(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体に回転可能に支持されたハンドルの回転操作でスプールに釣糸を巻回可能とする魚釣用リールにおいて、
前記リール本体は、前記ハンドルの回転操作に伴って駆動される磁性を有する駆動部と、前記駆動部に配設される軸受けと、前記軸受けをシールするように配設される磁気シール機構と、を備えており、
前記磁気シール機構は、前記駆動部に対して所定間隔をおいて配置される磁石と、前記磁石を挟持して保持する一対の極板と、前記磁石、前記極板、及び前記駆動部によって形成される磁気回路に保持される磁性流体と、を備えており、
前記一対の極板の間隔は、前記磁石に対して、シール側とその反対側で異なっており、少なくとも前記反対側の一部において、シール側の間隔より狭い部分を有し、
前記一対の極板の内、軸受け側の極板は、軸受けと面接するように面一状に構成されていることを特徴とする魚釣用リール。
【請求項２】
リール本体に回転可能に支持されたハンドルの回転操作でスプールに釣糸を巻回可能とする魚釣用リールにおいて、
前記リール本体は、前記ハンドルの回転操作に伴って駆動される磁性を有する駆動部と、前記駆動部に配設される軸受けと、前記軸受けをシールするように配設される磁気シール機構と、を備えており、
前記磁気シール機構は、前記駆動部に対して所定間隔をおいて配置される磁石と、前記磁石を挟持して保持する一対の極板と、前記磁石、前記極板、及び前記駆動部によって形成される磁気回路に保持される磁性流体と、を備えており、
前記一対の極板の間隔は、前記磁石に対して、シール側とその反対側で異なっており、少なくとも前記反対側の一部において、シール側の間隔より狭い部分を有し、
前記一対の極板の内、軸受け側の極板は、前記反対側の端部が軸受けに接触していると共に、中間部分において軸受けから遠ざかるように折り曲げられていることを特徴とする魚釣用リール。
【請求項３】
前記一対の極板間の間隔が狭い部分の長さは、前記反対側において間隔が広くなっている部分の長さよりも長いことを特徴とする請求項２に記載の魚釣用リール。
【請求項４】
前記軸受けは、一方向クラッチであり、前記駆動部は、前記一方向クラッチの構成部材と一体化されていることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の魚釣用リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リール本体に設けた巻き取り駆動機構に連結されるハンドルの回転操作で駆動する駆動部の支持構造に特徴を有する魚釣用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
通常、魚釣用リールは、ハンドルを回転操作することで、動力伝達機構を介して釣糸をスプールに巻回するよう構成されている。動力伝達機構には、ハンドルの回転操作に伴って回転駆動される駆動軸が設けられており、一般的に駆動軸は、リール本体に設けたボールベアリング（軸受け）を介して回転自在に支持されている。
【０００３】
ところで、魚釣用リールを実際の釣場で使用する際には、リール本体に海水、砂、異物等が付着し易いという特有の問題があり、これらは、リール本体外部の隙間を介して内部に侵入し、前記駆動軸を支持するボールベアリングに付着・侵入してしまう。そして、ボールベアリングに海水、砂、異物等が付着したり侵入すると、ボールベアリングが腐食したり、回転性能が低下してしまう。
【０００４】
このような問題の対策として、ボールベアリングに近接する駆動軸の外周に、弾性材からなるシール部材を接触させてボールベアリングの防水、防塵を図ることが一般的に行われているが、弾性材からなるシール部材の接触圧の影響で駆動軸の回転性能を低下させてしまう問題が指摘されている。
【０００５】
