(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子レンジ用陶磁製調理器であって、
受け皿と、該受け皿に対して隙間を隔てて載置される陶磁製の支持台とを備えており、
該支持台の食品載置面には、該支持台を貫通する貫通孔が、直線状に延びる形態を有して、並列に複数並んで形成されていると共に、該貫通孔の両サイドにおいて該貫通孔に沿って直線状に延びる部分に、軟磁性金属紛が混練された釉薬層が焼成されてなる加熱部が設けられている一方、
前記支持台の下面には、前記加熱部が設けられておらず、
前記複数の貫通孔が、前記食品載置面の互いに異なる複数の径方向に沿って直線状に延びていると共に、延出方向が互いに同一とされた該貫通孔同士でグループを形成している一方、該食品載置面に各該グループ毎に偏在し、且つ各該グループ内では該貫通孔が互いに並列的に並んで配置されている
ことを特徴とする電子レンジ用陶磁製調理器。
【請求項２】
前記支持台を覆蓋する蓋部を備えている請求項１に記載の電子レンジ用陶磁製調理器。
【請求項３】
前記受け皿と前記蓋部のうちの少なくとも何れか一方が吸水性を備えている請求項２に記載の電子レンジ用陶磁製調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、食材や料理を電子レンジによって加熱調理する際に用いられる電子レンジ用陶磁製調理器の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、食品の加熱を容易に実現できる装置として、電子レンジが、一般に広く用いられている。よく知られているように、電子レンジは、約２．４５ＧＨｚのマイクロ波を食品に照射することにより、食品中に含まれる水の分子を分極させ電気双極子作り出し、それを振動乃至は回転させることにより、分子間に摩擦熱を生じさせて、食品を加熱するものである。
【０００３】
このような電子レンジは、これまで、冷凍食品の解凍や、食品を適温に温めることに主眼をおいて使用されていたが、最近、電子レンジを、火を使わない調理装置として、食材の加熱調理に利用することが検討されてきている。しかしながら、電子レンジは、上記のような加熱原理によって食品を加熱するものであるところから、加熱された食品内の水分が蒸発し易い。そのため、食品をふっくらと仕上げることが容易ではなかった。また、火を使う調理装置とは異なって、加熱調理された食品に「焦げ目」を付けることが、極めて困難であった。
【０００４】
このような状況下、例えば、特開２００２−２７２６０２号公報（特許文献１）には、軟磁性金属材料を耐熱性陶磁器材料や耐熱性樹脂材料に混練して、平板状や皿状に成形してなる電子レンジ用調理器が提案されている。この調理器では、軟磁性金属材料がマイクロ波を吸収して発熱するため、調理器自体が高温に加熱される。それ故、このような調理器を用いて、食品を電子レンジで加熱した場合、通常の調理器を使用するよりも食品を強く加熱することができ、加熱した食品に「焦げ目」を付けることが可能となる。
【０００５】
ところが、そのような従来の電子レンジ用調理器では、軟磁性金属材料が調理器の全体に練り込まれていることから、調理器全体が高温に加熱される。そのため、加熱調理後に、調理器を電子レンジから取り出す際に、使用者が火傷する危険があった。しかも、調理器全体が高温となることで食品内からの水分の蒸発が促進されため、食品内に必要な水分を残して、ふっくらと加熱しつつ、「焦げ目」が付くように、食品を加熱調理することが極めて困難であった。加えて、例えば、加熱によって油分が排出される（滲み出る）肉などの食品を加熱調理する際には、食品から排出された肉汁などの油分が、高温に加熱された調理器に接触して燃焼し、それによって煙が発生するなどの不具合も生じていたのである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００２−２７２６０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上述の事情を背景に為されたものであって、その解決課題は、電子レンジによって加熱した食品に「焦げ目」を付けることができ、しかも、調理器全体が過度に高温となることが有利に防止されて、食品内の水分の過剰な蒸発と、食品から排出される油分の燃焼による煙の発生とを効果的に解消乃至は抑制することができる、新規な構造の電子レンジ用陶磁製調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