(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表示画面を備えた画像表示器と、
自船の位置を検出し、自船位置情報として出力する自船位置検出装置と、
自船の船首方向の方位を検出し、方位情報として出力する方位検出装置と、
地図情報を記憶する地図情報記憶手段と、
漂流状態における前記自船位置情報の経時変化に基づいて現水域の潮流方向を含む潮流情報を算出する潮流検出手段と、
前記潮流検出手段が算出した潮流情報を記憶する潮流情報記憶手段と、
漂流状態において前記潮流検出手段に潮流情報の算出を指示するための潮流検出指示手段と、
前記自船位置検出装置が出力する自船位置情報と、前記方位検出装置が出力する方位情報と、前記地図情報記憶手段に記憶された地図情報と、前記潮流情報記憶手段に記憶された潮流情報とに基づいて、地図上に、自船の現在位置と、現時点の船首方向と、現水域の潮流方向とを表示してなる潮流表示画像を前記表示画面に表示するよう制御する表示制御手段と
を備えるものであり、
前記潮流検出指示手段による指示に基づいて前記潮流検出手段が潮流情報を算出し、潮流情報記憶手段が当該潮流情報を記憶すると、前記表示制御手段は、当該潮流情報に基づく潮流表示画像を前記表示画面に表示するように制御するものであることを特徴とする航行情報表示装置。
【請求項２】
前記潮流情報は現水域の潮流の流速を含み、前記潮流表示画像には、現水域の潮流方向及び流速とが表示されることを特徴とする請求項１に記載の航行情報表示装置。
【請求項３】
表示画面を備えた画像表示器と、
自船の位置を検出し、自船位置情報として出力する自船位置検出装置と、
自船の船首方向の方位を検出し、方位情報として出力する方位検出装置と、
地図情報を記憶する地図情報記憶手段と、
漂流状態における前記自船位置情報の経時変化に基づいて現水域の潮流方向を含む潮流情報を算出する潮流検出手段と、
前記潮流検出手段が算出した潮流情報を記憶する潮流情報記憶手段と、
漂流状態において前記潮流検出手段に潮流情報の算出を指示するための潮流検出指示手段と、
前記自船位置検出装置が出力する自船位置情報と、前記方位検出装置が出力する方位情報と、前記地図情報記憶手段に記憶された地図情報と、前記潮流情報記憶手段に記憶された潮流情報とに基づいて、地図上に、自船の現在位置と、現時点の船首方向と、現水域の潮流方向とを表示してなる潮流表示画像を前記表示画面に表示するよう制御する表示制御手段と
を備えるものであり、
前記表示制御手段は、前記潮流表示画像において、現時点の船首方向を示す船首指標と、現水域の潮流方向を示す潮流指標とを地図上の自船の現在位置に表示するものであることを特徴とする航行情報表示装置。
【請求項４】
所要地点の位置情報を記憶する位置情報記憶手段を備え、
前記表示制御手段は、前記潮流表示画像において、前記位置情報記憶手段に記憶された地点を地図上にマークするよう制御することを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の航行情報表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、船の航行に有益な情報を提供する航行情報表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
釣り船等において、魚群探知機等によって発見したポイントに向けて船を進行させて当該ポイントに留まるためには、船首方向を潮流と対向させた状態で当該ポイントに進行する必要がある。このため船の航行に際して潮流を知ることは極めて有益なことである。
【０００３】
従来、潮流情報を表示画面に表示する航行情報表示装置は知られている（特許文献１参照）。しかしながら、かかる航行情報表示装置には潮流検出手段がなく、表示される潮流情報はオペレータが大まかに推測して手動で入力した不正確なものである。従来、潮流を探知する潮流探知機としては超音波を用いて探知するものが知られているが（特許文献２参照）、かかる潮流探知機は釣り船等の小型船に設置するには高価であり、上記航行情報表示装置と組み合わせるのは現実的でない。
