(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
冷媒圧縮機と、凝縮器と、膨張弁と、冷却コイルを持つ熱交換器とを含む冷凍サイクルにより、冷凍若しくはヒートポンプサイクルを形成し、
前記冷却コイルを、互いに平行な直線部と曲線部を交互に設けて蛇行状を成した複数の冷媒流通路を有してなる複数個の冷却コイル系で構成した冷媒直接膨張乾式冷凍システムにおいて、
前記複数個の冷却コイル系は、前記熱交換器の上流側にて冷媒配管から複数本に分岐した各経路に夫々設けられ、
熱交換する空気が流れる空気流路内に前記各冷却コイル系の前記各冷媒流通路を、前記空気の流れと直交する方向にそれぞれ互い違いにずらし、かつ前記各冷却コイル系の前記直線部を互いに前記空気の流れ方向に所定ピッチ分ずつずらして設けてなるとともに、
前記各冷却コイル系に対する冷媒の流れを独立させてオン・オフ制御可能な制御弁を前記各冷却コイル系に夫々設け、
前記各冷却コイル系の前記冷媒流通路の入口側に、前記膨張弁からの冷媒を前記各冷媒流通路に対して均等に液分配するディストリビュータを接続したことを特徴とする冷媒直接膨張乾式冷凍システム。
【請求項２】
前記各冷却コイル系と前記ディストリビュータとの間を、キャピラリーチューブを介して接続してなることを特徴とする請求項1記載の冷媒直接膨張乾式冷凍システム。
【請求項３】
前記ディストリビュータの内部には、該ディストリビュータ内に流入した冷媒がぶつかる突起部を設けて環状の空間部が形成されていることを特徴とする請求項１又は２記載の冷媒直接膨張乾式冷凍システム。
【請求項４】
前記冷却コイル系毎に前記制御弁を設けて、前記冷却コイル毎に冷媒の流れを独立させて制御できるように構成したことを特徴とする請求項１，２または３記載の冷媒直接膨張乾式冷凍システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は冷媒直接膨張乾式冷凍システムに関するものであり、特に分割可能な複数の冷却コイル系を設けた熱交換器を備える冷媒直接膨張乾式冷凍システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、冷媒直接膨張乾式冷凍システムの熱交換器は、互いに平行に配置された複数の冷却コイルと、該各冷却コイルに接する多数の伝熱用フィンと、各冷却コイルの一端に接続されたキャピラリーチューブとディストリビュータとを備え、膨張弁からディストリビュータに流入した冷媒液を各冷却コイルに分流し、その各冷却コイル内を流通する冷媒液と外部の空気との間の熱交換を、伝熱用フィンを介して行うようにしたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、従来、複数の冷媒通路を設けた冷却コイルを上下または左右、あるいは前後に配置し、上下または左右、あるいは前後に配置された冷却コイルの一方、すなわち上側(または下側)、左側(または右側)、前側(または後側)だけを運転する、またはその両方同時に運転する等の方法により、冷却コイルを分割状態にして温度制御を行う方法が知られている(例えば、特許文献２参照)。
【０００４】
ここで、従来の冷凍システムにおける冷却コイルの制御では、冷却コイル毎に制御を行っている。また、その冷媒コイルは、冷媒コイル毎にまとめられて設置している。したがって、各冷却コイルが例えば上下に配設されている場合で、上側または下側に配設された片方の冷却コイルを停止させたとき、上側または下側に配設された片方の冷却コイルだけで冷却することになる。このため、熱交換器の上側または下側にまとめられた冷却コイルだけで運転することになるので、負荷が少ないと冷媒の流れに偏りが生じて出口空気に温度ムラが発生するとともに、蒸発温度が低下し、結果として能力低下となる。また、停止されていない下側または上側の冷却コイルは、停止された冷却コイルの分も補完しながら運転することになる場合もある。この場合、容量以上の運転になることもあり、十分な運転能力を得ることができない。これは、各冷却コイルが例えば左右に配設されている場合も同じである。
