］。
【００７８】
６．診断的および治療的用途
本発明の安定化放射性医薬品および安定化放射性医薬品製剤は、選択された組織に放射線治療をイメージングするか、または送達するために使用することができる。好ましい具体的態様にて、それらは、放射線診断および放射線治療の分野にて確立された手順により、腫瘍などの癌を治療および／または検出するために使用することができる［ブッシュバウム（Bushbaum）, 1995、フィッシュマン（Fischman）ら, 1993、シュービガー（Schubiger）ら, 1996、ローバーツ（Lowbertz）ら, 1994、クレニング（Krenning）ら, 1994］。
【００７９】
実施例の安定化放射性医薬品製剤は実際に、腫瘍などのＧＲＰ受容体発現組織を標的し、それによりこれらの組織に放射線治療をイメージングするか、または送達することができる。ＧＲＰ受容体は、前立腺癌、乳癌および小細胞肺癌などの多くの癌タイプにて過剰発現されていることがよく記載されているので、そのような受容体を標的にする放射線診断薬または放射線治療薬が、そのような癌の診断または治療に広く有用である可能性を有する。本発明の安定化放射性医薬品の診断的用途は、例えばシンチグラフィック・イメージングを用いた新生物細胞のような疾患状態の存在についての第一線診断スクリーンとして、放射線誘導手術（radio guided surgery、ＲＩＧＳ）の分野における手持ち式放射線検出装置を用いた特定の組織（例えば新生物組織）を標的するための物質として、マッチドペア（matched pair）放射線治療用化合物の投与前に線量測定データを得る方法として、そして例えば長期間の治療の効用として受容体群を評価する手段としてであることができる。
【００８０】
本発明の安定化放射性医薬品の治療的用途は、癌などの疾患の治療における単剤療法として、本発明の放射性標識物質を補助化学療法と併せて利用することができる組合せ療法として、そしてマッチドペア治療薬として使用されるであろう物質としてであることができる。マッチドペア概念は、適当なキレートに結合するために選択されている放射性同位体に依存する診断薬および治療薬の両方として機能することができる単一の非標識化合物を意味する。キレート剤が所望の金属に適合できない場合、適当な置換は、異なる金属を適合させるためになすことができる一方、診断化合物のインビボにおける振る舞いは放射線治療用化合物の振る舞いを予測するために使用することができるような薬理学を維持する。
【００８１】
本発明の安定化化合物および製剤は、それのみで、または当業者によく知られている賦形剤、希釈剤およびキャリアなどの他の成分からなる組成物の一部として患者に投与することができる。本化合物は、静脈内、皮下、動脈内、腹腔内、腫瘍内投与にて、または例えば脳内の切除空洞への導入により、患者に投与することができる。本発明により提供される安定化放射性標識シンチグラフィック・イメージング剤は、適切な量の放射能を有して提供される。99mＴｃ放射性錯体を形成させるとき、約０．０１ミリキュリー（ｍＣｉ）〜１００ｍＣｉ／ｍＬの濃度にて放射能を含む溶液中にて放射性錯体を形成させることが一般に好ましい。一般に投与される単位線量は、約０．０１ｍＣｉ〜約１００ｍＣｉ、好ましくは１ｍＣｉ〜３０ｍＣｉの放射能を有する。単位投与にて注射される溶液は、約０．０１ｍＬ〜約１０ｍＬである。111Ｉｎ標識錯体について、投与される単位線量は典型的に、診断的用途について約０．０１ｍＣｉ〜約１０ｍＣｉ、好ましくは３〜６ｍＣｉであり、放射線治療的用途について１０ｍＣｉ〜約２キュリー、好ましくは３０ｍＣｉ〜８００ｍＣｉの範囲である。177Ｌｕ標識錯体について、投与される単位線量は典型的に、約１０ｍＣｉ〜約２００ｍＣｉ、好ましくは約１００〜２００ｍＣｉの範囲である。投与に適当な標識コンジュゲートの量は、急速に除去されたコンジュゲートが急速に除去されないものよりも高線量にて投与されることを必要とすることができるという意味で選択されたコンジュゲートの分布プロファイルに依存する。インビボ分布および局在化は、投与後の適当な時間；  非標識組織における除去速度に対する標的部位における蓄積速度に依存し、典型的には３０分〜１８０分にて標準的シンチグラフィー法により追跡することができる。例えば本発明の安定化診断用放射性核種標識化合物の患者への注射後、イメージング剤に組み込まれた核種のガンマ線エネルギーについて測定するガンマカメラは、物質の吸収の領域をイメージし、部位に存在する放射能の量を定量するために使用することができる。インビボにおける部位のイメージングは数分間行うことができる。しかし所望ならば、放射性標識化合物が患者に注射された後、何時間かまたは何日間かイメージングを行うことができる。たいていの場合、十分な量の投与された線量は、約０．１時間以内でイメージされる領域に蓄積され、シンチフォトをとることが可能であろう。放射性標識抗体および抗体断片について、適当なイメージング時間は、投与後約一週間までであってよい。
【００８２】
本発明に関連する数多くの利点がある。本発明に従って製造される化合物は、安定で明確な111Ｉｎまたは177Ｌｕ標識化合物を形成する。本発明の同様の安定化化合物および製剤はまた、それぞれの放射性金属についての適当なキレート剤骨格を用いることにより製造され、153Ｓｍ、90Ｙ、166Ｈｏ、105Ｒｈ、199Ａｕ、149Ｐｍ、99mＴｃ、186/188Ｒｅまたは他の放射性金属で標識された安定で明確な生成物を形成させることができる。安定化放射性標識ＧＲＰ受容体標的ペプチドは、ＧＲＰ受容体を発現させる新生物細胞に選択的に結合し、アゴニストを使用する場合には取り込まれ、拡張された期間、腫瘍細胞に保持される。得られる高放射安定性のために、放射能製剤は有意な分解を受けず、従って例えば主要な放射性標識設備にて製造され、次いで有意な分解および標的能力の欠乏を伴わずに、離れた部位に輸送され得る。
【００８３】
７．放射線治療
放射性同位体治療は、標的組織を損傷させるか、または破壊するのに十分な量における放射性標識化合物の投与に関与する。化合物の投与（例えば静脈内、皮下または腹腔内注射による）後、安定化放射性標識医薬品は疾患部位（例えばＧＲＰ受容体ファミリーのメンバーを発現させる腫瘍組織）にて優先的に局在化する。局在化すると、次いで放射性標識化合物は、投与される同位体の放射性崩壊中に放出されるエネルギーで病的組織を損傷させるか、または破壊する。
【００８４】
成功した放射線治療の設計としては、以下のいくつかの重大な因子に関与する：
１．  疾患部位に放射能を送達するための適当な標的基の選択、
２．  実質的に隣接する正常組織を損傷せずに、その疾患部位を損傷させるために十分なエネルギーを放出する適当な放射性核種の選択、および
３．  本コンジュゲートの疾患部位における局在化能力に悪影響を及ぼさない、標的基と放射性核種の適当な組合せの選択。これは、放射性金属について、上記キレートを標的基とカップリングさせるリンカーと一緒になった放射性核種にしっかりと配位し、そして標的組織への吸収を最大限にし、かつ正常非標的組織への吸収を最小限にする化合物の全般的生体内分布に影響するキレート基に関与することが多い。
４．  いったん形成された放射線治療用化合物は投与の前に有意な放射線分解を受けないような、適当な放射安定剤の選択。
【００８５】
本発明は、安定剤または安定剤群、標的基、放射性核種、金属キレート［存在する場合］および任意のリンカーの適切な選択を通して、上記すべての基準を満たす安定化放射線治療薬を提供する。
【００８６】
放射線治療的用途について、本明細書に開示の治療用放射性核種のためのいずれかのキレート剤を使用することができる。しかし、ＤＯＴＡキレートの形態［トゥイードゥルらの文献（Tweedle MF, Gaughan GT, Hagan JT,「1-Substituted-1,4,7-triscarboxymethyl-1,4,7,10-tetraazacyclododecane and analogs.」米国特許4,885,363, Dec. 5, 1989）］は、該ＤＯＴＡキレートがＤＴＰＡまたは他の直線状キレートよりも体内での結合放射性核種の欠乏がより少ないと予想されるので特に好ましい。
リンカーを通したＤＯＴＡ型大環状体の標的基へのカップリングのための一般的方法（例えば、ＤＯＴＡのカルボン酸塩の一つを活性化させて活性化エステルを形成させ、次いでリンカー上のアミノ基と反応させて安定なアミド結合を形成させることによる）は、当業者に知られている（例えば、トゥイードゥルらの米国特許4,885,363、カトラーらの文献（Current and potential therapeutic uses of lanthanide radioisotopes, Cutler, Cら, Cancer Biotherapy ＆ Radiopharmaceuticals (2000), 15(6), 531-545）、ヘッペラーらの文献（Receptor targeting for tumor localisation and therapy with radiopeptides, Heppeler, Aら, Current Medicinal Chemistry (2000), 7(9), 971-994）、バドスキーらの文献（Preparation methods for bifunctional chelatones for conjugation with antibodies, Budsky, Fら, Radioisotopy (1990), 31(4), 70-80）を参照のこと）。カップリングはまた、ポリアザ環の骨格に修飾しているＤＯＴＡ型大環状体上で起こり得る。
【００８７】
選択された放射性核種を安定化させるために用いられる適切な安定剤または組合せ安定剤の選択および量はまた、一般に低エネルギーの放射線を放出するものよりも高いエネルギーのアルファまたはベータ放射線を放出する核種の方がより放射安定剤を必要としているため、選択された同位体の特性にも依存するだろう。
【００８８】
多くのランタニドおよびランタノイドとしては、それらがベータ粒子を放出するので、放射線治療薬としての使用のために適切なものとする核特性を有する放射性同位体が挙げられる。これらのうちいくつかを以下の表に記載する。
【表１】
0005139678.tif 000009
Pm:プロメチウム, Sm:サマリウム, Dy:ジスプロシウム, Ho:ホルミウム, Yb:イッテルビウム, Lu:ルテチウム, Y:イットリウム, In:インジウム
【００８９】
ベータ放出ランタニド放射性同位体のような放射性金属の製造方法は、当業者に知られており、他の文献［例えばカトラーらの文献（Cutler C S, Smith CJ, Ehrhardt GJ.; Tyler TT, Jurisson SS, Deutsch E.「Current and potential therapeutic uses of lanthanide radioisotopes.」Cancer Biother. Radiopharm. 2000; 15(6): 531-545）］に記載されている。これらの同位体の多くは、比較的低コスト、高収率で生成させることができ、多く（例えば90Ｙ、149Ｐｍ、177Ｌｕ）はキャリアフリーの比放射能（すなわち大部分の原子が放射能を有する）に近い程度にて生成させることができる。放射能を有しない原子は、標的組織上の受容体に結合するためのそれらの放射性類似体と競争することができるため、本質的に同位体的に純粋である（すなわちそれらの放射能を有しないコンジナーを含まない）同位体を用いて、できるだけ高線量の放射能の標的組織への送達を可能にすることが好都合である。
【００９０】
ルテチウムおよびイットリウム（177Ｌｕおよび90Ｙ）のベータ放出同位体を含む本発明の安定化放射線治療用誘導体が特に好ましい。
【００９１】
８．投与量および添加物
本発明の安定化放射性医薬品化合物についての適切な投与計画は、当業者に知られている。単回または複数回の静脈内または腹腔内注射を含むがこれらに限定されない多くの方法を用いて、イメージングを可能にするために十分であるか、または放射線治療の場合には標的組織の損傷もしくは除去を引き起こすために十分であるが、非標的（正常組織）に実質的な損傷を引き起こさない程度の量の放射能を用いて、安定化化合物を投与することができる。シンチグラフィック・イメージングに必要な量および線量は上述した。放射線治療に必要な量および線量はまた、用いられる同位体のエネルギーおよび半減期、体からの薬剤の摂取および除去の程度ならびに腫瘍の質量に依存し、構築物によって異なる。一般に線量は、約３０〜２００ｍＣｉの単回線量から約３キュリー（Curies）までの累積線量の範囲であることができる。
【００９２】
本用途に記載の安定剤に加えて、本発明の放射性医薬品組成物としては、生理学的に許容される緩衝液、非水性溶媒、充填剤および他の凍結乾燥補助剤または可溶化剤を挙げることができる。それらは液体製剤の形態（凍結しているか、または室温である）であることができるか、または凍結乾燥することができる。
【００９３】
本発明の安定化放射性医薬品を製造するために必要な、放射性核種以外のすべての成分を含む単一のまたは複数のバイアルキットが、本発明の不可欠な部分である。
【００９４】