そこで、駆動軸の回転性能を低下させることなく、ボールベアリングの防水・防塵を図る構成として、例えば、特許文献１には、磁気回路を構成する磁気保持リングとスプール軸（駆動軸）との間に磁性流体を保持してシールしたもの（磁気シール機構）が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００３−３１９７４２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、上記した公知文献に開示されている磁気シール機構は、漏洩磁束についての対策がなされておらず、実際には、隣接している（磁性体で構成されている）軸受け（玉軸受け、或いは、一方向クラッチなど）に磁束が漏洩し、磁性部品を吸い寄せてしまい、回転性能低下などの原因となる場合がある。また、磁気回路が不要な部分に形成されることで、シール部分の磁力が相対的に弱まり、磁性流体が流出したり、他の磁性体に引き寄せられてしまう場合がある。例えば、磁性流体が、玉軸受けの内輪とコロの間や、一方向クラッチの外輪とコロの間などに吸着されてしまうと、回転性能等の機能に支障が生じてしまう。
【０００８】
本発明は、上記した問題に着目してなされたものであり、漏洩磁束を低減して軸受けの性能低下を防止するとともに、良好なシール効果が維持される磁気シール機構を備えた魚釣用リールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記した目的を達成するために、本発明に係る魚釣用リールは、リール本体に回転可能に支持されたハンドルの回転操作でスプールに釣糸を巻回可能とする構成であり、前記リール本体は、前記ハンドルの回転操作に伴って駆動される磁性を有する駆動部と、前記駆動部に配設される軸受けと、前記軸受けをシールするように配設される磁気シール機構と、を備えており、前記磁気シール機構は、前記駆動部に対して所定間隔をおいて配置される磁石と、前記磁石を挟持して保持する一対の極板と、前記磁石、前記極板、及び前記駆動部によって形成される磁気回路に保持される磁性流体と、を備えており、前記一対の極板の間隔は、前記磁石に対して、シール側とその反対側で異なっており、少なくとも前記反対側の一部において、シール側の間隔より狭い部分を有することを特徴とする。
【００１０】
上記した魚釣用リールの構成によれば、磁気シール機構を構成する磁石を挟持する一対の極板は、その間隔が、磁石に対してシール側とその反対側で異なっており、少なくとも反対側の一部において、シール側の間隔より狭い部分を有していることから、磁石、一対の極板、及び駆動部によって形成される磁気回路は、極板の間隔が狭くなっている部分で磁気誘導されることとなる。これにより、軸受け側へ漏洩する磁束を減少させることが可能となり、軸受けの構成部品が吸引されることがなくなって、軸受け性能が低下することが抑制される。また、漏洩する磁束が少なくなることで、磁気回路内の磁束が低下することがなくなり、磁性流体を安定して保持することが可能となる。
【００１１】
なお、上記した構成において、駆動部は、ハンドルを回転操作した際に駆動される部材であって、磁性を有する部材であれば良い。例えば、回転する駆動軸、軸方向に摺動する駆動軸、軸受けを構成している部材の一部、或いは、前記したような駆動軸と共に一体回転したり、一体摺動する部材（駆動軸や摺動軸に内嵌、或いは外嵌されるカラー等）が含まれる。この場合、カラー等が磁性を有する素材で構成されていれば良く、カラー等が装着される部分については、非磁性の材料で構成されていても良い。すなわち、駆動部は、非磁性の材料で構成された部分に対し、磁性を有するカラー等を嵌合した構成であっても良い。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、漏洩磁束を低減して軸受けの性能低下を防止するとともに、良好なシール効果が維持される磁気シール機構を備えた魚釣用リールが得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明に係る魚釣用リールの第１の実施形態（スピニングリール）を示す図であり、内部構成を示した図。
【図２】図１に示す磁気シール機構の拡大図。
【図３】本発明の第２の実施形態を示す図であり、磁気シール機構の部分を示す図。
【図４】本発明の第３の実施形態を示す図であり、磁気シール機構の部分を示す図。
【図５】本発明の第４の実施形態を示す図であり、磁気シール機構の部分を示す図。
