(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の化学式（２）または化学式（３）で表される、試薬が溶解している溶液の溶液組成の変化に基づいて該溶液の極性が高くなることにより晶析される性質を有する試薬であって、ジクロロメタン、テトラヒドロフランまたはジエチルエーテルから選ばれる溶媒からなる有機合成反応溶液中に存在する該試薬と結合した化合物と該試薬と結合していない他の化合物とを分離するための有機合成反応用試薬、
【化１】
0005113118.tif 000052
【化２】
0005113118.tif 000053
【請求項２】
前記試薬が溶解している反応溶液に貧溶媒を添加することにより前記溶液の極性を高めることを特徴とする請求項１に記載の試薬。
【請求項３】
前記貧溶媒が、アセトニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドまたはメタノールから選ばれる溶媒であることを特徴とする請求項２に記載の試薬。
【請求項４】
特定の反応基質と下記の化学式（２）または化学式（３）で表される試薬を反応させる反応工程およびそれに続く分離工程からなる有機合成反応方法であって、
【化３】
0005113118.tif 000054
【化４】
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前記反応工程が、特定の基質と該試薬を、ジクロロメタン、テトラヒドロフランまたはジエチルエーテルから選ばれる溶媒からなる反応溶液に溶解して反応を行う反応工程であり、かつ
前記分離工程が、該試薬が溶解している反応溶液の溶液組成を変化させて該溶液の極性を高めることにより該試薬を晶析させて、反応溶液中に存在する該試薬と結合した化合物と該試薬と結合していない他の化合物とを分離する工程である、
ことを特徴とする有機合成反応方法。
【請求項５】
前記分離工程がさらに、試薬が溶解している反応溶液の一部を留去して該溶液を濃縮することにより反応溶液の溶液組成を変化させることを含むことを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記分離工程において、反応溶液に貧溶媒を添加することにより該溶液の極性を高めることを特徴とする請求項４または５に記載の方法。
【請求項７】
前記貧溶媒が、アセトニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドまたはメタノールから選ばれる溶媒であることを特徴とする請求項６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機合成用試薬、及びこれを用いた有機合成反応方法に関し、詳しくは、溶液組成及び／又は溶液温度の変化により、液相状態から固相状態に迅速に変化する化合物であり、有機合成反応において、反応基質や触媒として作用する化合物として供給され、又は、有機合成反応において、未反応の化合物や副生物と、結合する化合物として供給され、反応後は反応系から容易に除去され得る、有機合成用試薬、及び当該試薬を用いた有機合成反応方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
化学反応プロセスにおいては、液体に溶解した特定成分を固体として分離する方法が広く用いられている。特定成分のみを固体化（結晶化）することにより、反応後の分離・精製が容易となるためである。特に、近年、医薬品の開発研究等で用いられている化合物ライブラリー合成等の逐次多段階合成においては、各反応の終了毎に、不要な化合物を固体化（結晶化）させることにより、固体化（結晶化）した物質の分離が容易となり、工程が煩雑となることを防止できる。
【０００３】
このような、溶液に溶解した特定成分の固体化（結晶化）は、化合物の化学的性質、物性、及び溶媒との関係において、一定の条件を満たすことにより実現される。
【０００４】
しかしながら、固体化（結晶化）の条件は、多くの場合、試行錯誤を行い、経験的に探索せねばならない。特に、逐次多段階合成においては、それぞれの段階において合成された化合物に特有な性質に基づいて、固体化（結晶化）条件の検討が必要となるため、プロセス開発に多大なコストと時間を要していた。
【０００５】
このような問題を解決するため、従来、ポリスチレンやシリカに化学修飾した試薬を用い、反応終了後は濾過により生成物を含む溶液と試薬とを分離する手法が知られている。これらの試薬によれば、有機合成反応等において過剰に添加された未反応の化合物や、副生成物、触媒等を、複雑な分離工程を経ずに容易に分離することができるとされている。
【０００６】
また、特許文献１には、目的とする生成物を生成するためにアルコールの求核置換反応（光延反応）を実施する方法であって、アルコールと求核試薬とを、アゾジカルボキシラート及びホスフィンと反応させるステップを含み、アゾジカルボキシラート及びホスフィンのうち少なくとも一種が、フルオラスタグ（高度にフッ素化されたアルキル基等の保持基）を少なくとも１つ含むアルコールの求核置換反応を実施する方法が開示されている。ここで、例えば、パーフルオロカーボン等からなるフルオラス溶媒は、有機溶媒や水とは混合せずに、第三の層として存在し、フルオラスタグを有する化合物を溶解させる特徴を有している。このため、均一な反応相にフルオラス溶媒を添加することにより、生成物から分離することが必要な、フルオラスタグを有する化合物を容易に分離することができるとされている。
【０００７】
更に、フルオラスタグに選択的に結合する、フルオラス担体を用いることにより、固液抽出によって、フルオラスタグを有する化合物を容易に分離できるとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特表２００５−５０８８９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、ポリスチレンやシリカに化学修飾した試薬を用いた反応を利用する場合、ポリスチレンやシリカに担持させた試薬は反応点が固液界面のみであるため、反応性が乏しい事が多い。更に、固相表面での反応となるため、２種以上の試薬が、立体的に複数の方向から反応して生成物を生じる多くの合成反応では、この方法を用いることが出来ないという問題点があった。
【００１０】
また、特許文献１に開示された方法において、フルオラスタグを有する化合物の分離にフルオラス溶媒を用いる場合は、フルオラス溶媒が高価であるために、反応に費やすコストを低く抑えることができないという問題点があった。更に、フルオラスタグを有する化合物の分離にフルオラス担体を用いる場合は、高価なフッ素化シリカゲル等を用いる上、分離操作も煩雑で、容易に用いられるものではなかった。
【００１１】
本発明は、以上のような課題に鑑みてなされたものであり、この目的は液相にて化学反応を行うことができ、且つ、反応終了後の液相からの不必要な化合物の分離を、容易に、且つ低コストで行うことができる、有機合成用試薬、及び当該試薬を用いた有機合成反応方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、上記課題を解決するため鋭意研究を重ねた。その結果、溶液組成及び／又は溶液温度の変化に伴い、液相状態から固相状態に可逆的に変化する性質を有し、特定の疎水性基を有する芳香族基を含む有機合成用試薬を用いることにより、反応終了後の液相からの不必要な化合物の分離を、容易に、且つ低コストで行えることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１３】
具体的には、本発明は、以下のものを提供する。
【００１４】
（１）  溶液組成及び／又は溶液温度の変化に伴い、液相状態から固相状態に可逆的に変化する性質を有し、下記の化学式（１）で示され、有機合成反応に用いられる有機合成用試薬。
【化１】
0005113118.tif 000002
（式中、Ｒ１〜Ｒ５は、同一でも異なっていてもよく、水素、ハロゲン、置換基を有してもよい炭素数１〜３０のアルキル基、置換基を有してもよい炭素数１〜３０のアルコキシル基、置換基を有してもよい炭素数１〜３０のアリール基、置換基を有してもよい炭素数１〜３０のアシル基、置換基を有してもよい炭素数１〜３０のチオアルキル基、置換基を有してもよい炭素数１〜３０のジアルキルアミノ基、ニトロ基、又はアミノ基を表し、Ｒ１〜Ｒ５のうち、少なくとも２つは、置換基を有していてもよい炭素数１８〜３０のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数１８〜３０のアルコキシル基、置換基を有していてもよい炭素数１８〜３０のアシル基、置換基を有していてもよい炭素数１８〜３０のチオアルキル基、又は置換基を有していてもよい炭素数１８〜３０のジアルキルアミノ基である。また、式中、Ｘは炭素原子、酸素原子、硫黄原子、及び窒素原子から選ばれる１以上の原子を有する試薬活性部位を示す。）