の第一の態様は、電子レンジ用陶磁製調理器において、受け皿と、該受け皿に対して隙間を隔てて載置される陶磁製の支持台とを備えており、該支持台の食品載置面には、該支持台を貫通する貫通孔が、直線状に延びる形態を有して、並列に複数並んで形成されていると共に、該貫通孔の両サイドにおいて該貫通孔に沿って直線状に延びる部分に、軟磁性金属紛が混練された釉薬層が焼成されてなる加熱部が設けられている一方、前記支持台の下面には、前記加熱部が設けられておらず、前記複数の貫通孔が、前記食品載置面の互いに異なる複数の径方向に沿って直線状に延びていると共に、延出方向が互いに同一とされた該貫通孔同士でグループを形成している一方、該食品載置面に各該グループ毎に偏在し、且つ各該グループ内では該貫通孔が互いに並列的に並んで配置されていることを特徴とする。
【０００９】
本態様に係る電子レンジ用陶磁製調理器においては、支持台の食品載置面に食品を載置した状態で、電子レンジにて加熱された際に、食品載置面の加熱部内の軟磁性金属粉が、マイクロ波を吸収して発熱する。そのため、加熱部が、その他の部分よりも高温となり、それによって、食品載置面に載置された食品に対して、加熱部により「焦げ目」を付けることが可能となる。
【００１０】
また、陶磁製であるが故に、調理器の表面に積層される釉薬を巧みに利用して、軟磁性金属粉を、支持台の食品載置面のみに付着乃至は練り込むことができる。そうして、支持台の限定された一部の部位に対して、加熱部を容易に形成できる。
【００１１】
さらに、高温となる加熱部が食品載置面のみに設けられているところから、支持台全体、ひいては調理器全体が高温に加熱されることがない。そのため、加熱調理後に電子レンジから調理器を取り出す際に、加熱部以外の部位を把持すれば、使用者が火傷を負うような危険性が有利に解消され、それによって、取扱性の向上が図られる。また、支持台全体が高温とならないため、食品内からの過剰な水分の蒸発が回避でき、それにより、「焦げ目」を付けつつ、ふっくらとした状態で、食品を加熱調理することができる。
【００１２】
また、支持台に貫通孔が設けられているため、加熱によって食品から排出された油分が、貫通孔を通じて、受け皿に滴下される。この受け皿は、軟磁性金属粉を含んでいないため、電子レンジによる食品の加熱時に、加熱部よりも低温となる。しかも、受け皿が、高温となる加熱部を備えた支持台から隙間を隔てて離間しているため、食品から排出されて受け皿に溜まった油分が、加熱部と接触するようなことも有利に回避にされる。従って、食品から排出されて受け皿に溜まった油分が燃焼するようなことがなく、それ故、油分の燃焼によって煙が発生することも効果的に解消又は抑制され得る。
【００１３】
なお、釉薬に混練される軟磁性金属粉としては、酸化鉄や酸化ニッケルなどが、好適に用いられる。これによって、加熱部の温度を、より十分に且つ効率的に高めることができる。
【００１４】
なお、食品載置面に、直線状に延びる形態を有して並列に複数並んで形成されている貫通孔と、該貫通孔の両サイドにおいて該貫通孔に沿って直線状に延びる部分を有している加熱部とが、該食品載置面の全体に形成されていても良い。
【００１５】
本態様によれば、加熱部と貫通孔とが、食品載置面において、直線状に延びる形態をもって、交互に並んで配置される。そのため、食品載置面に載置される食品に対して、「焦げ目」を効果的に分散させて付けることが可能となる。また、食品から排出される油分を、速やかに且つ効率的に滴下させることができる。
【００１６】
なお、直線状に延びる貫通孔の長さは、１２ｃｍ以上とされていることが望ましい。それによって、マイクロ波の波長と適合して、マイクロ波による加熱部の加熱が、より効果的に実施される。
【００１７】
本発明の第二の態様は、前記支持台を覆蓋する蓋部を備えているものである。
【００１８】
本態様によれば、高温に加熱された加熱部の温度を、電子レンジ内の温度センサが検知することを有利に防止できる。それにより、食品が十分に加熱される前に、電子レンジ内の温度センサの温度検知に基づいて、マイクロ波照射が停止してしまうようなことが未然に阻止できる。また、加熱時における食品からの水分の蒸発を効果的に抑えることができ、それによって、加熱調理した食品を、よりふっくらと仕上げることが可能となる。
【００１９】
本発明の第三の態様は、前記受け皿と前記蓋部のうちの少なくとも何れか一方が吸水性を備えているものである。
【００２０】