【図６】本発明の第５の実施形態を示す図であり、磁気シール機構の部分を示す図。
【図７】本発明の第６の実施形態を示す図であり、磁気シール機構の部分を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照しながら本発明に係る魚釣用リールの実施形態について説明する。  
図１及び図２は、本発明に係る魚釣用リール（スピニングリール）の第１の実施形態を示す図であり、図１は、内部構成を示した図、図２は、図１に示す磁気シール機構の拡大図である。
【００１５】
スピニングリールのリール本体１には、ハンドル軸２が軸受け（図示せず）を介して回転可能に支持されており、ハンドル軸２の端部には、巻き取り操作されるハンドル３が装着されている。前記ハンドル軸２には、駆動歯車（ドライブギヤ）４が一体回転可能となるように取り付けられており、前記駆動歯車４には、ハンドル軸２に対して直交する方向に延出し、軸受け５ａ，５ｂを介して回転可能に支持されたピニオンギヤ７の歯部７ａが噛合している。前記ピニオンギヤ７の先端部には、ロータナット８を螺合することで、ベール９ａおよび釣糸案内装置９ｂを備えたロータ９が一体回転するように取り付けられている。
【００１６】
前記ピニオンギヤ７は、軸方向に沿って貫通しており、その内部には、先端に釣糸が巻回されるスプール１０を保持したスプール軸１１が挿通されている。このスプール軸１１の基端側には、公知のオシレーティング機構１３が連結されており、前記ハンドル軸２がハンドル３の回転操作によって回転されたとき、スプール軸１１は軸方向に沿って往復駆動される。この場合、スプール軸１１には、前記ロータ９をピニオンギヤ７に固定するロータナット８を回転可能に支持するように、ロータナット８との間に軸受け１４が介在されている。詳細には、スプール軸１１は、ピニオンギヤ７の先端縁に設置されるカラー部材１５に挿通されており、軸受け１４は、カラー部材１５とロータナット８との間に介在されている。
【００１７】
また、前記ピニオンギヤ７の中間部には、本発明における「軸受け」を構成する部材である一方向クラッチ２０が配設されており、ピニオンギヤ７とリール本体１との間に介在されて、ピニオンギヤ７を回転可能に支持している。この一方向クラッチ２０は、ハンドル３（ロータ９）の釣糸繰り出し方向の逆回転を防止する公知の逆転防止機構を構成している。
【００１８】
前記一方向クラッチ２０は、ピニオンギヤ７に対して回り止め嵌合される内輪２１と、内輪２１の外側に配された保持器２２と、保持器２２の外側に配された外輪２３と、外輪２３の内側で前記保持器２２によって転動可能に保持された複数の転がり部材（コロ）２５とを備えており、隣接して設置される磁気シール機構３０によってシールされた状態となっている。
【００１９】
前記外輪２３の内周面には、各転がり部材２５をフリー回転可能にするフリー回転領域と、その回転を阻止する楔領域が形成されており、各転がり部材２５は、保持器２２に設けられたバネ部材（図示せず）によって楔領域側に付勢されている。また、前記外輪２３は、リール本体１に対して回り止め固定されている。詳細には、外輪２３の外周には、周方向に所定間隔をおいて突設された係止部（図示せず）が形成されており、この係止部がリール本体１に一体化された円筒状の凸部１ａの内面に形成された係止溝（図示せず）に嵌合することで外輪２３はリール本体に対して回り止め、固定されている。
【００２０】
上記した構成の一方向クラッチ２０において、ピニオンギヤ７と共に内輪２１が正回転（ロータ９が釣糸巻き取り方向に回転）すると、保持器２２の転がり部材２５が外輪２３のフリー回転領域に位置され、そのため、内輪２１の回転力が外輪２３に伝達されず（外輪２３によって阻止されず）、したがって、ピニオンギヤ７と共にロータ９が支障なく回転する。これに対して、ピニオンギヤ７と共に内輪２１が逆回転（ロータ９が釣糸繰り出し方向に回転）しようとすると、保持器２２の転がり部材２５が外輪２３の楔領域に位置するため、これがストッパとなってピニオンギヤ７及びロータ９の回転（逆回転）が阻止される。
【００２１】
次に、上記したように構成されるスピニングリール内に配設される磁気シール機構３０について説明する。