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−６４８６８号公報
【特許文献２】特開２００１−１８３４５７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は上記問題の解決を試みたものであり、潮流情報を検出して表示画面に表示する、低廉な航行情報表示装置の提供を目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、表示画面を備えた画像表示器と、自船の位置を検出し、自船位置情報として出力する自船位置検出装置と、自船の船首方向の方位を検出し、方位情報として出力する方位検出装置と、地図情報を記憶する地図情報記憶手段と、漂流状態における前記自船位置情報の経時変化に基づいて現水域の潮流方向を含む潮流情報を算出する潮流検出手段と、前記潮流検出手段が算出した潮流情報を記憶する潮流情報記憶手段と、漂流状態において前記潮流検出手段に潮流情報の算出を指示するための潮流検出指示手段と、前記自船位置検出装置が出力する自船位置情報と、前記方位検出装置が出力する方位情報と、前記地図情報記憶手段に記憶された地図情報と、前記潮流情報記憶手段に記憶された潮流情報とに基づいて、地図上に、自船の現在位置と、現時点の船首方向と、現水域の潮流方向とを表示してなる潮流表示画像を前記表示画面に表示するよう制御する表示制御手段とを備えることを特徴とする航行情報表示装置である。
【０００７】
かかる構成にあっては、漂流状態における自船位置情報の経時変化から現水域の潮流情報が算出される。既存の航行情報表示装置には、ＧＰＳ等の自船位置検出装置が標準装備されているから、かかる潮流の算出は、既存の航行情報表示装置のハードウェア構成に大幅な変更を加えることなく、極めて低廉に実現できる。
【０００８】
そして、このように記憶された潮流情報は潮流表示画像において地図上に表示されることとなるから、オペレータは、潮流表示画像に表示された潮流方向、自船の現在位置、現時点の船首方向等の情報に基づいて、船首方向を潮流と対向させた状態で目標のポイントへ円滑に自船を進行させることができる。
【０００９】
本発明に係る「漂流状態」とは、船が自力航行不能、すなわち、エンジンを停止またはクラッチ開放にして、推進力が完全になくなり、潮流によって流されている状態をいう。潮流検出手段による潮流情報の具体的な算出方法としては、例えば、図１に示すように、漂流状態において単位時間（例えば、１分間）に出力される自船位置情報を測定し、当該単位時間開始時点の自船位置Ｐ１から終了時点の自船位置Ｐ２へ向かう自船の移動ベクトルを算出し、当該ベクトルの方向を潮流方向とし、当該ベクトルの大きさを潮流の流速とすることが挙げられる。なお、漂流状態における自船は、図１に示すように、潮流方向に沿って直線上に移動するのではなく、風や波の影響を受けて蛇行するものとなるが、風や波は潮流に比べて短時間で変化するため、自船位置情報の経時変化を測定する上記単位時間を長めに設定して風や波による影響を緩和させれば、潮流の方向や流速を必要な誤差範囲内で算出できる。
【００１０】
また、潮流方向のその他の算出方法としては、単位時間の開始時点と終了時点の自船位置だけでなく、途中の自船位置を含めた３地点以上の自船位置に基づく統計処理によって潮流情報を算出することも提案される。かかる算出方法によれば、波や風の影響をさらに緩和させて、より精度の高い潮流情報を算出することが可能となる。また、潮流の流速が速いほど、短時間で誤差の少ない潮流情報が得られるため、自船位置情報の経時変化を測定する単位時間を自船の漂流速度に応じて変化させるようにしてもよい。
【００１１】