本態様によれば、吸水性を備えた受け皿や蓋部に予め水を含ませた状態で、電子時レンジによる加熱を行うことにより、受け皿や蓋部が含む水が気化して、調理器内に充満し、それによって、食品の加熱状態がマイルドとなって、よりふっくらと仕上げられる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明に従う電子レンジ用陶磁製調理器によれば、電子レンジによる加熱により、食品に「焦げ目」を付けることができるだけでなく、食品内の水分の過剰な蒸発が防止されて、食品をふっくらと仕上げることができ、その上、食品から排出される油分の燃焼による煙の発生を効果的に解消乃至は抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明に従う構造を有する電子レンジ用陶磁製調理器の一実施形態の縦断面図。
【図２】図１に示された電子レンジ用陶磁製調理器が有する支持台の平面図。
【図３】図１に示された電子レンジ用陶磁製調理器が有する支持台の部分拡大断面図。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。
【００２４】
先ず、図１には、本発明に従う構造を有する電子レンジ用陶磁製調理器が、その縦断面形態において示されている。この図１から明らかなように、本実施形態の電子レンジ用陶磁製調理器は、受け皿１０と蓋体１２と支持台１４とを有している。なお、以下の説明において、上下方向とは、電子レンジ用陶磁製調理器の使用状態下において鉛直上下方向となる、図１中の上下を言うものとする。
【００２５】
より詳細には、受け皿１０は、全体として、上方に向かって開口する、比較的に深底の皿形状を呈している。そして、内面の中央部分が、円形の平坦面からなる平面部１６とされており、また、内面の外周部分が、上方に向かって次第に拡径する湾曲状のテーパ面部１８とされている。これによって、受け皿１０の内側に、油分などの液体が貯留され得るようになっている。なお、図１中、２０は、受け皿１０を電子レンジ内のテーブル上に安定的に載置するための脚部である。
【００２６】
そして、そのような受け皿１０は、表面に開口する微小空間又は連通孔を多数備えた多孔質の陶器にて構成されている。これにより、受け皿１０が、水との接触によって微小空間や連通孔内に水を収容、保持する吸水性を発揮するようになっている。また、受け皿１０内に形成される微小空間や連通孔が、その内周面と外周面の両方において外部に開口していることで、受け皿１０が、その内外両面から水を内部に取り入れ得るようになっている。そして、それにより、受け皿１０に対して、内周側の領域と外周側の領域の間で水分の移動を許容する透水性が付与されている。なお、受け皿１０の形成材料は、特に限定されるものではなく、一般的な陶器の形成材料が、適宜に用いられ得る。
【００２７】
蓋体１２は、全体として、下方に向かって開口する略ドーム形状を有している。そして、下方への開口部の大きさが、受け皿１０の上方への開口部の大きさよりも一回り小さくされており、また、開口側端面が、受け皿１０の開口側端部の内周面部分に対応した湾曲状のテーパ面とされている。これにより、蓋体１２が、開口側の端面において、受け皿１０の開口側端部に重ね合わされることで、受け皿１０の上方への開口部が覆蓋されるようになっている。また、そのような蓋体１２による受け皿１０覆蓋により、それら受け皿１０と蓋体１２との間に、十分な容積を有する内側空間が形成されるようになっている。なお、図１中、２２は、蓋体１２を把持するための把持部である。
【００２８】
このような蓋体１２も、受け皿１０と同様に、表面に開口する微小空間又は連通孔を多数備えた多孔質の陶器にて構成されている。それにより、蓋体１２が、水との接触によって微小空間や連通孔内に水を収容、保持する吸水性を発揮するようになっている。また、蓋体１２にあっても、内部に形成される微小空間や連通孔が、その内周面と外周面の両方において外部に開口して、内外両面から水を内部に取り入れ得るようになっていると共に、内周側の領域と外周側の領域の間で水分の移動を許容する透水性が発揮されるようになっている。なお、蓋体１２の形成材料は、特に限定されるものではなく、一般的な陶器の形成材料が、適宜に用いられ得る。
【００２９】
一方、支持台１４は、図１及び図２に示されるように、全体として、円形の平板形状を呈する陶器や磁器からなっている。なお、支持台１４の形成材料は、特に限定されるものではなく、一般的な陶器や磁器の形成材料が、適宜に用いられ得る。