【０００５】
さらに、各冷却コイルが例えば前後、すなわち熱交換される空気が流れる方向に配設されている場合では、下流側に配設された後側冷却コイルを停止させたとき、該後側冷却コイルが液バックを起こすおそれがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００１−１３３０７８号。
【特許文献２】特開平７−２８０３３８号。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述したように、従来の冷凍システムにおける冷却コイルの制御は、冷却コイル毎にまとめられて設置され、該冷却コイル毎に制御を行うようにしているので、冷却コイルを上下または左右に配置した場合において、上側または下側のうち、片方の冷却コイルだけを運転させた場合、あるいは左側または右側のうち、片方の冷却コイルだけを運転させた場合に、温度ムラが発生して能力低下を引き起こす。また、冷却コイルを前後に配置した場
合で、後側の冷却コイルだけを運転させた場合は、後側冷却コイルが液バック運転となる。したがって、これらの問題を考慮すると、台数制御による省エネ運転が難しいという問題点があった。
【０００８】
そこで、複数個の冷却コイル系における冷媒流通路の配置を、温度分布を考慮した配置とすることにより、出口空気の温度ムラを無くすとともに、冷凍機の能力低下を抑え、かつ、省エネ運転を可能にする冷媒直接膨張乾式冷凍システムを提供するために解決すべき技術的課題が生じてくるのであり、本発明はこの課題を解決することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は上記目的を達成するために提案されたものであり、請求項１記載の発明は、冷媒圧縮機と、凝縮器と、膨張弁と、冷却コイルを持つ熱交換器とを含む冷凍サイクルにより、冷凍若しくはヒートポンプサイクルを形成し、前記冷却コイルを、互いに平行な直線部と曲線部を交互に設けて蛇行状を成した複数の冷媒流通路を有してなる複数個の冷却コイル系で構成した冷媒直接膨張乾式冷凍システムにおいて、前記複数個の冷却コイル系は、前記熱交換器の上流側にて冷媒配管から複数本に分岐した各経路に夫々設けられ、熱交換する空気が流れる空気流路内に前記各冷却コイル系の前記各冷媒流通路を、前記空気の流れと直交する方向にそれぞれ互い違いにずらし、かつ前記各冷却コイル系の前記直線部を互いに前記空気の流れ方向に所定ピッチ分ずつずらして設けてなるとともに、前記各冷却コイル系に対する冷媒の流れを独立させてオン・オフ制御可能な制御弁を前記各冷却コイル系に夫々設け、前記各冷却コイル系の前記冷媒流通路の入口側に、前記膨張弁からの冷媒を前記各冷媒流通路に対して均等に液分配するディストリビュータを接続したことを特徴とする冷媒直接膨張乾式冷凍システムを提供する。
【００１０】
この構成によれば、熱交換する空気の流れ方向に対して各冷却コイル系の冷媒流通路が交互に、かつ、直線部を互いに空気の流れ方向に所定ピッチ分ずつずらして配設されることにより、各冷媒流通路は、それぞれ熱交換する空気が流れる通路内全体にほぼ均一に分散して配置される。これにより、各冷却コイル系を切り換えて運転をしても、出口付近での空気が場所によって温度が異なると言うような温度ムラが発生するのを最小限に抑えることができる。また、各冷却コイル系に対する冷媒の流れを制御弁でオン・オフ制御することにより、冷凍機の台数制御も可能になる。さらに、各冷却コイル系の各冷媒通路にそれぞれ供給される冷媒は、ディストリビュータにより均一に液分配される。
