(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁調理器用器物の周壁部分の外側を全周に亘って離隔して覆う筒状の周壁を有していると共に、上側の開口部が該電磁調理器用器物を挿入する挿入口とされている一方、下側の開口部が、該電磁調理器用器物の底面よりも大きな開口寸法を有する底面露出口とされており、該電磁調理器用器物を内挿せしめた組み合わせ状態において、該底面露出口から該電磁調理器用器物の底面が露出せしめられて、該底面の下端面と同じ平面上に該底面露出口側の端面が位置せしめられると共に、該電磁調理器用器物の周壁部分との間に空気層が形成されるようになっており、且つ、
陶器で形成されていて、更に、
前記筒状の周壁が透水性を有していることを特徴とする電磁調理器用器物の保温壁部材。
【請求項２】
前記電磁調理器用器物の周壁部分との間を封止する封止手段が設けられている請求項１に記載の電磁調理器用器物の保温壁部材。
【請求項３】
前記挿入口に、前記電磁調理器用器物を係止せしめる係止部が設けられている請求項１又は２に記載の電磁調理器用器物の保温壁部材。
【請求項４】
前記筒状の周壁に取手が設けられている請求項１乃至３の何れか一項に記載の電磁調理器用器物の保温壁部材。
【請求項５】
前記上側の開口部において、上方に凹状に開口せしめられて前記電磁調理器用器物の取手を挿し入れることが可能とされた凹状開口部が形成されている請求項１乃至４の何れか一項に記載の電磁調理器用器物の保温壁部材。
【請求項６】
前記下側の開口部を覆蓋することによって、前記電磁調理器用器物の底面との間に下側空気層を形成する下側蓋部材を備えた請求項１乃至５の何れか一項に記載の電磁調理器用器物の保温壁部材。
【請求項７】
食品を収容する有底の容器本体と、該容器本体に組み付けられて該容器本体の開口部を覆蓋する蓋部材を備えた電磁調理器用器物において、
請求項１乃至６の何れか一項に記載の電磁調理器用器物の保温壁部材を備え、該保温壁部材と前記容器本体が組み合わされることによって、該保温壁部材における前記底面露出口から該容器本体の底面が露出せしめられて、該底面の下端面と同じ平面上に該保温壁部材における底面露出口側の端面が位置せしめられると共に、該容器本体の周壁部分と該保温壁部材との間に第一の空気層が形成されるようになっていることを特徴とする電磁調理器用器物。
【請求項８】
前記蓋部材が内蓋と外蓋を含んで構成されており、該内蓋と該外蓋の各外周縁部が該容器本体の開口部に載置されてそれら内蓋と外蓋が相互に離間して重ね合わされた状態で該容器本体に組み合わされることにより、それら内蓋と外蓋の重ね合わせ面間に前記第一の空気層から隔てられた第二の空気層が形成されている請求項７に記載の電磁調理器用器物。
【請求項９】
前記容器本体が陶器で形成されていると共に、該容器本体の底部に導電性材が配設されることによって、該導電性材で該容器本体の底面が構成されている一方、前記蓋部材が陶器で形成されている請求項７又は８に記載の電磁調理器用器物。
【請求項１０】
前記容器本体の前記底面から突出する脚部によって該容器本体の前記下端面が構成されており、平面への載置状態において該容器本体の底面が該平面から離隔せしめられる請求項７乃至９の何れか一項に記載の電磁調理器用器物。
【請求項１１】
前記容器本体の周壁部分と前記保温壁部材との間に形成された前記第一の空気層、該周壁部分の外周面および該保温壁部材の内周面の少なくともいずれかに対して、熱伝導促進壁を設けた請求項７乃至１０の何れか一項に記載の電磁調理器用器物。
【請求項１２】
前記熱伝導促進壁が、金属からなる筒状体として形成されており、前記容器本体の周壁部分と前記保温壁部材との間に、隙間を隔てて配設されている請求項１１に記載の電磁調理器用器物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱すべき食材を収容して、収容された食材を電磁調理器によって加熱調理する際に用いられる電磁調理器用器物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、食材を加熱調理する際に用いる器具として、従来のガスコンロに代えて、所謂ＩＨ（Ｉｎｄｕｃｔｉｏｎ  Ｈｅａｔｉｎｇ）と呼ばれる電磁調理器が普及しつつある。電磁調理器は、（１）炎を用いないことから火炎接触による火災のおそれが低いと共に、（２）燃焼がないことから室内の酸素欠乏や一酸化炭素中毒のおそれがなく、（３）器物の底面に焼き付きが生じないため、清潔であるなどの利点があるとされており、業務用のみならず、家庭用としても広く用いられつつある。
【０００３】
ところで、電磁調理器の加熱には電磁誘導が利用されている。即ち、電磁調理器の内部にはコイルが配設されており、かかるコイルに高周波電流を流すことによって、磁力線が発生する。そして、コイルから発生する磁力線の影響により、コイル上のトッププレートに載置された鍋等の電磁調理器用器物の底部を構成する導電性材に渦電流が流れ、電気抵抗を有する導電性材に渦電流が流れることによって発生するジュール熱によって器物の底部が発熱せしめられて、器物に収容された食材を加熱するようになっている。
【０００４】
このように、電磁調理器によって直接的に加熱せしめられるのは渦電流が生ぜしめられる器物の底部のみであり、底部以外の部位は、底部の熱が伝導することによって温められるようになっている。それ故、電磁調理器による加熱には、器物全体を覆う炎に比して、器物の底部のみが高温となって全体が温まり難いという問題があった。かかる問題により、例えば電磁調理器用の鍋を用いてカレー等の粘性の高いものを加熱すると、鍋の底部に近い部分だけが沸騰して、食材を飛び散らせてしまうおそれ等があった。
【０００５】
ところで、電磁調理器用器物としては、渦電流を生ぜしめるために導電性を有し、発熱を大きくするために比較的電気抵抗の高いステンレスや鉄などで形成された金属製のものしか用いることが出来ず、導電性を有さない陶器製の土鍋などは、そのままでは電磁調理器用の鍋として用いることは出来なかった。
【０００６】
しかし、陶器製の土鍋には鉄製の鍋では得ることの出来ない優れた効果も多い。例えば、加熱された陶器から生じる遠赤外線によって、炭火焼きと略同様の効果を得ることが出来て、食材の芯まで火を通すことが出来る。また、陶器に吸収された水分が加熱により熱蒸気化することによって蒸らしの効果を得ることが出来て、食材の水気が失われることを抑えることも出来る。また、大勢で鍋を囲むような場合には、鉄製の鍋よりも土鍋の方が雰囲気も良い。それ故、電磁調理器でも陶器製の器物を使用したいという要望は大きかった。
【０００７】
そこで、本願発明者は、先に特許文献１（特開２００２−２３８７３８号公報）において、陶器製の器物の底部に導電性材を配設することによって、電磁調理器に使用することの出来る陶器製の器物を提案した。本発明により、従来は使用不可能であった陶器製の器物を電磁調理器に使用することが可能となったものの、特許文献１に記載の陶器製の器物には、未だ改良の余地が存していた。
【０００８】
すなわち、陶器はステンレスや鉄に比して熱伝導率が低いことから、器物の底部のみが高温となって、全体が温まり難いという電磁調理器において特徴的な問題が、より顕著に生じ得た。それ故、特許文献１に記載の器物においては、陶器で形成された部分が温まりにくく器物全体が温まるのに時間を要することから、熱斑の問題が避けがたかった。一方、金属製の器物においても、器物の底部のみが加熱される点には変わりは無く、熱源から離れた器物中央から上部にかけては、外気に晒されることにより熱が奪われ冷めてしまう問題があり、エネルギー効率の点からも改良の余地があった。
【０００９】
【特許文献１】特開２００２−２３８７３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
ここにおいて、本発明は上述の如き事情を背景として為されたものであって、その解決課題とするところは、電磁調理器用器物の全体的な加熱を実現することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
以下、前述の如き課題を解決するために為された本発明の態様を記載する。なお、以下に記載の各態様において採用される構成要素は、可能な限り任意の組み合わせで採用可能である。
【００１２】
すなわち、本発明の第一の態様の特徴とするところは、電磁調理器用器物の周壁部分の外側を全周に亘って離隔して覆う筒状の周壁を有していると共に、上側の開口部が該電磁調理器用器物を挿入する挿入口とされている一方、下側の開口部が、該電磁調理器用器物の底面よりも大きな開口寸法を有する底面露出口とされており、該電磁調理器用器物を内挿せしめた組み合わせ状態において、該底面露出口から該電磁調理器用器物の底面が露出せしめられて、該底面の下端面と同じ平面上に該底面露出口側の端面が位置せしめられると共に、該電磁調理器用器物の周壁部分との間に空気層が形成されるようになっており、且つ、陶器で形成されていて、更に、前記筒状の周壁が透水性を有している電磁調理器用器物の保温壁部材にある。
【００１３】
本発明に従う保温壁部材によれば、電磁調理器用器物の外側を周壁で覆うことによって、電磁調理器用器物と周壁との間に空気層を形成することが出来る。従って、電磁調理器によって器物が温められた場合には、器物の熱、特に器物底部の熱や、底部の熱が伝達して高温状態となっているトッププレートの熱によって、空気層が温められる。そして、かかる空気層の熱によって、電磁調理器用器物の外周面を温めることが出来る。すなわち、保温壁部材で器物の周囲を取り囲むことにより、底部の周囲に伝達される熱を器物の周囲全体にうまく亘らせることができると共に、空気層の断熱効果により器物自体が外気に晒されて熱を奪われることを防止することが出来る。これにより、電磁調理器用器物を略全体的に温めることが出来て、器物に収容された食材を全体的に加熱することが出来る。それと共に、電磁調理器用器物の加熱時間も早められることから、調理時間の短縮を図ることも出来る。このように、本発明に従う保温壁部材を用いることによって優れた加熱効果を得ることが出来て、電磁調理器において不可避的に生じる電磁調理器用器物の底部のみが高温となって、器物の全体が温まり難いという問題を、有利に軽減乃至は回避し得るのである。
【００１４】