好ましい具体的態様にて、安定化化合物の製造のための好ましい単一バイアルキットは、キレート剤／任意のリンカー／標的ペプチド分子、任意のスズの塩源または他の医薬的に許容される還元剤（還元が必要である場合、例えばテクネチウムまたはレニウムを用いた場合）を含み、これを医薬的に許容される酸または塩基で適当に緩衝し、約３〜約９の値にｐＨを調節する。用いる還元剤の量および種類は、形成される交換錯体の性質に高く依存するだろう。適切な条件は当業者によく知られている。ある具体的態様にて、キット内容物は凍結乾燥形態である。用いる放射性同位体により、そのような単一バイアルキットは、酢酸塩、グルコヘプトネート、グルコン酸塩、マンニトール、マレイン酸塩、クエン酸または酒石酸などの不安定なリガンドまたは交換リガンドを適宜含んでいてもよく、ジエチレントリアミン−五酢酸（ＤＰＴＡ）、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、またはα、βもしくはγ−シクロデキストリン、および最終生成物の放射化学的純度および安定性を改善するために機能する誘導体などの反応修飾物質を含むこともできる。キットはまた、凍結乾燥工程にて補助するように設計されたマンニトールなどの充填剤、および当業者に知られている他の添加剤を含むことができる。選択された安定剤または組合せ安定剤は、再構成された生成物の有用な保存寿命にわたる生成物の有意な分解を防ぐために十分な安定剤を含むべきである。
【００９５】
好ましい複数バイアルキットは、同じ一般的成分を含むが、放射性医薬品を再構成する際に二つ以上のバイアルを用いる。例えば一つのバイアルは、過テクネチウム酸塩の添加における不安定なＴｃ（Ｖ）またはＲｅ（Ｖ）錯体を形成させるために必要なすべての成分（例えばスズ源または他の還元剤）を含むことができる。過テクネチウム酸塩をこのバイアルに加え、適当な時間放置した後、キレート剤および標的ペプチド、ならびにｐＨを最良の値に調節するために適当な緩衝液、および放射線分解損傷を防ぐために十分な安定剤を含む第二バイアルにこのバイアルの内容物を加える。約５〜６０分の反応時間後、本発明の錯体が形成される。この複数バイアルキットの両方のバイアルの内容物は凍結乾燥されていることが好都合である。上記のように、反応修飾剤、交換リガンド、安定剤、充填剤などは、いずれかのまたは両方のバイアルに存在することができる。
【００９６】
９．放射安定剤
本明細書に記載の一つ以上の放射安定剤の存在は、本発明の安定化製剤に必要である。これらの安定剤の目的は、非標識放射性医薬品と放射性標識放射性医薬品の両方への放射線分解損傷を減退するか、または予防することである。いくつかの放射安定剤が知られているにもかかわらず、放射線診断用または放射線治療用ＧＲＰ受容体結合化合物のための放射安定剤の必要性を明らかにした文献はない。しかし、特に製剤中の放射能の量が増大するにつれて安定剤が必要であり、ベータ放出放射線治療用同位体を使用する場合に見られる。以下の実施例に記載のように、それのみで、または組合せにて放射性標識化合物への放射線分解損傷を阻害する多くの安定剤が同定されている。今のところ、四つのアプローチがこの課題に対する最も好ましい解決法である。
【００９７】
最初のアプローチにて、放射性標識反応の直後に、次の成分の混合物を含む放射線分解安定化溶液を放射性標識化合物に加える：  ゲンチシン酸、アスコルビン酸、ヒト血清アルブミン、ベンジルアルコール、約４．５〜約８．５のｐＨにおける生理学的に許容される緩衝液または塩溶液、そして好ましい具体的態様にてメチオニン、セレノメチオニン、セレノシステインまたはシステインから選択される一つ以上のアミノ酸。
【００９８】
生理学的に許容される好ましい緩衝液または塩溶液は、約０．０２Ｍ〜約０．２Ｍのモル濃度における、リン酸塩、クエン酸塩もしくは酢酸塩緩衝液、または生理学的に許容される塩化ナトリウム溶液、またはその混合物から選択される。
【００９９】
好ましい具体的態様にて、次の濃度を用いる：  ゲンチシン酸（２〜２０ｍｇ／ｍＬ、最も好ましくは約１０ｍｇ／ｍＬ）、アスコルビン酸（１０〜１００ｍｇ／ｍＬ、最も好ましくは約５０ｍｇ／ｍＬ）、ヒト血清アルブミン（０．１〜０．５％、最も好ましくは約０．２％（ｗ／ｖ））、ベンジルアルコール（２０〜１００μＬ／ｍＬ、最も好ましくは約９０μＬ／ｍＬ）、ｐＨ４．５〜８．０、最も好ましくは約ｐＨ５．０クエン酸塩緩衝液（０．０５モル）、およびＤ−もしくはＬ−メチオニン、Ｌ−セレノメチオニン、またはＬ−システイン（２ｍｇ／ｍＬ)。
【０１００】
試薬の生理学的に許容される塩もまた、用いることができる（例えばアスコルビン酸ナトリウムまたはゲンチシン酸ナトリウム）。アミノ酸のＤ−、Ｌ−およびＤＬ−体を用いることができる。実際、本明細書に記載の特定のアミノ酸に関連するものとして、そのアミノ酸のＤ−、Ｌ−およびＤＬ−体の使用を包含するものとする。
【０１０１】
ベンジルアルコール試薬は、本製剤における重要な成分であり、二つの目的を供する。限定された溶解度を有する化合物について、その目的の一つは、反応溶液における放射線診断用または放射線治療用標的化合物を、別の有機溶媒を添加する必要なく可溶化することである。第二の目的は、静菌効果を提供することである。これは、本発明の放射安定剤を含む溶液が長い再構成後安定性を有すると期待されるため重要であり、従って静菌剤の存在は無菌を維持するために望ましい。好ましい具体的態様にて、アミノ酸メチオニン、セレノメチオニン、システインおよびセレノシステインはまた、本製剤における重要な成分であり、本放射安定剤の組合せにより安定化される標的分子中のメチオニル残基への放射線分解損傷を防ぐ場合に特有の役割を担う。
【０１０２】
第二のアプローチにて、安定化は、次の一般式：
【化８】
0005139678.tif 000010
［式中、
Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、独立してＨ、Ｃ１−Ｃ８アルキル、−ＯＲ３（ここに、Ｒ３はＣ１−Ｃ８アルキルである）もしくはベンジル（Ｂｎ）（無置換もしくは水溶性基で適宜置換されていてもよい）であるか、またはＲ１Ｒ２Ｎは一緒になって、１−ピロリジニル−、ピペリジノ−、モルホリノ−、１−ピペラジニル−であり、そして
ＭはＨ+、Ｎａ+、Ｋ+、ＮＨ4+、Ｎ−メチルグルカミンまたは他の医薬的に許容される＋１イオンであることができる］
を有するジチオカルバミン酸塩化合物の使用により達成される。あるいは、以下に示される形態の化合物を使用することができ、ここに、ＭはＭｇ2+またはＣａ2+などの＋２酸化状態における生理学的に許容される金属であり、Ｒ１およびＲ２は上記と同定義を有する。
【化９】
0005139678.tif 000011
【０１０３】
これらの試薬は、放射性標識錯体製造中に反応混合物に直接加えられるか、錯体化完了後に加えられるか、またはその両方であることができる。
【０１０４】
１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩（ＰＤＴＣ）化合物は、反応混合物に直接加えられるか、または錯体形成後に加えられるいずれかの場合に、安定剤として最も効果的であることが分かった。単一試薬としてのこの化合物の使用は、177Ｌｕ−Ａおよび177Ｌｕ−Ｂ（試薬の組合せを使用しなければならない場合である多くの上記検討と異なる）の放射線保護において有効であった。このような結果は、本検討の前に放射性医薬品のための安定剤としての使用については報告されていないので、予想外であった。実施例２０に示されるように、ＰＤＴＣなどのジチオカルバミン酸塩は、標識反応に対する汚染金属の干渉を防ぐさらなる利益を提供する。
【０１０５】
第三のアプローチにて、製剤は、セレンが＋２酸化状態である水溶性有機セレン化合物である安定剤を含む。特に好ましくは、アミノ酸化合物セレノメチオニンおよびセレノシステイン、およびそれらのエステルおよびアミド誘導体、ならびにそれらのジペプチドおよびトリペプチドであり、これらは放射性標識錯体製造前、またはその間、または錯体製造後に反応混合物に直接加えることができる。標識時のバイアルまたは別のバイアル中にこれらの安定剤を有する柔軟性は、放射線診断用または放射線治療用キットを製造するための本発明の有用性を拡張する。
【０１０６】
これらのセレン化合物とともに、アスコルビン酸ナトリウムまたはアスコルビン酸の他の医薬的に許容される形態およびその誘導体の組合せにてこれらの試薬を使用することが非常に効果的である。アスコルビン酸塩は、最も好ましくは錯体化完了後に加える。実施例２２は、この試薬の組合せとの放射安定性を記載する。あるいは、上記の安定化製剤の成分として使用することができる。セレン化合物がセレノメチオニンまたはセレノシステインのようなアミノ酸誘導体である場合、このアミノ酸誘導体のＤ−、Ｌ−およびＤＬ異性体を使用することがある。
【０１０７】
第四のアプローチには、硫黄が＋２酸化状態である水溶性硫黄含有化合物の使用が含まれる。好ましいチオール化合物としては、システイン、メルカプトエタノールおよびジチオールスレイトールの誘導体が挙げられる。これらの試薬は、メチオニン残基の酸化形態（例えば酸化メチオニン残基）をメチオニル残基に還元し、それによって、放射線分解の結果として起こる酸化的損傷を回復するという能力のために、特に好ましい。これらのチオール化合物とともに、これらの安定化剤をアスコルビン酸ナトリウムまたはアスコルビン酸の他の医薬的に許容される形態およびその誘導体と一緒に使用することが非常に効果的である。アスコルビン酸塩は、最も好ましくは錯体化完了後に加える。チオール化合物がシステインまたはシステインエチルエステルのようなアミノ酸誘導体である場合、このアミノ酸誘導体のＤ−、Ｌ−およびＤＬ異性体を使用することがある。
【０１０８】
以下の実施例にて、上記試薬の四つの分類例を含む安定化製剤の使用を記載する。安定化される放射線診断用または放射線治療用化合物に適切な放射安定性を提供する必要があるときに、試薬の四つの分類が別々にまたは一緒に使用することができることは理解されるべきである。提供される実施例はＧＲＰ受容体ファミリーを標的するメチオニンを含む化合物の安定化に主に焦点を当てるが、本発明はずっと対象範囲が広いことが想定される。これらの酸化的安定化の方法は、例えばペプチド、モノクローナル抗体、モノクローナル抗体断片、アプタマー、オリゴヌクレオチドおよび小分子に由来する他の放射線診断薬または放射線治療薬を酸化的分解（必ずしもメチオニン酸化のみに限らない）から保護するために使用することができる。
【０１０９】
潜在的な安定剤は、177Ｌｕ−Ａとして呼称される化合物Ａの177Ｌｕ錯体および177Ｌｕ−Ｂとして呼称される化合物Ｂの177Ｌｕ錯体、それらのインジウム標識類似体111Ｉｎ−Ａおよび111Ｉｎ−Ｂ、およびこの分類における他の化合物の分解を予防または減退する能力について評価した。潜在的な捕捉剤は異なる方法で評価した：  177Ｌｕまたは111Ｉｎ錯体を形成させるために用いる反応混合物に直接それらを加えることによるか、または放射性金属錯体が形成された後に安定剤を加えることによる（またはその両方による）。いくつかの効果的な安定剤および組合せ安定剤は同定されている。
第１表：  安定剤として試験する化合物およびそれらの構造
【表２−１】
0005139678.tif 000012
【表２−２】
0005139678.tif 000013
【表２−３】
0005139678.tif 000014
【表２−４】
0005139678.tif 000015
【０１１０】
いくつかの検討を行った。これらの検討の目的は、＞２０ｍＣｉ／ｍＬの放射能濃度における有意の検出可能な放射線分解を長期にわたって示さない安定剤／標的Ｌｕ−錯体の組合せを見つけることであり、好ましい具体的態様にて、有意の検出可能な放射線分解を伴わずに、室温にて５日間の保存（放射性医薬品を製造し、輸送しなければならない場合の適度な期間）を提供することができる安定剤および組合せ安定剤を見つけることであった。そのような安定性を提供するものは、さらなる評価について選択した。試験された化合物のうち、Ｌ−システインおよびシステイン誘導体Ｌ−システインエチルエステルまたはＬ−システインメチルエステル、Ｄ−、Ｌ−およびＤＬ−メチオニン、Ｌ−セレノメチオニン、ゲンチシン酸（ナトリウム塩）、アスコルビン酸（ナトリウム塩）および１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩（ＰＤＴＣ）は、個々の安定剤として用いた場合、この点に関して最も効果的であることを示した。
【０１１１】
実際に、安定剤の混合物を含む放射線分解保護溶液が特に有用であることが判明した。そのようなカクテルにより安定化された製剤は、優れた放射化学的純度（ＲＣＰ）値（＞９５％ＲＣＰ）を室温にて５日間維持した。この安定化カクテルは、放射性錯体の形成直後に加えるため、二つのバイアルキットの第二バイアルであろう。この放射線分解保護溶液中の試薬は第２表に示す：
第２表：  放射線分解保護溶液
【表３】
0005139678.tif 000016
【０１１２】
放射線分解保護溶液の安定性：  図４は、１０４ｍＣｉの177Ｌｕ−Ｂを含む１ｍＬの反応混合物をｐＨ５．３、０．０５Ｍクエン酸塩緩衝液中にてＤＬ−メチオニン２ｍｇ／ｍＬ、ゲンチシン酸１０ｍｇ／ｍＬ、アスコルビン酸５０ｍｇ／ｍＬ、０．２％ＨＳＡおよびベンジルアルコール９０μｌを含む１ｍＬの上記放射線分解保護溶液で室温にてインキュベーションした場合に得られた結果を示す。
【０１１３】
同様の検討にて、放射線分解保護溶液中のメチオニン濃度が３ｍｇ／ｍＬに増大し、他のすべての試薬がその前のレベルにて維持される場合、177Ｌｕ−Ａについて有効な放射安定化（ＲＣＰ＞９５％）が達成された。177Ｌｕ−Ａはまた、安定化カクテルにおけるメチオニンがメチオニン、Ｌ−システインまたはＬ−セレノメチオニンで置き換えられた場合、５日間安定であった。
【０１１４】
図５におけるデータは、177Ｌｕ−Ａ５５ｍＣｉがｐＨ５．３、０．０５Ｍクエン酸塩緩衝液中における次の混合物：  Ｌ−システイン１．５ｍｇ／ｍＬ、ゲンチシン酸５ｍｇ／ｍＬ、アスコルビン酸２５ｍｇ／ｍＬ、ＨＳＡ１ｍｇ／ｍＬ、ベンジルアルコール４５μＬで室温にて５日間インキュベーションした場合に得られる結果を示す。
【０１１５】