【００１１】
請求項２記載の発明は、請求項1記載の構成において、前記各冷却コイル系と前記ディストリビュータとの間を、キャピラリーチューブを介して接続してなる冷媒直接膨張乾式冷凍システムを提供する。
【００１２】
この構成によれば、冷却コイル系の各冷媒通路に供給される冷媒を、ディストリビュータとキャピラリーチューブで均一に分流して供給することができる。
【００１３】
請求項３記載の発明は、前記ディストリビュータの内部には、該ディストリビュータ内に流入した冷媒がぶつかる突起部を設けて環状の空間部が形成されていることを特徴とする請求項１又は２記載の冷媒直接膨張乾式冷凍システムを提供する。
【００１４】
この構成によれば、前記冷媒は、ディストリビュータ内部の突起部に一度ぶつかることで、該冷媒の偏流の影響が打ち消されるので、冷媒流出口から各々流出される冷媒を均一に分流させることができる。
【００１５】
請求項４記載の発明は、請求項１，２または３記載の構成において、上記冷却コイル系毎に前記制御弁を設けて、前記冷却コイル毎に冷媒の流れを独立させて制御できるように構成した冷媒直接膨張乾式冷凍システムを提供する。
【００１６】
この構成によれば、冷却コイル系毎に冷媒の流れを独立させて制御することができるので、各冷却コイル系における冷媒の流れの制御をより細かく行うことができる。
【発明の効果】
【００１７】
請求項１記載の発明は、冷却コイル系毎に温度分布を考慮し、熱交換する空気が流れる通路内全体に各冷却コイル系の冷媒流通路がそれぞれほぼ均一に分散して配置されるようにして、各冷却コイル系の冷媒流通路をその熱交換する空気が流れる通路内に設けているので、出口付近での空気温度が場所によって異なるという温度ムラが発生するのを最小限に抑えることができる。これにより、冷凍能力を改善することができる。また、低負荷時に、冷却コイル系毎に停止する制御、すなわち台数制御が可能となり、省エネ化に寄与することができる。また、冷却系毎に制御弁で流量をコントロールすることも可能となる。さらに、ディストリビュータにより、冷媒が各冷却コイル系側へ意図しない割合で分流するのを防止することができる。これにより、各空気出口での温度ムラがさらに解消されるとともに、各冷却コイル系のガスロックの発生や、冷凍機油の溜まりを無くして冷凍能力を改善することができる。
【００１８】
請求項２記載の発明は、ディストリビュータの冷媒流出口から流出される冷媒を、キャピラリーチューブを通して各冷却コイル系側の冷媒通路内に供給することにより、このキャタピラーチューブで冷媒の圧力をさらに均一にすることができるので、請求項１記載の発明の効果に加えて、冷媒が意図しない割合で分流するのをさらに防止することができる。
【００１９】
請求項３記載の発明は、ディストリビュータ内に流入した冷媒が突起部に一度ぶつかることで、冷媒の偏流の影響を打ち消すことができるので、請求項１または２記載の発明の効果に加えて、冷媒流出口から各々流出される冷媒を均一に分流させることができる。
【００２０】
請求項４記載の発明は、冷却コイル系毎に冷媒の流れを独立させて制御することができるので、請求項１，２または３記載の発明の効果に加えて、制御をより細かく行うことができ、さらに省エネ化に寄与する。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明を適用した冷媒直接膨張乾式冷凍システムの実施例を示す概略構成図。
【図２】同上冷媒直接膨張乾式冷凍システムにおける冷却コイル系の一配置例をディストリビュータと共に示す模式図。
【図３】図２に示した同上冷媒直接膨張乾式冷凍システムにおける冷却コイル系とディストリビュータの接続構造を説明する結線図。