本発明において、前記潮流検出指示手段による指示に基づいて前記潮流検出手段が潮流情報を算出し、潮流情報記憶手段が当該潮流情報を記憶すると、前記表示制御手段は、当該潮流情報に基づく潮流表示画像を前記表示画面に表示するよう制御することが提案される。かかる構成によれば、オペレータが、漂流状態において潮流検出指示手段を介して潮流情報の算出を指示すると、現水域の潮流情報が算出・記憶された後に、画像表示器の表示画面に、当該潮流情報に基づく潮流表示画像が自動的に表示されることとなる。このため、オペレータは、潮流検出指示手段によって、潮流情報の算出と潮流表示画像の表示を同時に指示することが可能となる。また、潮流の変化により、潮流表示画像の潮流情報が現在の潮流と異なった場合には、オペレータは潮流情報の算出を再度指示するだけで、新たな潮流情報に基づく潮流表示画像を表示させることが可能となる。
【００１２】
本発明において、前記潮流情報は現水域の潮流の流速を含み、前記潮流表示画像には、現水域の潮流方向及び流速とが表示されることが提案される。かかる構成によれば、オペレータは潮流表示画像から潮流の流速情報も把握可能となるから、オペレータは、船首を潮流に対向させた状態で、潮流と推進力を比較的簡単に釣り合わせることができ、自船を目標のポイントに留め易くなる。
【００１３】
本発明において、前記表示制御手段は、前記潮流表示画像において、現時点の船首方向を示す船首指標と、現水域の潮流方向を示す潮流指標とを地図上の自船の現在位置に表示することが提案される。かかる構成によれば、オペレータは、潮流表示画像において、地図上で自船の現在位置の変位を確認しつつ、その船首方向及び潮流方向とを同時に確認することが可能となるから、目標とするポイントに操船し易くなる。
【００１４】
本発明において、所要地点の位置情報を記憶する位置情報記憶手段を備え、前記表示制御手段は、前記潮流表示画像において、前記位置情報記憶手段に記憶された地点を地図上にマークするよう制御することが提案される。かかる構成にあっては、位置情報記憶手段に漁礁等のポイントの位置情報を記憶しておけば、潮流表示画像の地図上に当該ポイントがマークされるから、オペレータは当該地図上のマークを目印として当該ポイントへ操船することができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の航行情報表示装置によれば、既存のハードウェア構成を大きく変更することなく低廉な構成によって現水域の潮流情報を検出できる。そして、オペレータは、潮流表示画像において地図上に表示された当該潮流情報、自船の現在位置及び船首方向によって、潮流方向と船首方向との関係を視覚的に把握することができ、船首方向を潮流と対向させた状態で目標とするポイントに進行し、当該ポイントに留まるよう適切に操船することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
本発明の実施形態を、以下の実施例に従って説明する。
【００１７】
図２は、実施例の航行情報表示装置１の制御回路を示すブロック図である。航行情報表示装置１は、マイクロコンピュータからなる主制御部１１を備えている。この主制御部１１には、航行情報表示装置１の統括的な制御を処理実行するための中央処理装置（ＣＰＵ）１２が配設される。この中央処理装置１２には、測定情報等を読み書きするための測定情報用メモリ（ＲＡＭ）１３が、データのやり取りを行うデータバス（図示省略）を介して接続されている。また、この中央処理装置１２には、地図情報が記憶された地図情報用メモリ（ＲＯＭ）１４が、データを読み書きするアドレスを指定するための情報を一方的に伝えるアドレスバス（図示省略）を介して接続されている。さらに、中央処理装置１２には、種々の制御を処理実行するためのプログラムが格納されるプログラム用メモリ（ＲＯＭ）１５や、演算に必要なデータが記憶される演算用メモリ（ＲＡＭ）１６も接続されている。また、主制御部１１には、計時装置１７が設けられており、この計時装置１７から中央処理装置１２へ随時時刻情報が出力される。
【００１８】
さらに、主制御部１１には、入力ポート（図示省略）及び出力ポート（図示省略）が設けられ、これらのポートを介して方位検出装置２、自船位置検出装置３が接続される。また、本実施例の航行情報表示装置１は魚群探知機を兼ねるものであり、主制御部１１には魚探用送受波装置４が接続される。