さらに、電磁調理器用器物と保温壁部材との組み合わせ状態において、電磁調理器用器物の底面の下端面と同じ平面上に保温壁部材における底面露出口側の端面が位置せしめられることから、電磁調理器用器物と保温壁部材とを組み合わせ状態で電磁調理器のトッププレート上に載置した場合には、電磁調理器用器物の下端面および保温壁部材における底面露出口側の端面の両方がトッププレート上に載置される。そして、特に底面露出口側の端面がトッププレートに対して全周に亘って略隙間無く接触せしめられる。これにより、電磁調理器用器物の底部の熱やトッププレートの熱を外部に逃がすことなく捉えることが出来て、空気層をより有効に温めることが可能とされている。なお、電磁調理器用器物の底面の下端面とは、電磁調理器用器物において最も下端に位置せしめられた面を言い、例えば電磁調理器用器物の底面がフラットな平坦面である場合には、かかる底面と下端面が等しくされるが、底面から突出する脚部が形成されているような場合には、かかる脚部の突出先端面が底面の下端面とされる。
【００１５】
それと共に、空気層が断熱層として作用することによって、電磁調理器用器物内の熱が外部に逃げることを抑制することが出来る。これにより、優れた保温効果を得ることも出来て、特に加熱を停止した場合でも、電磁調理器用器物の温度が急激に低下せしめられることを抑えて、より長時間に亘って器物を高温に保つことが出来る。その結果、例えば電磁調理器による加熱を停止した後でも、器物を加熱することによって確保された余熱を利用した調理を行うこと等が可能となる。
【００１６】
【００１７】
また、本発明に従う構造とされた保温壁部材においては、陶器で形成されていることから、多くの気孔を含んでおり、断熱性や蓄熱性に優れた保温壁部材を提供することができ、より長時間に亘って器物を高温に保つことが出来る。それと共に、本発明に従う構造とされた保温壁部材は陶器で形成されていることから吸水性を有しており、予め含水せしめた保温壁部材を電子レンジで加熱することにより、電磁調理器による加熱以前に保温壁部材を温めておくことも可能である。この場合には、空気層をより高温状態とすることが出来て、より優れた加熱効果および保温効果を得ることが出来る。更に、保温壁部材における筒状の周壁が透水性を有していることから、空気層と外部空間との間で水分の移動が許容されて、空気層の湿度を自動的に調節することが出来る。これにより、空気層内の水蒸気によって電磁調理器用器物の外周面がべた付くようなことを軽減することが出来る。
【００１８】
なお、本発明において吸水性を有するとは、連続的な気孔を内部に有し多孔質とされた保温壁部材を水と接触せしめることにより、保温壁部材の表面に開口せしめられた微小な孔に水が浸入すると共に、浸入した水が表面張力等の作用により内部で保持されるようになっていることを言う。また、本発明において周壁が透水性を有するとは、吸水性に加えて、周壁の内周側の空間と外周側の空間の間で水分の移動が許容されることを言う。
【００１９】
本発明の第二の態様は、前記第一の態様に係る電磁調理器用器物の保温壁部材において、焼成前の素地に対して釉薬が施釉されていると共に、焼成によって該釉薬に貫入が形成されることにより吸水性が確保されていることを、特徴とする。
【００２０】
本態様に従う構造とされた保温壁部材においては、積極的に貫入（素地と釉薬の熱収縮の差によって焼成後の釉薬に形成されるひび割れ）を形成することによって、貫入に水を保持せしめることが可能となることから、吸水性を有利に確保することが出来る。それと共に、焼成前の素地に釉薬を塗布することにより、焼成後の保温壁部材の強度を高めて、耐久性を向上せしめることが出来ると共に、表面が平滑化されることによって、汚れの付着を軽減することも出来る。
【００２１】
本発明の第三の態様は、前記第一又は第二の態様に係る電磁調理器用器物の保温壁部材において、前記底面露出口が、前記電磁調理器用器物の底面と略相似形状とされていることを、特徴とする。
【００２２】
本態様に従う構造とされた保温壁部材においては、底面露出口の内周面と、電磁調理器用器物の底部の外周面との離隔距離を、全周に亘って略一定とすることが出来る。これにより、電磁調理器用器物を全周方向から略均等に加熱することが出来て、熱斑の少ない、より安定した加熱を行うことが出来る。また、電磁調理器用器物の挿入時に、器物の底面を底面露出口に嵌め込むようにして、安定した組付けを行うことが出来ると共に、保温壁部材と器物の底部の外周面が周方向で略一定の離隔距離をもって電磁調理器のトッププレート上に載置されることから、載置状態をより安定せしめることも出来る。
【００２３】
本態様の第四の態様は、前記第一乃至第三の何れか一つの態様に係る電磁調理器用器物の保温壁部材において、前記電磁調理器用器物の周壁部分との間を封止する封止手段が設けられていることを、特徴とする。
【００２４】
本態様に従う構造とされた保温壁部材においては、空気層を封止して外部空間から隔離することによって、空気層に貯えられた空気の外部への流出を有利に防止することが出来る。これにより、空気層の熱が逃がされることを防止して、加熱効果や保温効果を、より有効に発揮することが出来る。
【００２５】
ここにおいて、封止手段の具体的な形状や材料、形成位置などの具体的な態様は、特に限定されるものではないが、例えば、封止手段としては変形容易で気密に封止することが可能なゴム弾性体等が好適に用いられ、保温壁部材の周壁の内周面と電磁調理器用器物の外周面との間にゴム弾性体を配設することによって両面間を封止する態様などが好適に採用され得る。但し、封止手段は、必ずしも周壁の内周面と容器本体の外周面との間を直接に封止するものに限定されるものではなく、周壁の内周面以外の部位において、保温壁部材と電磁調理器用器物との空隙を封止することによって、周壁と電磁調理器用器物の間を間接的に封止する等しても良い。
【００２６】
本態様の第五の態様は、前記第一乃至第四の何れか一つの態様に係る電磁調理器用器物の保温壁部材において、前記挿入口に、前記電磁調理器用器物を係止せしめる係止部が設けられていることを、特徴とする。
【００２７】
本態様に従う構造とされた保温壁部材においては、電磁調理器用器物を係止せしめることによって、組み付け状態における保温壁部材と電磁調理器用器物との軸方向での相対的な位置を安定して位置決めすることが出来る。また、例えば保温壁部材ごと電磁調理器用器物を持ち上げたりすることも可能となって、取扱性も向上せしめられる。
【００２８】
なお、本態様においても、前記第一の態様に記載のように、電磁調理器用器物の底面の下端面と同じ平面上に保温壁部材における底面露出口の端面が位置せしめられる。これにより、電磁調理器用器物を係止部で係止した組み付け状態で電磁調理器のトッププレート上に載置した場合には、電磁調理器用器物の下端面と保温壁部材における底面露出口の端面が何れもトッププレート上に載置せしめられることから、安定した載置を行うことが出来ると共に、電磁調理器用器物の下端面とトッププレートの接触状態を維持することも出来て、電磁調理器による加熱効果を損なうおそれも回避される。
【００２９】
本発明の第六の態様は、前記第四の態様に係る電磁調理器用器物の保温壁部材において、前記挿入口に設けられて前記電磁調理器用器物を係止せしめる係止部にシールゴムが固着されることによって前記封止手段が構成されていることを、特徴とする。
【００３０】
本態様に従う構造とされた保温壁部材においては、保温壁部材と電磁調理器用器物との重ね合わせ部位となる係止部を巧く用いて封止手段を形成することが出来る。更に、電磁調理器用器物が重力作用によって係止部に押し付けられることから、電磁調理器用器物をシールゴムに安定して密着せしめることが出来て、より安定した封止状態を得ることが出来る。
【００３１】
本発明の第七の態様は、前記第一乃至第六の何れか一つの態様に係る電磁調理器用器物の保温壁部材において、前記空気層と外部空間とを連通する通気孔が形成されていることを、特徴とする。
【００３２】
本態様に従う保温壁部材においては、空気層内の空気が加熱されて高圧となった場合には、通気孔を通じて空気層内の圧力を逃がすことが出来る。なお、本態様は、前記第五の態様や第七の態様における封止手段と組み合わせて好適に用いられる。即ち、封止手段を設けることによって空気層内の気密性が高められる結果、空気層内が過大に高圧となるおそれがあるが、本態様に従う通気孔を設けることによって、空気層内の過大な高圧化を抑えることが出来る。
【００３３】
【００３４】
【００３５】
本発明の第八の態様は、前記第一乃至第七の何れか一つの態様に係る電磁調理器用器物の保温壁部材において、前記筒状の周壁に取手が設けられていることを、特徴とする。
【００３６】
本態様に従う構造とされた保温壁部材においては、取手を利用することによって、保温壁部材の持ち運びをより容易にすることが出来る。なお、取手の具体的な形状は何等限定されるものではなく、例えば従来公知の鍋に用いられる取手の形状等が適宜に採用可能であって、周壁の外周面から突出して形成したり、或いは、周壁の外周面に手指を引っ掛けることの出来る窪みを設けて、かかる窪みを取手とする等してもよい。更に、取手は、周壁と一体成形しても良いし、周壁とは別体として形成して、周壁に一体的に固着する等してもよい。
【００３７】
本発明の第九の態様は、前記第一乃至第八の何れか一つの態様に係る電磁調理器用器物の保温壁部材において、前記上側の開口部において、上方に凹状に開口せしめられて前記電磁調理器用器物の取手を挿し入れることが可能とされた凹状開口部が形成されていることを、特徴とする。
【００３８】
本態様に従う構造とされた保温壁部材においては、電磁調理器用器物の取手を避けるようにして、電磁調理器用器物の外周面を周壁で覆うことが出来る。これにより、例えば取手を備えた鍋等にも有利に適用することが出来る。
【００３９】
本発明の第十の態様は、前記第一乃至第九の何れか一つの態様に係る電磁調理器用鍋の保温壁部材において、前記空気層の軸直方向における寸法が、軸方向の全体に亘って全周で略一定とされていることを、特徴とする。
【００４０】
本態様に従う構造とされた保温壁部材においては、電磁調理器用器物の外周の全体に亘って空気層の大きさが略一定とされていることから、電磁調理器用器物の外周面を略均等に加熱せしめることが出来て、熱斑の発生を抑えた略均等な加熱を行うことが出来る。
【００４１】
本発明の第十一の態様は、前記第一乃至第十の何れか一つの態様に係る電磁調理器用鍋の保温壁部材において、前記空気層の軸直方向における最大寸法が、２０ｍｍ以下とされていることを、特徴とする。
【００４２】
本態様に従う構造とされた保温壁部材においては、優れた加熱効果および保温効果を有利に得ることが出来る。即ち、空気層の軸直方向における最大寸法を２０ｍｍ以下とすることによって、空気層を十分加熱し得る程度の大きさとすることが出来て、有効な加熱効果や保温効果を得ることが出来る。