【図４】同上冷媒直接膨張乾式冷凍システムにおけるディストリビュータの側面図。
【図５】図４のＡ−Ａ断面図。
【図６】同上冷媒直接膨張乾式冷凍システムにおける冷却コイルの変形例を説明する模式図。
【図７】図６に示した同上冷媒直接膨張乾式冷凍システムにおける冷却コイルとディストリビュータの接続構造を説明する結線図。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
本発明は複数個の冷却コイル系を、複数個の冷却コイル系における冷媒流通路の配置を、温度分布を考慮した配置とすることにより、出口空気の温度ムラを無くすとともに、冷凍機の能力低下を抑え、かつ、省エネ運転を可能にする冷媒直接膨張式冷凍システムを提供するという目的を達成するために、冷媒圧縮機と、凝縮器と、膨張弁と、冷却コイルを持つ熱交換器とを含む冷凍サイクルにより、冷凍若しくはヒートポンプサイクルを形成し、前記冷却コイルを、互いに平行な直線部と曲線部を交互に設けて蛇行状を成した複数の冷媒流通路を有してなる複数個の冷却コイル系で構成した冷媒直接膨張乾式冷凍システムにおいて、前記複数個の冷却コイル系は、前記熱交換器の上流側にて冷媒配管から複数本に分岐した各経路に夫々設けられ、熱交換する空気が流れる空気流路内に前記各冷却コイル系の前記各冷媒流通路を、前記空気の流れと直交する方向にそれぞれ互い違いにずらし、かつ前記各冷却コイル系の前記直線部を互いに前記空気の流れ方向に所定ピッチ分ずつずらして設けてなるとともに、前記各冷却コイル系に対する冷媒の流れを独立させてオン・オフ制御可能な制御弁を前記各冷却コイル系に夫々設け、前記各冷却コイル系の前記冷媒流通路の入口側に、前記膨張弁からの冷媒を前記各冷媒流通路に対して均等に液分配するディストリビュータを接続したことにより実現した。
【００２３】
以下、本発明の実施形態による冷媒直接膨張乾式冷凍システムの好適な実施例を、自動車の環境試験を屋内で行うための環境試験装置に適用した場合として、図面に基づいて説明する。
【実施例】
【００２４】
図１は本発明に係る冷媒直接膨張乾式冷凍システムを示す概略構成図である。同図において、該冷凍システム１０は、冷媒圧縮機１１、凝縮器１２、高圧受液器１３、膨張弁１４及び蒸発器１６等により構成された循環冷媒回路を有している。
【００２５】
さらに詳述すると、前記蒸発器１６と前記膨張弁１４との間は冷媒配管１７ａで接続されており、該膨張弁１４を通った冷媒液は、ディストリビュータ１８及びキャピラリーチューブ２７を介して該蒸発器１６内の冷却コイル１６ａに供給されるようになっている。
【００２６】
前記蒸発器１６と前記冷媒圧縮機１１を接続している冷媒配管１７ｂには、調整弁２０が設けられ、前記高圧受液器１３と前記蒸発器１６を接続している冷媒配管１７ｆには、電磁弁２１及び前記膨張弁１４が設けられている。また、前記冷媒圧縮機１１は２台以上設けられている。
【００２７】
前記蒸発器１６の冷却コイル１６ａは、図２及び図３に示すように、第１冷却コイル系３６ａと第２冷却コイル系３６ｂの、２つの冷却コイル系でなる。また、前記各冷却コイル系３６ａ，３６ｂは、それぞれ銅あるいはアルミ製のチューブを互いに平行な直線部３７と曲線部３８を交互に設けて蛇行状に屈曲され、その内部を冷媒が流通するようにして形成された４本の冷媒流通路３９ａ，３９ｂ，３９ｃ，３９ｄを有してなる。また、その各冷媒流通路３９ａ，３９ｂ，３９ｃ，３９ｄを形成しているチューブには、該チューブに接する多数の伝熱用フィン(図示せず)が取り付けられている。
【００２８】