【００３０】
そして、支持台１４は、受け皿１０の円形の平面部１６の径よりも大きく、且つテーパ面部１８の最大径よりも小さな径を有している。これによって、支持台１４が、その下面の外周縁部において、受け皿１０のテーパ面部１８の高さ方向中間部に係止して、受け皿１０上に、水平に載置されるようになっている。そして、そのような載置状態下で、支持台１４と受け皿１０の平面部１６との間に、所定の隙間２４が形成されるようになっている。なお、そのような隙間２４を確実に形成するために、支持台１４の下面に対して、受け皿１０の平面部１６やテーパ面部１８に支持される脚部を設けても良い。
【００３１】
また、支持台１４の径は、蓋体１２の開口径（開口側端部の内径）よりも小さくされている。それによって、支持台１４が、上記のようにして受け皿１０に載置された状態で、受け皿１０と蓋体１２との間に形成される内側空間内に収容可能とされている。また、支持台１４の内側空間内への収容下において、支持台１４と蓋体１２の内面との間に、種々の食品や食材を収容するのに十分な容積を有する食品収容空間２６が形成されるようになっている。そして、この食品収容空間２６内に露呈される受け皿１０の上面が、種々の食品や食材を載置可能な平坦面からなる食品載置面２８とされている。
【００３２】
さらに、支持台１４には、厚さ方向に貫通する貫通孔３６が、食品載置面２８の全面に多数、形成されている。これによって、支持台１４の食品載置面２８上に載置された食品を電子レンジで加熱調理した際に、食品から排出される油分などの液状物が、多数の貫通孔３６を通じて、食品載置面２８上から滴下されるようになっている。
【００３３】
また、それら多数の貫通孔３６は、何れも、所定の幅を備えた長孔形状又は細長い長方形状を呈するスリットからなり、食品載置面２８の互いに異なる複数の径方向に沿って、直線状に延びている。そして、そのような多数の貫通孔３６が、延出方向が互いに同一とされたもの同士でそれぞれグループを形成して、食品載置面２８に、各グループ毎に偏在し、且つ同一グループ内のものが、互いに並列的に並んで配置されている。そうして、多数の貫通孔３６が、食品載置面２８に対して、分散配置されているのである。
【００３４】
なお、スリット形態を呈する貫通孔３６の大きさは、食品から排出される油分などの液状物を滴下させ得る程度であれば、特に限定されるものではないものの、延出長さ（図２にＬにて示される寸法）が、１２ｃｍ以上とされていることが望ましい。何故なら、貫通孔３６の延出長さ：Ｌを１２ｃｍ以上とすることにより、マイクロ波の波長と適合させることが可能となり、それによって、支持台１４の食品載置面２８に貫通孔３６と並んで設けられる、後述する加熱部４０を、より効率的且つ高温に加熱することができるからである。
【００３５】
そして、本実施形態においては、図２及び図３に示されるように、加熱部４０が、支持台１４の食品載置面２８上に、所定厚さを有する層状形態をもって積層形成されている。この加熱部４０には、マイクロ波を吸収して発熱する、無数の軟磁性金属粉３８が埋入されている。これによって、加熱部４０は、それに埋入された軟磁性金属粉３８がマイクロ波を吸収して、発熱することにより、加熱されるようになっている。
【００３６】
このような加熱部４０は、陶磁器製の支持台１４の製造に際して、所定量の軟磁性金属粉３８が混練された釉薬を、食品載置面２８に、例えば、塗布したり、噴霧したり、掛け流したり、或いは食品載置面２８を釉薬に浸したりして、釉薬層を形成し、そして、そのようなされた釉薬層を、支持台１４と共に焼成することによって得られる。即ち、加熱部４０は、無数の軟磁性金属紛３８が混練された釉薬層が焼成されてなる釉薬焼成層にて構成されているのである。
【００３７】
また、前記したように、支持台１４の食品載置面２８には、スリット形態を有する多数の貫通孔３６が、並列に並んで直線状に延びるように形成されている。このため、ここでは、それら多数の貫通孔３６の形成部位を除く食品載置面２８部分に対して、加熱部４０が形成されている。そして、そのような加熱部４０は、食品載置面２８の外周部に沿って円形に延びる部分と、各貫通孔３６を間に挟んだ両サイドにおいて各貫通孔３６に沿って延びる直線状部分とを含んで構成されている。これにより、貫通孔３６と加熱部４０の直線状に延びる部分とが、食品載置面２８において交互に並列的に並んで位置するように、分散配置されている。
【００３８】