【００４３】
本発明の第十二の態様は、前記第一乃至第十一の何れか一つの態様に係る電磁調理器用鍋の保温壁部材において、前記下側の開口部を覆蓋することによって、前記電磁調理器用器物の底面との間に下側空気層を形成する下側蓋部材を備えたことを、特徴とする。
【００４４】
本態様に従う構造とされた保温壁部材においては、電磁調理器用器物の底面の下側に下側空気層が形成される。そして、かかる下側空気層が断熱層として作用することによって、電磁調理器用器物を電磁調理器から降ろした後においても、底面の高温状態をより長く維持することが出来る。これにより、電磁調理器用器物の高温状態をより長く保つことが出来て、蒸らしなどの調理をより有利に行うことが出来る。なお、本態様においては、下側の開口部と下側蓋部材との重ね合わせ面間を封止する封止部材を設けるなどしても良い。このようにすれば、下側空気層の気密性を高めることが出来て、下側空気層延いては電磁調理器用器物の高温状態をより長く維持することが出来る。
【００４５】
電磁調理器用器物に関する本発明の第一の態様は、食品を収容する有底の容器本体と、該容器本体に組み付けられて該容器本体の開口部を覆蓋する蓋部材を備えた電磁調理器用器物において、前記第一乃至第十四の何れか一つの態様に係る電磁調理器用器物の保温壁部材を備え、該保温壁部材と前記容器本体が組み合わされることによって、該保温壁部材における前記底面露出口から該容器本体の底面が露出せしめられて、該容器本体の下端面と同じ平面上に該保温壁部材における底面露出口側の端面が位置せしめられると共に、該容器本体の周壁部分と該保温壁部材との間に第一の空気層が形成されるようになっていることを特徴とする。
【００４６】
本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、前記第一乃至第十四の何れか一つの態様に係る保温壁部材を備えたことによって、前述の如き加熱効果や保温効果を得ることが出来る。これにより、容器本体を全体的に加熱することが出来て、電磁調理器用器物において問題とされていた底部のみが高温となって、その他の部位が加熱され難いという問題を有利に軽減乃至は解消することが出来る。
【００４７】
電磁調理器用器物に関する本発明の第二の態様は、前記第一の態様に係る電磁調理器用器物において、前記蓋部材が内蓋と外蓋を含んで構成されており、該内蓋と該外蓋の各外周縁部が該容器本体の開口部に載置されてそれら内蓋と外蓋が相互に離間して重ね合わされた状態で該容器本体に組み合わされることにより、それら内蓋と外蓋の重ね合わせ面間に前記第一の空気層から隔てられた第二の空気層が形成されていることを、特徴とする。
【００４８】
本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、第一の空気層に加えて、容器本体の開口部に第二の空気層が形成されている。これにより、第二の空気層が断熱層として作用することによって、容器本体内の熱が開口部から逃がされるのを有利に抑えることが出来る。従って、本態様によれば、保温壁部材によって形成された第一の空気層によって容器本体の外周側が保温されると共に、内外両蓋部材によって形成される第二の空気層によって容器本体の開口部側が保温される。そして、容器本体の底部側は、電磁調理器によって直接に加熱されている。このように、本態様によれば、容器本体を略全方向から包み込むように加熱乃至は保温することが出来て、より優れた加熱効果および保温効果を得ることが出来る。
【００４９】
電磁調理器用器物に関する本発明の第三の態様は、前記第二の態様に係る電磁調理器用器物において、前記容器本体の開口周縁部にフランジ状の支持部が形成されており、前記内蓋が該支持部の内周部分に重ね合わされて支持されると共に、前記外蓋が該支持部の外周部分に重ね合わされて支持されていることを、特徴とする。
【００５０】
本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、内蓋と外蓋を容器本体に容易に組み付けることが出来る。それと共に、内蓋と外蓋の対向面間の領域を広く確保することが出来て、第二の空気層を有利に形成することが出来る。
【００５１】
電磁調理器用器物に関する本発明の第四の態様は、前記第二又は第三の態様に係る電磁調理器用器物において、前記内蓋に第一の蒸気抜き孔が形成されて該第一の蒸気抜き孔を通じて前記容器本体の内部空間が前記第二の空気層に連通せしめられていると共に、前記外蓋に第二の蒸気抜き孔が形成されて該第二の蒸気抜き孔を通じて該第二の空気層が外部空間に連通せしめられており、それら第一の蒸気抜き孔と第二の蒸気抜き孔が該内蓋及び該外蓋の周方向で相互に異なる位置に設けられていることを、特徴とする。
【００５２】
本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、第一蒸気抜き孔と第二蒸気抜き孔の周方向位置を調節することによって、これら蒸気抜き孔を通じた容器本体内の圧力の逃げを適当に調節して、容器内の加圧による食材の迅速な調理を有利に実現することが出来る。
【００５３】
電磁調理器用器物に関する本発明の第五の態様は、前記第一乃至第四の態様に係る電磁調理器用器物において、前記容器本体が陶器で形成されていると共に、該容器本体の底部に導電性材が配設されることによって、該導電性材で該容器本体の底面が構成されている一方、前記蓋部材が陶器で形成されていることを、特徴とする。
【００５４】
本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、容器本体の底部に導電性材が配設されていることから、電磁調理器上に載置して加熱を開始すると、底部に配設された導電性材に渦電流が生ぜしめられる。これにより、容器本体が陶器で形成されていても、底部を加熱することが可能とされており、陶器製の器物を電磁調理器に用いることが可能とされる。
【００５５】
さらに、本態様においては、保温壁部材を備えたことによって、容器本体を全体的に加熱することが出来る。これにより、熱伝導率の低い陶器で形成された部分も有効に加熱することが出来て、容器全体を有効に加熱することが可能となる。
【００５６】
そして、特に本態様においては、容器本体および蓋部材が陶器で形成されて吸水性を有していることから、容器本体および蓋部材が加熱せしめられた際には、これらに含まれた水分が蒸気化して放出されて、容器本体内に流入せしめられる。これにより、容器本体内の食材の水気が失われて乾燥するおそれも有利に軽減されて、例えば蒸し料理等に好適に使用することが出来る。更に、保温壁部材を備えたことによって、保温効果も得られることから、加熱停止後の容器本体の急激な温度低下を抑えて、余熱を用いた蒸らし等もより効果的に行うことが出来る。
【００５７】
電磁調理器用器物に関する本発明の第六の態様は、前記第五の態様に係る電磁調理器用器物において、前記導電性材としてカーボンが用いられていることを、特徴とする。本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、加熱されたカーボンから発せられる遠赤外線によって、食材の芯まで緩やかに加熱することが出来る。なお、好適には、本態様におけるカーボンとしては、容器本体を構成する陶器と略等しい熱膨張率を有するものが採用される。このようにすれば、容器本体が加熱せしめられて容器本体およびカーボンが膨張せしめられても、カーボンと容器本体との接合部分に隙間などを生じたりするおそれを軽減することが出来る。
【００５８】
電磁調理器用器物に関する本発明の第七の態様は、前記第五又は第六の態様に係る電磁調理器用器物において、前記容器本体及び前記蓋部材の焼成前にそれら容器本体及び蓋部材の素地に対して釉薬が施釉されていると共に、焼成によって該釉薬に貫入が形成されることにより該容器本体と該蓋部材の吸水性が確保されていることを、特徴とする。
【００５９】
本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、積極的に貫入を形成することによって、貫入に水を保持せしめることが可能となることから、吸水性を有利に確保することが出来る。それと共に、焼成前の素地に釉薬を塗布することにより、焼成後の保温壁部材の強度を高めて、耐久性を向上せしめることが出来ると共に、表面が平滑化されることによって、汚れの付着を軽減することも出来る。
【００６０】
電磁調理器用器物に関する本発明の第八の態様は、前記第五乃至第七の何れか一つの態様に係る電磁調理器用器物において、前記容器本体が透水性を有していることを、特徴とする。
【００６１】
本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、容器本体の内側と外側で水分の移動を許容する透水性を有することにより、容器本体内の湿度を自動的に調整することが出来て、湿度の不足による食材の乾燥や湿度の過多によるべた付きを抑えることが出来る。
【００６２】
電磁調理器用器物に関する本発明の第九の態様は、前記第五乃至第八の何れか一つの態様に係る電磁調理器用器物において、乾燥状態下における前記容器本体及び前記蓋部材のかさ密度が１．０ｇ／ｃｍ3 〜２．０ｇ／ｃｍ3 とされていることを、特徴とする。
【００６３】
本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、容器本体および蓋部材を、十分な吸水性と保温性を両立して確保することが出来ると共に、容器本体および蓋部材の耐久性を有利に確保することが出来る。即ち、かさ密度が１．０ｇ／ｃｍ3 よりも小さいと、陶器の強度が低くなる一方、かさ密度が２．０ｇ／ｃｍ3 よりも大きいと、十分な吸水性および保湿性を得られなくなるおそれがある。
【００６４】
電磁調理器用器物に関する本発明の第十の態様は、前記第一乃至第九の何れか一つの態様に係る電磁調理器用器物において、前記容器本体の肉厚寸法が１０ｍｍ〜１５ｍｍとされていることを、特徴とする。
【００６５】
本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、有効な強度を得られると共に、重量を増加を抑えつつ、有効な吸水性を確保することが出来る。即ち、肉厚寸法が１０ｍｍよりも小さいと、容器本体が薄くなって強度が低下せしめられるおそれや、肉厚寸法が薄いことによって含水量が少なくなるおそれがある一方、肉厚寸法が１５ｍｍよりも大きいと、容器本体が重くなるおそれがある。なお、容器本体の肉厚寸法とは、例えば取手などを除いた本体部分の肉厚寸法の平均値を言う。