なお、本実施形態の磁気シール機構３０は、上記した一方向クラッチ２０等をシール対象部材としてシールするよう構成されている。また、本実施形態では、ハンドル３の回転操作に伴って駆動される磁性を有する駆動部（磁気シール機構が配設される駆動部）は、一方向クラッチ２０の構成部材である内輪２１と一体化されている。
【００２２】
前記一方向クラッチ２０は、リール本体１である凸部１ａ内に収容されている。一方向クラッチ２０の内輪２１は、磁性体によって構成されており、ピニオンギヤ７と共に一体回転する駆動部となっている。この場合、本実施形態の内輪２１には、保持器２２及び外輪２３の前端面よりもスプール側に突出する円筒状の突出部２１ａが形成されており、この部分に、磁気シール機構３０が配設されるように構成されている。すなわち、一方向クラッチの構成部材である内輪に突出部２１ａを一体形成し、ここに磁気シール機構３０を構成する磁性流体を保持する機能を持たせている。従って、ピニオンギヤ７については、非磁性材料（例えば、銅合金、アルミ合金等）によって構成することが可能となる。
【００２３】
前記磁気シール機構３０は、前記突出部（駆動部）２１ａに対して所定間隔をおいて配置される磁石３１と、磁石３１を挟持して保持する一対の極板（保持部材）３２，３３と、磁石３１、極板３２，３３、及び突出部２１ａによって形成される磁気回路に保持される磁性流体３５とを備えている。この場合、磁石３１、及び極板３２，３３は、突出部２１ａの外周面から所定の隙間を有するようにリング状に形成されており、各極板３２，３３と突出部２１ａとの間の隙間に、磁性流体３５を全周に亘って保持することを可能としている。すなわち、前記磁性流体３５は、例えばＦｅ3Ｏ4のような磁性微粒子を、界面活性剤およびベースオイルに分散させて構成されたものであり、粘性があって磁石を近づけると反応する特性を備えている。このため、磁性流体３５は、リング状の磁石３１、これを挟持保持する極板３２，３３、および、磁性材料で構成される突出部２１ａによって形成される磁気回路によって、各極板３２，３３と突出部２１ａとの間の隙間に、全周に亘って安定して保持され、一方向クラッチ２０をシールする。
【００２４】
前記一対の極板３２，３３は、磁石３１を挟持保持する間隔Ｌ１（この間隔Ｌ１は磁石３１の肉厚となる）だけ離間して配されるが、その間隔については、磁石３１に対して、シール側とその反対側で異なるように構成されている。具体的には、磁石３１に対してシール側の反対側は、少なくともその一部に、前記間隔Ｌ１よりも狭い部分を有するように構成されている。
【００２５】
本実施形態では、一方向クラッチ側の極板３３は、一方向クラッチ２０の表面側に対して面接するように面一状に構成されると共に、反一方向クラッチ側にある極板３２は、磁石３１の上方側で、一方向クラッチ側に接近するように屈曲されており（屈曲部を符号３２ａで示す）、屈曲部３２ａよりも上方側は面一状になって、極板３３と平行に対向する平坦部３２ｂを構成している。この結果、極板３３と平坦部３２ｂとの間の間隔Ｌ２は、前記間隔Ｌ１よりも狭くなっている（屈曲部３２ａよりも上方側は、全体的に間隔Ｌ２が狭くなっている）。なお、ここでの上方側とは、図面を見たときの方向で特定したものであり、実際には、軸受けが設置された状態の中心軸を考慮した場合、径方向外方となる。
【００２６】
前記極板３３は、極板３２よりも短く形成されており、リール本体１に一体化された円筒状の凸部１ａの先端に形成された円筒突起１ｂの内面に嵌め込まれて位置決めされ、上記したように一方向クラッチ２０に対して面接するように配されている。また、前記極板３２は、前記円筒突起１ｂの端面に当て付いた状態で、キャップ状の本体カバー１Ａを、円筒状の凸部１ａに被着することで位置決め、保持されている。この場合、本体カバー１Ａは、円筒状の凸部１ａに対して螺合によって被着される構造となっており（螺合部を符号１ｄで示す）、前記円筒突起１ｂの外面、極板３２、及び本体カバー１Ａとの間に形成される隙間にＯリング（シール部材）３７を介在させて防水を図っている。
【００２７】