そして、前記第１冷却コイル系３６ａの冷媒流通路３９ａ〜３９ｄと前記第２冷却コイル３６ｂの冷媒流通路３９ａ〜３９ｄは、各冷却コイル系３６ａ，３６ｂ毎に運転が停止されたときの温度分布を考慮し、熱交換する空気の流れ方向(図中に矢印２９で示す方向)と直交する方向にそれぞれ互い違いに等間隔ずつずらして順に配設しているとともに、前記各冷却コイル系３６ａ，３６ｂの各冷媒流通路３９ａ〜３９ｄを熱交換する前記空気の流れ方向２９に対し平行で、かつ該各冷却コイル系３６ａ，３６ｂの前記直線部３７を互いに前記空気の流れ方向２９に所定ピッチ分(本例では３分の２ピッチ分)ずつずらして配設している。したがって、この蒸発器１６にあっては、熱交換する空気が流れる通路内全体に対して、前記各冷却コイル系３６ａ，３６ｂの各冷媒流通路３９ａ〜３９ｄがほぼ均一に配置された状態になる。
【００２９】
また、前記第１冷却コイル系３６ａと前記第２冷却コイル系３６ｂの前記各冷媒流通路３９ａ〜３９ｄの冷媒入力側には、それぞれキャピラリーチューブ２７，２７…を介して前記ディストリビュータ１８，１８が接続され、冷媒出力側にはそれぞれ前記冷媒配管１７ｂを介して前記冷媒圧縮機１１に繋がる前記ヘッダー２５，２５が接続されている。
【００３０】
前記ディストリビュータ１８は、図４及び図５に示すように、膨張弁１４及び冷媒配管１７ａを介して前記高圧受液器１３に繋がる一端側に１つの冷媒流入口１８ａを設け、他端側に複数個(本例では４個)の冷媒流出口１８ｂ，１８ｂ…を設けている。また、前記ディストリビュータ１８の内部には、前記冷媒流入口１８ａと対向する部位に、冷媒流出側から該冷媒流入口１８ａ内に向かって突出している円錐状の突起部１８ｃを設けて環状に形成された空間部２８が形成されている。そして、該空間部２８の冷媒流出側に略等間隔で前記冷媒流出口１８ｂ，１８ｂ…を設け、該冷媒流出口１８ｂ，１８ｂ…にそれぞれ
前記キャピラリーチューブ２７，２７…の一端を接続している。
【００３１】
前記各キャピラリーチューブ２７，２７…は、それぞれ内径０．７〜２．５ｍｍ程度の銅製毛細管であり、その他端側はそれぞれ前記各冷却コイル系３６ａ，３６ｂにおける各冷媒通路３９ａ，３９ｂ，３９ｃ，３９ｄの冷媒流入口に接続されている。
【００３２】
したがって、このように構成された前記ディストリビュータ１８では、前記冷媒流入口１８ａから前記空間部２７内に流入されて来た冷媒は、前記円錐状の突起部１８ｃに一度ぶつかり、該突起部１８ｃにより冷媒の偏流の影響が打ち消される。そして、この偏流の影響を打ち消すことにより、前記冷媒流出口１８ｂ，１８ｂ…から各々流出される冷媒を均一に分流させることができる。なお、前記空間部２７内の形状は、冷媒の偏流の影響を打ち消すことができるものであれば、前記円錐状の突起部１８ｃを設けた形状でなくてもよい。
【００３３】
また、前記ディストリビュータ１８の各冷媒流出口１８ｂ，１８ｂ…には、それぞれ前記冷却コイル１６ａ，１６ａ…を直接接続させずに、冷媒が前記キャピラリーチューブ２７を通して該冷却コイル２６側に供給されるようにしているので、前記ディストリビュータ１８の前記冷媒流出口１８ｂ，１８ｂ…から流出されて前記冷却コイル１６ａ，１６ａ…に流入する冷媒の分配を、該キャピラリーチューブ２７によっても安定化させることができる。
【００３４】
次に、このように構成された冷凍システム１０の全体の動作を、図１を用いて説明する。まず、前記高圧受液器１３より前記冷媒配管１７ｆに排出された冷媒液は、前記膨張弁１４により減圧気化させて前記蒸発器１６内に導入される。
【００３５】
また、前記蒸発器１６内の気化冷媒は、前記調整弁２０を介して前記圧縮機１１内に吸入され、かつ、圧縮される。その圧縮ガスは、前記冷媒配管１７ｄを通って前記凝縮器１２に送られ、該凝縮器１２内で冷却水２４と熱交換が行われて凝縮液化し、ガス状態から液状態に変化をする。
【００３６】
前記凝縮器１２内で液化された冷媒液は、前記冷媒配管１７ｅを介して前記高圧受液器１３に上部から導入される。
【００３７】