【００１５】
（１）の有機合成用試薬によれば、炭素、酸素、硫黄、及び窒素原子から選ばれる１以上の原子を有する試薬活性部位を有するとともに、芳香族環上の置換基として、置換基を有していてもよい炭素数１８〜３０のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数１８〜３０のアルコキシル基、置換基を有していてもよい炭素数１８〜３０のアシル基、置換基を有していてもよい炭素数１８〜３０のチオアルキル基、又は置換基を有していてもよい炭素数１８〜３０のジアルキルアミノ基を少なくとも二つ有する。このため、当該有機合成用試薬は多くの有機溶媒に対して高い濃度で均一に溶解することができ、多くの有機溶媒において、他の化合物と、高い反応性を持って反応することができる。
【００１６】
また、（１）の有機合成用試薬は、主に求核性スカベンジャー、求電子性スカベンジャー、合成ビルディングブロック、反応促進剤、縮合剤、又は金属リガンドとして用いることができる。即ち、化学反応における副生成物、触媒、及び未反応の反応基質等の不必要な物質との反応物質として、有機合成反応における反応基質として、並びに有機合成反応における触媒や反応促進剤として、広く様々な用途に用いることができるとともに、溶液組成及び／又は溶液温度の変化に伴い、液相状態から固相状態に可逆的に変化する性質を有するので、反応後は固相化することにより、反応系から容易に分離することができる。
【００１７】
これにより、反応系に添加した任意の化合物や、反応系に生じた副生成物を、反応系から容易に分離することができ、或いは、後に容易に分離することができる化合物として、反応系に特定の反応基質や反応促進剤を加え、反応終了後は反応系から容易に分離することができる。
【００１８】
また、（１）の有機合成試薬を用いた反応においては、特に高価な試薬を用いることがなく、有機合成反応を低コストで行うことができる。
【００１９】
ここで、「有機合成用試薬」には、有機合成反応、又はその後処理を行うために用いる全ての試薬を指し、反応基質、反応促進剤、合成ビルディングブロック等を含む。本発明の有機合成用試薬は、その使用量により特に限定されるものではなく、工業的に大量に使用される場合、試験、研究において少量使用される場合等、どのような場合においても用いることができるものである。本発明においては、特に、化学式（１）で示されるような構造を有している化合物である。
【００２０】
また、本発明の「有機合成用試薬」は、その一部として、「疎水性保持基」を有する。本発明において、「疎水性保持基」とは、化合物（１）において、疎水性を有する部位を指し、具体的には、化学式（１）のうち、試薬活性部位であるＸを除いた部分を指す。
【００２１】
更に、「求核性スカベンジャー」とは、化学反応において用いられた求電子試薬のうち、他の反応基質と反応せずに残存した余剰の求電子試薬や、反応の副生成物として生成し、求電子性を有する化合物、更には未反応の反応基質等を結合することができる化合物を指す。
【００２２】
「求電子性スカベンジャー」とは、化学反応において用いられた求核試薬のうち、他の反応基質と反応せずに残存した余剰の求核試薬や、反応の副産物として生成し、求核性を有する化合物、更には未反応の反応基質等を結合することができる化合物を指す。
【００２３】
「合成ビルディングブロック」とは、本発明において目的とする化合物を有機合成反応により提供するための中間体であって、任意の反応基質に化学結合を介して特定の官能基を導入することにより、当該反応基質に任意の試薬活性を付与することができる化合物の総称を指す。
【００２４】
「縮合剤」とは、エステル合成反応、アミド合成反応、及びエーテル合成反応等の脱水縮合反応において、反応基質からの活性水素や水酸基の脱離を促進し、以って脱水縮合反応の促進に働く化合物を指す。
【００２５】
「金属リガンド」とは、有機合成反応において、触媒や反応促進剤として添加した金属イオンに、配位して結合することができる原子団を有する化合物を指す。
【００２６】
更に、「反応促進剤」とは、反応系に添加することにより、有機合成反応を促進させることができる化合物を指し、例えば、酸、塩基、及び触媒等が挙げられる。
【００２７】
（２）  前記化学式（１）中のＸは、下記式（Ａ）から（Ｍ）、又は（Ａ’）から（Ｍ’）で示される官能基であることを特徴とする、（１）に記載の有機合成用試薬。
【化２】
0005113118.tif 000003
【化３】
0005113118.tif 000004
【化４】
0005113118.tif 000005
【化５】
0005113118.tif 000006
【化６】
0005113118.tif 000007
【化７】
0005113118.tif 000008
【化８】
0005113118.tif 000009
【化９】
0005113118.tif 000010
【化１０】
0005113118.tif 000011
【化１１】
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【化１２】
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【化１３】
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【化１４】
0005113118.tif 000015
（式（Ａ）から（Ｍ）中、Ｙはエステル結合、エーテル結合、アミド結合、チオエステル結合、スルフィド結合、ウレア結合、カルバメート結合、若しくはカーボネート結合、又はこれらの結合を有していてもよい炭素数１以上１０以下のアルキレン基である。また、式（Ｍ）及び（Ｍ’）中、ｍ及びｎは、それぞれ独立に０又は１であり、Ｚａは塩素原子、又は臭素原子であり、Ｚｂはヒドロキシル基、塩素原子、又は臭素原子である。）
【００２８】
ここで、「カルバメート結合」とは、化学式（Ｎ）で示される化学結合を指す。
【化１５】
0005113118.tif 000016
【００２９】
また、「カルボネート結合」とは、化学式（Ｏ）で示される化学結合を指す。
【化１６】
0005113118.tif 000017
【００３０】
（２）の有機合成用試薬は以下の用途で用いられる。即ち、（２）において示される化合物（１）のうち、Ｘが、化学式（Ａ）から（Ｃ）又は（Ａ’）から（Ｃ’）で示される試薬活性部位である場合は、チオール基、アミノ基等、求核性を持つ反応中心を有しているため、求核性スカベンジャーとして用いることができる。
【００３１】
また、（２）において示される化合物（１）のうち、Ｘが、化学式（Ｄ）から（Ｈ）、又は（Ｄ’）から（Ｈ’）で示される試薬活性部位である場合は、カルボニル炭素等、求電子性を持つ反応中心を有しているため、求電子性スカベンジャーとして用いることができる。また、化合物（１）のうち、Ｘが、化学式（Ｍ）、又は（Ｍ’）で示される試薬活性部位である場合も、水酸基が結合する炭素原子やベンゼン環に直接結合していないハロゲン原子が結合する炭素原子が求電子性を有しているため、求電子性スカベンジャーとして用いることができる。
【００３２】
（２）において示される化合物（１）のうち、Ｘが、化学式（Ａ）から（Ｈ）、又は（Ａ’）から（Ｈ’）で示される試薬活性部位である場合は、更に、スルフィド結合、チオエステル結合、アミノ結合、アミド結合、カルバメート結合、ウレア結合、カルボネート結合、エーテル結合、又はエステル結合等を介して、任意の試薬活性を持つ化合物への構造変換が可能であるため、合成ビルディングブロックとしても用いることができる。
【００３３】
（２）において示される化合物（１）のうち、Ｘが、化学式（Ｉ）、（Ｊ）、（Ｉ’）、又は（Ｊ’）で示される試薬活性部位である場合には、アミノ基等が、強い塩基性を示すため、強塩基として、反応促進剤等に用いることができる。即ち、これらの化合物が強塩基として、一部の反応基質の有する活性水素を捕捉することにより、求核反応、脱保護反応、カルボン酸のエステル化反応、活性メチレンのアルキル化反応、アミンのアルキル化反応、フェノールのアルキル化反応、及びチオールのアルキル化反応等の反応促進剤として用いることができる。
【００３４】
（２）において示される化合物（１）のうち、Ｘが、化学式（Ｋ）、又は（Ｋ’）で示される試薬活性部位である場合には、金属原子に対し、リン原子が有する非結合電子対が供与されるとともに、金属原子から３級ホスフィンのπ軌道に電子対が逆供与される。このため、これらの化合物は、金属原子との強固な配位結合を形成することができる。
【００３５】
更に、（２）において示される化合物（１）のうち、Ｘが、化学式（Ｋ）、（Ｌ）、（Ｋ’）、又は（Ｌ’）で示される試薬活性部位である場合には、（Ｋ）、又は（Ｋ’）が、トリフェニルホスフィンと同様に作用し、更に（Ｌ）、又は（Ｌ’）が、アゾジカルボン酸ジエチルと同様に作用することにより、光延反応として公知の様々な縮合反応の縮合剤として用いることができる。
【００３６】