本実施形態の構成によれば、上記した磁気回路によって磁性流体３５を保持する磁気シール機構３０により、一方向クラッチ２０が設置された部分への水分、砂、異物等の侵入を確実に防止でき、一方向クラッチの安定した駆動性能を得ることが可能となる。
【００２８】
また、上記した構成では、一方向クラッチ２０の構成部材である内輪２１に突出部２１ａを形成し、この突出部で磁気回路を構成したため、磁気シール機構の部品点数の削減が図れると共に、ピニオンギヤ７については、腐食し易い磁性材料で形成する必要がなくなることから、ピニオンギヤ７に腐食処理等を施す必要がなく、最適な材料を選択することが可能になる。
【００２９】
また、上記した磁気シール機構３０を構成している一対の極板３２，３３は、その間隔が、磁石３１に対してシール側の反対側が狭くなっているため、この部分に磁気誘導がなされ、磁石３１よりも上方側にも磁気回路が形成されて、外部への磁束漏洩を効果的に抑制することが可能となる。このため、磁性流体３５を安定して保持することが可能となって、長期に亘って安定したシール特性を得ることが可能となる。また、一方向クラッチ２０側へ磁束が漏洩することが抑制されるため、磁性材で構成される部品を含む一方向クラッチ２０の性能（特に、転がり部材２５の動きに自由度がある一方向クラッチの性能）が低下することが抑制される。
【００３０】
さらに、本実施形態では、一方向クラッチ側の極板３３を、一方向クラッチ２５と面接するように面一状に構成したことで、磁気シール機構３０を軸方向に可及的にコンパクト化することが可能になると共に、通常、一方向クラッチの外輪部分は磁性材料で構成されていることから、極板３３との間で磁力の吸着がなされ、一体部品と同様に取り扱いすることができ、組み込み作業が容易に行えるようになる。
【００３１】
図３は、本発明の第２の実施形態を示す図であり、磁気シール機構の部分を示す図である。なお、以下に説明する実施形態では、上記した実施形態と同様な機能を有する部分については、同一の参照符号を付し、その詳細な説明については省略する。
【００３２】
本実施形態では、磁気シール機構３０Ａを構成する一対の極板３２，３３の内、一方向クラッチ２０側の極板３３は、その端部が一方向クラッチ２０に対してワッシャ４０を介して接触させている。このワッシャ４０は、磁性体、非磁性体で構成することが可能であり、その厚さによって、一方向クラッチ２０との間に隙間Ｌ３を形成することが可能となる。
【００３３】
このようなワッシャ４０を配設することにより、上記した隙間Ｌ３が形成され、これにより一方向クラッチ２０への磁束漏洩が効果的に防止でき、一方向クラッチの機能低下をより防止することが可能となる。なお、隙間Ｌ３（ワッシャ４０の肉厚）については、一方向クラッチ２０への磁束漏洩が効果的に防止できるように、０．３ｍｍ以上存在していれば良い。また、隙間Ｌ３が大きくなりすぎると、リール本体が前後方向に長くなり過ぎることから４．０ｍｍ以下に設定することが好ましい。
【００３４】
図４は、本発明の第３の実施形態を示す図であり、磁気シール機構の部分を示す図である。
この実施形態の磁気シール機構３０Ｂでは、上記した実施形態と同様、極板３３と一方向クラッチ２０との間にワッシャ４０を介在させると共に、一対の極板３２，３３の内、極板３２を面一状に構成し、かつ、極板３３の中間部分を、磁石３１の上方側で一方向クラッチ２０から離れるように屈曲させることで、両極板３２，３３間の間隔を、反シール側が狭くなるように構成している（屈曲部を符号３３ａで、極板３２との間で間隔を狭くする平坦領域を符号３３ｂで示してある）。
【００３５】
このように、一方向クラッチとの間でワッシャ４０を介在させる構成では、一方向クラッチ２０側の極板３３を屈曲させても、上記した第２実施形態と同様な作用効果を得ることができる。
【００３６】
図５は、本発明の第４の実施形態を示す図であり、磁気シール機構の部分を示す図である。
この実施形態の磁気シール機構３０Ｃでは、一対の極板３２，３３の両方を、磁石３１の上方側において互いに接近するように屈曲させている。
【００３７】
このような構成では、磁石３１の厚みを大きくすることが可能となり、磁気シールを強力にすることができると共に、磁気シールの強力度合いに対する省スペース化も可能となる。