一方、前記蒸発器１６は、前記冷媒配管１７ａを介して低圧の冷媒液が送られて来て、この冷媒液が前記ディストリビュータ１８，１８及び前記キャピラリーチューブ２７，２７…を介して前記第１冷却コイル系３６ａの冷媒流通路３９ａ，３９ｂ，３９ｃ，３９ｄ及び前記第２冷却コイル系３６ｂの冷媒流通路３９ａ，３９ｂ，３９ｃ，３９ｄ…にそれぞれ均等に液分配されて供給される。
【００３８】
そして、該冷媒液は、前記蒸発器１６内の前記第１冷却コイル系３６ａ及び前記第２冷却コイル系３６ｂを通過するときに蒸発され、その気化熱で前記蒸発器１６を通って被空調室内に流される空気を冷却する。また、該蒸発器１６内で液状態からガス状態に変化をして冷却に寄与した冷媒ガスは、前記ヘッダー２５，２５から前記冷媒配管１７ｂを通って前記冷媒圧縮機１１へ導入される。
【００３９】
したがって、この実施例による冷凍システムでは、必要に応じて上記動作を繰り返すことにより、前記蒸発器１６と前記凝縮器１２とで被空調室内を所要の温度、例えば−５０℃〜５０℃の範囲の温度制御を１液冷媒で行うことができる。
【００４０】
また、省エネ制御を行う場合は、膨張弁１４または電磁弁２１をオン・オフすることに
より、高圧受液器１３から前記第１冷却コイル系３６ａまたは前記第２冷却コイル系３６ｂに供給される冷媒を停止することにより、切り換えることができる。そして、前記第１冷却コイル系３６ａまたは前記第２冷却コイル系３６ｂに供給される冷媒が停止された場合、蒸発器１６では、冷却コイル系３６ａ，３６ｂ毎に運転が停止されたときの温度分布を考慮し、前記第１冷却コイル系３６ａの冷媒流通路３９ａ〜３９ｄと前記第２冷却コイル３６ｂの冷媒流通路３９ａ〜３９ｄは、熱交換する空気の流れ方向２９と直交する方向にそれぞれ互い違いに等間隔ずつずらして順に配設され、また前記各冷却コイル系３６ａ，３６ｂの各冷媒流通路３９ａ〜３９ｄを熱交換する前記空気の流れ方向２９に対し平行で、かつ該各冷却コイル系３６ａ，３６ｂの前記直線部３７を互いに前記空気の流れ方向２９に所定ピッチ分ずつずらして配設している。この配置形態により、前記各冷却コイル系３６ａ，３６ｂの各冷媒流通路３９ａ〜３９ｄは、熱交換する空気が流れる通路内全体に対してほぼ均一、特に空気が流れる通路内を正面側から見た場合に、その面全体にほぼ均一に配置された状態になっているので、出口付近での空気の温度が場所によって異なると言うような温度ムラが発生するのを最小限に抑えることができる。これにより、温度ムラがなくなり、冷凍能力を改善することができる。また、各冷却コイル系３６ａ，３６ｂ毎の制御、すなわち台数制御が可能となり、省エネ化に寄与することができる。
【００４１】
図６及び図７は、前記蒸発器１６の冷却コイル１６ａの変形例を示すものである。この変形例では、図２及び図３に示した冷却コイル１６ａが、第１冷却コイル系３６ａと第２冷却コイル系３６ｂの、２つの冷却コイル系で構成していたのに対して、第１冷却コイル系３６ａと第２冷却コイル系３６ｂと第３冷却系コイル３６ｃの、３つの冷却コイル系で構成したものであり、他の構成は図２及び図３に示した冷却コイル１６ａと同じである。したがって、図１乃至図５に示した実施例と対応する部材には図１乃至図５と同じ符号を付して重複説明を省略する。
【００４２】
図６及び図７において、冷却コイル系１６ａの各冷却コイル系３６ａ，３６ｂ，３６ｃは、それぞれ銅あるいはアルミ製のチューブを互いに平行な直線部３７と曲線部３８を交互に設けて蛇行状に屈曲され、その内部を冷媒が流通するようにして形成された冷媒流通路３９ａ，３９ｂ，３９ｃを有してなる。また、その各冷媒流通路３９ａ，３９ｂ，３９ｃを形成しているチューブには、該チューブに接する多数の伝熱用フィン(図示せず)が取り付けられている。
【００４３】