【００１９】
前記方位検出装置２は、例えば地磁気によりマグネットが回転する様に構成し、該マグネットの回転角度を磁束変化としてホール素子により検知するタイプの方位検出装置や、フラックスゲートセンサーや、ジャイロセンサー等の方位検出装置が適用され得る。この方位検出装置２は、Ｎ極検出方向と船首方向とが平行となる様に船の適宜箇所に取り付けられる。
【００２０】
かかる方位検出装置２は、船首方向の現方位に対応して変化するｓｉｎ出力又はｃｏｓ出力を発生する。この出力は、Ａ／Ｄ変換器２５を介して方位情報として主制御部１１に出力され、該中央処理装置１２で解読される。
【００２１】
自船位置検出装置３は、ＧＰＳアンテナ２３と、該ＧＰＳアンテナ２３と主制御部１１とを接続するＧＰＳ演算回路２４とにより構成されており、ＧＰＳアンテナ２３が受信した信号に基づいて、経度及び緯度で特定される自船の二次元絶対位置を検出し、検出した二次元絶対位置を自船位置情報として主制御部１１の入力ポートへ出力する。
【００２２】
魚探用送受波装置４は、超音波を送受信する送受波部２０と、該送受波部２０と主制御部１１とを接続する送受波制御回路２１とから構成されており、主制御部１１から送受波制御回路２１へ所定のトリガー信号が出力されると、送受波部２０が所定波長の超音波パルスを水中に送波するようになっている。そして、水底や魚群に反射した反響波が送受波部２０で受波されると、送受波制御回路２１が、送受波部２０が受波した反響波の情報（受波タイミングや受波強度等）をデジタル信号に変換し、反響波情報として主制御部１１へ出力する。
【００２３】
送受波制御回路２１から主制御部１１に反響波情報が入力されると、中央処理装置１２は、該反響波情報を、ＧＰＳ演算回路２４から出力された自船位置情報と、計時装置１７から出力された時刻情報と関連付けて、一セットの測定情報として測定情報用メモリ１３に記憶する。測定情報用メモリ１３は、約５時間分の測定情報を記憶可能な容量を有しており、測定情報は測定順に蓄積記憶される。測定情報が記憶容量を超えた場合には、古い測定情報が順次削除される。
【００２４】
また、主制御部１１は、後述するように、所定の場合にＧＰＳ演算回路２４から出力される自船位置情報の経時変化から、潮流方向と流速とで特定される現水域の潮流情報（潮流ベクトル）を算出し、測定情報用メモリ１３に記憶する。すなわち、本実施例においては、主制御部１１が本発明に係る潮流検出手段を構成し、測定情報用メモリ１３が本発明に係る潮流情報記憶手段を構成する。
【００２５】
地図情報用メモリ１４は、本発明に係る地図情報記憶手段を構成するものであり、そこには、所要領域の等深線付きの二次元地図情報、または三次元地図情報がベクトルデータとして記憶される。
【００２６】
また、主制御部１１の入力ポートには、オペレータが種々の設定を入力するためのキー操作部２６が接続される。このキー操作部２６はポインティングデバイスや複数のボタンを備えており、オペレータは、これらを操作することによって、画像表示器９の表示モードや各種の表示設定等を変更できる。かかるキー操作部２６が、本発明に係る潮流検出指示手段を構成する。
【００２７】
また、本実施例にあっては、表示画面１０に表示された地図上の地点を、キー操作部２６を介して指定することにより、当該地点の二次元絶対座標をポイント情報（位置情報）として測定情報用メモリ１３に記憶可能となっている。このため、オペレータは、魚探用送受波装置４の反響波情報から好適な漁礁等を発見した場合には、当該地点のポイント情報を記憶させておくことができる。すなわち、本実施例においては、測定情報用メモリ１３が本発明に係る位置情報記憶手段を構成する。
【００２８】
また、主制御部１１の入出力ポートには表示制御回路１８が接続されており、該表示制御回路１８に、画像表示器９が接続される。画像表示器９は、横長矩形状の表示画面１０（図３参照）を備えるものであり、ＴＦＴ、ＬＣＤ、又はＣＲＴ等によって構成される。
【００２９】