【００３８】
図６は、本発明の第５の実施形態を示す図であり、磁気シール機構の部分を示す図である。
この実施形態の磁気シール機構３０Ｄでは、一対の極板３２，３３の内、一方向クラッチ側の極板３３は、シール側と反対側の端部を、一方向クラッチ２０、詳細には一方向クラッチの外輪２３に接触させており、中間部分を一方向クラッチから遠ざかるように折り曲げている。すなわち、上記した図３に示した構成において、ワッシャ４０を介在させることなく、極板３３を屈曲させて、その端部を一方向クラッチ２０に接触させている。このため、極板３２，３３において、間隔が狭くなる領域は、極板３２の屈曲部３２ａの上方側の平坦部３２ｂと、極板３３の屈曲部３３ａより下方に存在する平坦領域３３ｃが対向する領域となる。
【００３９】
このような構成によれば、上記したようなワッシャ４０を介在させないため、部品点数の削減、及びコンパクト化が図れると共に、磁石３１の近傍領域（強磁束領域）のみを一方向クラッチ２０から遠ざけるため、一方向クラッチ２０への磁束漏洩の影響を効果的に防止することが可能となる。
【００４０】
図７は、本発明の第６の実施形態を示す図であり、磁気シール機構の部分を示す図である。
この実施形態の磁気シール機構３０Ｅでは、前記第５の実施形態の構成において、一対の極板３２，３３の、隙間が狭くなった領域の長さを十分に確保するようにしている。すなわち、一対の極板３２，３３の磁石３１の上方側では、両極板間の間隔が狭い部分（平坦部３２ｂと平坦部３３ｃが対向して間隔が狭くなっている部分）の長さＬ４は、間隔が広くなっている部分（一方向クラッチ２０に接触している部分の長さ）の長さＬ５よりも長く形成されている（Ｌ４＞Ｌ５）。
【００４１】
このような構成によれば、一方向クラッチ２０に接触させる部分を、取付け上、必要最小限とし、その分、一方向クラッチ２０に対する磁束漏洩する部分を長くして、同じ設置スペースでありながら磁束漏洩を防止する効果が高い構造とすることができる。
なお、磁石３１を設置することで間隙が広くなっている部分の長さＬ６については、上記したＬ４よりも長く形成しておくことが好ましい（Ｌ６＞Ｌ４）。このように設定することで、シール部の磁束密度が低下し過ぎることはなく、バランスが良好となる。
【００４２】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上述した実施形態に限定されることはなく、種々変形して実施することが可能である。
【００４３】
上述した構成の磁気シール機構は、一方向クラッチに限らず、駆動部分に設置される各種の軸受け部分（玉軸受けなど）に隣接して配設することが可能であり、その配設部分については、特に限定されるものではない。また、本実施形態では、スピニングリールを例示して説明したが、両軸受け型リール等、各種の魚釣用リールに適用することが可能である。
【００４４】
また、磁気シール機構を構成するに際して、リング状の磁石３１を保持する一対の極板３２，３３の形状、リール本体に対する設置態様等については適宜変形することが可能である。例えば、上述した間隔の狭い部分については、磁石３１に対して、反シール側の一部に形成されていれば良い。すなわち、各極板を、磁石を挟持する部分よりも径方向外方のいずれかの位置を屈曲させることで、上記した間隔の狭い部分を形成することが可能であるが、屈曲部を形成する位置、その数については適宜変形することが可能であり、また、いずれの極板にそのような屈曲部を形成しても良い。さらに、上述した各実施形態に示した磁気シール機構の各構成部材については、適宜、組み合わせて実施することが可能である。
【符号の説明】
【００４５】
１  リール本体
３  ハンドル
１０  スプール
２０  一方向クラッチ（軸受け）
３０，３０Ａ〜３０Ｅ  磁気シール機構
３１  磁石
３２，３３  極板
３５  磁性流体
４０  ワッシャ
【図１】
0005330325.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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