そして、前記第１冷却コイル系３６ａの冷媒流通路３９ａ〜３９ｃと前記第２冷却コイル３６ｂの冷媒流通路３９ａ〜３９ｃと前記第３冷却コイル３６ｃの冷媒流通路３９ａ〜３９ｃも、図１〜図５に示した上記実施例の構造と同様に、各冷却コイル系３６ａ，３６ｂ，３６ｃ毎に運転が停止されたときの温度分布を考慮し、熱交換する空気の流れ方向２９と直交する方向にそれぞれ互い違いに等間隔ずつずらして順に配設しているとともに、前記各冷却コイル系３６ａ，３６ｂ，３６ｃの各冷媒流通路３９ａ〜３９ｃを熱交換する前記空気の流れ方向２９に対し平行で、かつ該各冷却コイル系３６ａ，３６ｂ，３６ｃの前記直線部３７を互いに前記空気の流れ方向２９に所定ピッチ分(本例では３分の１ピッチ分)ずつずらして配設している。したがって、この蒸発器１６にあっても、熱交換する空気が流れる面全体に対して、前記各冷却コイル系３６ａ，３６ｂ，３６ｃの各冷媒流通路３９ａ〜３９ｃがほぼ均一、特に空気が流れる通路内を正面側から見た場合に、面全体にほぼ均一に配置された状態になる。
【００４４】
また、前記第１冷却コイル系３６ａと前記第２冷却コイル系３６ｂと前記第３冷却コイル系３６ｃの前記各冷媒流通路３９ａ〜３９ｃの冷媒入力側には、それぞれキャピラリーチューブ２７，２７…を介して前記ディストリビュータ１８，１８，１８が接続され、冷媒出力側にはそれぞれ前記冷媒配管１７ｂを介して前記低圧受液器１５に繋がる前記ヘッダー２５，２５が接続されている。また、該各ディストリビュータ１８，１８，１８の冷
媒流入口１８ａには、それぞれ冷媒配管１７ａ及び膨張弁１４または電磁弁２１を介して前記高圧受液器１３が繋がり、電磁弁２１をオン・オフすることにより、前記各冷却コイル系３６ａ，３６ｂ，３６ｃへの冷媒を停止して台数制御し、省エネ運転を行うことができる。
【００４５】
したがって、この変形例の冷却コイル１６ａの構造を使用して、前記第１冷却コイル系３６ａまたは前記第２冷却コイル系３６ｂ、あるいは前記第３冷却コイル系３６ｃに流す冷媒を停止した場合も、前記各冷却コイル系３６ａ，３６ｂ，３６ｃの各冷媒流通路３９ａ〜３９ｃは、熱交換する空気が流れる面全体に対してほぼ均一に配置された状態になっているので、出口付近での空気の温度が場所によって異なるというような温度ムラが発生するのを最小限に抑えることができることになる。また、各冷却コイル系３６ａ，３６ｂ，３６ｃ毎の制御、すなわち台数制御が可能となり、省エネ化に寄与することができる。この変形例では、冷却コイル系が３つの場合について説明したが、４つ以上の場合も同様して構成することができ、また同様の効果が得られる。
【００４６】
なお、本発明は、これ以外にも本発明の精神を逸脱しない限り種々の改変を為すことができ、そして、本発明が該改変されたものに及ぶことは当然である。
【産業上の利用可能性】
【００４７】
以上説明したように、本発明は環境試験装置における被空調室の空気調和に限ることなく、広く一般の冷凍システムにも応用できる。
【符号の説明】
【００４８】
１０      冷凍システム
１１      冷媒圧縮機
１２      凝縮器
１３      高圧受液器
１４      膨張弁
１６      蒸発器
１６ａ    冷却コイル
１７ａ    冷媒配管
１７ｂ    冷媒管
１７ｅ    冷媒配管
１８      ディストリビュータ
２１      電磁弁
２７      キャピラリーチューブ
２８      空間部
２９      熱交換する空気の流れ方向
３６ａ    第１冷却コイル系
３６ｂ    第２冷却コイル系
３７      直線部
３８      曲線部
３９ａ〜３９ｄ  冷媒流通路
【図１】
0005202665.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
0005202665.tif 000007
【図７】
0005202665.tif 000008