【００６６】
電磁調理器用器物に関する本発明の第十一の態様は、前記第一乃至第十の何れか一つの態様に係る電磁調理器用器物において、前記容器本体の前記底面から突出する脚部によって該容器本体の前記下端面が構成されており、平面への載置状態において該容器本体の底面が該平面から離隔せしめられることを、特徴とする。
【００６７】
本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、電磁調理器のトッププレートに容器本体を載置した場合に、容器本体の底面がトッププレートから離隔せしめられる。これにより、加熱に際して容器本体の底面が高温になり過ぎて、電磁調理器のセンサによって自動的に加熱が中断されるおそれを低減することが出来る。なお、本態様は、前記第六の態様に従う構造とされた電磁調理器用器物と組み合わせることによって、有利に用いられる。即ち、容器本体の底部をカーボンで構成したことによって、カーボンによる遠赤外線効果が、センサを停止せしめるように作用する。そこで、本態様に従う構造を用いてカーボンを電磁調理器のトッププレートから離隔せしめることによって、目的とする温度に到達する前にセンサが敏感に反応して、加熱が中断されるようなことを低減乃至は回避することが出来る。ここにおいて、容器本体の底面の離隔距離は、１．０ｍｍ〜３．０ｍｍとされることが好ましい。即ち、離隔距離が１．０ｍｍよりも小さいと、実質的に容器本体の底面を電磁調理器のトッププレートに接触状態で載置せしめたのと同じこととなる一方、離隔距離が３．０ｍｍよりも大きいと、トッププレートから離れ過ぎることによって、電磁調理器が作動しないおそれがあるからである。なお、脚部、容器本体を安定してトッププレートに載置でき、所望の効果が得られる限り、任意の形状を採用することができる。例えば、円形や矩形断面形状で底部中央に突出する形状や、周辺部に連続して、或いは不連続で突出する形状が採用可能である。更には、格子状や縞状に延びる複数の脚部で形成してもよい。
【００６８】
電磁調理器用器物に関する本発明の第十二の態様は、前記第五乃至第十一の何れか一つの態様に係る電磁調理器用器物において、電磁調理器用炊飯器として使用されることを、特徴とする。
【００６９】
電磁調理器用器物に関する本発明の第十三の態様は、前記第五乃至第十二の何れか一つの態様に係る電磁調理器用器物において、前記容器本体の周壁部分と前記保温壁部材との間に形成された前記第一の空気層、該容器本体の周壁部分の外周面および該保温壁部材の内周面の少なくともいずれかに対して、熱伝導促進壁を設けたことを、特徴とする。
【００７０】
本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、第一の空気層の形成部分を上手く利用して、熱伝導促進壁が設けられている。かかる熱伝導促進壁により、電磁調理器用器物の底部の熱や、トッププレートの熱を、器物の上方に有利に伝達することができる。ここで、高い熱伝導効果を有利に得るためには、熱伝導促進壁は、熱伝導率の高い、銅、ステンレス、アルミ等の金属製であることが好ましい。また、渦電流によるジュール熱を有利に発生させる、銅、ステンレス等のＩＨ対応素材によって、熱伝導促進壁を形成することにより、電磁調理器による誘導加熱を器物本体上方の加熱にも利用でき、さらなる器物上部ひいては全体の加熱を促進することができる。なお、熱伝導促進壁は、第一の空気層に配設される別体の筒状体として形成されてもよいし、また、溶射等により該容器本体の周壁部分の外周面および／または該保温壁部材の内周面に被着されてもよい。また、第一の空気層による空気の対流による電熱性の促進を維持するためには、筒状体の熱伝導促進壁の一部に貫通孔やメッシュ状部を設けたり、或いは、筒状体の高さ寸法を第一の空気層の高さ寸法よりも小さくして、上部に連通空間を設ける等するとよい。また、溶射等により熱伝導促進壁が被着形成される場合は、該容器本体の周壁部分の外周面や該保温壁部材の内周面の透水性を保持するように形成される。
【００７１】
電磁調理器用器物に関する本発明の第十四の態様は、前記第十三の態様に係る電磁調理器用器物において、前記熱伝導促進壁が、金属からなる筒状体として形成されており、前記容器本体の周壁部分と前記保温壁部材との間に、隙間を隔てて配設されていることを特徴とする。熱伝導促進壁を金属製の筒状体とすることにより、熱伝導促進壁の形成が容易になされ得ると共に、かかる筒状体を第一の空気層に配設するのみで、本発明にかかる電磁調理器用器物の加熱促進を容易に達成することができる。なお、金属の材料としては、銅、ステンレス、アルミ等の比較的熱伝導率の高いものが好ましい。また、ＩＨ対応素材からなる筒状体の下端部は、電磁調理器の渦電流の影響を受け易くするために、少なくとも一部を器物底面付近まで延び出させることが好ましい。
【００７２】
本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、炊飯に必要とされる十分な蒸らしを行うことが可能となって、従来、電磁調理器では困難であった炊飯を、有利に行うことが出来る。即ち、炊飯には、余熱による蒸らしの工程が重要であるが、従来構造に従う電磁調理器用器物では、主に容器本体の底面のみが高温とされて、容器全体が温まり難かった。それ故、電磁調理器の加熱を停止すると、容器本体の全体的な温度が速やかに低下してしまい、余熱を十分に保持することが困難であった。しかし、本態様に従う構造とされた電磁調理器用器物においては、保温壁部材を備えたことによって、容器本体を全体的に加熱することが出来ると共に、優れた保温効果も得られることから、容器本体の略全体を高温状態に維持することが出来て、余熱による蒸らしを十分に行うことが可能となる。これにより、炊飯を有利に行うことが可能となるのである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００７３】
以下、本発明を更に具体的に明らかにするために、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ、詳細に説明する。
【００７４】
先ず、図１〜図６に、本発明の第一の実施形態である電磁調理器用器物としての電磁調理器用器物１０を示す。電磁調理器用器物１０は、調理対象物としての食品が収容される容器本体１２と、容器本体１２に取り付けられて、容器本体１２の開口部を閉塞せしめる蓋部材１４を備えた器物本体１６が、本発明の第一の実施形態である保温壁部材としての保温カバー１８に挿入された半収容状態とされて構成されている。なお、以下の説明において、上下方向とは、使用状態下において鉛直上下方向となる、図１中の上下を言うものとする。また、以下の説明において軸方向とは、図１中の上下方向を言うものとする。
【００７５】
より詳細には、容器本体１２は、表面に開口する多数の微小空間を有する多孔質の陶器によって形成されている。図５に示すように、容器本体１２は、上下両側に開口する筒状の周壁部２０の下端開口部２１に、略円板形状を有する底部材３０が一体的に固着された略有底円筒形状を呈しており、上方に向かって開口せしめられる開口部２３を有している。そして、容器本体１２の周壁部２０は、開口部２３に行くに従って次第に厚肉とされており、内径が小さくされている。更に、容器本体１２の開口部２３の外周縁部には、全周に亘って径方向外方に向かって突出する支持部としてのフランジ状部２４が一体形成されている。また、フランジ状部２４の内周縁部には、段差部２６が全周に亘って連続的に形成されていると共に、フランジ状部２４の外周縁部には、軸方向上方に向かって延び出す筒状の位置決め部２８が一体形成されている。
【００７６】
そして、周壁部２０の下端開口部２１には、導電性材としての底部材３０が固着されている。底部材３０は、軸方向中間部分から下方が僅かに小径とされた略円板形状とされている。ここにおいて、底部材３０を構成する導電性材としては、誘導起電力によって渦電流を生じる比較的電気抵抗の大きな部材が好適に採用され、例えば、ステンレスや鉄などが採用可能であるが、本実施形態においては、底部材３０はカーボンから形成されており、更に、周壁部２０を形成する多孔質の陶器と熱膨張率が等しいものが採用されている。そして、かかる底部材３０が、小径とされた側を下にして周壁部２０の開口部２３から挿し込まれて、周壁部２０の下端開口部２１の内周縁部に形成された段差状の係合部３３に嵌め込まれることによって、下端開口部２１が水密に封止されており、容器本体１２の底面３２が、底部材３０によって構成されている。
【００７７】
さらに、図４に示すように、底面３２には、複数（本実施形態においては、４つ）の脚部３４が下方に僅かに突出して一体形成されている。脚部３４は、底面３２の正面視において略扇形状とされており、その円弧形状の外周縁部を底面３２の外周縁部に重ね合わせた位置で、底面３２の周方向で等間隔に形成されている。これにより、本実施形態においては、脚部３４の突出端面３５が容器本体１２の底面３２の下端面とされている。なお、脚部３４は、底部材３０の底面３２を、脚部３４に相当する部位を残して切削加工等を施すことによって形成されている。ここにおいて、脚部３４の高さ寸法は、１．０ｍｍ〜３．０ｍｍとされていることが好ましい。蓋し、脚部３４の高さ寸法が１．０ｍｍよりも小さいと、実質的に底面３２を電磁調理器のトッププレートに接触状態で載置せしめたのと同じこととなる一方、高さ寸法が３．０ｍｍよりも大きいと、トッププレートから離れ過ぎることによって、電磁調理器が作動しないおそれがあるからである。そして、このような構造とされた底部材３０が周壁部２０の下端縁部に固着されることによって、周壁部２０の下端開口部が水密に覆蓋されている。
【００７８】
なお、容器本体１２の肉厚寸法の平均値：Ｔ1 は、好適には、１０ｍｍ≦Ｔ1 ≦１５ｍｍ、より好適には、１１ｍｍ≦Ｔ1 ≦１３ｍｍとされており、特に本実施形態では、Ｔ1 ＝１２ｍｍに設定されている。蓋し、Ｔ1 が小さ過ぎると、充分な保温力や耐久性を確保することが困難となり易い一方、Ｔ1 が大き過ぎると、容器本体１２の質量が大きくなってしまうおそれがあるからである。ここで、Ｔ1 は、容器本体１２において、フランジ状部２４や脚部３４を除いた部分の厚さの平均値をいう。
【００７９】