（３）  前記化学式（１）中のＲ２及びＲ４がドコシロキシ基（Ｃ２２Ｈ４５Ｏ−）であり、Ｒ１、Ｒ３及びＲ５が水素である、（１）又は（２）に記載の有機合成用試薬。
【００３７】
（３）の有機合成用試薬は、ドコシロキシ基を２つ有するため、多くの有機溶媒に対して高い濃度で均一に溶解することができ、多くの有機溶媒において、他の化合物と、高い反応性を持って反応することができる。
【００３８】
（４）  前記化学式（１）中の試薬活性部位Ｘが、前記式（Ｍ）、又は（Ｍ’）で示される官能基である（３）に記載の有機合成用試薬。
【００３９】
（４）に記載の有機合成用試薬は、具体的には化学式（２ａ）で表される化合物である。
【化１７】
0005113118.tif 000018
（式（２ａ）中、ｍ及びｎは、それぞれ独立に０又は１であり、Ｚａは塩素原子、又は臭素原子であり、Ｚｂはヒドロキシル基、塩素原子、又は臭素原子である。）
【００４０】
（４）の有機合成用試薬は、水酸基、塩素原子、又は臭素原子を有するため、求電子性スカベンジャーとして用いることができる。更に、（４）の有機合成用試薬は、ドコシロキシ基を２つ有するため、多くの有機溶媒に対して高い濃度で均一に溶解することができ、多くの有機溶媒において、他の化合物と、高い反応性を持って反応することができる。
【００４１】
（５）  前記化学式（１）中の試薬活性部位Ｘが、ヒドロキシメチル基であり、Ｒ２及びＲ４がドコシロキシ基（Ｃ２２Ｈ４５Ｏ−）であり、Ｒ１、Ｒ３及びＲ５が水素である（１）に記載の有機合成用試薬。
【００４２】
換言すれば、（５）の発明は、下記の化学式（２）で示され、有機合成に用いられる有機合成用試薬である。
【化１８】
0005113118.tif 000019
【００４３】
（５）の有機合成用試薬は、水酸基を有するため、求核性スカベンジャーとして用いることができる。更に、（５）の有機合成用試薬は、ドコシロキシ基を２つ有するため、多くの有機溶媒に対して高い濃度で均一に溶解することができ、多くの有機溶媒において、他の化合物と、高い反応性を持って反応することができる。
【００４４】
（６）  （１）から（５）のいずれかに記載の有機合成用試薬を用いた有機合成反応方法であって、前記化学式（１）中の試薬活性部位Ｘが反応に関与する反応系に、前記有機合成用試薬を溶解させて反応を行う反応工程と、その後、前記有機合成用試薬、及び反応後の前記有機合成用試薬を分離させる分離工程と、を含む、有機合成反応方法。
【００４５】
（５）に記載の有機合成用試薬に着目すれば、（６）の発明は、（５）に記載の有機合成用試薬を用いた有機合成反応方法であって、前記化学式（２）中の水酸基が反応に関与する反応系に、前記有機合成用試薬を溶解させて反応を行う反応工程と、その後、前記有機合成用試薬、及び反応後の前記有機合成用試薬を分離させる分離工程と、を含む、有機合成反応方法である。
【００４６】
（６）の有機合成反応方法によれば、反応工程において、（１）から（５）のいずれかに記載の有機合成用試薬を用いて、目的とする化合物を生成するための化学反応を行うことができる。更に、当該化学反応で生じた副生成物で、有機合成用試薬が有する疎水性保持基を有している副生成物や、反応系に過剰に添加して、未反応のまま残った有機合成用試薬は、分離工程により分離することができるから、目的とする化合物から他の化合物を分離する操作を、容易に行うことができる。
【００４７】
また、（６）の有機合成反応方法の反応工程においては、目的の化合物を得るための任意の化学反応を行った上で有機合成用試薬を加え、反応系に過剰に加えた余剰の反応基質や副生成物と、有機合成用試薬とを反応させてもよい。
【００４８】
ここで、「有機合成反応方法」とは、目的とする化合物を有機合成反応により生成するための方法を指し、本発明においては、特に、（１）から（５）のいずれかに記載の有機合成用試薬を用いた方法を指す。本発明の有機合成反応方法は、有機合成用試薬の使用量により特に限定されるものではなく、有機合成用試薬が工業的に大量に使用される場合、試験、研究において少量使用される場合等、どのような場合においても実施することができる方法である。
【００４９】
また、ここで、（６）の有機合成反応方法における分離工程は、溶液組成を変化させる手段及び／又は溶液温度を変化させる手段により、前記有機合成用試薬、及び反応後の前記有機合成用試薬を晶析させて分離する工程を含む。即ち、（１）から（５）のいずれかに記載の有機合成用試薬は、溶液組成及び／又は溶液温度の変化に鋭敏に反応するため、溶液の組成及び／又は温度を変化させる手段を用いることにより、有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬を晶析することでき、合成の目的とする化合物は溶液に残したままの状態で、有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬を容易に晶析して分離することができる。
【００５０】
溶液組成を変化させる手段としては、例えば、反応系に、当該有機合成用試薬に対する貧溶媒等の他の溶媒を添加する手段、溶液を濃縮する手段等が挙げられる。溶液温度を変化させる手段としては、例えば、溶液を冷却する手段が挙げられる。
【発明の効果】
【００５１】
本発明によれば、多くの有機溶媒に均一に溶解できるので、他の化合物と、高い反応性を以って、反応することができる。また、反応後においては、有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬を晶析させて固液分離する方法、並びに反応用溶媒とは混合しない分離用溶媒を添加し、有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬を分離用溶媒に分配させ液液抽出分離する方法等、種々の分離方法を選択することができる。これらの分離方法の分離条件は、有機合成用試薬の性質に応じて、画一的に定めることができるため、それぞれの有機合成反応に特有の性質等に基づく分離条件を検討する必要がない。これにより、プロセス開発を容易とするばかりでなく、例えば、化合物ライブラリー合成等による医薬品等の研究開発を促進することが可能となり、ひいては生化学工業や化学工業における技術革新に寄与することができる。
【００５２】
更に、本発明の有機合成試薬を用いた有機合成反応においては、特に高価な化合物を使用しないため、低コストで有機合成反応を行うことができる。
【発明を実施するための形態】
【００５３】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。なお、本発明の有機合成用試薬、及び当該試薬を用いた有機合成反応方法は、以下の実施形態になんら限定されるものではなく、本発明の目的の範囲内において、適宜変更を加えて実施することができる。
【００５４】
＜有機合成用試薬＞
本実施形態に係る有機合成用試薬は、化学式（１）で表され、式中、Ｒ１〜Ｒ５は、同一でも異なっていてもよく、水素、ハロゲン、置換基を有してもよい炭素数１〜３０のアルキル基、アルコキシル基、アリール基、アシル基、チオアルキル基、若しくはジアルキルアミノ基、ニトロ基、又はアミノ基を表し、Ｒ１からＲ５のうち、少なくとも２つは、置換基を有していてもよい炭素数１８〜３０のアルキル基、アルコキシル基、アシル基、チオアルキル基、又はジアルキルアミノ基である。また、式中、Ｘは炭素、酸素、硫黄、及び窒素原子から選ばれる１以上の原子を有する試薬活性部位を示す。
【化１９】
0005113118.tif 000020
【００５５】
上記化合物は、少なくとも２つ以上の、置換基を有していてもよい炭素数１８〜３０のアルキル基、アルコキシル基、アシル基、又はチオアルキル基からなる群より選ばれる疎水性基を有しているので、十分な疎水性を示すことができ、様々な有機溶媒に溶解することができる、また、Ｘに対して３位、及び５位（Ｒ２、及びＲ４）に炭素数１８〜３０のアルコシキル基が置換した化合物は、酸処理にも安定であり、本実施形態の有機反応用試薬として特に適している。
【００５６】
［試薬活性部位］
上記化学式（１）において、Ｘは炭素、酸素、硫黄、及び窒素原子から選ばれる１以上の原子を有する試薬活性部位を示す。ここで、Ｘは、下記の化学式（Ａ）から（Ｍ）、又は（Ａ’）から（Ｍ’）で示される構造を有するものであってもよい。ここで、Ｙは、エステル結合、エーテル結合、アミド結合、アミノ結合、チオエステル結合、スルフィド結合、ウレア結合、カルバメート結合、若しくはカーボネート結合、又はこれらの結合を有していてもよい炭素数１〜１０のアルキレン基である。また、式（Ｍ）及び（Ｍ’）中、ｍ及びｎは、それぞれ独立に０又は１であり、Ｚａは塩素原子、又は臭素原子であり、Ｚｂはヒドロキシル基、塩素原子、又は臭素原子である。
【化２０】
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【化２１】
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【化２２】