以上の構成によれば、中央処理装置１２が、測定情報用メモリ１３に記憶された各情報や、地図情報用メモリ１４の地図情報を随時読み出して、キー操作部２６の操作によって選択された表示モードや表示設定に基づいて種々の所要画像データを生成し、さらに生成した各画像データから表示画面情報を生成し、表示制御回路１８へと出力する。表示制御回路１８は、中央処理装置１２から表示画面情報を受け取ると、その表示画面情報を適正なビデオ信号に変換し、画像表示器９へと出力する。すなわち、本実施例では、これらの中央処理装置１２や表示制御回路１８によって、本発明における表示制御手段が構成される。
【００３０】
画像表示器９の矩形の表示画面１０は、図３に示すように、区切り線３３によって地図情報等を表示する左側の地図表示領域２７と、反響波情報を表示する右側の反響波表示領域２８とに左右に区画されている。
【００３１】
本実施例の航行情報表示装置１は、航跡を表示する航跡表示モードと、潮流情報を表示する潮流表示モードとの二種類の表示モードが設定されており、前記キー操作部２６の操作によって選択された表示モードに従った画像が、表示画面１０の地図表示領域２７に表示される。
【００３２】
図３に、航跡表示モードにおける、画像表示器９の表示画面１０の一表示例を示す。かかる表示例にあっては、矩形の表示画面１０には、地図表示領域２７と反響波表示領域２８が左右に並べて表示されている。地図表示領域２７には、等深線３２の付された自船位置周辺の地図上に、自船の現在位置と、現時点の船首方向と、航跡とを表示してなる航跡画像２９が表示される。詳述すると、自船の現在位置は、地図上の自船の現在位置に付された船形の自船マーク３４によって表示され、航跡は地図上に表示される航跡ライン３５によって表示される。地図上の船首方向は自船マーク３４の尖った先端の向きにより示される。また、航跡画像２９の左上部には地図のＮ極方向を示す方位マーク３６が付されている。かかる航跡画像２９では自船マーク３４の位置及び先端方向が固定されており、自船が移動すると、自船マーク３４を中心として周辺地図が移動・回転するように航跡画像２９が更新される。
【００３３】
右側の反響波表示領域２８には、可視化した反響波情報を、該領域２８の幅方向に沿って測定した順番に並べてなる反響波画像３０が表示される。反響波画像３０では、より新しい反響波情報が右側に、より古い反響波情報が左側に来るように表示される。縦軸は送波した超音波が反射した水深を示し、受波した反響波の強さが色や濃淡によって表される。反響波画像３０において、幅方向に連続的に表示されている反響波は水底で反射した水底エコー３８であり、水底エコー３８の上方に塊状に表示されている反響波は魚群で反射した魚群エコー３７である。
【００３４】
図４に、潮流表示モードにおける、表示画面１０の一表示例を示す。かかる表示例にあっては、矩形の表示画面１０は、航跡表示モード（図３参照）と同様に地図表示領域２７と反響波表示領域２８される。地図表示領域２７には潮流表示画像３１が表示される。一方、反響波表示領域２８には航跡表示モードと同様に反響波画像３０が表示される。
【００３５】
潮流表示画像３１は、等深線３２が付された自船位置の周辺地図上に、自船の現在位置と、現時点の船首方向と、現水域の潮流方向及び流速とを表示してなるものである。詳述すると、潮流表示画像３１における周辺地図は、自船の現在位置に基づいて、地図情報用メモリ１４の地図情報から作成されたものである。自船の現在位置は、自船位置検出装置３から出力される自船位置情報に基づくものであり、地図上の自船の現在位置に付された船形の自船マーク３４によって表示される。また、地図上の船首方向は、方位検出装置２の方位情報に基づくものであり、自船マーク３４の尖った先端の向きにより示される。そして、潮流方向及び流速は、主制御部１１が予め算出し測定情報用メモリ１３に記憶された潮流情報に基づくものであり、矢印状の潮流指標４０によって示される。潮流指標４０は、地図上の自船位置を基点としており、その方向が潮流方向を示し、その長さが流速を示している。また、潮流表示画像３１には、測定情報用メモリ１３に記憶されたポイント情報（位置情報）に係る地点に三角形のポイントマーク４１が表示され、潮流表示画像３１の左上部には地図のＮ極方向を示す方位マーク３６が付される。かかる潮流表示画像３１では周辺地図の位置・角度が固定されており、自船が移動すると、自船マーク３４及び潮流指標４０が周辺地図上を移動するよう潮流表示画像３１が更新される。