そして、このような構造とされた容器本体１２の開口部２３は、蓋部材１４が組み付けられて覆蓋されるようになっている。蓋部材１４は、内蓋３６と外蓋３８を含んで構成されており、これら内外蓋３６，３８は、容器本体１２と同様に、何れも連続気孔を有する多孔質の陶器で形成されている。内蓋３６は、全体として略円形皿形状とされており、その中央部分が、外周縁部の高さ位置を超えない程度に盛り上げられた形状とされている。そして、内蓋３６の上面の中央部分には、アーチ状の把持部４０が一体形成されている。また、内蓋３６の外周縁部には、全周に亘って径方向外方に延び出すフランジ状の係止片４２が一体形成されている。また、図３及び図５に示すように、内蓋３６には、第一の蒸気抜き孔としての蒸気抜き用の内通気孔４４が、内蓋３６を肉厚方向で貫通して形成されている。本実施形態では、図３において破線で示すように、一対の内通気孔４４，４４が、径方向一方向で把手部４０を挟んで対向位置するように形成されている。
【００８０】
なお、内蓋３６の肉厚寸法の平均値：Ｔ2 は、好適には、１０ｍｍ≦Ｔ2 ≦１５ｍｍ、より好適には、１１ｍｍ≦Ｔ2 ≦１３ｍｍとされており、本実施形態では、Ｔ2 ＝１２ｍｍに設定されている。蓋し、Ｔ2 が小さ過ぎると、充分な保温力や耐久性を確保することが困難となり易い一方、Ｔ2 が大き過ぎると、内蓋３６の質量が大きくなってしまうおそれがあるからである。また、本実施形態では、内蓋３６が容器本体１２よりも厚肉とされて、内蓋３６が容器内の圧力によって上方に持ち上げられることが有利に抑えられるようになっている。これにより、後述する加熱調理時に、容器内の圧力が低下するのを有利に防いで、迅速な調理を実現出来る。なお、Ｔ2 は、内蓋３６において、把手部４０等を除いた部分の厚さの平均値である。
【００８１】
一方、外蓋３８は、逆向きの略円形皿形状を有しており、上面の中央部分には、上方に向かって突出して半周に亘って延びる板形状が対向せしめられた把手部４６が一体形成されている。ここにおいて、図３に示すように、外蓋３８には、第二の蒸気抜き孔としての蒸気抜き用の外通気孔４８が、外蓋３８を肉厚方向で貫通して形成されている。なお、図３に示すように、外通気孔４８は、後述する組付状態下において、内蓋３６に形成された一対の内通気孔４４，４４と周方向で離隔する位置に設けられており、本実施形態では、一対の内通気孔４４，４４の対向する径方向と略直交する位置に外通気孔４８が位置せしめられている。
【００８２】
また、外蓋３８の肉厚寸法の平均値：Ｔ3 は、好適には、５ｍｍ≦Ｔ3 ≦１０ｍｍ、より好適には、６ｍｍ≦Ｔ3 ≦８ｍｍとされており、本実施形態では、Ｔ3 ＝７ｍｍに設定されている。蓋し、Ｔ3 が小さ過ぎると、充分な保温力や耐久性を確保することが困難となり易い一方、Ｔ3 が大き過ぎると、外蓋３８の質量が大きくなってしまうおそれがあるからである。ここで、Ｔ3 は、外蓋３８において、把手部４６を除いた部分の厚さの平均値である。なお、外蓋３８は、内蓋３６と同様に、容器本体１２よりも厚肉とされて、容器本体１２内の圧力の逃げがより一層有利に防がれるようになっていても良い。
【００８３】
なお、上述の如き容器本体１２、内蓋３６および外蓋３８は、何れも多孔質の陶器製とされて、水との接触によって内部の微小空間に水を収容、保持する吸水性を有しており、水中に浸漬されることによって、内部に水を保持することが可能とされている。更に、特に本実施形態では、これら容器本体１２、内蓋３６および外蓋３８は、何れも内外両面に吸水性を有しており、内外両面から水を内部に取り入れることが出来るようになっていると共に、内周側の領域と外周側の領域の間で水分の移動を許容する透水性を有している。
【００８４】
また、これら容器本体１２、内蓋３６および外蓋３８の乾燥状態におけるかさ密度は、１．０ｇ／ｃｍ3 〜２．０ｇ／ｃｍ3 とされていることが望ましく、より好適には、１．０ｇ／ｃｍ3 〜１．５ｇ／ｃｍ3 とされる。本実施形態では、これら容器本体１２、内蓋３６および外蓋３８のかさ密度が１．５ｇ／ｃｍ3 とされている。蓋し、かさ密度が、１．０ｇ／ｃｍ3 より小さいと、耐久性が充分に得られ難くなるおそれがあり、２．０ｇ／ｃｍ3 よりも大きいと、所望の透水性や保温性が得られ難くなるおそれがあるからである。なお、かさ密度とは、容器本体１２乃至は内外蓋３６，３８自体の体積と、多孔質とされた容器本体１２乃至は内外蓋３６，３８の表面に開口する微小な開気孔の容積と、容器本体１２乃至は内外蓋３６，３８の内部に形成された微小な閉気孔の容積との合計値を、体積として採用して算出した密度のことを言う。
【００８５】
さらに、本実施形態では、容器本体１２と内外蓋３６，３８が、焼成前の素地の略全体に亘って施釉されている。これにより、容器本体１２および内外蓋３６，３８の機械的な強度を高めることが出来ると共に、表面をガラス質の釉薬でコーティングして平滑化することにより、汚れの付着を防ぐことが出来る。なお、本実施形態では、容器本体１２および内外蓋３６，３８の透水性乃至は通気性を有効に得るために、黄瀬戸釉や粉引釉等の一般的な釉薬を、水等の適当な液体で薄めたものが、釉薬として使用されている。このような濃度の低い釉薬を採用することにより、容器本体１２および内外蓋３６，３８の素地の表面に開口して水を保持し得る微小な孔の全てが、釉薬によって閉塞せしめられるのを防いで、透水性が有効に維持されるものと考えられる。また、本実施形態では、水によって薄められた一般的な釉薬に、粉末状に粉砕したラジウム鉱石を混合したものを採用しており、ラジウム鉱石によるマイナスイオン効果も期待できる。更に、本実施形態では、釉に対して積極的に貫入（焼成時における釉薬と素地の収縮率の差によって生じる釉のひび）を生ぜしめることにより、貫入を通じて容器本体１２および内外蓋３６，３８の吸水性が確保されるようになっている。
【００８６】
そして、このような構造とされた内蓋３６と外蓋３８は、図５および図６に示すように、何れも容器本体１２に対して組み付けられるようになっている。即ち、内蓋３６の外周縁部に形成された係止片４２が、容器本体１２の開口部２３の内周部分に形成された段差部２６に対して、上方から嵌め入れられて重ね合わされることにより、内蓋３６が、容器本体１２に対して載置されて、容器本体１２の開口部２３において軸直角方向に広がるように配設される。更に、外蓋３８の外周縁部が、容器本体１２の開口部２３の外周側に形成されたフランジ状部２４に対して、上方から重ね合わされることにより、外蓋３８が、容器本体１２に対して載置されて、容器本体１２の開口部２３の上方を覆うように配設される。これにより、内蓋３６と外蓋３８が何れも容器本体１２の開口部２３を覆うように配設されて、内蓋３６と外蓋３８によって本実施形態における蓋部材１４が構成されるようになっている。
【００８７】
なお、本実施形態では、内蓋３６が、段差部２６に嵌め入れられることによって径方向で容易に位置決めされるようになっていると共に、外蓋３８が、位置決め部２８の内周側に嵌め入れられることによって径方向で容易に位置決めされるようになっている。また、本実施形態では、内蓋３６と外蓋３８が何れも透水性を有していることから、内蓋３６と外蓋３８の組付状態下において、内蓋３６と外蓋３８の対向面が何れも吸水性を有する面とされている。
【００８８】
そして、内蓋３６と外蓋３８の容器本体１２への取付状態下において、内蓋３６が外蓋３８に対して下方に離隔位置せしめられており、もって、内蓋３６と外蓋３８が、略全体に亘って上下方向で離間して配置されている。これにより、内蓋３６と外蓋３８の対向面間には、全体に亘って連続する空間が設けられており、該空間によって第二の空気層としての上側空気層５２が形成されている。
【００８９】
この上側空気層５２は、内蓋３６と外蓋３８と容器本体１２の協働によって容器内の空間及び外部空間から隔てられている。なお、本実施形態では、内蓋３６と外蓋３８が、容器本体１２の内周縁部と外周縁部にそれぞれ載置されるようになっており、内蓋３６と外蓋３８の対向面間の空間が大きく確保されて、上側空気層５２がより広い範囲に亘って形成されるようになっている。更に、上側空気層５２は、内蓋３６に形成された内通気孔４４を通じて容器内に連通せしめられていると共に、外蓋３８に形成された外通気孔４８（図３参照）を通じて外部空間に連通せしめられている。
【００９０】
そして、これら容器本体１２および内外蓋３６、３８を含んで構成された器物本体１６が、保温カバー１８に対して、半収容状態で挿入されている。図７乃至図１０に、保温カバー１８を示す。保温カバー１８は、容器本体１２等と同様に、表面に開口する多数の微小空間を有する多孔質の陶器によって形成されている。
【００９１】
保温カバー１８は、容器本体１２の周壁部２０の外径寸法よりも大きく、容器本体１２のフランジ状部２４の外径寸法よりは小さな内径寸法を有する略円筒形状の周壁部５４を有している。かかる周壁部５４は、軸方向（図５中、上下方向）の両端部が開口せしめられており、その上方の開口部が、挿入口５６とされる一方、下方の開口部が、底面露出口５８とされている。そして、挿入口５６の外周面には、周壁部５４の径方向で対向位置せしめられて、径方向外方に突出する一対の取手６０が周壁部５４と一体的に形成されている。一方、底面露出口５８は、容器本体１２の底面３２よりも一回り大きな略相似形状とされており、本実施形態においては、容器本体１２の底面３２の径寸法よりもやや大きな径寸法を有する円形状をもって開口せしめられている。
【００９２】
ここにおいて、保温カバー１８の肉厚寸法の平均値：Ｔ4 は、好適には、１０ｍｍ≦Ｔ4 ≦１５ｍｍ、より好適には、１１ｍｍ≦Ｔ4 ≦１３ｍｍとされて、本実施形態では、Ｔ4 ＝１２ｍｍに設定されている。蓋し、Ｔ4 が小さ過ぎると、充分な保温力や耐久性を確保することが困難となり易い一方、Ｔ4 が大き過ぎると、保温カバー１８の質量が大きくなってしまうおそれがあるからである。ここで、Ｔ4 は、保温カバー１８において、取手６０等を除いた部分の厚さの平均値である。
【００９３】
また、保温カバー１８は、前述の容器本体１２等と同様に、多孔質の陶器製とされており、水との接触によって内部の微小空間に水を収容、保持する吸水性を有している。これにより、保温カバー１８を水中に浸漬せしめることによって、保温カバー１８の内部に水を保持することが可能とされている。更に、特に本実施形態では、保温カバー１８は、内外両面に吸水性を有しており、内外両面から水を内部に取り入れることが出来るようになっていると共に、内周側の領域と外周側の領域の間で水分の移動を許容する透水性を有している。
【００９４】