なお、支持台１４の製造時には、食品載置面２８以外の下面や外周面にも、釉薬層が形成されて、それらが、支持台１４と共に焼成されるが、それらの釉薬層内には、軟磁性金属粉３８が、何等混練されていない。つまり、軟磁性金属粉３８が埋入された加熱部４０は、食品載置面２８の貫通孔３６の形成部位を除く部分だけに形成されているのである。
【００３９】
加熱部４０内に埋入される（釉薬に混練される）軟磁性金属粉３８の構成材料としては、特に限定されるものではない。例えば、軟磁性金属粉３８の構成材料には、Ｆｅ−Ｎｉ系材料、Ｆｅ−Ｎｉ−Ｓｉ系材料、Ｆｅ−Ｓｉ系材料、Ｆｅ−Ｓｉ−Ａｌ系材料、Ｆｅ−Ｃｏ系材料、Ｆｅ−Ｃｒ−Ａｌ系材料等が、それぞれ単独で、或いはそれらの中から適宜に選択された２種類以上のものが組み合わされて、使用される。そして、その中でも、酸化鉄と酸化ニッケルとを組み合わせた材料や、酸化鉄と酸化コバルトとを組み合わせた材料などが、好適に使用される。それらの材料を用いることによって、加熱部４０が、より高温に加熱されることとなる。また、コスト低下を図るには、酸化鉄と酸化ニッケルとを組み合わせた材料が、より有利に使用される。
【００４０】
また、軟磁性金属粉３８の形状や大きさは、特に限定されるものではなく、加熱部４０の厚さ等に応じて適宜に決定されるところである。即ち、軟磁性金属粉３８は、前記釉薬層の焼成により形成された加熱部４０の表面から突出しない程度の大きさや形状とされていることが望ましいのである。そして、そのような軟磁性金属粉３８の形状は、好ましくは表面積が大きな扁平形状とされる。
【００４１】
軟磁性金属粉３８が混練される釉薬の種類も、何等限定されるものではない。使用される釉薬は、例えば、支持台１４の食品載置面２８に付与すべき色や強度などを考慮して、従来より公知のものの中から適宜に選択される。
【００４２】
釉薬と軟磁性金属粉３８の配合比率は、特に限定されるものではなく、軟磁性金属粉３８の構成材料の種類等に応じて、適宜に決定される。例えば、軟磁性金属粉３８の構成材料として、酸化鉄と酸化ニッケルとを組み合わせた材料が使用される場合には、釉薬の１００重量部に対して、３０重量部の酸化鉄と、２〜１０重量部の酸化ニッケルが配合され、混練される。これによって、加熱部４０が、電子レンジのマイクロ波にて、より高温に加熱されるようになる。なお、酸化ニッケルの配合量の更に好適な配合割合は、５重量部である。
【００４３】
ところで、上記のような構造を有する電子レンジ用陶磁製調理器を用いて、食品を電子レンジにて加熱調理する際には、例えば、以下のようにして、その作業が進められる。
【００４４】
すなわち、先ず、加熱調理操作の準備作業として、受け皿１０と蓋体１２とを、水中に浸漬する。このとき、受け皿１０と蓋体１２とを、水中に、それらの全体が没するように１分間以上浸漬させておくことが、望ましい。それにより、多孔質の陶器製の受け皿１０や蓋体１２が有する微小空間や連通孔内に、水が十分に浸透し、収容、保持される。
【００４５】
次に、図１に示されるように、例えば、肉等の加熱調理されるべき食品４２（図１に二点差線で示す）を、支持台１４の食品載置面２８上に載置した後、支持台１４を、受け皿１０のテーパ面部１８に対して、食品載置面２８側とは反対の下面側の外周縁部が係止するように支持させる。
【００４６】
引き続いて、受け皿１０を蓋体１２にて覆蓋する。これによって、支持台１４の食品載置面２８上に載置した食品４２を、受け皿１０と蓋体１２との間に形成される食品収容空間２６内に収容する。そうして、食品４２を、電子レンジ用陶磁製調理器内に収納する。
【００４７】
その後、食品４２が収容された電子レンジ用陶磁製調理器の全体を電子レンジ内に投入して、電子レンジを作動させることにより、マイクロ波を電子レンジ用陶磁製調理器に投射する。そうして、食品４２を加熱するのである。
【００４８】
よく知られているように、マイクロ波は、陶器に吸収され難く、陶器を通り抜ける一方、水や支持台１４の加熱部４０内の軟磁性金属粉３８に吸収され易い性質を有している。そのため、食品４２を収容した電子レンジ用陶磁製調理器にマイクロ波が投射されると、陶器製の蓋体１２を通り抜けたマイクロ波や、陶器製の受け皿１０と陶磁器製の支持台１４とを、その下面側から通り抜けたマイクロ波により、食品４２内の水分が効率的に発熱して、食品４２全体が、その内部から加熱される。また、それと同時に、蓋体１２と受け皿１０と支持台１４とを通り抜けたマイクロ波によって、支持台１４の加熱部４０内の無数の軟磁性金属粉３８が発熱し、食品４２が載置される食品載置面２８に形成された加熱部４０が、高温に加熱される。