Ｌ−システインを用いて得られるものと同様の結果はまた、システインのかわりにＬ−セレノメチオニンまたはＬ−もしくはＤ−メチオニンを含む放射線分解保護溶液を用いて得ることができる。これらの成分を含む安定化溶液についての予備耐性検討をマウスに行った−重大な悪影響は示さなかった。
【０１１６】
放射線分解保護溶液における試薬の役割：  この安定化カクテルにおけるメチオニン、Ｌ−セレノメチオニン、Ｌ−セレノシステインまたはＬ−システインは、これらの試薬がＧＲＰ受容体結合ペプチドに存在するメチオニン残基の酸化を防ぎ、メチオニンスルホキシド残基を含む類似体を形成させるのを助けると考えられるので、製剤化に特有の役割を担うことが検討により示されている（例えば図６Ａまたは図６Ｂを参照のこと）。これらのペプチドの酸化メチオニン形態（Ｍｅｔ＝Ｏ誘導体）は生物学的に不活性であり、実質的に軽減された標的能力を有しているので、そのような酸化の予防が重要である。
【０１１７】
メチオニンは放射線診断用化合物のための安定剤であることが近年報告されている。しかし本用途（下記参照）にて、いくつかの放射安定化が観察されているにもかかわらず、高放射能レベルを用いた場合、メチオニンのみが放射線分解損傷から化合物を保護するために不十分であることが測定された（例えば図３参照のこと）。しかし、上記のメチオニン含有放射線分解保護溶液の添加により、メチオニンのみを用いた場合に存在しない強い保護効果が得られる。
【０１１８】
＋２酸化状態におけるセレンを含有する有機化合物：  セレノメチオニンおよびセレノシステインなどの＋２酸化状態におけるセレンを含有する有機化合物は、放射性医薬品のための放射線保護剤として報告されておらず、システインについても、＋２酸化状態におけるチオールを含有する他の有機化合物についても報告されていない。これらの両方の化合物は、それ自体で放射線保護剤であり、本開示に記載のように放射線分解安定化溶液に加えられる場合、有益な特性を有することが判った。
【０１１９】
システイン誘導体：  Ｌ−システインは、放射線分解安定化溶液に加える場合、ＧＲＰ受容体結合ペプチドに存在するメチオニン残基の酸化を防ぐのを助けると考えられる。Ｌ−システインおよびいくつかのシステイン誘導体のそのような安定化に影響する能力（安定化カクテルの一部としてよりもそれ自体による）を評価した。シスタミン二塩酸塩化合物、Ｌ−システイン塩酸塩一水和物、Ｌ−システインエチルエステル塩酸塩化合物、Ｌ−システインジエチルエステル二塩酸塩化合物、Ｌ−システインメチルエステル塩酸塩化合物、Ｌ−システインジメチルエステル二塩酸塩化合物、Ｌ−システインスルフィン酸一水和物は、個々の安定剤として、および本明細書記載のような安定化混合物における成分としての両方の有用性を有することが期待されているので、すべてある程度の放射線保護を提供する。
【０１２０】
同様に、いくつかのチオール含有化合物、すなわちシステイン、２−メルカプトエタノールおよびジチオスレイトール（ＤＴＴ）は、ＧＲＰペプチドに存在するメチオニン残基の放射線分解的な誘導酸化を防ぐことができるだけでなく、実際に還元することができることが測定された。これらのペプチドの酸化メチオニン形態は生物学的に不活性であり、標的能力を有しないため、これは有用な結果（放射線診断薬または放射線治療薬の放射線保護についての文献に記載されていない）である。これらの試薬はまた、本明細書に記載の安定化混合物における潜在的化合物である。
【０１２１】
ジチオカルバミン酸塩：  ジチオカルバミン酸塩、特に１−ピロリジンジチオカルバミン酸のアンモニウム塩は、錯体形成後に放射性標識ペプチドに加えた場合（２−バイアルキット）、いずれのさらなる安定剤も伴わない単一の試薬として優れた安定性を提供することを実施例は示す。１−ピロリジンジチオカルバミン酸（ＰＤＴＣ）および他のジチオカルバミン酸塩は、放射線診断的用途または放射線治療的用途のいずれについても放射線保護剤として報告されていない。ＰＤＴＣの構造を以下に示す。
１−ピロリジンカルボジチオ酸アンモニウム塩（ＰＤＴＣ）の構造
【表４】
0005139678.tif 000017
【０１２２】
二つの他のジチオカルバミン酸塩、すなわちＮ，Ｎ−ジメチルジチオカルバミン酸塩およびＮ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム塩はまた、放射安定化効果を有するものと評価され、見出されたが、上記化合物の方が優れていた。
【０１２３】
本化合物はまた、錯体形成中に製剤に直接加える場合、極めて有効である。有効な放射安定剤である場合の濃度において、本化合物は錯体形成に干渉しない。これは、単一バイアル製剤化を可能にするため、一つのバイアル中のすべての成分とともに明確な利点である。
【０１２４】
ＰＤＴＣのようなジチオカルバミン酸塩はまた、反応混合物中の外来性微量金属を捕捉するために機能しうる別の利点も有する。多くの放射性同位体（例えば90Ｙ、111Ｉｎ）はキレートのための放射性金属と競争し得るＦｅ、ＺｎまたはＣｕなどの汚染非放射能金属を含むことができることは長い間知られている。放射線治療に用いる放射性金属のモル濃度は非常に低いことが多いので、少量の汚染金属さえ標識反応に非常に有害であり得る。これは、できるだけ高い比放射能を得るためにリガンド濃度が最小に維持されなければならない製剤化［すなわち、放射能ｍＣｉ／リガンドｍｍｏｌｅ］では特にそうである。
【０１２５】
例えばＰＤＴＣを反応混合物に加える場合、ＰＤＴＣは汚染金属を大過剰に加える場合でさえも、外来性金属の干渉を阻害する。この結果は驚くべきことであり、意外なことである。
【０１２６】
以下に示す一般式：
【化１０】
0005139678.tif 000018
［式中、
Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、独立して−Ｈ、−Ｃ１−Ｃ８アルキル、−ＯＲ、フェニルもしくはベンジル（Ｂｎ）（無置換もしくは水溶性基で適宜置換されていてもよい）であるか、またはＲ１Ｒ２Ｎは一緒になって１−ピロリジニル−、ピペリジノ−、モルホリノ−、１−ピペラジニル−（水溶性基で適宜置換されていてもよい）であり、
Ｍ＝Ｈ+、Ｎａ+、Ｋ+、ＮＨ4+または他の医薬的に許容される塩形態である］
で示されるいずれかの化合物が潜在的有用性を有するだろうことは予想される。
【０１２７】
好ましいＲ１、Ｒ２の組合せは：
−Ｍｅ、−Ｍｅ；
−Ｍｅ、−ＯＭｅ；
−Ｅｔ、−Ｅｔ；
−Ｅｔ、−ＯＥｔ；
−Ｅｔ、−ｎ−Ｂｕ；
−Ｍｅ、−ＣＨ2ＣＨ2ＮＭｅ2；
−Ｍｅ、−ＣＨ2ＣＨ2ＮＭｅ3+；
−Ｍｅ、−ＣＨ2ＣＯＯＭｅ；
−Ｂｎ、−Ｂｎ；
である。
【０１２８】
上記化合物の酸化二量体［Ｒ１Ｒ２ＮＣ（Ｓ）Ｓ］2はその上有用であろうことが予想される。
【化１１】
0005139678.tif 000019
【０１２９】
以下のメグルミンおよびグルカミン化合物の使用もまた想定される。それらは水溶性であるという利点を有する。
【化１２】
0005139678.tif 000020
【０１３０】
あるいは、以下に示される形態：
【化１３】
0005139678.tif 000021
［式中、ＭはＭｇ2+またはＣａ2+のような＋２酸化状態における生理学的に許容される金属であり、Ｒ１およびＲ２は上記と同定義を有する］
の化合物を用いることができる。
【０１３１】
これらの試薬は、放射性標識錯体製造中に反応混合物に直接加えるか、または錯体化完了後加えるか、またはその両方であることができる。
【０１３２】
ＰＤＴＣ化合物およびその薬理学的に許容される塩が特に好ましい。
【０１３３】
反応混合物に安定剤を直接加える製剤化：  上記ほとんどの検討において、安定剤は放射性錯体の形成後に加えた。キレート化中に異なる潜在的安定剤を反応混合物に直接加える一連の検討を行った。適切な化合物を見つけることができる場合に、そのようなアプローチは非常に好ましい。
【０１３４】
本アプローチを用い、次の安定剤を評価した：  １−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩、２−ヒドロキシベンゾチアゾール、２，１，３−ベンゾチアジアゾール、５−チオ−Ｄ−グルコース、シスタミン二塩酸塩、Ｌ−システイン塩酸塩一水和物、Ｌ−システインエチルエステル塩酸塩、Ｌ−システインジエチルエステル二塩酸塩、Ｌ−システインメチルエステル塩酸塩、Ｌ−システインジメチルエステル二塩酸塩、Ｌ−システインスルフィン酸一水和物、Ｌ−アスコルビン酸ナトリウム（アスコルビン酸）、２，５−ジヒドロキシ安息香酸ナトリウム塩水和物（ゲンチシン酸）、チアミン塩酸塩、還元Ｌ−グルタチオン、２−エチル−４−ピリジンカルボチオアミド（エチオナミド）、トリチオシアヌル酸三ナトリウム塩九水和物、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム水和物、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム三水和物、３−ヒドロキシ桂皮酸、４−ヒドロキシアンチピリンおよびアセチルサリチル酸。
【０１３５】
製剤への直接添加に最良の安定剤は次のものであることが判った：  １−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩、Ｄ−、Ｌ−もしくはＤ，Ｌ−メチオニン、トリチオシアヌル酸三ナトリウム塩、Ｌ−システイン、またはＬ−セレノメチオニン。これらのうち、Ｌ−セレノメチオニンおよび１−ピロリジンジチオカルバミン酸（アンモニウム塩）またはその医薬的に許容される塩が最も好ましい。
【０１３６】
アミノ酸の立体化学は安定化に重大ではないので、上記引用のすべてのアミノ酸のＤ−、Ｌ−およびＤ，Ｌ−混合物が有用であり、その医薬的に許容される塩も同様である。さらにこれらのアミノ酸の、Ｎ−アルキル化、Ｎ−アセチル化、Ｃ−末端アミド化またはエステル化を含むが、これらに限定されない単純な誘導体も有用である。一つ以上のこれらのアミノ酸を含む単純なジペプチド、トリペプチド、テトラペプチドおよびペンタペプチドもまた、放射線診断用または放射線治療用製剤を安定化するために使用することができることが予想される。
【０１３７】
次の略語を本発明の記載に用いる：
アセトニトリル（ＡＣＮ）
エタノール（ＥｔＯＨ）
ゲンチシン酸（ＧＡ）
グリシン（Ｇｌｙ）
高圧液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）
ヒスチジン（Ｈｉｓ）
ヒト血清アルブミン（ＨＳＡ）
次亜リン酸（ＨＰＡ）
インジウム（Ｉｎ）
ルテチウム（Ｌｕ）
メルカプトエタノール（ＭＥ）
Ｌ−またはＤ−メチオニン（Ｍｅｔ）
リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）
３，４−ピリジンジカルボン酸（ナトリウム塩）（ＰＤＣＡ）
１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩（ＰＤＴＣ）
放射化学的純度（ＲＣＰ）
Ｌ−セレノメチオニン（Ｓｅ−Ｍｅｔ）
テクネチウム（Ｔｃ）
トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）
トリス（カルボキシエチル）ホスフィン（ＴＣＥＰ）
トリチル（Ｔｒｔ）
トリプトファン（Ｔｒｐ）
【実施例】
【０１３８】
物質：
トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）、１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩（ＰＤＴＣ）、２−ヒドロキシベンゾチアゾール、２，１，３−ベンゾチアジアゾール、５−チオ−Ｄ−グルコース、シスタミン二塩酸塩、Ｌ−システイン塩酸塩一水和物、Ｌ−システインエチルエステル塩酸塩、Ｌ−システインジエチルエステル二塩酸塩、Ｌ−システインメチルエステル塩酸塩、Ｌ−システインジメチルエステル二塩酸塩、Ｌ−システインスルフィン酸一水和物、Ｌ−アスコルビン酸ナトリウム（アスコルビン酸）、２，５−ジヒドロキシ安息香酸ナトリウム塩水和物（ゲンチシン酸）、チアミン塩酸塩、還元Ｌ−グルタチオン、２−エチル−４−ピリジンカルボチオアミド（エチオナミド）、トリチオシアヌル酸三ナトリウム塩九水和物、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム水和物、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム三水和物、３−ヒドロキシ桂皮酸、４−ヒドロキシアンチピリンおよびアセチルサリチル酸は、シグマ・アルドリッチ（Sigma-Aldrich）化学会社から購入した。氷酢酸（超高純度）は、ジェイ・ティー・べーカー（J.T.Baker）から購入した。無水アセトニトリルおよび無水酢酸ナトリウム（超高純度）は、イーエム・サイエンス（EM Science）から購入した。Ｄ−メチオニンは、アボガド社（Avocado Research Chemicals Ltd）から購入した。Ｌ−セレノメチオニンは、カルビオケム（Calbiochem）から購入した。無水メタノール、無水クエン酸およびクエン酸ナトリウムは、フィッシャー・サイエンティフィック・カンパニー（Fisher Scientific Company）から購入した。ヒト血清アルブミン（ＨＳＡ）は、シグマ（Sigma）から購入した。すべての試薬は受け取った後、そのまま使用した。高比放射能177ＬｕＣｌ3（０．０５Ｎ塩酸中）は、ミズーリ大学研究用原子炉（ミズーリ州コロンビア）から得た。111ＩｎＣｌ3（０．０５Ｎ塩酸中）は、パーキンエルマー（PerkinElmer）またはマリンクロット（Mallinckrodt）のいずれかから得た。
【０１３９】