また、保温カバー１８の乾燥状態下におけるかさ密度は、１．０ｇ／ｃｍ3 〜２．０ｇ／ｃｍ3 とされていることが望ましく、より好適には、１．０ｇ／ｃｍ3 〜１．５ｇ／ｃｍ3 とされる。本実施形態では、保温カバー１８のかさ密度は１．３ｇ／ｃｍ3 とされている。蓋し、かさ密度が、１．０ｇ／ｃｍ3 より小さいと、耐久性が充分に得られ難くなるおそれがあり、２．０ｇ／ｃｍ3 よりも大きいと、所望の透水性や保温性が得られ難くなるおそれがあるからである。
【００９５】
さらに、保温カバー１８においても、容器本体１２等と同様に、焼成前の素地の略全体に亘って釉薬が施釉されていることによって、機械的な強度が高められていると共に、汚れの付着を防ぐことが出来るようにされている。更に、本実施形態では、釉に対して積極的に貫入を生ぜしめることにより、貫入を通じて保温カバー１８の吸水性が確保されるようになっている。
【００９６】
そして、このような構造とされた保温カバー１８の挿入口５６に対して、図６にも示すように、器物本体１６の容器本体１２が底面３２から挿し入れられることによって、上下方向で相互に組み合わされるようになっている。かかる組付状態において、容器本体１２のフランジ状部２４の下端面が、保温カバー１８の挿入口５６の上端面６２に係止されるようになっており、本実施形態においては、上端面６２によって、係止部が構成されている。これにより、器物本体１６と保温カバー１８が同一中心軸上に配設された状態で着脱可能に組み合わされており、本実施形態における電磁調理器用器物１０が、器物本体１６と保温カバー１８によって構成されている。
【００９７】
かかる組付状態において、容器本体１２の底面３２が、保温カバー１８の底面露出口５８を通じて、外部に露出せしめられると共に、容器本体１２における脚部３４の突出端面３５が、保温カバー１８の底面露出口５８側の端面である下端面６３と同一平面上に位置せしめられるようになっている。また、本実施形態では、容器本体１２と保温カバー１８が何れも透水性を有していることから、容器本体１２と保温カバー１８の組付状態下において、容器本体１２と保温カバー１８の対向面が何れも吸水性を有する面とされている。また、特に本実施形態においては、保温カバー１８における周壁部２０の内周面において、上端縁部から僅かに下方の位置に、全周に亘って内方に僅かに突出する位置決め部６４が形成されている。かかる位置決め部６４により、容器本体１２が保温カバー１８に対して径方向で位置決めされるようになっている。但し、位置決め部６４の内径寸法は、容器本体１２の外径寸法よりも僅かに大きくされており、保温カバー１８への組み付け状態において、位置決め部６４と容器本体１２の外周面との間には、全周に亘って僅かな空隙が形成され得るようにされている。
【００９８】
そして、保温カバー１８と容器本体１２との組付状態下では、保温カバー１８の周壁部５４が容器本体１２の周壁部２０に対して全周に亘って外周側に離隔位置せしめられていると共に、容器本体１２のフランジ状部２４の下端面が、保温カバー１８の上端面６２によって係止されている。これにより、保温カバー１８の挿入口５６が、容器本体１２によって覆蓋されて、保温カバー１８の周壁部５４の内周面と容器本体１２の周壁部２０との間に、第一の空気層としての外周側空気層６６が形成されている。
【００９９】
外周側空気層６６は、保温カバー１８と容器本体１２の対向面間の全体に亘って連続的に形成されており、特に本実施形態においては、外周側空気層６６の軸直角方向の寸法は、保温カバー１８の軸方向（図５中、上下方向）の全体に亘って略一定とされている。ここにおいて、外周側空気層６６の軸直角方向における最大寸法は、２０ｍｍ以下とされていることが好ましく、特に本実施形態においては、１５ｍｍとされている。蓋し、外周側空気層６６の軸直方向における最大寸法が２０ｍｍよりも大きいと、外周側空気層６６が大きくなり過ぎて、後述する加熱中に外周側空気層６６が十分に加熱され難くなることから、有効な加熱効果や保温効果を得ることが困難となるからである。
【０１００】
なお、かかる外周側空気層６６は、容器本体１２の軸直方向外周側に形成される一方、前述の上側空気層５２は、内蓋３６と外蓋３８、および容器本体１２のフランジ状部２４によって、外周側空気層６６とは分離して形成されており、これら外周側空気層６６と上側空気層５２は互いに連通することなく、相互に独立せしめられている。また、本実施形態においては、容器本体１２の保温カバー１８への組付状態下で、保温カバー１８の上端面６２の略全体に容器本体１２のフランジ状部２４の下端面が重ね合わされることによって、上端面６２とフランジ状部２４が互いに略密着状態とされているが、本実施形態における保温カバー１８および容器本体１２は、何れも多孔質の陶器製とされていることから、これら上端面６２およびフランジ状部２４の下端面は完全な平坦面ではなく、微小凹凸形状を有する凹凸面とされている。従って、上端面６２とフランジ状部２４の間には、僅かな空隙が形成されており、かかる空隙によって、外周側空気層６６は、外部空間と僅かに連通せしめられている。
【０１０１】
上述の如き構造とされた電磁調理器用器物１０は、例えば、調理対象としての食品を電磁調理器で加熱調理する際に使用される。即ち、調理対象となる食品を容器本体１２の内周側の空間である容器内に収容した後、内蓋３６及び外蓋３８を容器本体１２に組み付けて、容器本体１２の開口部２３を蓋部材１４で覆蓋することによって、器物本体１６内に食品を収容せしめる。次に、器物本体１６を保温カバー１８に内挿せしめて半収容状態で組み付けることによって電磁調理器用器物１０を形成する。そして、食品を収容した電磁調理器用器物１０を、周知の電磁調理器のトッププレート上に載置して、電磁調理器を作動させることにより、食品を加熱調理できるようになっている。
【０１０２】
以下に、本実施形態に従う構造とされた電磁調理器用器物１０を用いて、電磁調理器７０で炊飯を行う方法を例示する。なお、本実施形態に係る電磁調理器用器物１０は、炊飯のみに使用されるものではなく、後述する白米及び水に換えて各種の食品を容器内に収容せしめることにより、種々の食品の煮込みや温め等に好適に用いられる。
【０１０３】
具体的には、例えば、先ず、容器本体１２と内外蓋３６，３８、および保温カバー１８を何れも水中に浸漬せしめる。なお、種々なる条件によって変化し得るが、それら容器本体１２と内外蓋３６，３８、および保温カバー１８を、水中に１分間以上浸けておくことが望ましい。これにより、多孔質の陶器で形成されて吸水性を有する容器本体１２と内外蓋３６，３８、および保温カバー１８が、何れも水を吸って内部に水を保持することとなる。ここにおいて、水を含ませた保温カバー１８を、電子レンジなどで予め加熱することがより好ましい。これにより、保温カバー１８に含まれた水が加熱されることから、保温カバー１８を予め高温状態とすることが出来て、後述する加熱効果をより有効に発揮せしめることが出来る。
【０１０４】
次に、容器本体１２に白米と水をそれぞれ適量ずつ入れた後、容器本体１２の開口部２３を内蓋３６と外蓋３８を順に取り付けることによって覆蓋して閉塞せしめ、器物本体１６を形成する。そして、器物本体１６を保温カバー１８の挿入口５６に挿し入れることによって、器物本体１６を保温カバー１８に対して組み付ける。これにより、容器内に白米及び水を収容した電磁調理器用器物１０が形成される。そして、図１１に示すように、容器内に白米及び水を収容した電磁調理器用器物１０を、周知の電磁調理器７０のトッププレート７２上に載置して、電磁調理器７０を作動せしめる。これにより、電磁調理器７０に配設されたコイル７４から発生せしめられる磁力線の影響により、容器本体１２の底部材３０に渦電流が生ぜしめられて、底部材３０にジュール熱が発生する。このように、本実施形態に従う構造とされた容器本体１２においては、底部材３０が導電性を有するカーボンで形成されていることから、略全体が陶器製でありながら、電磁調理器７０上で使用することが可能とされている。しかも、容器本体１２の底面３２が脚部３４によって僅かにトッププレート７２から離隔せしめられていることから、陶器製の周壁部２０が十分に温まる前に底部材３０が高温となり過ぎて、電磁調理器７０のセンサが敏感に反応して自動的に加熱を中止してしまうおそれも有利に回避されており、十分な加熱を行うことが可能とされている。
【０１０５】
ここにおいて、本実施形態に従う構造とされた電磁調理器用器物１０は、容器本体１２の外側に外周側空気層６６が形成されている。これにより、高温とされた底部材３０の熱や、底部材３０の熱が伝達されて高温状態となっているトッププレート７２の熱によって、外周側空気層６６内の空気が加熱せしめられる。特に本実施形態においては、トッププレート７２への載置状態下で保温カバー１８の下端面６３が全周に亘ってトッププレート７２上に略隙間無く接触せしめられている。これにより、底部材３０の熱や、トッププレート７２の熱を有効に捉えることが可能とされている。そして、対流による熱伝達の促進等によって、外周側空気層６６が上部まで温められる結果、容器本体１２の周壁部２０の上部に至る略全体を、外周側空気層６６の熱によって外側から温めることが可能となる。このように、本実施形態においては、底部材３０のみが温まり易いという電磁調理器に特有の問題を有利に軽減することが出来て、容器本体１２を全体的に温めることが可能とされるのである。特に、本実施形態においては、容器本体１２の周壁部２０が熱伝導率の低い陶器製であることから、底部材３０と周壁部２０との温度差がより顕著に生じ易いものの、外周側空気層６６から周壁部２０を加熱することが出来て、かかる温度差を有利に軽減乃至は解消し得るのである。そして、容器本体１２が全体的に加熱されることによって、加熱のムラも軽減乃至は解消することが出来て、仕上がり（炊き上がり）の斑を抑えることが出来る。
【０１０６】
さらに、本実施形態においては、容器本体１２の上部に上側空気層５２が形成されており、加熱せしめられた容器本体１２の熱が上昇して、上側空気層５２内の空気を加熱する。これにより、高温とされた上側空気層５２の熱も作用して、容器本体１２内を上側から温めることも可能とされる。
【０１０７】