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【化２３】
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【化２４】
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【化２５】
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【化２６】
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【化２７】
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【化２８】
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【化２９】
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【化３０】
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【化３１】
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【化３２】
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【００５７】
なお、本実施形態の有機合成用試薬においては、Ｒ２及びＲ４がドコシロキシ基（Ｃ２２Ｈ４５Ｏ−）であり、Ｒ１、Ｒ３及びＲ５が水素である化合物が好ましい。
【００５８】
更に、本実施形態の有機合成用試薬は、下記の化学式（２）で示される化合物であってもよい。
【化３３】
0005113118.tif 000034
【００５９】
即ち、化学式（２）で表される化合物は、化学式（１）で表される有機合成用試薬であって、化学式（１）中のＸが、ヒドロキシメチル基であり、Ｒ２及びＲ４がドコシロキシ基（Ｃ２２Ｈ４５Ｏ−）であり、Ｒ１、Ｒ３及びＲ５が水素である有機合成用試薬である。
【００６０】
ここで、化学式（２）で示される化合物は水酸基を有し、求核性を示すため、求核性スカベンジャーとして用いることができる。
【００６１】
［有機合成用試薬の製造方法］
上記式で示される試薬の製造方法としては、特に限定されないが、一般に、次の様な反応を経て合成することができる。
【００６２】
没食子酸メチルのようにフェノール性水酸基を複数有する化合物と長鎖臭化アルキルをＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド中、塩基性条件下で反応させアルコキシ基を有する芳香族化合物を得る。次いで、エステル部位を公知の手法で官能基変換させて所望の化合物へ誘導するか、又は別に調製した試薬部位と任意の結合形式で結合させることで本実施形態の試薬を製造する事ができる。
【００６３】
＜有機合成反応方法＞
本実施形態に係る有機合成用試薬は疎水性の保持基を有さない、従来の液相有機合成反応において用いられる試薬と同様の使用法により、利用することができる。即ち、反応させたい反応基質を溶媒に溶解し、又は分散させた状態で、疎水性保持基を有する有機合成用試薬を添加して反応させる。ここで、反応系に用いる溶媒としては、一般的な有機溶媒を反応に用いることが出来るが、当該溶媒における有機合成用試薬の溶解度が高い程、反応性は高まるため、有機合成用試薬の溶解度の高い溶媒を選択することが好ましい。具体的には、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、ジエチルエーテル、ヘキサン、シクロヘキサン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等が好ましいが、特にこれらに限定されるものではない。反応の進行の確認は一般的な液相有機合成反応と同様の方法を適用できる。即ち、薄層シリカゲルクロマトグラフィー、高速液体クロマトグラフィー等を用いて反応を追跡することができる。
【００６４】
［反応工程］
反応工程においては、特定の反応基質と、有機合成用試薬を反応させることにより、或いは、特定の化学反応における反応促進剤として、有機合成用試薬を利用することにより、目的の化合物を得ることができる。また、目的の化合物を得るための任意の化学反応を行い、反応系に過剰に添加した余剰の反応基質や副生成物と、有機合成用試薬とを反応させることができる。
【００６５】
（合成ビルディングブロックとしての有機合成用試薬の使用）
合成ビルディングブロックとして有機合成用試薬を使用する場合、例えば、求核付加反応、求核置換反応、及び脱水縮合反応等における反応基質としての有機合成用試薬の利用が考えられる。このような反応に用いることのできる有機合成用試薬としては、特に限定されないが、例えば、化学式（１）に示される有機合成用試薬で、Ｘが（Ａ）から（Ｈ）、又は（Ａ’）から（Ｈ’）で示される試薬活性部位である有機合成用試薬が挙げられる。反応に用いる溶媒としては、当該反応に通常利用することができる溶媒であればどのようなものでもよいが、本実施形態においては、疎水性保持基を有する有機合成用試薬の溶解性の点から、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、シクロヘキサン／Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド混合溶媒等を用いることができる。
【００６６】
（反応促進剤としての有機合成用試薬の使用）
本実施形態の有機合成用試薬は、反応促進剤として使用することができる。反応促進剤としての効果は、当該有機合成用試薬の試薬活性部位の性質、例えば、酸性、及び塩基性の度合い、並びに触媒活性等に依存する。このような性質を持つ、試薬活性部位は、合成ビルディングブロックを用いることにより、疎水性保持基上に導入することができる。
【００６７】
反応促進剤として用いることができる有機合成用試薬としては、特に限定されないが、例えば、化学式（１）に示される有機合成用試薬で、Ｘが（Ｉ）、（Ｊ）、（Ｉ’）、又は（Ｊ’）で示される試薬活性部位である有機合成用試薬が挙げられる。これらの有機合成用試薬は、強塩基性を示し、反応基質が有する活性水素を捕捉することにより、求核反応、脱保護反応、カルボン酸のエステル化反応、活性メチレンのアルキル化反応、２級アミンのアルキル化反応、フェノールのアルキル化反応、及びチオールのアルキル化反応等を促進する。
【００６８】
（脱保護反応の促進）
強塩基性を有する有機合成用試薬は、例えば、アミノ基の保護基として知られるＦｍｏｃ基（９−フルオレニルメトキシカルボニル基）の脱保護反応等に用いることができるが、特にこれらの反応に限定されるものではない。反応に用いる溶媒としては、その反応において通常利用することができる溶媒であればどのようなものでもよいが、本実施形態においては、疎水性保持基を有する有機合成用試薬の溶解性の点から、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、シクロヘキサン／Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド混合溶媒等を用いることができる。
【００６９】
反応に用いられる有機合成用試薬の添加量は、用いられる溶媒への当該有機合成用試薬の溶解度、当該塩基における酸塩基平衡の平衡定数、当該反応の化学量論等を考慮して、当業者が適宜設定することができるが、通常は、理論上必要とされる当量の１倍から５倍添加することが好ましい。
【００７０】
なお、強塩基性を有する有機合成用試薬は、脱保護反応の促進と同様に、求核反応、脱保護反応、カルボン酸のエステル化反応、活性メチレンのアルキル化反応、アミンのアルキル化反応、フェノールのアルキル化反応、及びチオールのアルキル化反応等の促進に用いることができる。これらの場合、脱保護反応の促進において用いた溶媒と同様の溶媒を用いることができ、更に、脱保護反応の促進において用いられる有機合成用試薬の添加量と同様の添加量の有機合成用試薬を添加することにより反応を促進させることができる。
【００７１】
（縮合剤としての有機合成用試薬の使用）
本実施形態の有機合成用試薬は、縮合剤として使用することができる。例えば、光延反応として公知の脱水縮合反応に必要なトリフェニルホスフィンやアゾジカルボン酸ジエチルに代替する縮合剤として、有機合成用試薬を用いることができる。このような有機合成用試薬としては、例えば、化学式（１）に示される有機合成用試薬で、Ｘが（Ｋ）、（Ｌ）、（Ｋ’）、又は（Ｌ’）で示される試薬活性部位である有機合成用試薬が挙げられる。
【００７２】