化合物Ａは、非金属化リガンドＤＯＴＡ−Ｇｌｙ−ＡＣＡ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕ−Ｍｅｔ−ＮＨ2（ＡＣＡ＝３−アミノ−３−デオキシコール酸）である。化合物Ｂは、非金属化リガンドＤＯＴＡ−Ｇｌｙ−Ａｂｚ４−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕ−Ｍｅｔ−ＮＨ2（Ａｂｚ４＝４−アミノ安息香酸）である。これらの化合物から製造される放射性標識錯体は、本明細書にて同位体−化合物文字で示され、すなわち177Ｌｕ−ＡはＤＯＴＡ−Ｇｌｙ−ＡＣＡ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕ−Ｍｅｔ−ＮＨ2の177Ｌｕ錯体であり、177Ｌｕ−ＢはＤＯＴＡ−Ｇｌｙ−Ａｂｚ４−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕ−Ｍｅｔ−ＮＨ2の177Ｌｕ錯体である。化合物ＡおよびＢの合成は、２００３年１月１３日出願の同時係属特許出願番号10/341,577に記載されており、本明細書にそのまま引用される。
【０１４０】
分析方法：
ＨＰＬＣ方法１は、可変波長検出器（λ＝２８０ｎｍ）およびキャンベラ（Canberra）放射検出器を備えたＨＰ−１１００  ＨＰＬＣ系（アジレント（Agilent））、ＹＭＣベーシックＳ−５カラム（４．６ｍｍ×１５０ｍｍ、５μｍ）および移動相Ａ：  水中クエン酸ナトリウム（０．０２Ｍ、ｐＨ３．０）およびＢ：  アセトニトリル中２０％メタノールを使用した。移動相の流速は１ｍＬ／分であり、勾配は３０分にわたって３２％Ｂ〜３４％Ｂで開始し、５分にわたって３４％〜４０％Ｂ、５分にわたって３２％Ｂに戻した後、５分間再平衡を維持した。注入容積は２０μＬであった。
【０１４１】
ＨＰＬＣ方法２は、可変波長検出器（λ＝２８０ｎｍ）およびキャンベラ放射検出器を備えたＨＰ−１１００  ＨＰＬＣ系、ＹＭＣベーシックＳ−５カラム（４．６ｍｍ×１５０ｍｍ、５μｍ）および移動相Ａ：  水中０．１％ＴＦＡおよび０．１％アセトニトリル、およびＢ：  アセトニトリル中０．１％ＴＦＡを使用した。移動相の流速は１ｍＬ／分であり、勾配は２０分にわたって２９％Ｂ〜３２％Ｂで開始し、２分にわたって２９％Ｂに戻した後、５分間再平衡を維持した。注入容積は２０μＬであった。
【０１４２】
ＨＰＬＣ方法３は、可変波長検出器（λ＝２８０ｎｍ）およびキャンベラ放射検出器を備えたＨＰ−１１００  ＨＰＬＣ系、Ｃ１８カラム（４．６ｍｍ×２５０ｍｍ、５μｍ、ＶＹＤＡＣ、カタログ番号218TP54）および移動相Ａ：  水中０．１％ＴＦＡおよびＢ：  アセトニトリル中０．１％ＴＦＡを使用した。移動相の流速は１ｍＬ／分であり、勾配は２０分にわたって２９％Ｂ〜３２％Ｂで開始し、３分にわたって２９％Ｂに戻した後、８分間再平衡を維持した。注入容積は２０μＬであった。
【０１４３】
ＨＰＬＣ方法４は、可変波長検出器（λ＝２８０ｎｍ）およびキャンベラ放射検出器を備えたＨＰ−１１００  ＨＰＬＣ系、Ｃ１８カラム（４．６ｍｍ×２５０ｍｍ、５μｍ、ＶＹＤＡＣ、カタログ番号218TP54）および移動相Ａ：  水中０．１％ＴＦＡおよびＢ：  アセトニトリル中０．１％ＴＦＡを使用した。移動相の流速は１ｍＬ／分であり、勾配は２０分にわたって２１％Ｂ〜２４％Ｂで開始し、３分にわたって２１％Ｂに戻した後、８分間再平衡を維持した。注入容積は２０μＬであった。
【０１４４】
ＨＰＬＣ方法５は、可変波長検出器（λ＝２８０ｎｍ）およびキャンベラ放射検出器を備えたＨＰ−１１００  ＨＰＬＣ系、ステラー・フェイズ・リゲル（Stellar Phases Rigel）Ｃ１８カラム（４．６ｍｍ×１５０ｍｍ、５μｍ）および移動相Ａ：  水中０．１％ＴＦＡおよび０．１％ＡＣＮ、およびＢ：  ＡＣＮ中０．１％ＴＦＡを使用した。移動相の流速は１ｍＬ／分であり、勾配は２０％Ｂで開始し、２０分にわたって２４％Ｂに上昇させ、２分にわたって２０％Ｂに戻した後、３分間再平衡を維持した。注入容積は１０μＬであった。
【０１４５】
実施例１
予め形成された177Ｌｕ−ＧＲＰ結合化合物177Ｌｕ−Ａまたは177Ｌｕ−Ｂに加えた場合の種々のアミノ酸の放射線保護効果の比較
実施例１は、177Ｌｕ−Ａまたは177Ｌｕ−Ｂの溶液に個別に加えた後、室温にて４８時間にわたりインキュベーションされた一連のアミノ酸について得られた結果、ならびに非安定化対照についての結果を示す。これらの反応にて、アミノ酸濃度は６．６ｍｇ／ｍＬであり、177Ｌｕ−Ａおよび177Ｌｕ−Ｂは〜２０ｍＣｉ／ｍＬの濃度を有し、177Ｌｕ（３．５ｍＣｉ）を各反応にて用いた。
【０１４６】
個別のアミノ酸Ｌ−メチオニン、Ｌ−セレノメチオニン、Ｌ−システインＨＣｌ・Ｈ2Ｏ、Ｌ−トリプトファン、Ｌ−ヒスチジンおよびグリシンの溶液をｐＨ７．０の１０ｍＭダルベッコリン酸緩衝生理食塩水［ＰＢＳ］中１０ｍｇ／ｍＬの濃度にて製造した。
【０１４７】
177Ｌｕ−Ａおよび177Ｌｕ−Ｂは、０．２Ｍ酢酸ナトリウム３００μＬ（ｐＨ５．０）、化合物ＡまたはＢ４０μｇおよび177ＬｕＣｌ3（２０ｍＣｉ）を反応バイアルに加えることにより製造した。混合物は１００℃にて５分間インキュベーションした後、室温まで冷却した。反応溶液中の遊離（非錯体化）177Ｌｕは、１０％Ｎａ2ＥＤＴＡ．２Ｈ2Ｏ水溶液１０μＬを加えることにより捕捉（キレート）した。反応溶液の５０μＬアリコート（〜３．５ｍＣｉ）を２ｍＬオートサンプラーバイアル中の１００μＬの上記アミノ酸溶液のうちの一つまたはＰＢＳ対照と混合した。各サンプルの最終放射能濃度は、〜２０ｍＣｉ／ｍＬであった。サンプルはオートサンプラーチャンバーに貯蔵し、４８時間にわたるそれらの安定性はＨＰＬＣ方法３（177Ｌｕ−Ａ）またはＨＰＬＣ方法４（177Ｌｕ−Ｂ）を用いて分析した。本検討からの４８時間におけるクロマトグラムは図７に示している。
【０１４８】
安定剤なしの対照反応にて、放射化学的純度（ＲＣＰ）は室温にて２４時間以内に＞９５％から１．３％まで下がった。一方、メチオニン、Ｌ−セレノメチオニンまたはシステインを加えた場合、ＲＣＰは４８時間９０％より大きい値のままであった。
【０１４９】
以下の第３表は、ｔ＝０、２４および４８時間における177Ｌｕ−Ａのすべてのサンプルについての本検討で得られたＲＣＰ値を示す。
第３表：  177Ｌｕ−Ａについての放射線保護剤としてのアミノ酸の評価。〜２０ｍＣｉ／ｍＬの放射能濃度にて異なる個別のアミノ酸（６．６ｍｇ／ｍＬ）を177Ｌｕ−Ａに加え、次いで室温にて４８時間まで貯蔵することによりなされた安定性の比較（全３．５ｍＣｉ）
【表５】
0005139678.tif 000022
【０１５０】
*ＲＣＰのみおよび177Ｌｕ−Ａのメチオニン酸化形態（Ｍｅｔ＝Ｏ）の百分率を記載する；  残存放射能量は非同定分解物の形態におけるものである。これらの結果は、試験アミノ酸がそれらの能力にて広く変化し、177Ｌｕ−Ａおよび177Ｌｕ−Ｂを安定化したことを示す。本検討における試験アミノ酸のうち、メチオニン、Ｌ−セレノメチオニンまたはＬ−システインは、177Ｌｕ−標識ペプチドの放射線分解損傷に対する最も高い程度の保護を提供した。本検討にて、トリプトファン、有効な安定剤であると先に報告されている化合物は、システイン、メチオニンおよびセレノメチオニンが有効であるにもかかわらず、標的ペプチドに存在するメチオニン残基の酸化に対して驚くべきことに保護されなかったことが見出された。
【０１５１】
実施例２
177Ｌｕ−Ａ（５０ｍＣｉ／２ｍＬ）の放射線保護についてのＬ−メチオニンの放射線保護効果のさらなる評価
実施例１に見られる結果に基づき、錯体形成後に加えた場合のＬ−メチオニンの177Ｌｕ−Ａを保護する能力を検討した。上記実施例１と対照的に、本反応にて３．５ｍＣｉよりもむしろ５０ｍＣｉの177Ｌｕ−Ａを用いた。
【０１５２】
177Ｌｕ−Ａは、化合物Ａ〜７０μｇおよび177ＬｕＣｌ3（５０ｍＣｉ）（ペプチドのルテチウムに対するモル比３：１）をｐＨ５．０の０．２Ｍ酢酸ナトリウム１ｍＬに加えることにより形成させた。混合物を１００℃にて５分間加熱し、水浴にて室温まで冷却し、５ｍｇ／ｍＬのＬ−メチオニン水溶液１ｍＬおよびＮａ2ＥＤＴＡ．２Ｈ2Ｏ１ｍｇを反応バイアルに加えた。以下の図８のクロマトグラムおよび第４表のデータは、ＨＰＬＣ方法３を用いて逆相ＨＰＬＣにより分析した場合の室温にて５日にわたって観察された放射化学的純度の変化を示す。第４表は図８に示される結果をまとめる。
第４表：  室温における５日間インキュベーションにわたる２．５ｍｇ／ｍＬのＬ−メチオニン［Ｍｅｔ］の付加により安定化された177Ｌｕ−Ａ（２ｍＬ中５０ｍＣｉ）（％ＲＣＰ）：
【表６】
0005139678.tif 000023
【０１５３】
実施例１にて、２．５ｍｇ／ｍＬの濃度におけるメチオニンは、177Ｌｕ−Ａ（３．５ｍＣｉ）を放射線分解に対して５日間安定化することができた。しかし、実施例２に見られる結果は、放射能の量を５０ｍＣｉまで増大させた場合に同じ錯体を安定化させることができないことを示す。Ｌ−メチオニンのみを安定剤として用いた場合、錯体のほぼ完全な分解が５日にわたって観察された。現在の実践は、放射線治療的用途について１００ｍＣｉ以上の放射性標識ペプチドの使用を示唆するので、より有効な安定剤または組合せ安定剤が必要であることが明白である。
【０１５４】
同様の検討をＬ−システイン、セレノメチオニン、アスコルビン酸ナトリウム、ゲンチシン酸およびＨＳＡで行った。どれも試験された高放射能レベルでのみ用いるための十分な安定化を提供しなかった。
【０１５５】
実施例３
予め形成された177Ｌｕ−Ａ（３．５ｍＣｉ）に加えた場合の種々の試薬の放射線保護効果の評価
本実験にて試験された潜在的放射線分解保護剤のリストは次のとおりである：
１．  アスコルビン酸（ナトリウム塩形態）
２．  ゲンチシン酸（ナトリウム塩形態）
３．  ヒト血清アルブミン（ＨＳＡ）
４．  ３，４−ピリジンジカルボン酸（ナトリウム塩）（ＰＤＣＡ）
５．  １０％エタノール水溶液
６．  ２％次亜リン酸（ＨＰＡ）
７．  ２％メルカプトエタノール（ＭＥ）
８．  トリス（カルボキシエチル）ホスフィン（ＴＣＥＰ）
９．  対照（リン酸緩衝生理食塩水、ｐＨ７．０）
【０１５６】
試薬１〜５は、放射性医薬品のための安定剤として潜在的に有用であると先に報告されている。試薬６〜８は、放射線分解の結果として形成されたいずれかのメチオニンスルホキシド残基のための還元剤として機能しうる能力を決定するために試験される化合物である。試薬９は非安定化対照に使用した。
【０１５７】
177Ｌｕ−Ａは、０．２Ｍ酢酸ナトリウム３００μＬ（ｐＨ５．０）、化合物Ａ４０μｇおよび177ＬｕＣｌ3（２０ｍＣｉ）を反応バイアルに加えることにより製造した。混合物は１００℃にて５分間インキュベーションした後、室温まで冷却した。遊離177Ｌｕは、１０％Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏ１０μＬを加えることにより捕捉した。反応溶液（〜３．５ｍＣｉ）のアリコート５０μＬおよび１０ｍＭ、ｐＨ７．０ＰＢＳにおける上記試薬のうちの一つの１０ｍｇ／ｍＬ溶液１００μＬを２ｍＬオートサンプラーバイアルに加えた。あるいは、試薬５〜７について、溶液を１０％エタノール、２％次亜リン酸または２％メルカプトエタノールを含むように調節した。最終放射能濃度は約２０ｍＣｉ／ｍＬであった。サンプルはオートサンプラーチャンバーに貯蔵し、その安定性は時間とともに分析した。得られた結果は以下の第５表に示す。
第５表：  潜在的非アミノ酸放射線分解保護剤で６．６ｍｇ／ｍＬの濃度にて、または特に述べる場合*のように、時間とともに室温にてインキュベーションした場合、〜２０ｍＣｉ／ｍＬの放射能濃度における177Ｌｕ−Ａの安定性
【表７】
0005139678.tif 000024
*エタノール、次亜リン酸（ＨＰＡ）およびメルカプトエタノール（ＭＥ）は液体形態である。
**ＴＣＥＰ＝トリスカルボキシエチルホスフィン
***２％次亜リン酸溶液は０．１Ｍ、ｐＨ７．８リン緩衝液にて製造し、最終ｐＨ５．５を得た。
ＰＢＳ＝リン酸緩衝生理食塩水、ｐＨ７．０
【０１５８】
上記第５表は、錯体形成後に177Ｌｕ−Ａに加えた場合、いくつかの化合物の放射安定化効果を測定するための比較検討の結果を示す。これらの添加物のＲＣＰにおける軽減を防ぐための能力および177Ｌｕ−Ａにおけるメチオニン残基の酸化を阻害する能力の両方を検討した。
【０１５９】
用いられた試験条件下では、８つの試験試薬［アスコルビン酸（ナトリウム塩）、ゲンチシン酸（ナトリウム塩）、ヒト血清アルブミン（ＨＳＡ）、トリス（カルボキシエチル）ホスフィン（ＴＣＥＰ）、３，４−ピリジンジカルボン酸（ナトリウム塩）（ＰＤＣＡ）、２％次亜リン酸（ＨＰＡ）、２％メルカプトエタノール（ＭＥ）または１０％エタノール水溶液］のどれも４８時間の適切な放射安定性（ＲＣＰ＞９０％）を提供しないことを見出した。ゲンチシン酸、アスコルビン酸、ＨＳＡおよび３，４−ピリジンジカルボン酸はすべて、他の放射性医薬品についての放射線分解に対する十分な保護を提供することが他の研究者により報告されているので、この結果は意外であった。先に報告された安定剤アスコルビン酸、ゲンチシン酸およびＨＳＡは、ＰＢＳにおける対照と比較した場合にいくらかの放射線保護が観察されたが、９０％よりも大きなＲＣＰ値にて４８時間安定性を維持するためには不十分であった。先に有効な放射安定剤として報告された３，４−ピリジンジカルボン酸試薬は、標識反応に悪影響を与えることを見出した。メルカプトエタノールおよびエタノールは、ある程度の放射安定化を提供したが、＜９０％のＲＣＰ値がまた４８時間後に見られた。ＴＣＥＰおよびＨＰＡは用いられた条件下、有効ではなかった。
【０１６０】
実施例４
メチオニン含有放射線分解保護溶液の177Ｌｕ−Ａおよび177Ｌｕ−Ｂ（５０ｍＣｉ）のＲＣＰへの効果