ここにおいて、本実施形態における容器本体１２、保温カバー１８、および内外蓋３６，３８は、何れも吸水性を有する多孔質の陶器で形成されており、加熱前に水中に浸けることにより予め吸水せしめられて、内部に保留水を有している。従って、これら容器本体１２、保温カバー１８、および内外蓋３６，３８内に含まれた水（保留水）が、電磁調理器７０による加熱によって発熱せしめられる。これにより、外周側空気層６６および上側空気層５２をより高温とすることが出来て、より優れた加熱効果を得ることが出来る。更に、保留水が加熱されて蒸気化すると、外周側空気層６６および上側空気層５２に蒸気が流れ込むようになっている。従って、電磁調理器用器物１０の発熱状態下では、外周側空気層６６および上側空気層５２に蒸気の流入による気流が生ぜしめられる。そして、外周側空気層６６および上側空気層５２内の空気（水蒸気）の熱が、対流によって容器本体１２および内蓋３６に対して有利に伝達されることにより、容器本体１２および内蓋３６が外部から全体的に満遍なく加熱される。これにより、食品の局所的な加熱をより一層有利に回避することが出来て、食品全体を斑なく加熱することが可能となる。特に本実施形態では、外周側空気層６６が全体に亘って略一定の幅で形成されており、対流による熱伝達が容器本体１２に対して偏りなく作用するようになっている。
【０１０８】
さらに、これら外周側空気層６６および上側空気層５２は、断熱層としても作用することから、容器本体１２内の熱が電磁調理器用器物１０の外部に逃がされるのを有利に防ぐことが出来て、より優れた加熱効果を得ることが出来る。
【０１０９】
加えて、本実施形態においては、内外蓋３６，３８が重ね合わされた状態で容器本体１２の開口部２３を覆蓋せしめている。これにより、内外蓋３６，３８の重みによって開口部２３の覆蓋状態を安定して維持することが出来て、容器本体１２内を高圧状態に維持することが出来る。その結果、食品の加熱をより速やかに行うことが可能とされている。更に、内蓋３６に形成された内通気孔４４と、外蓋３８に形成された外通気孔４８の周方向位置が離隔せしめられていることから、容器本体１２内から内外通気孔４４，４８を通じて外部に逃げる容器内の圧力を調節することが出来て、容器本体１２内の圧力が過大になることを防止しつつ、適当な圧力に維持することが可能とされている。
【０１１０】
また、外周側空気層６６および上側空気層５２が断熱層としても作用することによって、例えば電磁調理器７０の作動を停止した後でも、容器本体１２を高温状態により長く維持することが出来る。これにより、余熱による煮込みや蒸らし等をより有効に行うことが可能とされており、特に、余熱による最終的な蒸らしが重要であることから電磁調理器では困難とされていた炊飯も、旨みや風味を損なうことなく有利に実施することが出来る。しかも、本実施形態における電磁調理器用器物１０によれば、容器本体１２が陶器で形成されていることによって、遠赤外線効果による食感や風味に優れた調理結果を得ることも出来る。
【０１１１】
さらに、本実施形態では、容器本体１２および内蓋３６が透水性を有しており、容器本体１２および内蓋３６の内周側と外周側で水分の移動が許容されている。これにより、加熱調理後に容器内の水分が自動的に調節されて、容器内の結露や乾燥等が抑えられる。その結果、食品に水滴が付いてべた付いたり、食品の水分が容器本体１２や内蓋３６に吸収されて乾燥する等の問題を回避することが出来る。従って、調理後に、電磁調理器用器物１０に食品を入れた状態で比較的長期間に亘って保存する場合等には、これら容器本体１２および内蓋３６の透水性による調湿効果と、通気性による外部とのガス交換によって、食品の品質低下を抑えることが出来る。しかも、容器本体１２および内蓋３６の外周側には、外周側空気層６６と上側空気層５２が容器本体１２および内蓋３６を取り囲むように設けられている。これにより、容器本体１２および内蓋３６の内周側（容器内）の乾燥が有利に防がれて、保存時等における食品の乾燥による劣化が軽減乃至は解消されるようになっている。特に、外周側空気層６６および上側空気層５２が、調理時には水蒸気で満たされる、水分を多く含む空気の層であることから、容器本体１２および内蓋３６がより有利に湿潤な状態で維持されて、食品の乾燥が一層効果的に防がれるようになっているのである。
【０１１２】
次に、図１２乃至図１６に、本発明の第二の実施形態である電磁調理器用器物としての電磁調理器用器物９０を示す。なお、以下の説明において、前記第一の実施形態としての電磁調理器用器物１０と実質的に同様の部材及び部位については、図中に前記第一の実施形態としての電磁調理器用器物１０と同一の符号を付することにより、その詳細な説明を省略する。
【０１１３】
本実施形態における電磁調理器用器物９０は、容器本体９２および蓋部材９４によって構成された器物本体９６が、保温壁部材としての保温カバー９８に半収容状態で挿し込まれて組み付けられることによって構成されている。ここにおいて、容器本体９２の上端縁部には、全周に亘って径方向外方に広がるフランジ状部２４が形成されており、容器本体９２の周壁部分は、軸方向上端部においてフランジ状部２４に向けて拡径せしめられている。更に、容器本体９２の外周面には、径方向で対向する一対の取手１００が固着されている。なお、本実施形態における容器本体９２は、その底部および周壁部がステンレスによって一体成形されている。また、取手１００は、中空成形の陶器によって構成されており、容器本体９２の熱が伝達し難いようにされている。
【０１１４】
さらに、かかる容器本体９２に蓋部材９４が載置状態で重ね合わされることによって、容器本体９２の開口部が蓋部材９４で封止されるようになっている。ここにおいて、蓋部材９４は、前記第一の実施形態と同様の陶器製とされている。また、蓋部材９４の上面の中央部分には、木製のつまみ１０２が固着されており、蓋部材９４の熱が伝達し難いようにされている。なお、前記第一の実施形態とは異なり、本実施形態における蓋部材は、単一の蓋部材９４によって構成されている。
【０１１５】
そして、このような容器本体９２および蓋部材９４によって構成された器物本体９６が、保温カバー９８に挿し込まれている。図１７乃至図２０に、保温カバー９８を示す。保温カバー９８は、前述の第一の実施形態における保温カバー１８と略同様の構造とされており、吸水性を有する多孔質の陶器で形成されている。そして、特に本実施形態における保温カバー９８には、凹状開口部としての一対の逃がし部１０４が、径方向で対向して形成されている。逃がし部１０４は、保温カバー９８の周壁部５４の上端縁部が切り欠かれることによって形成されており、周壁部５４の周方向に所定寸法に亘って延びて軸方向上方に開口する凹状の切欠きとされている。そして、かかる逃がし部１０４の周方向寸法が、容器本体９２の取手１００の周方向寸法よりもやや大きくされている。
【０１１６】
また、保温カバー９８の上端縁部から僅かに下方の内周縁部には、周方向の全周に亘って径方向内方に僅かに突出する係止部１０６が形成されている。そして、図１６に示すように、容器本体９２が保温カバー９８に挿し入れられて、フランジ状部２４の下方において拡径された周壁部分が係止部１０６で係止せしめられることによって、容器本体９２と保温カバー９８が互いに組み付けられるようになっている。
【０１１７】
そして、本実施形態においては、容器本体９２の保温カバー９８への組み付け状態において、容器本体９２の取手１００と、保温カバー９８の逃がし部１０４が略同じ周方向位置に位置せしめられた状態で組み付けられる。これにより、取手１００の、容器本体９２への接続部１０８が逃がし部１０４に挿し入れられる。このように、本実施形態における電磁調理器用器物９０においては、容器本体９２の保温カバー９８への挿入の障害となる取手１００を逃がし部１０４で逃がすことが可能となることから、取手を有する容器本体であっても、保温壁部材に対する良好な組み付け状態を実現することが出来る。そこにおいて、容器本体９２と保温カバー９８の間には、外周側空気層６６が形成されており、第一の実施形態と同様の作用効果が得られる。特に、本実施形態では、容器本体９２が、その底部および周壁部の全体に亘ってステンレスによって形成されていることから、加熱される底部から離れた周壁部の中央から上方にわたる部分での放熱が問題となる。この点、外周側空気層６６や保温カバー９８自体の断熱効果・蓄熱効果により、放熱速度を遅延させることができることから、電磁調理器における熱斑等の従来の問題点を有利に解消することが可能となる。
【０１１８】
なお、凹状開口部の具体的な形状や個数などは、容器本体の取手形状などを考慮の上、適宜に設定されるものであり、上記実施形態に記載の構造に限定されるものでないことは言うまでもない。例えば、容器本体が一つの取手のみを有するような場合には、凹状開口部を１つ形成すればよい。
【０１１９】
以上、本発明の幾つかの実施形態について説明してきたが、これらはあくまでも例示であって、本発明は、かかる実施形態における具体的な記載によって、何等、限定的に解釈されるものではない。
【０１２０】
例えば、図２１に示すように、前述の第一の実施形態における保温カバー１８において、容器本体１２を係止する上端面６２の全周に亘って、所定の厚さ寸法を有する円環形状のシールゴム１１０を配設する等してもよい。このようにすれば、容器本体１２の組み付け状態において、上端面６２と容器本体１２のフランジ状部２４の下端面との間にシールゴム１１０が介在せしめられることによって、容器本体１２がシールゴム１１０に対して全周に亘って密接状態で係止せしめられる。これにより、シールゴム１１０を封止手段として用いて、保温カバー１８の周壁５４の内周面と容器本体１２の周壁２０の外周面との間を略密封状態で封止出来ることから、外周側空気層６６の気密性をより高めることが出来て、外周側空気層６６内の熱が外部空間に逃がされることをより有効に防ぐことが出来る。
【０１２１】
なお、上記態様においては、シールゴム１１０が上端面６２に設けられることによって、保温カバー１８の周壁５４の内周面と容器本体１２の周壁２０の外周面との間が、容器本体１２のフランジ状部２４等の他の部材を介して間接的に封止されていたが、例えば、図２２に示すように、保温カバー１８の周壁５４の内周面に、全周に亘って径方向内方に突出する円環形状のシールゴム１１２を設ける等してもよい。このようにすれば、容器本体１２と保温カバー１８との組み付け状態において、周壁２０の外周面と周壁５４の内周面の間にシールゴム１１２が介在せしめられることによって、周壁２０の外周面と周壁５４の内周面の間を直接的に封止することが出来る。なお、このような場合には、シールゴム１１２によって、外周側空気層６６の上面が構成されることとなる。
【０１２２】