【００４９】
そして、そのようなマイクロ波加熱によって、肉等の食品４２から油分が排出された際には、その油分が、食品載置面２８に設けられた複数の貫通孔３６を通じて、食品載置面２８上から受け皿１０上に滴下されて、受け皿１０の平面部１６上に溜められる。
【００５０】
また、電子レンジ用陶磁製調理器に投射されたマイクロ波は、蓋体１２と受け皿１０の内部に、多数の微小空間や連通孔内に保持された水（保留水）に吸収されて、そのような保留水を発熱させる。これによって、蓋体１２と受け皿１０が陶器製でありながら、それらの温度が適度に高められる。また、蓋体１２と受け皿１０内の水が気化し、その蒸気が食品収容空間２６内に充満させられるようになる。
【００５１】
このように、本実施形態の電子レンジ用陶磁製調理器を用いれば、従来の陶器製の調理器を用いた場合と同様な食品４２内部からの加熱が実施されることに加えて、高温に加熱された加熱部４０により、食品４２の加熱部４０（食品載置面２８）との接触部分が外部から加熱される。従って、食品４２を、その内部加熱によって十分に加熱しつつ、加熱部４０（食品載置面２８）との接触部分に対して、「焦げ目」を付けることが可能となる。
【００５２】
しかも、支持台１４の食品載置面２８に対して、加熱部４０の直線状に延びる部分が、複数の貫通孔３６と交互に並列的に並んで位置するように分散配置されている。それによって、食品４２の食品載置面２８への載置部分に対して、「焦げ目」を効果的に分散させつつ、略均一に付けることができる。
【００５３】
また、本実施形態に係る電子レンジ用陶磁製調理器では、保留水の発熱により温度が高められた蓋体１２と受け皿１０からの熱伝達による外部加熱によって、食品４２が、より効率的に加熱される。そして、食品収容空間２６内に充満された蒸気によって、食品４２の加熱状態がマイルドとなって、食品４２が、ふっくらと加熱調理されることとなる。
【００５４】
さらに、蓋体１２と受け皿１０は、保留水の発熱により、ある程度温度が高められるものの、その温度は、軟磁性金属粉３８の発熱により高温に加熱された支持台１４の加熱部４０の温度にまで高められることはない。また、支持台１４は、加熱部４０だけが高温となり、それ以外の部位は高温とならならい。しかも、上記のように、食品４２の加熱時には、受け皿１０（支持台１４）と蓋体１０との間の食品収容空間２６内が、蒸気で満たされる。それ故、加熱された食品４２内からの過剰な水分の蒸発が回避でき、それによって、更に一層ふっくらとした状態で、食品４２が加熱調理される。
【００５５】
さらに、受け皿１０が、加熱部４０よりも低い温度とされ、しかも、受け皿１０の平面部１６と支持台１４との間に隙間２４が形成されている。また、支持台１４の下面には、軟磁性金属粉３８が埋入された加熱部４０が何等設けられていない。そのため、支持台１４の貫通孔３６を通じて滴下されて、受け皿１０の平面部１６上に溜められた油分が、受け皿１０や支持台１４との接触により燃焼することがない。また、仮に、そのような油分が、支持台１４の下面と接触しても、燃焼する程に高温に達することがない。従って、食品４２から滲み出た油分の燃焼によって、煙が発生することも、効果的に防止され得る。
【００５６】
また、上記のように、支持台１４は、加熱部４０のみが高温となり、加熱部４０以外の部分は、高温とならない。しかも、支持台１４とは別体の受け皿１０や蓋体１２の内部に載置されている。従って、食品４２の加熱調理後に、使用者が、受け皿１０を把持して電子レンジから取り出したり、加熱部４０以外の部分をつかんで、支持台１４を受け皿１０上から取り上げるようにすれば、使用者が火傷を負うようなことも、効果的に回避され得る。
【００５７】
さらに、本実施形態では、高温に加熱される加熱部４０を有する支持台１４が、受け皿１０と蓋体１２との間の収容空間内に収容される。そのため、高温に加熱された加熱部４０の温度が、電子レンジの温度センサによって検知されることを防止できる。それによって、食品４２が、十分に加熱されるまで、電子レンジを有効に且つ継続的に作動させる。
【００５８】
加えて、本実施形態では、陶磁器からなる支持台１４の製造時に、その表面に必ず形成される釉薬層を利用して、加熱部４０が形成されている。それ故、余分な作業負担やコスト負担が付加されることなく、食品載置面２８上だけに、軟磁性金属粉３８が混練された加熱部４０が、極めて容易に且つ効率的に形成され得るといった利点がある。
【００５９】