実施例１〜３に記載の検討にて、単一の試験試薬は、特に末端メチオニン残基の酸化について、高放射能レベルにおける177Ｌｕ−ＧＲＰ結合ペプチドの放射線分解損傷からの保護を提供することができる放射線保護剤として完全に有効であることが見出された。
【０１６１】
放射線分解保護溶液は、１０ｍｇ／ｍＬゲンチシン酸；  ５０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸ナトリウム塩；  ２ｍｇ／ｍＬ  ＨＳＡ；  ０．０５Ｍ、ｐＨ５．３クエン酸塩緩衝液中２．９８ｍｇ／ｍＬ  Ｌ−メチオニン、０．９％（ｖ：ｖ）ベンジルアルコールおよび１ｍｇ／ｍＬのＮａ2ＥＤＴＡ．２Ｈ2Ｏを含むように製造した。７ｍＬバイアルに０．２Ｍ酢酸ナトリウム緩衝液１．０ｍＬ（ｐＨ５．０）、化合物Ａまたは化合物Ｂ（〜７０μｇ）および177ＬｕＣｌ3（５０ｍＣｉ）を加えた。混合物を１００℃にて５分間インキュベーションした後、水浴で室温まで冷却した。放射線分解保護溶液の１ｍＬアリコートをすぐに加えた。反応バイアルをオートサンプラーチャンバーに貯蔵し、安定性はＨＰＬＣ方法３および４を用いて、逆相ＨＰＬＣにより時間とともに分析した。177Ｌｕ−Ｂについて得られた結果を図９のクロマトグラムに示す。
【０１６２】
同様の結果が177Ｌｕ−Ａについて得られた（以下の第６表を参照のこと）。
第６表：  Ｌ−メチオニンを含む放射線分解保護溶液における室温での５日のインキュベーションにわたる177Ｌｕ−Ａまたは177Ｌｕ−Ｂ（５０ｍＣｉ／２ｍＬ）の安定性比較（％ＲＣＰ）
【表８】
0005139678.tif 000025
【０１６３】
これらの結果は、クエン酸塩緩衝液中にゲンチシン酸、アスコルビン酸、ベンジルアルコール、メチオニンおよびＨＳＡを含む放射線分解保護溶液を177Ｌｕ−Ａまたは177Ｌｕ−Ｂに加えた場合、５日にわたるＲＣＰにおいて有意な低下を示さなかったように、優れた放射安定性が得られることを示す。この結果は、１２０時間後＞９９％の放射化学的純度で示されたように、試薬単独で室温にて少なくとも５日間安定性を提供することができるものはないため意外であった。メチオニン含有放射線分解保護溶液により提供される放射安定性は、個別の試薬の効果に基づき予想されないだろう。
【０１６４】
実施例５
Ｌ−セレノメチオニン含有放射線分解保護溶液の177Ｌｕ−Ａおよび177Ｌｕ−Ｂ（５０ｍＣｉ／２ｍＬ）のＲＣＰへの効果
実施例４に記載のように、177Ｌｕ−Ａおよび177Ｌｕ−Ｂは５０ｍＣｉレベルにて製造した。反応混合物を室温まで冷却した後すぐに、１０ｍｇ／ｍＬゲンチシン酸；  ５０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸ナトリウム塩；  ２ｍｇ／ｍＬ  ＨＳＡ；  ０．０５Ｍ、ｐＨ５．３クエン酸塩緩衝液中３．９２ｍｇ／ｍＬ  Ｌ−セレノメチオニン、０．９％（ｖ：ｖ）ベンジルアルコールおよび１ｍｇ／ｍＬのＮａ2ＥＤＴＡ．２Ｈ2Ｏを含む放射線分解保護溶液１ｍＬを加えた。反応バイアルをオートサンプラーチャンバーに貯蔵し、安定性をＨＰＬＣ方法３［177Ｌｕ−Ａ］または４［177Ｌｕ−Ｂ］を用いて時間とともにＲＰ−ＨＰＬＣにより分析した。結果を以下の第７表に示す。
第７表：  室温における５日インキュベーションにわたるＬ−セレノメチオニンを含む放射線分解保護溶液における177Ｌｕ−Ａまたは177Ｌｕ−Ｂの安定性（％ＲＣＰ）
【表９】
0005139678.tif 000026
【０１６５】
これらの結果は、１２０時間後＞９８％の放射化学的純度で示されているように、試薬単独で室温にて少なくとも５日間安定性を提供することができるものはないため意外であった。セレノメチオニン含有放射線分解保護溶液により提供される放射安定性は、個別の試薬の有効性に基づき予想されないだろう。
【０１６６】
実施例６
Ｌ−システイン含有放射線分解保護溶液の177Ｌｕ−Ａおよび177Ｌｕ−Ｂ（５０ｍＣｉ／２ｍＬ）のＲＣＰへの効果
実施例４に記載のように、177Ｌｕ−Ａおよび177Ｌｕ−Ｂは５０ｍＣｉレベルにて製造した。反応混合物を室温まで冷却した後すぐに、１０ｍｇ／ｍＬゲンチシン酸；  ０．０５Ｍ、ｐＨ５．３クエン酸塩緩衝液中５０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸ナトリウム塩、２ｍｇ／ｍＬ  ＨＳＡ、（２ｍｇ／ｍＬまたは３．５２ｍｇ／ｍＬ）Ｌ−システイン、０．９％（ｖ／ｖ）ベンジルアルコールおよび１ｍｇ／ｍＬのＮａ2ＥＤＴＡ．２Ｈ2Ｏを含む放射線分解保護溶液１ｍＬを加えた。反応バイアルをオートサンプラーチャンバーに貯蔵し、安定性をＨＰＬＣ方法３［177Ｌｕ−Ａ］または４［177Ｌｕ−Ｂ］を用いて時間とともにＲＰ−ＨＰＬＣにより分析した。177Ｌｕ−Ａについて得られた結果を以下の第８表に示す。同様の結果が177Ｌｕ−Ｂについて得られた。
第８表：  室温における５日インキュベーションにわたる１．０または１．７５ｍｇ／ｍＬにおけるＬ−システインを含む放射線分解保護溶液における177Ｌｕ−Ａ（５０ｍＣｉ／２ｍＬ）の安定性（％ＲＣＰ）
【表１０】
0005139678.tif 000027
【０１６７】
これらの結果は、１２０時間後＞９３％の放射化学的純度で示されているように、試薬単独で室温にて少なくとも５日間安定性を提供することができるものはないため意外であった。システイン含有放射線分解保護溶液により提供される放射安定性は、個別の試薬の有効性に基づき予想されないだろう。
【０１６８】
実施例７
放射線分解保護溶液の177Ｌｕ−Ａ（５０ｍＣｉ／２ｍＬ）のＲＣＰへの効果
実施例４に記載のように、177Ｌｕ−Ａを５０ｍＣｉレベルにて製造した。反応混合物を室温まで冷却した後すぐに、１０ｍｇ／ｍＬゲンチシン酸；  ５０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸ナトリウム塩；  ２ｍｇ／ｍＬ  ＨＳＡ；  ０．０５Ｍ、ｐＨ５．３クエン酸塩緩衝液中０．９％（ｖ：ｖ）ベンジルアルコールおよび１ｍｇ／ｍＬのＮａ2ＥＤＴＡ．２Ｈ2Ｏを含む放射線分解保護溶液１ｍＬを加えた。反応バイアルをオートサンプラーチャンバーに貯蔵し、安定性を時間とともにＲＰ−ＨＰＬＣにより分析した。結果は以下の第９表に示す。
第９表：  室温における５日インキュベーションにわたる放射線分解保護溶液における177Ｌｕ−Ａ（５０ｍＣｉ／２ｍＬ）の安定性（％ＲＣＰ）
【表１１】
0005139678.tif 000028
【０１６９】
実施例４〜７に示される結果は、メチオニン（実施例４）、セレノメチオニン（実施例５）またはシステイン（実施例６）の、実施例７記載の放射線分解保護溶液への添加が、これらの添加アミノ酸なしで製造された放射線分解保護溶液を超えるさらなる利益を提供することを示す。
【０１７０】
実施例８
放射性標識後に加えた場合のＨＳＡまたはＡＡの177Ｌｕ−Ｂの放射安定性への効果：
本実施例にて、放射線分解安定化溶液における二つの試薬ＨＳＡおよびアスコルビン酸（ともにそれらの放射線保護能力について知られる）の効果は、非常に高い濃度（５０〜１００ｍｇ／ｍＬ）にて個別に試験した。それらはまた、個別の試薬として、＞９５％のＲＣＰ値にて177Ｌｕ−Ｂを２４時間以上維持するために不十分であることが見出された。177Ｌｕ−Ｂを次のように製剤化した：  ５ｍＬグラスバイアルに、０．２Ｍ酢酸ナトリウム緩衝液（ｐＨ４．８）１ｍＬ、177ＬｕＣｌ3１２μＬ（５０ｍＣｉ）および０．０１Ｎ塩酸中の化合物Ｂの５ｍｇ／ｍＬ溶液３０μＬを加え、バイアルを１００℃にて５分間加熱した。水浴中にて冷却した後、１ｍＬの以下の安定化溶液の一つを加えることにより反応混合物を１：１に希釈した。次いでサンプルをオートサンプラー（室温よりも〜６℃高い平均温度を維持する）に貯蔵し、ＲＰ−ＨＰＬＣにより１２０時間まで分析した。
【０１７１】
ＨＳＡおよびアスコルビン酸での検討：  本検討にて、三つの異なる安定化溶液（ａ、ｂまたはｃ）を評価し、比較した。
【０１７２】
ａ）  ヒト血清アルブミン（ＨＳＡ）は、１ｍｇ／ｍＬ  Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏを含む、窒素でパージされた０．０５Ｍ、ｐＨ５．０クエン酸塩緩衝液中１００ｍｇ／ｍＬの濃度まで溶解した。
【０１７３】
ｂ）  アスコルビン酸ナトリウム（ＡＡ）９９＋％は、１ｍｇ／ｍＬ  Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏを含む、窒素でパージされた０．０５Ｍ、ｐＨ５．０クエン酸塩緩衝液中１００ｍｇ／ｍＬの濃度まで溶解した。
【０１７４】
ｃ）  アスコルビン酸ナトリウム９９＋％は、０．９％ベンジルアルコールおよび１ｍｇ／ｍＬ  Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏを含む、窒素でパージされた０．０５Ｍ、ｐＨ５．０クエン酸塩緩衝液中５０ｍｇ／ｍＬの濃度まで溶解した。
【０１７５】
得られたＲＣＰの結果は第１０表に示す。
第１０表：  ａ）５０ｍｇ／ｍＬの最終濃度のＨＳＡ、ｂ）５０ｍｇ／ｍＬまたはｃ）２５ｍｇ／ｍＬの最終濃度のＡＡを与える安定化溶液ａ〜ｃと１：１で混合した177Ｌｕ−Ｂの安定性。最終177Ｌｕ−Ｂ濃度は２５ｍＣｉ／ｍＬである。
【表１２】
0005139678.tif 000029
【０１７６】
上記実施例８の結果は、ＨＳＡのみまたはアスコルビン酸のみのいずれかが２４時間より長い時間＞９５％のＲＣＰを維持することができないことを示す。
【０１７７】
実施例１〜８の結果は、ゲンチシン酸、アスコルビン酸、ヒト血清アルブミン、ベンジルアルコール、およびシステイン、セレノメチオニンまたはメチオニンのいずれか、および（０．０５Ｍクエン酸塩緩衝液中エタノール）を含む放射線分解保護溶液が、標識後に加えられた場合、177Ｌｕ−Ａまたは177Ｌｕ−Ｂを安定化し、そのような混合物は単離の際加えられた場合のいずれかの試薬よりもより良い放射安定性を提供するだろうことを示す。
【０１７８】
そのようなアプローチは、二つのバイアルキットを必要とし、これらは放射性標識生成物を製造するために必要な試薬を含む一つのバイアルと、錯体形成後に加えられる、放射線分解保護溶液を含むもう一方のバイアルである。それゆえ、いくつかの検討を行い、単一のバイアルキット（ここに、177Ｌｕ−Ａまたは177Ｌｕ−Ｂを形成するために必要な試薬および放射線分解に対して得られた錯体を安定化させるために必要な試薬の両方を単一バイアル中にて混合した）を試して見出した。
【０１７９】
実施例９
安定剤として個別にＬ−システイン塩酸塩一水和物、ゲンチシン酸、アスコルビン酸、Ｌ−セレノメチオニンまたはＤ−メチオニン（１ｍｇ／ｍＬ）の存在下で製造した場合の177Ｌｕ−Ａの製造、標識有効性および安定性
本検討にて、安定化緩衝液におけるそれぞれの試薬（システイン、ゲンチシン酸、アスコルビン酸、セレノメチオニンおよびメチオニン）は、少量の放射能（３．５ｍＣｉ）を含む放射性標識反応に個々の試薬１．０ｍｇ／ｍＬを直接加えることにより個別に試験した。標識反応に影響を及ぼすものはなかったが、セレノメチオニンおよびメチオニンだけが、用いられた低放射能レベルにて時間とともに良い保護を示した。
各個別の安定剤は、酢酸ナトリウム（ＮａＯＡｃ）緩衝液（０．２Ｍ、ｐＨ４．８）中１ｍｇ／ｍＬの濃度にて製造した。鉛で遮蔽された４ｍＬバイアルに、個別のＮａＯＡｃ−安定剤溶液２００μＬ、177ＬｕＣｌ3（２．７２〜３．６４ｍＣｉ）および化合物Ａ４．６〜６μｇ（水に溶解）を加えた。化合物Ａのルテチウムに対する比は、すべてのサンプルについて３：１であった。反応混合物を１００℃まで５分間加熱した後、常温水浴中にて５分間冷却した。各サンプルに、水中２％Ｎａ2ＥＤＴＡ．２Ｈ2Ｏ１０μＬを加えた後、それぞれを二つの１００μＬアリコートに分けた。あるアリコートをＨＰＬＣ（方法１）により分析した後、封をした鉛容器中に室温にて２４時間貯蔵した。他のアリコートは凍結（−１０℃）させて２４時間貯蔵した。各サンプルはｔ＝２４ｈにて分析した。得られた放射化学的純度（ＲＣＰ）百分率データを第１１表に記載する。
第１１表：  安定剤として個別にＬ−システイン塩酸塩一水和物、ゲンチシン酸、アスコルビン酸、Ｌ−セレノメチオニンまたはＤ−メチオニン（１ｍｇ／ｍＬ）の存在下で製造した場合の177Ｌｕ−Ａ（２．７〜３．７ｍＣｉ）についてのＲＣＰデータ
【表１３】
0005139678.tif 000030
【０１８０】
結果は、５つの安定剤のどれも標識反応に干渉せず、それぞれが用いた１ｍｇ／ｍＬ濃度における反応中の安定性を提供することを示す。しかし、この濃度において、Ｌ−セレノメチオニンおよびＤ−メチオニンは、２４時間の貯蔵中、室温と凍結の両方にて他の試験されたものよりも良い安定剤である。アスコルビン酸を用いた貯蔵されたサンプルについてのデータは集められていなかた。
【０１８１】
実施例１０
安定剤として個別にＬ−システイン塩酸塩一水和物、ゲンチシン酸、アスコルビン酸、Ｌ−セレノメチオニンまたはＤ−メチオニン（２．５ｍｇ／ｍＬ）の存在下で製造した場合の177Ｌｕ−Ａの製造、標識有効性および安定性
実施例１０および１１にて、安定化緩衝液中の試薬（システイン、ゲンチシン酸、アスコルビン酸、セレノメチオニンまたはメチオニン）は、少量の放射能（３．５ｍＣｉ）を含む放射性標識反応に２．５ｍｇ／ｍＬ（実施例１０）または５．０ｍｇ／ｍＬ（実施例１１）の個別の試薬を直接加えることにより個別に試験した。安定剤の量を２．５ｍｇ／ｍＬおよび５ｍｇ／ｍＬに増大し、高放射能量レベルにて放射線分解損傷のための潜在性を軽減する場合、ゲンチシン酸、アスコルビン酸およびシステインは５ｍＣｉよりも低い放射能量でさえも適切な放射線保護を２４時間提供することができないこともまた見出した。各安定剤は、酢酸ナトリウム（ＮａＯＡｃ）緩衝液（０．２Ｍ、ｐＨ４．８）中２．５ｍｇ／ｍＬの濃度にて製造した。鉛で遮蔽された４ｍＬバイアルに、個別のＮａＯＡｃ−安定剤溶液２００μＬ、177ＬｕＣｌ3（平均３．５８ｍＣｉ）および化合物Ａ５．０８μｇ（水に溶解）を加えた。化合物Ａのルテチウムに対する割合は、すべてのサンプルについて３：１であった。反応混合物は１００℃まで５分間加熱した後、冷却し、Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏで処理し、再分割し、実施例９記載のように貯蔵した。得られた放射化学的純度（ＲＣＰ）百分率データは第１２表に記載する。