さらに、このような場合には、外周側空気層６６と外部空間を連通する通気孔を形成した態様が、より好適に採用される。例えば図２２に示す保温カバー１８においては、外周側空気層６６を構成する周壁部５４、即ち、シールゴム１１２よりも下方の周壁部５４において、厚さ方向に貫通する通気孔１１４が形成されている。これにより、外周側空気層６６が通気孔１１４を通じて外部空間と連通せしめられている。このようにすれば、封止手段としてのシールゴム１１２を設けることによって、外周側空気層６６の気密性が高められた場合でも、通気孔１１４を通じて外周側空気層６６内の圧力を逃がすことが出来て、外周側空気層６６内が必要以上に高圧となるおそれを低減乃至は解消することが可能となる。但し、かかる通気孔は必ずしも封止手段と組み合わせて用いられるものではなく、封止手段を設けることなく、通気孔のみを設けることも可能である。従って、例えば前記第一の実施形態におけるカバー部材１８の周壁部５４を厚さ方向で貫通することによって、通気孔を形成する等してもよい。
【０１２３】
更にまた、例えば前記第一の実施形態において、図２３および図２４に示すように、周壁部５４の底面露出口５８を覆蓋する下側蓋部材としての下カバー１１６を組み合わせて保温カバー１８を構成するなどしても良い。図２５および図２６に、下カバー１１６を示す。下カバー１１６は、上方に開口する略カップ形状とされており、略円板形状を有する底板１１８の外周縁部の全周に亘って、上方に突出する周壁１２０が一体的に形成されている。ここにおいて、周壁１２０の内周面には段差部１２２が形成されており、段差部１２２の下側が小径部１２４とされると共に、段差部１２２の上側が小径部１２４よりも大きな内径寸法を有する大径部１２６とされている。
【０１２４】
そして、図２３および図２４に示すように、下カバー１１６の上方から周壁部５４の下端面６３が載置状態で重ね合わされる。ここにおいて、周壁部５４の下端部の外周面には、全周に亘って切欠状の嵌合部１２８が形成されている。これにより、周壁部５４の嵌合部１２８と下カバー１１６の周壁１２０における大径部１２６が嵌め合わされることによって、周壁部５４と下カバー１１６の軸直方向の相対的な変位が制限されている。このようにして、周壁部５４の底面露出口５８が下カバー１１６で覆蓋されると共に、容器本体１２の底面３２が下カバー１１６の底板１１８から上方に所定距離だけ離隔して位置せしめられることによって、容器本体１２の底面３２と下カバー１１６との間に下側空気層１３０が形成される。ここにおいて、容器本体１２の底面３２と下カバー１１６の底板１１８との軸方向（図２４中、上下方向）の離隔距離：Ｔ5 は、好適には５ｍｍ≦Ｔ5 ≦３０ｍｍ、より好適には１０ｍｍ≦Ｔ5 ≦２０ｍｍとされて、本実施形態においてはＴ5 ＝１０ｍｍに設定されている。そして、かかる組み付け状態において、容器本体１２は、その外側部分に外周側空気層６６が形成されると共に、その下側部分に下側空気層１３０が形成されることによって、底面３２を含む外周面の全体が外周側空気層６６と下側空気層１３０によって囲まれることとなる。
【０１２５】
このようにすれば、例えば容器本体１２および周壁部５４を電磁調理器から降ろした後に、周壁部５４を下カバー１１６に載置することによって、容器本体１２の底面３２の下方に、下側空気層１３０が形成される。これにより、容器本体１２の底面３２が他部材と接触することに起因して底面３２の熱が他部材で吸収されるようなことを回避すると共に、下側空気層１３０を断熱・蓄熱層として用いることによって、容器本体１２、特に底面３２を構成する底部材３０の高温状態をより有利に維持することが可能とされており、例えば蒸らし等の調理においてより優れた効果を発揮することが出来る。
【０１２６】
ここにおいて、下カバー１１６の材料は特に限定されるものではなく、任意の材料が適宜に採用可能であるが、保温性等の観点から、例えば前述の周壁部５４と同様の陶器や、或いは、内部に断熱層を形成する多層構造の金属材料などが好適に採用され得る。
【０１２７】
なお、下側空気層１３０の気密性をより高めるために、例えば図２７に示すように、下カバー１１６の周壁１２０の上端面に封止部材としてのシールゴム１３２を設けることも可能である。このようにすれば、周壁部５４と周壁１２０との重ね合せ面間を封止することが出来て、下側空気層１３０の気密性をより高めることが出来ることから、下側空気層１３０の高温状態をより長く維持することが出来る。なお、図２７においては、周壁１２０における大径部１２６の上端面および内周面と段差部１２２の上端面に亘ってシールゴム１３２が固着されることによって、周壁部５４と周壁１２０の重ね合わせ面間の全体に亘ってシールゴム１３２が介在せしめられているが、例えば、周壁１２０の大径部１２６の上端面や段差部１２２の上端面にのみシールゴム１３２を配設する等してもよい。また、シールゴム１３２を周壁部５４の下端面に設けることも勿論可能である。
【０１２８】
また、例えば前記第一の実施形態においては、容器本体１２の保温カバー１８への組み付け状態で容器本体１２が保温カバー１８に係止せしめられていたが、容器本体は、必ずしも組付状態において保温壁部材に係止されている必要はない。即ち、前述の第一の実施形態（図５参照）においては、組み付け状態下で容器本体１２のフランジ状部２４が保温カバー１８の上端面６２で係止せしめられていたが、例えば、容器本体１２の軸方向寸法をより大きくすること等によって、容器本体１２と保温カバー１８を同一平面上に載置した状態において、フランジ状部２４の下面と上端面６２が隙間を隔てた非接触状態で、単に容器本体１２が保温カバー１８に挿入されている状態とする等しても良い。
【０１２９】
更にまた、保温壁部材の材料としては、前述の如き陶器に限定されるものではない。例えばステンレスや鉄、アルミニウムなどの金属材料や、従来公知の各種の合成樹脂材料等を適宜に用いて保温壁部材を形成することも可能である。また、保温壁部材を多層構造とし、内部に断熱層を設けること等による更なる断熱効果の向上を図ることもできる。
【０１３０】
更にまた、例えば前記第一の実施形態において、図２８に示すように、外周側空気層６６が形成された保温カバー１８と容器本体１２の対向面間に、熱伝導促進壁１３４を配設してもよい。この熱伝導促進壁１３４は、銅、ステンレス、アルミ等の金属材料から形成されており、全体として、容器本体１２および保温カバー１８のの湾曲に倣った湾曲筒形状とされており、容器本体１２および保温カバー１８から所定の隙間を隔てて配設されている。
【０１３１】
かかる熱伝導促進壁１３４は、その下端部は図示しない電磁調理器のトッププレート上に載置されるようになっており、その上端部は、容器本体１２のフランジ部から所定量下方に離隔するようにされている。これにより、熱伝導促進壁１３４と保温カバー１８および容器本体１２との対向面間に形成される各空気層が、かかる隙間を介して連通状態とされる。これにより、空気の対流による電熱性が、熱伝導促進壁１３４により阻害されることを阻止している。なお、熱伝導促進壁１３４の下端部は、底部材３０付近まで延び出しており、電磁調理器の誘導加熱が、熱伝導促進壁１３４に有利に生ぜしめるようになっている。また、熱伝導促進壁１３４は、好ましくは０．８ｍｍ〜１．２ｍｍの肉厚寸法を有している。
【０１３２】
このような熱伝導促進壁１３４を、外周側空気層６６内に配設することにより、底部材付近やトッププレートの熱をさらに有利に外周側空気層６６内の加熱に利用することができ、容器本体１２の上部、ひいては容器本体１２全体の加熱促進が図られ得る。さらに、熱伝導促進壁１３４が銅やステンレス等のＩＨ対応素材からなる場合は、それ自体が電磁調理器の誘導加熱により、加熱されることから、容器本体１２の上部および容器本体１２全体の加熱の促進を飛躍的に達成することができる。なお、外周側空気層６６内の空気の対流による伝熱性を高めるためには、熱伝導促進壁１３４の一部に連通孔を設けたり、或いは、熱伝導促進壁１３４の一部または全部をメッシュ構造とすることも好ましい。
【０１３３】
なお、図２８では、熱伝導促進壁１３４を別体の筒状体として設ける態様を説明したが、かかる熱伝導促進壁は、保温カバー１８の内周面および／または容器本体１２の外周面に、溶射等により被着形成することもできる。
【０１３４】
その他、一々列挙はしないが、本発明は、当業者の知識に基づいて種々なる変更，修正，改良等を加えた態様において実施され得るものであり、また、そのような実施態様が、本発明の趣旨を逸脱しない限り、何れも、本発明の範囲内に含まれるものであることは、言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【０１３５】
【図１】本発明の第一の実施形態としての電磁調理器用器物の正面図。
【図２】同電磁調理器用器物の側面図。
【図３】同電磁調理器用器物の上面図。
【図４】同電磁調理器用器物の下面図。
【図５】同電磁調理器用器物の縦断面図。
【図６】同電磁調理器用器物の分解状態を示す斜視図。
【図７】同電磁調理器用器物を構成する保温壁部材の正面図。
【図８】同電磁調理器用器物を構成する保温壁部材の側面図。
【図９】同電磁調理器用器物を構成する保温壁部材の上面図。
【図１０】同電磁調理器用器物を構成する保温壁部材の下面図。
【図１１】同電磁調理器用器物の使用状態を示す縦断面説明図。
【図１２】本発明の第二の実施形態としての電磁調理器用器物の正面図。
【図１３】同電磁調理器用器物の側面図。
【図１４】同電磁調理器用器物の上面図。
【図１５】同電磁調理器用器物の下面図。
【図１６】同電磁調理器用器物の分解状態を示す斜視図。
【図１７】同電磁調理器用器物を構成する保温壁部材の正面図。
【図１８】同電磁調理器用器物を構成する保温壁部材の側面図。
【図１９】同電磁調理器用器物を構成する保温壁部材の上面図。
【図２０】同電磁調理器用器物を構成する保温壁部材の下面図。
【図２１】本発明の異なる態様を説明するための要部拡大説明図。
【図２２】本発明の更に異なる態様を説明するための要部拡大説明図。
【図２３】本発明の更に異なる態様を説明するための正面図。
【図２４】同態様を説明するための縦断面図。
【図２５】同態様に用いられる下側蓋部材の縦断面図。
【図２６】同下側蓋部材の上面図。
【図２７】図２３に示した下側蓋部材の更に異なる態様を説明するための要部拡大説明図。
【図２８】本発明の更に異なる態様を説明するための要部拡大断面図。
【符号の説明】
【０１３６】
１０：電磁調理器用器物、１２：容器本体、１４：蓋部材、１６：器物本体、１８：保温カバー、２０：周壁部、２４：フランジ状部、３６：内蓋、３８：外蓋、５２：上側空気層、５８：底面露出口、６２：上端面、６６：外周側空気層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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