【００３６】
潮流表示画像３１を用いて、自船をポイントマーク４１の付いた地点に操船する手順は以下のとおりである。まず、自船現在位置が図５中のＡ地点にある場合、Ａ地点から、目標のポイントマーク４１を通過し、潮流指標と平行となる直線Ｘ上の地点、例えば図５中のＢ地点に自船が位置するように操船し、さらに、当該Ｂ地点で自船の船首方向が潮流方向と逆向きとなるようにする。かかる状態では、船の推進力が潮流と逆向きとなるため、推進力を潮流よりも強くすれば、自船は直線Ｘ上を右上方に進み、推進力を潮流より弱くすれば、自船は直線Ｘ上を左下方上向きに進むこととなる。したがって、オペレータは、船の推進力を調整して、例えばＢ地点から、ポイントマーク４１の地点に釣り糸を垂らせるＣ地点まで操船し、さらに、当該Ｃ地点で推進力と潮流を釣り合わせることにより、自船が当該Ｃ地点に留まるよう操船する。
【００３７】
以下に、かかる航行情報表示装置１における潮流情報の算出方法について説明する。キー操作部２６には、画像表示器９の表示モードを潮流表示モードにするための潮流表示モードキーと、表示モードを航跡表示モードにするための潮流表示モードキーとがある。潮流情報の算出は、潮流表示モードキーが操作された時に実行される。詳述すると、まず、潮流表示モードキーを操作する前提として、オペレータはエンジンを停止またはクラッチ開放にして自船を漂流状態とする。かかる状態で、潮流表示モードキーが操作されると、１分間の潮流測定時間が開始され、主制御部１１は、該潮流測定時間中にＧＰＳ演算回路２４から出力された自船位置情報の経時変化から、潮流方向と流速とで特定される現水域の潮流情報（潮流ベクトル）を算出し、測定情報用メモリ１３に記憶する。具体的には、当該潮流測定時間の最初と最後に入力される自船位置の差分、すなわち潮流測定時間中の自船の移動ベクトルが算出され、該移動ベクトルの方向が潮流方向、該移動ベクトルの大きさが潮流の流速として測定情報用メモリ１３に記憶される。なお、かかる潮流情報の記憶に伴い、測定情報用メモリ１３に記憶された過去の潮流情報は削除される。
【００３８】
潮流測定時間が終了し、算出された潮流情報が測定情報用メモリ１３に記憶されると、主制御部１１は、画像表示器９の表示モードを潮流表示モードとして、表示画面に潮流表示画像３１を表示する。かかる潮流表示画像３１に表示される潮流指標４０は測定情報用メモリ１３に記憶された最新の潮流情報に基づくものである。
【００３９】
このように、本実施例の航行情報表示装置１では、潮流表示モードキーが操作されると、まず、現水域の潮流情報の算出、記憶が行われ、その後に当該潮流情報に基づく潮流表示画像３１が表示画面１０に表示される。
【００４０】
また、潮流表示モードにおいて航跡表示モードキーが操作されると、潮流表示モードから航跡表示モードへ移行する。一方、潮流表示モードにおいて潮流表示モードキーが操作されると、再度潮流情報の算出・記憶が行われ、新しい潮流情報に基づく潮流指標４０が組み込まれた潮流表示画像３１が表示される。したがって、測定情報用メモリ１３の潮流情報が不適切である場合には、オペレータは、自船を漂流状態として潮流表示モードキーを再度操作すれば、潮流情報を更新することができる。
【００４１】
このように、本実施例の航行情報表示装置１では、予め算出・記憶された現水域の潮流方向及び流速を示す潮流指標４０が潮流表示画像３１に表示されるから、オペレータは潮流表示画像３１に基づいて、船首方向を潮流方向に対向させるようにして、目標とするポイントへ適切に操船し、当該ポイントに自船を留まらせることができる。
【００４２】