第１２表：  安定剤としてのＬ−システイン塩酸塩一水和物、ゲンチシン酸、アスコルビン酸、Ｌ−セレノメチオニンまたはＤ−メチオニン（２．５ｍｇ／ｍＬ）の存在下製造した場合の177Ｌｕ−ＡについてのＲＣＰデータ
【表１４】
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結果は、２．５ｍｇ／ｍＬ濃度にて、Ｌ−システイン、ゲンチシン酸およびＤ−メチオニンは、標識反応に干渉せず、反応中の安定性を提供することを示す。Ｌ−セレノメチオニンはいくらか干渉するか、または反応中より低い安定性を提供する。Ｌ−セレノメチオニンおよびＤ−メチオニンは、この濃度において、貯蔵の２４時間中、室温および凍結温度の両方にてより良い安定剤である。アスコルビン酸を用いたｔ＝０ｈのサンプルについてのデータは集めなかった。
【０１８２】
実施例１１
安定剤としてのＬ−システイン塩酸塩一水和物、ゲンチシン酸、アスコルビン酸、Ｌ−セレノメチオニンまたはＤ−メチオニン（５ｍｇ／ｍＬ）の存在下にて製造した場合の177Ｌｕ−Ａの製造、標識有効性および安定性
各安定剤は、酢酸ナトリウム（ＮａＯＡｃ）緩衝液（０．２Ｍ、ｐＨ４．８）中５ｍｇ／ｍＬの濃度にて製造した。鉛で遮蔽された４ｍＬバイアルに個別の安定剤溶液２００μＬ、177ＬｕＣｌ3（平均３．５５ｍＣｉ）および化合物Ａ５．４４μｇ（水に溶解）を加えた。各サンプルの複製の第二セットを個別の安定剤を用いて製造した。これらに177ＬｕＣｌ3（平均４．３７ｍＣｉ）および化合物Ａ６．７μｇ（平均）（水に溶解）を加えた。化合物Ａのルテチウムに対する割合はすべてのサンプルについて３：１であった。反応混合物を１００℃まで５分間加熱した後、常温の水浴中にて５分間冷却した。各サンプルに水中２％Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏ１０μＬを加えた後、それぞれをＨＰＬＣ（複製の第一セットについて方法１、複製の第二セットについて方法２）により分析した。複製の第二セットを貯蔵し、ｔ＝２４ｈにて再び分析した。得られた放射化学的純度（ＲＣＰ）百分率データを以下の第１３表に示す。
第１３表：  安定剤としてＬ−システイン塩酸塩一水和物、ゲンチシン酸、アスコルビン酸、Ｌ−セレノメチオニンまたはＤ−メチオニン（５ｍｇ／ｍＬ）の存在下製造した場合の177Ｌｕ−ＡについてのＲＣＰデータ
【表１５】
0005139678.tif 000032
【０１８３】
結果は、５ｍｇ／ｍＬ濃度にて、Ｄ−メチオニンは標識反応に干渉せず、反応中の安定性を提供することを示す。Ｌ−システイン、ゲンチシン酸、アスコルビン酸およびＬ−セレノメチオニンは標識反応に干渉するか、または反応中より低い安定性を提供する。ｔ＝０ｈの時間点における複製間の再現性は、アスコルビン酸を除く各安定剤について適切であった。アスコルビン酸およびＬ−セレノメチオニンは、貯蔵の２４時間中（そのｔ＝０ｈのＲＣＰ％値と比較して）Ｌ−システイン、ゲンチシン酸またはＤ−メチオニンよりも良い安定性を提供した。
【０１８４】
実施例１２
錯体製造後に安定剤として２−エチル−４−ピリジンカルボチオアミド（エチオナミド）、トリチオシアヌル酸三ナトリウム塩九水和物、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム水和物またはジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム三水和物を用いて安定化された場合の177Ｌｕ−Ａの安定性
−Ｃ＝Ｓ部分を含む化合物［ジチオカルバミン酸塩およびエチオナミド］を本検討にて試験した。錯体製造後に加えた場合、エチオナミド化合物、トリシアヌル酸化合物、およびジメチルジチオカルバミン酸化合物およびそのジエチル類似体はすべて良い放射安定性を提供した。
【０１８５】
各個別の安定剤は水中１０ｍｇ／ｍＬの濃度にて製造した。エチオナミドをＥｔＯＨに溶解した。鉛で遮蔽された４ｍＬバイアルに、酢酸ナトリウム緩衝液（０．２Ｍ、ｐＨ４．８）５００μＬ、177ＬｕＣｌ3（１９．６ｍＣｉ）および化合物Ａ３０μｇ（水に溶解）を加えた。化合物Ａのルテチウムに対する割合は３：１であった。反応混合物を１００℃にて５分間加熱した後、常温水浴中にて５分間冷却した。冷却後、水中２％Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏ２０μＬを加え、次いでサンプルの１００μＬの４つのアリコート（それぞれ平均２．７８ｍＣｉの177Ｌｕ）を個別のオートサンプラーバイアルに移し替えた。アリコートに１００μＬの安定剤溶液の一つ（安定剤１ｍｇ）を加えた。各アリコートをＨＰＬＣ（方法２）により分析（ｔ＝０）し、室温にて４８時間貯蔵した。すべてのサンプルをｔ＝２４ｈおよび４８ｈにて再び分析した。得られた放射化学的純度（ＲＣＰ）百分率データは第１４表に記載する。
第１４表：  錯体製造後に安定剤として２−エチル−４−ピリジンカルボチオアミド（エチオナミド）、トリチオシアヌル酸三ナトリウム塩九水和物、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム水和物またはジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム三水和物（１３．９ｍＣｉ／ｍＬ）を用いて安定化した場合の177Ｌｕ−ＡについてのＲＣＰデータ
【表１６】
0005139678.tif 000033
【０１８６】
結果は、５ｍｇ／ｍＬ濃度にて各安定剤が１３．９ｍＣｉ／ｍＬの放射濃度にて４８時間の貯蔵までの177Ｌｕ−Ａについての安定性を提供したことを示す。
【０１８７】
実施例１３
安定剤としての２−エチル−４−ピリジンカルボチオアミド（エチオナミド）、トリチオシアヌル酸三ナトリウム塩九水和物、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム水和物またはジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム三水和物の存在下製造した場合の177Ｌｕ−Ａの製造、標識有効性および安定性
実施例１２にて、−Ｃ＝Ｓ部分を含む化合物［ジチオカルバミン酸塩およびエチオナミド］は放射性標識後に加え、有効な放射安定剤であることを見出した。実施例１３にて、これらの化合物は放射性標識前またはそのときに反応混合物に直接加えた。
【０１８８】
トリチオシアヌル酸三ナトリウム塩九水和物、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム水和物およびジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム三水和物の１０ｍｇ／ｍＬ溶液を水中にこれらを溶解することにより製造した。エチオナミドはＥｔＯＨに溶解することにより１０ｍｇ／ｍＬ濃度にて製造した。鉛で遮蔽された個別の４ｍＬバイアルに、ＮａＯＡｃ緩衝液（０．２Ｍ、ｐＨ４．８）２００μＬ、安定剤溶液（安定剤１ｍｇ）１００μＬ、177ＬｕＣｌ3（平均５．２５ｍＣｉ）および化合物Ａ８．７μｇ（平均）（水に溶解）を加えた。エタノールのみ１００μＬ（安定剤なし）を加えた別のサンプルを対照サンプルとしての使用のために製造した。化合物Ａのルテチウムに対する割合はすべてのサンプルについて３：１であった。反応混合物を１００℃まで５分間加熱した後、常温水浴中にて５分間冷却した。各サンプルに水中２％Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏ１０μＬを加えた後、それぞれをＨＰＬＣ（方法２）により分析し、室温にて９６時間まで貯蔵した。得られた放射化学的純度（ＲＣＰ）百分率データを第１５表に記載する。
第１５表：  安定剤としての２−エチル−４−ピリジンカルボチオアミド（エチオナミド）、トリチオシアヌル酸三ナトリウム塩九水和物、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム水和物またはジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム三水和物の存在下で製造した場合の177Ｌｕ−ＡについてのＲＣＰデータ
【表１７】
0005139678.tif 000034
【０１８９】
結果は、３．３３ｍｇ／ｍＬの安定剤濃度にて、エタノール、エチオナミドおよびトリチオシアヌル酸三ナトリウム塩九水和物は標識反応に干渉せず、それぞれは反応中の安定性を提供したことを示す。ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム水和物およびジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム三水和物は反応に干渉し、反応中より低い安定性を提供した。エチオナミドおよびトリチオシアヌル酸三ナトリウム塩九水和物はそれぞれ２４時間および９６時間までの貯蔵について安定性を提供した。トリチオシアヌル酸三ナトリウム塩九水和物の場合、２４および９６時間の間に観察された安定性における低下は、おそらく安定性を維持するために不十分な量の本化合物に依る。実施例１２にて、より高濃度の本化合物は４８時間の安定性を維持した。
【０１９０】
実施例１４
安定剤としてのチアミン塩酸塩、Ｌ−グルタチオン、３−ヒドロキシ桂皮酸、４−ヒドロキシアンチピリン、アセチルサリチル酸、２−ヒドロキシベンゾチアゾールまたは２，１，３−ベンゾチアジアゾールの存在下で製造した場合の177Ｌｕ−Ａの製造、標識有効性および溶液安定性
チアミン塩酸塩およびＬ−グルタチオンの１０ｍｇ／ｍＬ溶液を水に溶解させることにより製造した。３−ヒドロキシ桂皮酸、４−ヒドロキシアンチピリンおよびアセチルサリチル酸の１０ｍｇ／ｍＬ溶液を５０％ＥｔＯＨ／水に溶解させることにより製造した。２−ヒドロキシベンゾチアゾールおよび２，１，３−ベンゾチアジアゾールの１０ｍｇ／ｍＬ溶液をＥｔＯＨに溶解させることにより製造した。鉛で遮蔽された個別の４ｍＬバイアルに、ＮａＯＡｃ緩衝液（０．２Ｍ、ｐＨ４．８）２００μＬ、安定剤溶液（安定剤１ｍｇ）１００μＬ、177ＬｕＣｌ3（平均５．２８ｍＣｉ）および化合物９．６μｇ（平均）（水に溶解）を加えた。化合物Ａのルテチウムに対する割合はすべてのサンプルについて３：１であった。反応混合物を加熱し、冷却し、Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏで処理し、実施例１３記載のＨＰＬＣにより分析した後、すべてのサンプルを再び分析するときまで７２時間室温にて貯蔵した。得られた放射化学的純度（ＲＣＰ）百分率データを第１６表に記載する。
第１６表：  安定剤としてのチアミン塩酸塩、Ｌ−グルタチオン、３−ヒドロキシ桂皮酸、４−ヒドロキシアンチピリン、アセチルサリチル酸、２−ヒドロキシベンゾチアゾールまたは２，１，３−ベンゾチアジアゾールの存在下で製造および貯蔵した場合の177Ｌｕ−ＡについてのＲＣＰデータ
【表１８】
0005139678.tif 000035
【０１９１】
結果は、３．３３ｍｇ／ｍＬ濃度にて、チアミン塩酸塩、３−ヒドロキシ桂皮酸、４−ヒドロキシアンチピリン、２−ヒドロキシベンゾチアゾールおよび２，１，３−ベンゾチアジアゾールが177Ｌｕ−Ａ標識反応に有意に干渉せず、標識反応中に有効な放射安定性を提供することを示す。Ｌ−グルタチオンおよびアセチルサリチル酸は標識反応に干渉するか、または試験条件下反応中より低い安定性を提供する。試験された安定剤はどれも、７２時間の貯蔵まで有意な安定性を提供しなかった。
【０１９２】
実施例１５
次の実験にて、ジチオカルバミン酸塩である１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩は放射線診断用または放射線治療用化合物のための放射安定剤として先に評価されていないが、これを放射性標識混合物に直接加えた。驚くべきことに、実施例１２および１３にて試験されたジチオカルバミン酸塩と異なり、ＰＤＴＣは優れた初期ＲＣＰおよび後標識安定性の両方を提供した。この結果は非常に意外であった。本化合物の検討は拡張（実施例１８）され、２０ｍｇ／ｍＬにて１００％ＲＣＰが４８時間までで得られうることを見出した。
【０１９３】
安定剤としての２−エチル−４−ピリジンカルボチオアミド（エチオナミド）、１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩および５−チオ−Ｄ−グルコース（５ｍｇ／ｍＬ）を用いた177Ｌｕ−Ａの製造、標識有効性測定および溶液安定性
１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩（ＰＤＴＣ）および５−チオ−Ｄ−グルコースの５ｍｇ／ｍＬ溶液を酢酸ナトリウム緩衝液（０．２Ｍ、ｐＨ４．８）中にて製造した。エチオナミドの５ｍｇ／ｍＬ溶液を２５％ＥｔＯＨ／ＮａＯＡｃ緩衝液中にて製造した。鉛で遮蔽された４ｍＬバイアルに、個別のＮａＯＡｃ−安定剤溶液２００μＬ、177ＬｕＣｌ3（４．６５〜５．６４ｍＣｉ）および化合物Ａ７．１〜８．５μｇ（水に溶解）を加えた。化合物Ａのルテチウムに対する割合はすべてのサンプルについて３：１であった。反応混合物を加熱し、冷却し、Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏで処理し、実施例１３記載のＨＰＬＣにより分析した後、すべてのサンプルを再び分析するときまで２４時間室温にて貯蔵した。得られたＲＣＰデータを第１７表に記載する。