本実施形態において用いることができる脱水縮合反応としては、特に限定されないが、例えばエステル合成反応、アミド合成反応、及びエーテル合成反応が挙げられる。反応に用いることができる溶媒としては、当該反応に通常用いることができる溶媒であれば、特に限定されないが、本実施形態においては、疎水性保持基を有する有機合成用試薬の溶解性の点から、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、シクロヘキサン／Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド混合溶媒等を用いることができる。
【００７３】
反応に用いられる有機合成用試薬の添加量は、例えば、光延反応の場合、用いられる溶媒への当該有機合成用試薬の溶解度、及び光延反応の化学量論等を考慮して、当業者が適宜設定することができるが、有機合成用試薬をトリフェニルホスフィンの代替物質として添加する場合には、脱水される水酸基１当量に対して、１当量から５当量、アゾジカルボン酸ジエチルの代替物質として添加する場合には、脱水される水酸基１当量に対して、１当量から５当量添加することが好ましい。
【００７４】
（求核性スカベンジャー及び求電子性スカベンジャーとしての有機合成用試薬の使用）
本実施形態の有機合成用試薬を、求核性スカベンジャー、及び求電子性スカベンジャーとして用いることにより、過剰に添加し、反応液中に未反応のまま存在する求電子試薬、及び求核試薬、並びに化学反応において副生成物として生成し、求電子性、及び求核性を有する化合物を捕捉することができる。或いは、本実施形態の有機合成用試薬を求核性スカベンジャー、及び求電子性スカベンジャーとして用いる場合、未反応の反応基質を結合させて、有機合成用試薬上で化学反応を進行させることもできる。このような反応に用いることができる有機合成用試薬としては、特に限定されないが、例えば、化学式（１）に示される有機合成用試薬で、求核性スカベンジャーであれば、Ｘが（Ａ）から（Ｃ）、又は（Ａ’）から（Ｃ’）で示される試薬活性部位である有機合成用試薬が、求電子性スカベンジャーであれば、Ｘが（Ｄ）から（Ｈ）、及び（Ｍ）、又は（Ｄ’）から（Ｈ’）、及び（Ｍ’）で示される試薬活性部位である有機合成用試薬が挙げられる。
【００７５】
反応に用いられる有機合成用試薬の添加量は、用いられる溶媒に対する当該有機合成用試薬の溶解度、並びに捕捉する化合物の求電子性及び求核性等を考慮して、当業者が適宜定めることができるが、予測される求核性、又は求電子性の反応基質の残存量１当量に対し、１当量から５当量の有機合成用試薬を添加することが好ましい。
【００７６】
本実施形態の有機合成用試薬を、求核性スカベンジャーとして用いる場合には、例えば、以下のような利用の形態を一例として挙げることができる。
【００７７】
即ち、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド／プロピオニトリル混合溶媒中で、活性化アミノ酸を利用してペプチド合成反応を行う場合において、ペプチドのＮ末端のアミノ基に対して、過剰量の活性化アミノ酸を添加してペプチド結合を形成させる。反応系内に残った余剰の活性化アミノ酸は求電子性を有しているため、化学式（２）で示される化合物を添加することで、これと容易にエステル結合を形成する。反応後、シクロヘキサン等の溶媒を添加することにより、アミド層から活性アミノ酸の結合した求核性スカベンジャーを回収することができ、反応系内には、反応前のペプチドのＮ末端に、１アミノ酸残基が付加されたペプチドが残る。
【００７８】
（ペプチド合成用試薬としての有機合成用試薬の使用）
本実施形態の有機合成用試薬のうち、化学式（１）に示される有機合成用試薬で、Ｘが（Ｍ）、又は（Ｍ’）で表される有機合成用試薬は、求電子性スカベンジャーとして用いることができ、とりわけ、ペプチド合成用試薬として用いることができる。ペプチド合成用試薬として用いる場合、化学式（Ｍ）及び（Ｍ’）で表される試薬活性部位中の水酸基に結合する炭素原子、並びに、ベンゼン環に直接結合していないハロゲン原子が結合する炭素原子は、求電子性を有するため、アミノ酸のカルボキシル基と結合することができ、当該有機合成用試薬にカルボキシル基が結合した状態で、活性化アミノ酸を順次結合させていくことにより、ペプチド合成反応を行うことができる。
【００７９】
ペプチド合成反応を終え、反応系から分離した有機合成用試薬は、酸を加えることにより、ペプチドのみを容易に切り出すことができる。ここで、試薬活性部位（Ｍ）、及び（Ｍ’）を有する有機合成用試薬は、アミノ酸を当該有機合成用試薬に結合させる際にカルボニル基を活性化させることがなく、α炭素のラセミ化を引き起こす原因となるオキサゾロン骨格を有する中間体を生成しないため、ペプチド合成の過程においてペプチドのラセミ化を引き起こさない。
【００８０】
なお、試薬活性部位（Ｍ）、及び（Ｍ’）を有する有機合成用試薬の用途としては、ペプチド合成用試薬としての用途に限定されるわけではない。具体的には、例えば、目的とする化合物に対して当該試薬活性部位を有する有機合成用試薬を反応させて、疎水性保護基として用いる用途を挙げることができる。このような疎水性保護基として用いられる有機合成用試薬についても、本発明の範囲内に属するものである。
【００８１】
（金属リガンドとしての有機合成用試薬の使用）
有機合成用試薬を金属リガンドとして用いることにより、触媒等として反応系に添加された金属イオンを、有機合成用試薬が配位して捕捉することができる。このような反応に用いることができる有機合成用試薬としては、特に限定されないが、例えば、化学式（１）に示される有機合成用試薬で、Ｘが（Ｋ）、又は（Ｋ’）で示される試薬活性部位である有機合成用試薬が挙げられる。
【００８２】
反応に用いられる有機合成用試薬の添加量としては、溶媒に対する当該有機合成用試薬の溶解度、及び当該金属イオンにおける通常の配位数等を考慮して、当業者が適宜設定することができるが、添加した金属イオン１当量に対し、１当量から５当量の有機合成用試薬を添加することが好ましい。
【００８３】
なお、有機合成用試薬を求核性スカベンジャー、求電子性スカベンジャー、及び金属リガンドとして用いる場合には、余剰の化合物等を捕捉する反応に先立つ化学反応においては、当該反応において通常用いられる溶媒を用いることができるが、本実施形態においては、疎水性保持基を有する有機合成用試薬の溶解性の点から、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、シクロヘキサン／Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド混合溶媒等の溶媒を用いることが好ましい。
【００８４】
［分離工程］
本実施形態に係る有機合成用試薬は、溶解している溶液の組成及び／又は温度の変化に鋭敏に反応して晶析する。このため、溶液の組成及び／又は温度を変化させる手段を用いることにより、有機合成用試薬を晶析させることができる。また、有機合成用試薬の分離工程は、反応工程において用いられた反応用溶媒と混合せず、有機合成用試薬を容易に溶解することができる分離用溶媒を添加することにより液液抽出分離することもできる。
【００８５】
（溶液組成を変化させることによる分離）
溶液組成を変化させる好ましい手段としては、例えば、反応溶液に有機合成用試薬に対する貧溶媒を添加する手段が挙げられる。ここで、反応用溶媒に親和性の高い溶媒を添加することにより、液相が相分離することがないので、容易に溶液組成を変化させることができる。貧溶媒としては、どのような溶媒も用いることができ、反応用溶媒として用いられた溶媒と同一の溶媒、及び反応用溶媒とは異なった溶媒を用いることができる。例えば、反応用溶媒として、ジクロロメタン、テトラヒドロフラン、及びジエチルエーテル等を用いた場合には、貧溶媒として、アセトニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、及びメタノール等を用いることができる。反応用溶媒に貧溶媒を添加することにより、溶液の極性が高くなり、有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬を晶析して固液分離することが可能となる。固液分離の際には、例えば桐山漏斗のような吸引濾過器を用いることができるが、疎水性保持基を有する試薬と生成物の分離を徹底する為にオクタデシルシリル化（ＯＤＳ）シリカゲルフィルターやＯＤＳショートカラム等を用いてもよい。
【００８６】
（溶液を濃縮することによる分離）
溶液組成を変化させる別の好ましい手段としては、例えば、有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬が溶解している溶液の溶媒を、濃縮する手段が挙げられる。ここで、濃縮とは、溶媒の一部を留去することをいう。溶媒を留去する際には、有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬が晶析し、且つ、合成の目的とする化合物が晶析しない範囲内で、溶媒を留去することが好ましい。このような条件については、有機合成用試薬の添加量や、目的とする化合物の推定される生成量、各化合物の溶解度等を考慮して、当業者が適宜設定することができる。