ここにおいて、本発明に従う構造を有する電子レンジ用陶磁製調理器が、上記のような特徴を発揮するものであることを確認するために、本発明者が実施した幾つかの試験について詳述する。
【００６０】
＜試験Ａ＞
本発明に従う構造を有する加熱部が設けられた陶器と、そのような加熱部が何等設けられていない陶器との間での、電子レンジ加熱（マイクロ波加熱）による温度上昇の違いを調べるために、以下の試験Ａを実施した。
【００６１】
先ず、従来より公知の粘土原料を用いて、図１に示されるような皿形状を呈する成形体と、図１〜図３に示されるような円形平板状を呈する成形体とを、それぞれ成形した。
【００６２】
次に、土鍋用釉薬として一般に用いられる公知の耐熱性釉薬を、皿状成形体の表面の全面に、０．５〜０．７ｍｍの厚さで塗布した後、皿状成形体を１２００℃の温度で焼成して、図１に示されるような構造を有する受け皿を製造した。
【００６３】
その一方で、受け皿の製造に用いた釉薬と同一種類の釉薬中に、酸化鉄と酸化ニッケルとの混合物からなる軟磁性金属粉を混練して、加熱部形成材料を調製した。この加熱部形成材料の組成は、釉薬：１００重量部、酸化鉄：３５重量部、酸化ニッケル：７重量部とした。そして、この加熱部形成材料を、円形平板状成形体の一方の板面に塗布する一方、円形平板状成形体の他の面には、受け皿の製造に用いた釉薬と同じ釉薬を塗布した後、円形平板状成形体を１２００℃の温度で焼成した。これによって、一方の面だけに加熱部が形成されてなる、図１〜図３に示されるような構造の支持台を製造した。なお、円形平板状成形体に塗布された加熱部形成材料や釉薬の厚さは、皿状成形体表面に塗布された釉薬の厚さと同一とした。
【００６４】
そして、上記のようにして得られた支持台を、図１に示されるように、上面に加熱部を位置させた姿勢で、受け皿に載置し、その状態において、それら支持台と受け皿とを、電子レンジ[シャープ（株）製ＲＥ−ＳＤ５０−ｓ]内に投入した。その後、それら支持台と受け皿とに対する５００Ｗの出力での１分間の加熱を連続して６回行った。そして、１回の加熱終了毎に、支持台の加熱部の表面温度と、受け皿のテーパ面部の表面温度とをそれぞれ測定した。その結果を、下記表１に示した。
【００６５】
【表１】
0005341868.tif 000002
【００６６】
表１の結果から明らかなように、全ての温度測定時において、支持台の加熱部の表面温度が、受け皿のテーパ面部の表面温度を大きく上回っている。これは、電子レンジ加熱によって、支持台の加熱部が、受け皿よりも高温に加熱されることを如実に示している。
【００６７】
＜試験Ｂ＞
加熱部中に埋入される軟磁性金属粉の種類及び配合割合と、加熱部の電子レンジ加熱（マイクロ波加熱）による温度上昇との関係を調べるために、以下の試験Ｂを実施した。
【００６８】
すなわち、先ず、従来より公知の粘土原料を用いて、円形平板状の成形体を７個形成した。これら７個の成形体は、何れも１７ｃｍの直径と０．７ｃｍの厚さを有する同一の大きさとした。
【００６９】
次に、土鍋用の公知の耐熱性釉薬の１００重量部に対して、軟磁性金属である酸化鉄と酸化コバルトと酸化ニッケルのうちの何れか２種類が、下記表２に示された配合割合で混練された、互いに組成の異なる７種類の加熱部形成材料（No.１〜No.７）を準備した。
【００７０】
【表２】
0005341868.tif 000003
【００７１】
そして、それら７種類の過熱部形成材料を、先に形成された７個の成形体の一方の板面の全面にそれぞれ０．５〜０．７ｍｍの厚さで塗布した後、それら７個の成形体を１２００℃の温度で焼成した。これによって、一方の板面に、軟磁性金属粉が、互いに異なる種類の組み合わせで、且つ互いに異なる量において埋入されてなる加熱部（互いに異なる組成の釉薬層を焼成してなる加熱部）をそれぞれ有する７種類の支持台を得た。そして、それら７種類の支持台のうち、過熱部形成材料No.１を用いて加熱部が形成されたものを支持台１、過熱部形成材料No.２を用いて加熱部が形成されたものを支持台２、過熱部形成材料No.３を用いて加熱部が形成されたものを支持台３、過熱部形成材料No.４を用いて加熱部が形成されたものを支持台４、過熱部形成材料No.５を用いて加熱部が形成されたものを支持台５、過熱部形成材料No.６を用いて加熱部が形成されたものを支持台６、過熱部形成材料No.７を用いて加熱部が形成されたものを支持台７とした。
【００７２】