第１７表：  安定剤としての２−エチル−４−ピリジンカルボチオアミド（エチオナミド）、１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩（ＰＤＴＣ）または５−チオ−Ｄ−グルコース（５ｍｇ／ｍＬ）の存在下で製造した場合の177Ｌｕ−ＡについてのＲＣＰデータ
【表１９】
0005139678.tif 000036
【０１９４】
結果は、ＰＤＴＣは177Ｌｕ−Ａ標識反応に干渉せず、５ｍｇ／ｍＬ濃度にて反応中の安定性を提供することを示す。一方、エチオナミド（２５％ＥｔＯＨ／ＮａＯＡｃ中）および５−チオ−Ｄ−グルコースは標識反応に干渉するか、または試験条件下反応中より低い安定性を提供する。エチオナミドおよびＰＤＴＣは２４時間の貯蔵中（そのｔ＝０ｈのＲＣＰ％値と比較して）５−チオ−Ｄ−グルコースよりも良い安定剤である。
【０１９５】
実施例１６
錯体製造後に安定剤としてシスタミン二塩酸塩、Ｌ−システインエチルエステル塩酸塩、Ｌ−システインジエチルエステル二塩酸塩、Ｌ−システインメチルエステル塩酸塩、Ｌ−システインジメチルエステル二塩酸塩またはＬ−システインスルフィン酸一水和物（５ｍｇ／ｍＬ）を用いて安定化させた場合の177Ｌｕ−Ａの安定性
本検討にて硫黄含有化合物を試験した。システインは酸化され得る残基を含む多くの薬物についての抗酸化物として使用されている。しかし、システインのみが177Ｌｕ−Ａの製造のための反応混合物に直接加えた場合（実施例１１）、放射性標識に干渉し、177Ｌｕ錯体が形成された後加えた場合、一部有効であることが見出された。驚くべきことに、システインメチルエステルおよびシステインエチルエステルは放射性医薬品における安定剤として先に報告されていないが、これらは試験条件下、より良い放射安定化を提供した。
【０１９６】
各個別の安定剤の溶液（１０ｍｇ／ｍＬ）を水中にて製造した。鉛で遮蔽された４ｍＬバイアルに、ＮａＯＡｃ緩衝液（０．２Ｍ、ｐＨ４．８）３００μＬ、177ＬｕＣｌ3（２９．６ｍＣｉ）および化合物Ａ４１．４μｇ（水に溶解）を加えた。化合物Ａのルテチウムに対する割合は３：１であった。反応混合物を加熱し、冷却し、Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏで処理し、実施例１３記載のＨＰＬＣにより分析した。７つの５０μＬアリコート（それぞれ平均３．３４ｍＣｉの177Ｌｕ）を個別のＨＰＬＣバイアルに移し替えた。一つのアリコートに、対照サンプル（安定剤なし）としての使用のために水５０μＬを加えた。他の６つのアリコートに、個別の安定剤溶液（安定剤０．５ｍｇ）５０μＬを加えた後、それぞれをＨＰＬＣ（方法２）により分析した。対照サンプルおよびＬ−システインエチルエステル塩酸塩およびＬ−システインメチルエステル塩酸塩サンプルを室温にて２４時間の貯蔵後に再び分析した。得られたＲＣＰデータを第１８表に記載する。
第１８表：  錯体製造後に安定剤としてシスタミン二塩酸塩、Ｌ−システインエチルエステル塩酸塩、Ｌ−システインジエチルエステル二塩酸塩、Ｌ−システインメチルエステル塩酸塩、Ｌ−システインジメチルエステル二塩酸塩またはＬ−システインスルフィン酸一水和物（５ｍｇ／ｍＬ）を用いて安定化した場合の177Ｌｕ−ＡについてのＲＣＰデータ
【表２０】
0005139678.tif 000037
【０１９７】
結果は、５ｍｇ／ｍＬ濃度にて、Ｌ−システインエチルエステル塩酸塩およびＬ−システインメチルエステル塩酸塩が177Ｌｕ−Ａについて他の試験安定剤溶液よりも良い放射安定性を提供することを示す。
【０１９８】
実施例１７
安定剤としてＬ−システインエチルエステル塩酸塩およびＬ−システインメチルエステル塩酸塩（５ｍｇ／ｍＬ）を用いた177Ｌｕ−Ａの製造、標識有効性測定および溶液安定性
Ｌ−システインエチルエステル塩酸塩およびＬ−システインメチルエステル塩酸塩の溶液（５ｍｇ／ｍＬ）をＮａＯＡｃ緩衝液（０．２Ｍ、ｐＨ４．８）に溶解させることにより製造した。鉛で遮蔽された４ｍＬバイアルに、個別のＮａＯＡｃ−安定剤溶液２００μＬ、177ＬｕＣｌ3（４．８０ｍＣｉ）および化合物Ａ７．２６μｇ（水に溶解）を加えた。化合物Ａのルテチウムに対する割合はすべてのサンプルについて３：１であった。反応混合物を加熱し、冷却し、Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏで処理し、実施例１３記載のＨＰＬＣにより分析した後、それぞれを７２時間室温にて貯蔵した。各サンプルをＨＰＬＣ（方法２）によりｔ＝０、２４、４８および７２ｈにて分析した。得られたＲＣＰデータを第１９表に記載する。
第１９表：  安定剤としてのＬ−システインエチルエステル塩酸塩またはＬ−システインメチルエステル塩酸塩（５ｍｇ／ｍＬ）の存在下にて製造した場合の177Ｌｕ−ＡについてのＲＣＰデータ
【表２１】
0005139678.tif 000038
【０１９９】
結果は、５ｍｇ／ｍＬ濃度にて、両方の安定剤が２４時間まで適切な177Ｌｕ−Ａ安定性を提供することを示す。
【０２００】
実施例１８
１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩（０〜２０ｍｇ／ｍＬ）の存在下にて製造される177Ｌｕ−Ａの製造、標識有効性および溶液安定性
１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩（ＰＤＴＣ）の溶液を２０、１０、５および１ｍｇ／ｍＬの濃度にて酢酸ナトリウム（ＮａＯＡｃ）緩衝液（０．２Ｍ、ｐＨ４．８）に溶解させることにより製造した。鉛で遮蔽された３００μＬサンプルバイアルに、対照サンプルとして機能するＮａＯＡｃ緩衝液のみのアリコートを含むＰＤＴＣ−ＮａＯＡｃ緩衝液の５０μＬアリコートを個別に加えた。各緩衝アリコートに、177ＬｕＣｌ3（平均９．９５ｍＣｉ）および化合物Ａ１７．２μｇ（水に溶解）を加えた。各サンプルについての化合物Ａ：Ｌｕ（全Ｌｕ）のモル比は３：１であった。反応中、各サンプルにて、化合物Ａの濃度は２８７μｇ／ｍＬであり、放射能濃度は１６７ｍＣｉ／ｍＬであった。サンプルを１００℃まで５分間加熱した後、常温水浴にて５分間冷却した。各サンプルに、水中２％ＥＤＴＡ１０μＬを加えた後、それぞれをＨＰＬＣ（方法３）により４８時間にわたり分析した。ｔ＝０にて放射能濃度は１４３ｍＣｉ／ｍＬであった。以下の表は得られた結果を示す。
第２０表：  １−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩（ＰＤＴＣ）の存在下０〜２０ｍｇ／ｍＬにて製造した場合の177Ｌｕ−ＡについてのＲＣＰデータ
【表２２】
0005139678.tif 000039
【０２０１】
これらの結果は他の安定剤なしで得られ、ＰＤＴＣは例外的な放射安定化を提供することができることを示す。安定剤は標識反応中に存在していたので、この試薬を用いた単一バイアル製剤が適しているべきであることを示す。さらに本実験は、増大した量の安定剤が安定性の期間を拡張することを示す。
【０２０２】
実施例１９
１−ピロリジンカルボジチオ酸アンモニウム塩（ＰＤＴＣ）、セレノメチオニン（Ｓｅ−Ｍｅｔ）、システイン（Ｃｙｓ）またはシステインエチルエステル（ＣＥＥ）の存在下製造された177Ｌｕ−Ｂの製造、標識有効性および溶液安定性
ＰＤＴＣ：  本検討にて177Ｌｕ−Ｂは次のように製剤化した：  ５ｍＬグラスバイアルに、０．２Ｍ  ＮａＯＡｃ緩衝液（ｐＨ４．８）１ｍＬに溶解させたＰＤＴＣ５ｍｇ、177ＬｕＣｌ3（４４ｍＣｉ）１５μＬおよび化合物Ｂの０．０１Ｎ塩酸の５ｍｇ／ｍＬ溶液３０μＬを加えた。反応バイアルをクリンプ・シール（crimp-sealed）し、１００℃にて５分間加熱した。水浴で冷却した後、静菌性０．９％塩化ナトリウム１ｍＬを加え、０．９％ベンジルアルコールおよび１ｍｇ／ｍＬ  Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏを注入した。サンプルを温度が室温より〜６℃高いオートサンプラーに貯蔵し、２４時間までＲＰ−ＨＰＬＣにより分析した。以下の表は得られた結果を示す。
【０２０３】
Ｌ−セレノメチオニン：  177Ｌｕ−Ｂを製造し、希釈し、上記のように分析したが、Ｌ−Ｓｅ−Ｍｅｔ５ｍｇをＰＤＴＣの代わりに用い、加熱時間を１０分とし、用いた放射能の量を５２ｍＣｉとした。
【０２０４】
Ｌ−システインエチルエステル塩酸塩：  177Ｌｕ−Ｂを製造し、希釈し、上記のように分析したが、Ｌ−ＣＥＥ塩酸塩５ｍｇをＰＤＴＣの代わりに用い、加熱時間を８分とし、用いた放射能の量を５０ｍＣｉとした。
【０２０５】
Ｌ−システイン塩酸塩一水和物：  177Ｌｕ−Ｂを製造し、希釈し、上記のように分析したが、Ｌ−Ｃｙｓ塩酸塩一水和物５ｍｇをＰＤＴＣの代わりに用い、加熱時間を８分とし、用いた放射能の量を５３ｍＣｉとした。
第２１表：  ＰＤＴＣ、Ｌ−セレノメチオニン、Ｌ−システインエチルエステルまたはＬ−システイン塩酸塩一水和物の存在下製造した場合の177Ｌｕ−ＢについてのＲＣＰデータ
【表２３】
0005139678.tif 000040
【０２０６】
これらのデータは、別の安定剤なしの歴史的対照と比較した場合に、試験条件下すべての化合物がいくらかの放射安定化を提供し、ＰＤＴＣおよびＬ−セレノメチオニンが試験化合物の中で最も有効であったことを示す。錯体形成を阻害せずに、Ｌｕおよびインジウム錯体［示されていないデータ］の精製のための反応混合物に直接加えることができる事実は予想外である。Ｔｃ製剤に加えた場合、ジチオカルバミン酸ジエチル、ジチオカルバミン酸ジメチルおよび他のもののような化合物は、放射性金属がジチオカルバミン酸塩リガンドに配位する錯体（例えばＴｃＮＯＥｔ）を形成することが見出されている。同様に、ジチオカルバミン酸塩リガンドのインジウム錯体のいくつかの報告は開示されている。
【０２０７】
実施例２０
反応緩衝液中に１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩を含む場合と含まない場合の177Ｌｕ−Ｂの反応中の汚染金属（亜鉛）の効果の測定
ＰＤＴＣによる調査中、177ＬｕＣｌ3を含む反応混合物へのその添加は非常に予想外の利益を提供したことを見出した。時々、177ＬｕＣｌ3同位体溶液は放射性標識に緩衝し得る非放射能金属で汚染される。これらの金属（例えば特にＺｎ、Ｃｕ、ＣａおよびＦｅを含むことができる）はキレート剤のために177Ｌｕと競争することができ、従って177Ｌｕへのキレート化がなされないのでリガンドの消費により反応収率を低下させる。添加された亜鉛を含む場合と含まない場合のＰＤＴＣの存在下における177Ｌｕ  Ａの標識収率の検討は、添加された亜鉛を含む反応混合物へのＰＤＴＣの添加がこの汚染金属の干渉を防ぐことをはっきりと示す。
【０２０８】
１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩の１０ｍｇ／ｍＬ溶液は、酢酸ナトリウム緩衝液（０．２Ｍ、ｐＨ４．８）に溶解することにより製造した。鉛で遮蔽された３００μＬサンプルバイアルに、ＮａＯＡｃ緩衝溶液８６．５μＬ、177ＬｕＣｌ3（１３．７ｍＣｉ）、亜鉛０．６５２５μｇ（亜鉛１００μｇ／ｍＬ血漿標準溶液６．５２μＬ）および化合物Ｂ１５μｇ（水に溶解）を加えた。これは「サンプル１」として標識した。別の鉛で遮蔽された３００μＬサンプルバイアルに、１０μｇ／ｍＬ１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩／ＮａＯＡｃ緩衝溶液８６．５μＬ、177ＬｕＣｌ3（１３．８ｍＣｉ）、亜鉛０．６５２５μｇおよび化合物Ｂ１５μｇを加えた。これは「サンプル２」として標識した。各サンプル中の化合物Ｂの濃度は１５０μｇ／ｍＬであり、各サンプルについての化合物Ｂ：177Ｌｕ：亜鉛のモル比は３：１：３であった。サンプルを１００℃まで５分間加熱した後、常温水浴中５分間冷却した。各サンプルに、水中２％Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏ１０μＬを加えた後、ＨＰＬＣ方法５を用いてそれぞれをＨＰＬＣにより分析した。図１０は得られた結果を示す。
【０２０９】
図１０Ａは化合物ＢのＨＰＬＣクロマトグラム（ＵＶ）を示し、該化合物は用いた系にて１５．４分の保持時間を有する。
【０２１０】
図１０Ｂはサンプル１（対照反応；  ＰＤＴＣなし）のラジオクロマトグラム（上）およびＵＶクロマトグラム（下）を示し、これらは亜鉛の存在下、化合物Ｂの177Ｌｕとの反応後に得られた。得られたＲＣＰは０％であった。形成された主な生成物は化合物Ｂの亜鉛錯体であり、１７．３分の保持時間を有する。化合物Ｂはほとんど残らず、177Ｌｕ−Ｂはほとんど形成されなかった。
【０２１１】
図１０Ｃはサンプル２のラジオクロマトグラム（上）およびＵＶクロマトグラム（下）を示し、これらは亜鉛およびＰＤＴＣの存在下、化合物Ｂの177Ｌｕとの反応後に得られた。得られたＲＣＰは１００％であった。
【０２１２】
図１０Ａ〜１０Ｃに説明される結果は、ＰＤＴＣが過剰の亜鉛を含む標識反応に加えられる場合、得られた放射化学的純度が劇的に改善されるので、１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩が反応混合物中の偶発性微量金属を捕捉するために機能する際に有効であることを示す。
【０２１３】
実施例２１