【００８７】
（溶液温度を変化させることによる分離）
分離工程においては、溶液温度を変化させることにより、有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬を晶析させて、分離することができる。本実施形態において、好ましく用いられる溶液温度を変化させる手段としては、有機合成用試薬及び反応後の有機合成用試薬が溶解した、溶液の温度を変化させることのできる手段であれば、特に制限されるものではない。具体的には、溶液を冷却する手段を挙げることができる。例えば、反応用溶媒としてシクロヘキサンを用いた場合には、５℃以下に冷却することにより、有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬を晶析させることが可能となる。また、反応用溶媒として、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドを用いた場合には、反応工程においては加熱により、有機合成用試薬の溶解度を高め、反応後に冷却することで有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬を晶析することが出来る。
【００８８】
溶液組成や溶液温度を変化させて有機合成用試薬を晶析させる場合には、オクタデシルシリル化シリカゲル、カラズビース等を、結晶化の核として添加することにより、結晶の形成を容易とすることが可能となる。
【００８９】
（液液抽出分離による分離）
分離工程においては、反応工程において、有機合成用試薬を溶解させた反応用溶媒と混合せず、有機合成用試薬の溶解度が、反応用溶媒における有機合成用試薬の溶解度よりも大きいものである分離用溶媒を添加することにより、有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬を分離用溶媒に溶解させることができる。この、有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬が溶解した分離用溶媒を、分液漏斗により分離することにより、反応用溶媒から、容易に有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬を分離することができる。
【００９０】
本実施形態において、用いることができる分離用溶媒としては、特に限定されないが、反応用溶媒として、アセトニトリル、プロピオニトリル、及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等を用いる場合には、例えば、シクロヘキサン、及びデリカン等を用いることができる。
【００９１】
即ち、例えば、反応用溶媒として、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドを用いた場合には、化学反応の終了後に反応系にシクロヘキサンを分離用溶媒として加え、加熱し、更に冷却することで、有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬が選択的にシクロヘキサン相に分配される。シクロヘキサン相を分液漏斗により分離することにより、有機合成用試薬、及び反応後の有機合成用試薬が除かれた、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド溶液を得ることができる。
【００９２】
なお、本実施形態の有機合成反応方法においては、有機合成用試薬を分離した後、更に、有機合成用試薬と、反応活性部位に結合する原子団とを分離する操作を行い、分離した原子団を単離してもよい。このような場合、有機合成用試薬と反応活性部位に結合している原子団を分離する際に用いることができる試薬としては、トリフルオロ酢酸、及び塩酸等の酸；水酸化ナトリウム等の塩基；並びにパラジウム等の水素添加反応に用いる触媒を挙げることができる。この中でも、トリフルオロ酢酸を好ましく用いることができる。
【実施例】
【００９３】
以下、本発明について実施例により説明するが、本発明は以下の実施例になんら限定されるものではない。
【００９４】
＜実施例１；疎水性保持基を有するアミンの合成＞
２，４−ジヒドロキシベンズアルデヒド１ｇ、１−ブロモドコサン８．４ｇ、及び炭酸カリウム６ｇをＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド２０ｍｌ中に溶解させ、窒素気流下で８０℃、８時間反応させた。薄層クロマトグラフィーで反応終了を確認後、反応液にトルエン２０ｍｌ、及び水１０ｍｌを加えて８０℃で５分間撹拌した。分液漏斗によりトルエン層を分取し溶媒を留去した後メタノール５０ｍｌを加えて結晶を析出させた。この溶液を桐山漏斗で吸引濾過して粗結晶６．９７ｇを得た。粗結晶をヘキサン２００ｍｌに７０℃で溶解させ室温で再結晶させた後、桐山漏斗で再度吸引濾過し目的の化合物３を４．７ｇ得た。収率は８５％であった。化合物３；２，４−ビス（ドコシロキシ）ベンズアルデヒド。
【００９５】
化合物３を１．９ｇ分取してジクロロメタンに溶解させ、５００ｍｇのヒドロキシアミン塩酸塩、過剰量のトリエチルアミンを添加し室温で６時間反応させた。反応終了後、溶液を濃縮しアセトニトリル５０ｍｌを加えて生成物を結晶化させた。この溶液を桐山漏斗で吸引濾過し化合物４を１．９ｇ得た。収率は９８％であった。化合物４；２，４−ビス（ドコシロオキシ）ベンズアルデヒドオキシム。
【００９６】
次に化合物４を７７０ｍｇ分取してテトラヒドロフランに溶解させ、室温で水素化リチウムアルミニウム１５０ｍｇを加えて撹拌した後加熱還流させた。反応終了を薄層クロマトグラフィーで確認した後メタノール５ｍｌ、トルエン５０ｍｌを加え有機層を１Ｎ塩酸水溶液で洗浄し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で中和して、飽和食塩水で洗浄した。有機層を分取し溶媒を減圧留去後、メタノール５０ｍｌを加えて結晶を析出させた。この溶液を桐山漏斗で吸引濾過して化合物５を７１９ｍｇ得た。収率は９５％であった。化合物５；（２，４−ビス（ドコシロオキシ）フェニル）メタンアミン。
【００９７】
以上の反応を以下に示した。
【化３４】
0005113118.tif 000035
【００９８】
［化合物３の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ１０．３２（１Ｈ，ｓ），７．７８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．６２Ｈｚ），６．５０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝８．６２，２．２０Ｈｚ），６．４１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．２０Ｈｚ），４．０４（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６０Ｈｚ），３．９９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６０Ｈｚ），１．８１（４Ｈ，ｍ），１．５１−１．１８（７６Ｈ，ｍ），０．８８（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６０Ｈｚ）
【００９９】
［化合物４の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ８．４５（１Ｈ，ｓ），７．６５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．４０Ｈｚ），６．４６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝８．４０，２．２０Ｈｚ），３．９６（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．４２Ｈｚ），３．９５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．４２Ｈｚ），１．７８（４Ｈ，ｍ），１．５０−１．１５（７６Ｈ，ｍ），０．８８（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．８０Ｈｚ）
【０１００】
［化合物５の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ８．４５（１Ｈ，ｓ），７．６５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．４０Ｈｚ），６．４６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝８．４０，２．２０Ｈｚ），３．９６（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．４２Ｈｚ），３．９５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．４２Ｈｚ），１．７８（４Ｈ，ｍ），１．５０−１．１５（７６Ｈ，ｍ），０．８８（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．８０Ｈｚ）