次いで、支持台１〜７を、電子レンジ[シャープ（株）製ＲＥ−ＳＤ５０−ｓ]内に、それぞれ別個に投入して、５００Ｗの出力で５分間加熱した後、それら支持台１〜７のそれぞれの最高温度となった個所を調べ、そして、その温度を測定した。その結果を、支持台１〜７の最高温度となった個所は、何れも、加熱部であった。それら支持台１〜７の最高温度を、下記表３に示した。なお、支持台１〜７のそれぞれの最高温度となった個所は、電子レンジによる加熱後に、市販の熱画像測定装置を用いて、各陶器を撮影した赤外線映像から検出した。
【００７３】
【表３】
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【００７４】
表３の結果から、支持台２〜７の加熱部、即ち、釉薬１００重量部に対して、３０重量部の酸化鉄と３〜１０重量部の酸化コバルトとを混合した軟磁性金属粉を混練してなる加熱部形成材料を用いて得られた加熱部と、釉薬１００重量部に対して、３０重量部の酸化鉄と２〜１０重量部の酸化ニッケルとを混合した軟磁性金属粉を混練してなる加熱部形成材料とを用いて得られた加熱部とが、電子レンジ加熱によって、５００℃に近い温度、或いは５００℃以上の極めて高い温度に加熱されることが判る。
【００７５】
＜試験Ｃ＞
支持台の食品載置面に貫通孔を形成した場合と形成しない場合とでの電子レンジ加熱による加熱部の温度上昇の違いを調べるために、以下の試験Ｃを行った。
【００７６】
先ず、加熱部が形成された食品載置面に、長さが１２ｃｍ以上で、幅が０．２ｃｍのスリット状の貫通孔が設けられた支持台８と、加熱部が形成された食品載置面に、貫通孔が何等設けられていない支持台９とを、前記した試験Ａにて支持台を製造する際と同様にして、製造した。
【００７７】
そして、それら支持台８と支持台９とを、電子レンジ[シャープ（株）製ＲＥ−ＳＤ５０−ｓ]内に、それぞれ別個に投入した。その後、それらの支持台８と支持台９に対する５００Ｗの出力での５分間の加熱を連続して２回行った。そして、１回目の加熱終了時と２回目の過熱終了時とにおいて、支持台８と支持台９の各加熱部の表面温度をそれぞれ測定した。その結果を、下記表４に示した。なお、それらの加熱部の温度の測定個所は、各支持台の中心と外周縁の周上の一点とを結んだ直線の中央部とした。
【００７８】
【表４】
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【００７９】
表４の結果から明らかなように、食品載置部に１２ｃｍ以上の長さの貫通孔が設けられた支持台８の方が、そのような貫通孔を何等有しない支持台９よりも高い温度に加熱される。これによって、食品載置部に１２ｃｍ以上の長さの貫通孔を設けることで、加熱部の温度を効果的に高め得ることが認識され得る。
【００８０】
以上、本発明の一実施形態について説明してきたが、これはあくまでも例示であって、本発明は、そのような実施形態における具体的な記載によって、何等、限定的に解釈されるものではない。
【００８１】
例えば、受け皿１０と蓋体１２は、必ずしも陶器製である必要はなく、それらが磁器製や耐熱性の樹脂製であっても良い。
【００８２】
また、支持台１４を貫通する貫通孔３６の形状や個数、或いは食品載置面２８での形成位置も、適宜に変更可能である。即ち、貫通孔３６は、円形や多角形形状であっても良く、また、食品載置面２８の一部に偏在するように設けられていても良い。また、直線状に延びるスリット状の貫通孔３６を複数設ける場合にあっても、それら複数の貫通孔３６全てのものの延出方向を不規則な方向としても良く、或いは全て一定の方向としても良い。
【００８３】
さらに、受け皿１０と蓋体１２のうちの何れか一方のみが、吸水性を有するように構成することも可能である。
【００８４】
その他、一々列挙はしないが、本発明は、当業者の知識に基づいて種々なる変更、修正、改良などを加えた態様において実施され得るものであり、また、そのような実施態様が、本発明の趣旨を逸脱しない限り、何れも、本発明の範囲内に含まれるものであることは、言うまでもない。
【符号の説明】
【００８５】
１０：受け皿、１２：蓋体、１４：支持台、２４：隙間、２８：食品載置面、３６：貫通孔、３８：軟磁性金属粉、３５：加熱部、４２：食品
【図１】
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【図２】
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【図３】
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