安定剤としてセレノメチオニン（２．５ｍｇ／ｍＬ）を用いた111Ｉｎ−Ｂの製造、標識有効性測定および溶液安定性
Ｌ−セレノメチオニンの２０ｍｇ／ｍＬ溶液は、ＮａＯＡｃ緩衝液（０．２Ｍ、ｐＨ４．０）に溶解することにより製造した。鉛で遮蔽された２ｍＬバイアルに、ＮａＯＡｃ緩衝液（０．２Ｍ、ｐＨ４．０）１１１μＬ、セレノメチオニン溶液２５μＬ（Ｓｅ−Ｍｅｔ０．５ｍｇ）、化合物Ｂ（０．０１Ｎ塩酸中２０μｇ）４μＬおよび０．０５Ｎ塩酸６０μＬ中の111ＩｎＣｌ3（１．０ｍＣｉ）を加えた。対照反応は上記すべての試薬を含んでなされたが、ＮａＯＡｃ緩衝液をＳｅ−Ｍｅｔ溶液に置き換えて行った。反応混合物は１００℃にて１５分間加熱した後、常温水浴中１分間冷却した。各サンプルに、安定化溶液（５０ｍＭ、ｐＨ５．３クエン酸塩緩衝液中０．２％ＨＳＡ、５％アスコルビン酸、０．９％ベンジルアルコール、２０ｍＭ  Ｓｅ−Ｍｅｔ）２００μＬおよび水中１％Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏ２μＬを加えた後、それぞれは室温にて６時間まで貯蔵して分析し、以下に記載のようにＨＰＬＣにより分析した。得られたＲＣＰデータは第２１表に記載する。ＨＰＬＣ条件：  Vydac C18カラム, 4.6 x 250 mm, 5μM, ３０℃にて１．５ｍＬ／分流速。溶媒Ａ：  水中０．１％ＴＦＡ、溶媒Ｂ：  アセトニトリル中０．０８５％ＴＦＡ。勾配：  ２０分間８０％Ａ／２０％Ｂアイソクラチック、５分間かけて４０％Ａ／６０％Ｂに上昇、５分間保持、５分間かけて８０％Ａ／２０％Ｂに戻す。
第２２表：  セレノメチオニン（２．５ｍｇ／ｍＬ）の存在下製造した場合の111Ｉｎ−ＢについてのＲＣＰデータ
【表２４】
0005139678.tif 000041
【０２１４】
これらの結果は、セレノメチオニンを加えた反応混合物中の放射化学的純度が安定剤なしの対照反応にて得られたものよりも高いので、111Ｉｎ  Ｂの放射安定化のためにセレノメチオニンを使用することができることを示す。
【０２１５】
実施例２２
安定剤としてセレノメチオニンおよびアスコルビン酸ナトリウムを用いた177Ｌｕ−Ｂの製造、標識有効性測定および溶液安定性
本検討にて、177Ｌｕ−Ｂは次のように製剤化した：  ５ｍＬグラスバイアルに、０．２Ｍ  ＮａＯＡｃ緩衝液（ｐＨ４．８）１ｍＬに溶解したＬ−セレノメチオニン２．９４ｍｇ、177ＬｕＣｌ3（１１０．５ｍＣｉ）２５μＬおよび０．０１Ｎ塩酸中の化合物Ｂの５ｍｇ／ｍＬ溶液３０μＬを加えた。反応バイアルをクリンプ・シールし、１００℃にて１０分間加熱した。反応バイアルを室温まで水浴中にて冷却した後、静菌性０．９％ＮａＣｌ４ｍＬ、および０．９％ベンジルアルコール、５０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸ナトリウムおよび１ｍｇ／ｍＬ  Ｎａ2ＥＤＴＡ・２Ｈ2Ｏを含む注入を加えた。温度が室温よりも〜６℃高いオートサンプラーにサンプルを貯蔵し、１２０時間までＲＰ−ＨＰＬＣにより分析した。以下の第２３表は得られた結果を示す。
第２３表：  Ｌ−セレノメチオニン（２．９４ｍｇ／ｍＬ）の存在下製造した場合の177Ｌｕ−ＢについてのＲＣＰデータ
【表２５】
0005139678.tif 000042
【０２１６】
これらの結果は、優れた標識有効性および優れた再構成後安定性の両方が、上記条件、すなわち錯体形成中反応混合物にＳｅ−Ｍｅｔ２．９４ｍｇを加えた後、錯体形成後すぐにアスコルビン酸ナトリウムおよびベンジルアルコールを含む生理食塩水溶液４ｍＬを加える条件を用いて得ることができることを示す。室温における５日間の貯蔵にわたり分解が観察されなかった。セレノメチオニンの量が１．０ｍｇに軽減された場合に、同様の結果が得られた。
【０２１７】
実施例２３
177Ｌｕ−Ｂの回収に対するベンジルアルコールの効果の測定
二つの放射線分解保護溶液は次のように製造した。
【０２１８】
安定剤溶液Ａ：  ０．２５ｍｇ／ｍｌ  Ｎａ2ＥＤＴＡを含む５００ｍｇ／ｍｌ、ｐＨ５．７のＬ−アスコルビン酸を９倍の通常の生理食塩水溶液［ベンジルアルコールなし］で希釈した。
【０２１９】
安定剤溶液Ｂ：  ０．２５ｍｇ／ｍｌ  Ｎａ2ＥＤＴＡを含む５００ｍｇ／ｍｌ、ｐＨ５．７のＬ−アスコルビン酸を、０．９％（ｗ／ｖ）ベンジルアルコールを含む９倍の静菌性生理食塩水で希釈した。
【０２２０】
１ｍｇ／ｍＬ  Ｌ−セレノメチオニンおよび化合物Ｂ１３μｇを含む０．２Ｍ、ｐＨ４．８のＮａＯＡｃ緩衝液の１００μＬアリコートを、それぞれサンプル１およびサンプル２と指定して二つの２ｍＬサンプルバイアルに加えた。177ＬｕＣｌ3（約１０ｍＣｉ）を各バイアルに加え、サンプルを温度制御加熱ブロック中１００℃にて１０分間加熱した。次いでそれらを取り出し、常温水浴中にて５分間冷却した。冷却後、溶液Ａ４００μＬをサンプル１に加え、溶液Ｂ４００μＬをサンプル２に加えた。
【０２２１】
両方のサンプルは方法３を用いたＨＰＬＣにより分析し、室温にて２４時間放置した。放置後、ＲＣＰ分析を繰り返し、次いで全溶液を各バイアルから取り出した。各バイアルに残存する放射能の量および取り出した放射能の量をドーズ・キャリブレータ（dose calibrator）を用いて測定した。各バイアルから回収された放射能の百分率を、（バイアルから回収されたｍＣｉ）／（全放射能量［溶液およびバイアル］）×１００として計算した。観察された結果は第２４表に示す。
第２４表：  ベンジルアルコールの存在下および非存在下における177Ｌｕ−ＢのＲＣＰおよび回収％の比較
【表２６】
0005139678.tif 000043
*  グラスバイアル中に残存する除去できない放射能の％
【０２２２】
これらの結果は、安定剤溶液へのベンジルアルコールの添加が、バイアルからの放射能の回収を有意に改善したことを示す。これは、放射能の有意の量がバイアルから回収できない場合、この欠乏を相殺するために過剰の放射能を加えなければならないため重要である。できるだけ高い回収を有することが非常に有利である。
【０２２３】
実施例２４
酸化メチオニン残基を放射性標識ペプチドのメチオニル残基へ変換するための＋２硫黄錯体の使用の評価
＋２酸化状態における硫黄化合物、特にチオールは、酸化メチオニン残基を還元メチオニル形態に変換する能力について評価した。本検討を行うために、化合物Ｂのメチオニン酸化形態を合成した。この酸化化合物を化合物Ｃと称する。化合物Ｃは放射性標識され、177Ｌｕ−Ｃを形成し、これを種々の＋２硫黄誘導体と混合し、室温にて貯蔵し、時間とともに分析してペプチド中の酸化メチオニンがどれだけメチオニンに変換しているかを測定した。
【０２２４】
試験溶液は以下のとおりである：
１．  ０．１Ｍ、ｐＨ５．０のクエン酸塩緩衝液中の２％メルカプトエタノール［ＭＥ］。
２．  ０．１Ｍ、ｐＨ５．０のクエン酸塩緩衝液中の２０ｍｇ／ｍｌＬ−システイン・ＨＣｌ・Ｈ2Ｏ［Ｃｙｓ］；  最終ｐＨ〜３．５。
３．  ０．１Ｍ、ｐＨ５．０のクエン酸塩緩衝液中の２０ｍｇ／ｍｌＤＬ−ジチオスレイトール［ＤＴＴ］；  最終ｐＨ〜５．０。
４．  ０．１Ｍ、ｐＨ５．０のクエン酸塩緩衝液中の２０ｍｇ／ｍｌＬ−メチオニン［Ｍｅｔ］。
５．  ０．１Ｍ、ｐＨ５．０のクエン酸塩緩衝液中の２０ｍｇ／ｍｌＬ−セレノメチオニン［Ｓｅ−Ｍｅｔ］。
【０２２５】
メルカプトエタノール、システインおよびジチオスレイトールはチオールであり、メチオニンはチオエーテルであり、セレノメチオニンは有機２＋セレン化合物である。後半の二つの溶液は対照として用いた。
【０２２６】
177Ｌｕ−Ｃの製造：  ２ｍＬグラスバイアルに、０．２Ｍ、ｐＨ４．８のＮａＯＡｃ緩衝液２００μｌ、化合物Ｃ３０μｇ［０．０１Ｎ塩酸３０μＬ中］および177ＬｕＣｌ3（５．６ｍＣｉ）を加えた。８５℃にて１０分間インキュベーションした後、反応バイアルを水浴により室温まで冷却し、次いで残存する遊離Ｌｕ−１７７に対して２％ＥＤＴＡ２０μｌを加えた。
【０２２７】
サンプル製造：  本反応溶液のアリコート［４０μｌ、０．７５ｍＣｉ］を上記溶液、例えば２０ｍｇ／ｍｌＣｙｓ；  ＤＴＴ；  Ｍｅｔ；  Ｓｅ−Ｍｅｔ；  または２％ＭＥのうちの一つの１００μｌアリコートと混合した。溶液を室温にて時間とともに貯蔵し、ＲＰ−ＨＰＬＣにより１および３日にて分析した。得られた結果は以下の第２５表に示す。
第２５表：  Ｃｙｓ、ＤＴＴ、ＭＥ、ＭｅｔまたはＳｅ−Ｍｅｔの存在下１〜３日間の室温貯蔵後、177Ｌｕ−Ｂに変換［還元］された177Ｌｕ−Ｃの百分率（％）
【表２７】
0005139678.tif 000044
【０２２８】
この結果は、Ｃｙｓ、ＤＴＴおよびＭＥ、すなわちすべてのチオール含有化合物が放射性標識ペプチド中の酸化メチオニル残基のその還元［メチオニル］形態に還元することができることを示すため有意である。177Ｌｕ−Ａまたは177Ｌｕ−Ｂの製造のための製剤化にて、Ｃｙｓ、ＤＴＴまたはＭＥ（または他のチオール）の添加が、起こるいずれかのメチオニン酸化を逆転させることにより、これらの化合物を酸化から保護するために機能することができることは明らかである。
【図面の簡単な説明】
【０２２９】
【図１】図１は化合物Ａの構造を示す。
【０２３０】
【図２】図２は化合物Ｂの構造を示す。
【０２３１】
【図３Ａ】図３は２．５ｍｇ／ｍＬのＬ−メチオニンによる室温、２５ｍＣｉ／ｍＬの放射濃度にて５日にわたる177Ｌｕ−Ａの混合物のＨＰＬＣ分析の結果を説明する［全５０ｍＣｉ］。図３Ａは177Ｌｕ−Ａの製造のための反応混合物のラジオクロマトグラムであり、177Ｌｕ−Ａは＞９８％収率にて最初に形成された。
【０２３２】
【図３Ｂ】図３Ｂは［177Ｌｕ−Ａ］、２５ｍＣｉ／ｍＬのラジオクロマトグラムであり、室温にて５日後、所望の化合物の完全な放射線分解破壊を示した。付加された放射安定剤（５ｍｇ／ｍＬ  Ｌ−メチオニン）は、必要な放射線保護のレベルについて明らかに不十分であった。
【０２３３】
【図４】図４は、錯体形成後に加えられた放射線分解保護溶液で１：１に希釈した場合、177Ｌｕ−Ｂ（１０４ｍＣｉ）が５日間＞９９％ＲＣＰを有することを示すＨＰＬＣ痕跡［放射性検出］である。
【０２３４】
【図５】図５は、錯体形成後に放射線分解保護溶液１ｍＬを加える場合、177Ｌｕ−Ａが５５ｍＣｉ／２ｍＬの濃度にて５日間＞９５％ＲＣＰを有することを示すＨＰＬＣ痕跡［放射性検出］である。
【０２３５】
【図６Ａ】図６Ａおよび図６Ｂは、177Ｌｕ−Ａのメチオニンスルホキシド誘導体（図６Ａ）および111Ｉｎ−Ｂのメチオニンスルホキシド誘導体（図６Ｂ）の構造を示す。
【０２３６】
【図６Ｂ】図６Ａおよび図６Ｂは、177Ｌｕ−Ａのメチオニンスルホキシド誘導体（図６Ａ）および111Ｉｎ−Ｂのメチオニンスルホキシド誘導体（図６Ｂ）の構造を示す。
【０２３７】
【図７Ａ】図７Ａおよび図７Ｂは、177Ｌｕ−Ａ（図７Ａ）および177Ｌｕ−Ｂ（図７Ｂ）の安定剤検討を示す。放射能の痕跡は、室温にて４８時間貯蔵後、１０ｍＭ、ｐＨ７．０のダルベッコリン酸緩衝生理食塩水［ＰＢＳ］中６．６ｍｇ／ｍＬのアミノ酸濃度、〜２０ｍＣｉ／ｍＬの放射能濃度にて177Ｌｕ−Ａ（図７Ａ）および177Ｌｕ−Ｂ（図７Ｂ）に加えた場合、異なるアミノ酸の放射安定化効果を比較する検討から示される。すべての177Ｌｕ（３．５ｍＣｉ）を各バイアルに加えた。実験手順の完全な記載は実施例１に示す。
【０２３８】
【図７Ｂ】図７Ａおよび図７Ｂは、177Ｌｕ−Ａ（図７Ａ）および177Ｌｕ−Ｂ（図７Ｂ）の安定剤検討を示す。放射能の痕跡は、室温にて４８時間貯蔵後、１０ｍＭ、ｐＨ７．０のダルベッコリン酸緩衝生理食塩水［ＰＢＳ］中６．６ｍｇ／ｍＬのアミノ酸濃度、〜２０ｍＣｉ／ｍＬの放射能濃度にて177Ｌｕ−Ａ（図７Ａ）および177Ｌｕ−Ｂ（図７Ｂ）に加えた場合、異なるアミノ酸の放射安定化効果を比較する検討から示される。すべての177Ｌｕ（３．５ｍＣｉ）を各バイアルに加えた。実験手順の完全な記載は実施例１に示す。
【０２３９】
【図８】図８は、室温にて５日間にわたる２．５ｍｇ／ｍＬ  Ｌ−メチオニンの存在下２５ｍＣｉ／ｍＬの放射濃度（全５０ｍＣｉ）における177Ｌｕ−Ａの放射安定性を示すＨＰＬＣ痕跡［放射検出］を示す。本検討の詳細は実施例２に示す。
【０２４０】
【図９】図９は、Ｌ−メチオニンを含む放射線分解保護溶液中５０ｍＣｉ／２ｍＬの濃度にて177Ｌｕ−Ｂの安定性を示すＨＰＬＣ痕跡［放射検出］を示す。本検討の詳細は実施例４に示す。
【０２４１】
【図１０Ａ】図１０Ａ−Ｃは、反応緩衝液中の１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩を含むサンプルと含まないサンプルおよび177Ｌｕ−Ｂの反応中の汚染金属として亜鉛を含むものを比較したラジオクロマトグラムおよびＵＶクロマトグラムを示す。本検討の実験手順は実施例２０に示す。
【０２４２】
【図１０Ｂ】図１０Ａ−Ｃは、反応緩衝液中の１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩を含むサンプルと含まないサンプルおよび177Ｌｕ−Ｂの反応中の汚染金属として亜鉛を含むものを比較したラジオクロマトグラムおよびＵＶクロマトグラムを示す。本検討の実験手順は実施例２０に示す。
【０２４３】
【図１０Ｃ】図１０Ａ−Ｃは、反応緩衝液中の１−ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム塩を含むサンプルと含まないサンプルおよび177Ｌｕ−Ｂの反応中の汚染金属として亜鉛を含むものを比較したラジオクロマトグラムおよびＵＶクロマトグラムを示す。本検討の実験手順は実施例２０に示す。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【配列表】
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