【０１０１】
＜実施例２；疎水性保持基を有するイソシアネートの合成＞
３，４，５−トリス（オクタデシロキシ）安息香酸３７１ｍｇ（０．４ｍｍｏｌ）をトルエン５ｍｌに溶解し、ジフェニルホスホリルアジド（ＤＰＰＡ）４１２ｍｇ（１．５０ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン３０ｍｇ（０．４ｍｍｏｌ）と混合した。これを室温で３時間撹拌した後、９０℃まで加温し、更に３．５時間反応させた。反応終了後、アセトニトリルを加えて、結晶を析出させた後、桐山漏斗で吸引濾過し化合物６を３３３ｍｇ得た。収率は９０％であった。化合物６；５−イソシアネート−１，２，３−トリス（オクタデシロオキシ）ベンゼン。
【０１０２】
以上の反応を以下に示した。
【化３５】
0005113118.tif 000036
【０１０３】
［化合物６の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）δ６．２０（２Ｈ，ｓ），３．９８−３．９２（６Ｈ，ｍ），１．８２−１．６９（６Ｈ，ｍ），１．４９−１．２３（８４Ｈ，ｍ），０．８８（９Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６０Ｈｚ）
【０１０４】
＜実施例３：疎水性保持基を有するクロロホーメートの合成＞
３，５−ビス（ドコシロキシ）安息香酸メチル４．４３ｇをテトラヒドロフラン１００ｍｌに溶解させ、水素化リチウムアルミニウム２４０ｍｇを投入し、室温で撹拌させた。薄層クロマトグラフィーで反応終了を確認した後、メタノール１ｍｌを加えて反応を停止させた。その後１Ｎ塩酸３０ｍｌを加え、抽出した有機層を更に１Ｎ塩酸３０ｍｌで２回、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液３０ｍｌで１回、飽和食塩水３０ｍｌで２回洗浄し硫酸マグネシウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去後、メタノール１００ｍｌを加え結晶を析出させ、桐山漏斗を用いて吸引濾過を行い化合物７を３．６２ｇ得た。収率は８０％であった。化合物７；３，５−ビス（ドコシロキシ）ベンジルアルコール。
【０１０５】
トルエン５０ｍｌに化合物７を５ｇ溶解させ、トリホスゲン４．８６ｇを加え、窒素気流下、２時間撹拌して反応させた。その後、反応液を４０℃まで加熱し、更に１時間撹拌した。反応の終了を薄層クロマトグラフィーで確認した後、真空ポンプにて４０℃、３ｍｍＨｇにて２時間乾燥させて化合物８を５．１ｇ得た。収率は９４％であった。化合物８；３，５−ビス（ドコシロキシ）ベンジルカルボノクロリデート。
【０１０６】
以上の反応を以下に示した。
【化３６】
0005113118.tif 000037
【０１０７】
［化合物７の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ６．４９（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．２０Ｈｚ），６．３７（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝２．２０Ｈｚ），４．６０（２Ｈ，ｓ），３．９２（４Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６０Ｈｚ），１．７６（４Ｈ，ｍ），１．４９−１．１８（７６Ｈ，ｍ），０．８８（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６０Ｈｚ）
【０１０８】
［化合物８の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ６．４９（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．２０Ｈｚ），６．４５（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝２．２０Ｈｚ），５．２０（２Ｈ，ｓ），３．９３（４Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．７９Ｈｚ），１．７６（４Ｈ，ｍ），１．５２−１．１３（７６Ｈ，ｍ），０．８８（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．９７Ｈｚ）
【０１０９】
＜実施例４；疎水性保持基を有するカルバメートの合成＞
実施例３で合成した化合物７を７５６ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ）分取し、ジクロロメタン２０ｍｌに溶解させた。そこに、１，１’−カルボニルジイミダゾール８１０ｍｇ（５．０ｍｍｏｌ）を加え、室温で４時間撹拌させた。反応の終了を薄層クロマトグラフィーで確認した後、溶媒を減圧下で留去し、アセトニトリルを添加して結晶化させた。これを桐山漏斗を用いて吸引濾過し、化合物９を８５０ｍｇ得た。収率は９９％であった。化合物９；３，５−ビス（ドコシロキシ）ベンジル  １Ｈ−イミダゾール−１−カルボキシレート。
【０１１０】
以上の反応を以下に示した。
【化３７】
0005113118.tif 000038
【０１１１】
［化合物９の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）δ８．１５（１Ｈ，ｍ），７．４４（１Ｈ，ｍ），７．０６（１Ｈ，ｍ），６．５３（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．２１Ｈｚ），６．４６（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝２．２１Ｈｚ），５．３２（２Ｈ，ｓ），３．９３（４Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．４２Ｈｚ），１．７５（４Ｈ，ｍ），１．４９−１．１６（７６Ｈ，ｍ），０．８８（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．９７Ｈｚ）
【０１１２】
＜実施例５；疎水性保持基を有する臭素化合物の合成＞
乾燥させたナスフラスコに、３，４，５−トリスオクタデシロキシベンジルアルコール９１５．０ｍｇ（１ｍｍｏｌ）を入れ、ジクロロメタン１０ｍｌに溶解させた。そこに、３臭化リン４０６．３ｍｇ（１．５ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌させた。反応の終了を薄層クロマトグラフィーで確認した後、水１ｍｌを加え試薬を失活させた。その後、ヘキサンで液液抽出を行い、次いで飽和食塩水で洗浄して有機相を得た。この有機相から溶媒を減圧下で留去し、桐山漏斗を用いて吸引濾過を行って、化合物１０を９８８．１ｍｇ得た。収率は９９％）であった。化合物１０；３，４，５−トリスオクタデシロキシベンジルブロマイド。
【０１１３】
以上の反応を以下に示した。
【化３８】
0005113118.tif 000039
【０１１４】
［化合物１０の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）δ６．５７（２Ｈ，ｓ），４．４３（２Ｈ，ｓ），３．９８−３．９２（６Ｈ，ｍ），１．８２−１．６９（６Ｈ，ｍ），１．５０−１．４２（６Ｈ，ｍ），１．３３−１．２３（８４Ｈ，ｍ），０．８８（９Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）
【０１１５】
赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒ）δ２９５４，２９２０，２８４８，１５９１，１５０４，１４６６，１４４１，１３９４，１２４６，１２１３，１１１５（単位：ｃｍ−１）
【０１１６】
＜実施例６；疎水性保持基を有する塩基性化合物の合成＞
乾燥させたナスフラスコに、実施例５で合成した化合物１０を１．４６ｇ（１．５ｍｍｏｌ）分取し、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド２０ｍｌに溶解した。これに、炭酸カリウム４４３．１ｍｇ（２当量）、テトラブチルアンモニウムヨーダイド３６９．４ｍｇ（１当量）、１，５，７−トリアザビシクロ［４，４，０］デカ−５−エン１．０５ｇ（５当量）を加え、８０℃で４時間撹拌させた。反応の終了を薄層クロマトグラフィーで確認した後、ヘキサン、次いで飽和食塩水で液液抽出を行い、有機相を得た。この有機相を減圧下で留去し、メタノールを加えて結晶化させ桐山漏斗を用いて吸引濾過を行い、化合物１１を１．３ｇ得た。収率は８４％であった。化合物１１；１−（３，４，５−トリス（オクタデシロキシ）ベンジル）−２，３，４，６，７，８−ヘキサヒドロ−１Ｈ−ピリミド［１，２−ａ］ピリミジン。