また、本実施例の航行情報表示装置では、一般的な航行情報表示装置に具備されるＧＰＳの自船位置情報に基づいて潮流情報を算出するものであるため、既存の航行情報表示装置のハードウェア構成を殆ど変更することなく、低廉で簡単な構成によって潮流を検出できるという利点がある。
【００４３】
特に、本実施例における潮流指標４０は、潮流方向のみならず、潮流の流速も示すものであるから、オペレータは、潮流指標４０から潮流の流速を把握することができ、船の推進力と潮流を釣り合わせ易く、目標のポイントに自船を留めておき易いという利点がある。
【００４４】
また、本実施例における潮流指標４０は、船首方向を示す自船マーク３４と潮流情報を示す潮流指標４０とが自船位置に表示されているから、オペレータは、潮流表示画像の地図上で自船の現在位置、船首方向及び潮流情報を同時に確認することができ、目標のポイントまで簡単に操船することができる。
【００４５】
また、本実施例にあっては、また、潮流表示画像３１の地図上に、測定情報用メモリ１３に記憶されたポイント情報に係る地点にポイントマーク４１が表示されるから、潮流表示画像３１には、測定情報用メモリ１３に記憶されたポイント情報に係る地点にポイントマーク４１が表示されるため、オペレータは当該ポイントマーク４１を目印にして操船を行うことができる。
【００４６】
なお、本発明における航行情報表示装置は、上記実施例の形態に限らず本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加えることができる。
【００４７】
例えば、上記実施例の航行情報表示装置１は、魚群探知機を兼ねるものであるが、本発明の航行情報表示装置は、魚群探知機を兼ねるものに限定されず、表示画面に反響波画像を表示する必要もない。
【００４８】
また、上記実施例にあっては、画像表示器９の表示モードとして、航跡表示モードと潮流表示モードの２種類が存在したが、本発明の航行情報表示装置は、少なくとも潮流表示画像を表示する表示モードのみでもよいし、３種類以上の表示モードを備えるものであってもよい。
【００４９】
また、本発明に係る潮流表示画像も、上記実施例の構成に限らず適宜変更可能である。例えば、上記実施例においては、潮流表示画像は地図が固定され、自船位置の変化に伴って自船マークが移動・回転する構成であったが、潮流表示画像は、自船位置の変化に伴って地図が移動・回転するよう更新されるものであってもよい。
【００５０】
また、本発明に係る潮流情報の算出方法も、上記実施例の構成に限らず適宜変更可能である。例えば、上記実施例においては、潮流測定時間における自船の移動ベクトルがそのまま潮流情報（潮流ベクトル）として算出されていたが、潮流測定時間の最初と最後の自船位置だけでなく、移動途中の自船位置も含めた統計処理によって潮流情報を算出してもよい。かかる統計処理を行えば、波や風による影響をさらに緩和することができ、より精度の高い潮流情報が得られる。また、潮流測定時間は適宜変更可能であるし、自船の漂流速度に応じて潮流測定時間を変化させてもかまわない。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】潮流情報の算出方法の一例を示す説明図である。
【図２】航行情報表示装置１の制御回路を示すブロック図である。
【図３】航跡表示モードにおける表示画面１０の一表示例である。
【図４】潮流表示モードにおける表示画面１０の一表示例である。
【図５】潮流表示画像３１に基づく操船例を示す説明図である。
【符号の説明】
【００５２】
１  航行情報表示装置
２  方位検出装置
３  自船位置検出装置
４  魚探用送受波装置
９  画像表示器
１０  表示画面
１１  主制御部
２６  キー操作部
３１  潮流表示画像
３４  自船マーク
４０  潮流指標
４１  ポイントマーク
【図１】
0005117221.tif 000002
【図２】
0005117221.tif 000003
【図３】
0005117221.tif 000004
【図４】
0005117221.tif 000005
【図５】
0005117221.tif 000006