【０１１７】
以上の反応を以下に示した。
【化３９】
0005113118.tif 000040
【０１１８】
［化合物１１の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，６００ＭＨｚ）δ６．４６（２Ｈ，ｓ），４．４９（２Ｈ，ｓ），３，９４（４Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６），３．９１（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６），３．４１（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．５），３．１８（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．９），３．１３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．９），３．０３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．９），１．８９（４Ｈ，ｍ），１．７９−１．７０（６Ｈ，ｍ），１．４８−１．４３（６Ｈ，ｍ），１．３５−１．２１（８４Ｈ，ｍ），０．８７（９Ｈ，ｔ，Ｊ＝７）
【０１１９】
赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒ）：２９５４，２９１６，２８５０，１５９３，１５０４，１４６８，１４３５，１３８１，１２２８，１１１５，８３５（単位：ｃｍ−１）
【０１２０】
＜実施例７；疎水性保持基を有するトリフェニルホスフィンの合成＞
実施例３で合成した化合物７を７５６ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ）分取し、ジクロロメタン２０ｍｌに溶解させた。これに、４−（ジフェニルホスフィノ）安息香酸６１２ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ）、ジメチルアミノピリジン２５ｍｇ（０．２ｍｍｏｌ）、ジシクロヘキシルカルボジイミド６３１ｍｇ（５．０ｍｏｌ）を加え、室温で４時間撹拌させた。反応の終了を薄層クロマトグラフィーで確認した後、溶媒を減圧下で留去し、アセトニトリルを添加して結晶化させ、桐山漏斗を用いて吸引濾過を行い、化合物１２を１．０ｇ得た。収率は９６％であった。化合物１２；３，５−ビス（ドコシロキシ）ベンジル−４−（ジフェニルホスフィノ）安息香酸。
【０１２１】
以上の反応を以下に示した。
【化４０】
0005113118.tif 000041
【０１２２】
［化合物１２の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）δ８．００（２Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２８Ｈｚ），７．３９−７．２７（１２Ｈ，ｍ），６．５３（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．０１Ｈｚ），６．４１（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝２．０１Ｈｚ），５．２６（２Ｈ，ｓ），３．９２（４Ｈ，ｍ），１．７５（４Ｈ，ｍ），１．４９−１．１４（７６Ｈ，ｍ），０．８８（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．９７Ｈｚ）
【０１２３】
＜実施例８；疎水性保持基を有するアゾジカルボン酸エステルの合成＞
実施例４で合成した化合物９を８５０ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ）分取し、トルエン１０ｍｌに溶解させた。これにカルバジン酸エチル３１２ｍｇ（３．０ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン３０３ｍｇ（３．０ｍｍｏｌ）を添加し、１２０℃まで加温して１８時間撹拌した。反応終了後、溶媒を留去しアセトニトリル１００ｍｌを加えて、析出した結晶を吸引濾過し、化合物１３を７９８ｍｇ得た。収率は９０％であった。次に、化合物１３を８８８ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ）分取し、ジクロロメタン１０ｍｌに溶解させた後、酢酸ヨードベンゼン６４４ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。反応の終了を薄層クロマトグラフィーで確認した後、溶媒を減圧下で留去し、アセトニトリル１００ｍｌを加えて晶析させた。桐山漏斗を用いて吸引濾過を行って結晶を分離し、化合物１４を６２０ｍｇ得た。収率は７０％であった。化合物１３；１−（３，５−ビス（ドコシロキシ）ベンジル）−２−エチルヒドラジン−１，２−ジカルボキシレート。化合物１４；１−（３，５−ビス（ドコシロキシ）ベンジル）−２−エチルジアゼン−１，２−ジカルボキシレート。
【０１２４】
以上の反応を以下に示した。
【化４１】
0005113118.tif 000042
【０１２５】
［化合物１３の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）δ６．４５（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．２０Ｈｚ），６．３７（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝２．２０Ｈｚ），５．０７（２Ｈ，ｓ），４．１９（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．３４Ｈｚ），３．８９（４Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６０Ｈｚ），１．７３（４Ｈ，ｍ），１．４６−１．１４（７６Ｈ，ｍ），０．８６（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６０Ｈｚ）
【０１２６】
［化合物１４の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）δ６．５２（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．２０Ｈｚ），６．３９（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝２．２０Ｈｚ），５．３２（２Ｈ，ｓ），４．４９（２Ｈ，ｍ），３．８９（４Ｈ，ｍ），１．７３（４Ｈ，ｍ），１．４６−１．１４（７６Ｈ，ｍ），０．８６（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６０Ｈｚ）
【０１２７】
＜実施例９；疎水性保持基を有するイソシアネートを用いた４−クロロベンジルアミンのスカベンジ＞
４−クロロベンジルアミン１４１ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ）とＮ−（４−クロロベンジル）アセトアミド１８３ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ）をジクロロメタン２０ｍｌに溶解させた。溶液に実施例２で合成した化合物６を１．０ｇ（１．１ｍｍｏｌ）加え１０分間撹拌した後、アセトニトリル５０ｍｌを加えた。室温で減圧下ジクロロメタンを留去させた後、桐山漏斗で結晶を濾過した。濾液を減圧留去すると、Ｎ−（４−クロロベンジル）アセトアミドが定量的に回収され、結晶は化合物１５であった。化合物１５；１−（４−クロロベンジル）−３−（３，４，５−トリス（オクタデシロキシ）フェニル）尿素。
【０１２８】
以上の反応を以下に示した。
【化４２】
0005113118.tif 000043
【０１２９】
［化合物１５の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ７．１０（４Ｈ，ｍ），６．４５（２Ｈ，ｓ），６．３９（２Ｈ，ｍ），３．９０（６Ｈ，ｍ），１．７７（６Ｈ，ｍ），１．５３−１．１７（９０Ｈ，ｍ），０．８６（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６０Ｈｚ）
【０１３０】
＜実施例１０；疎水性保持基を有する塩基を用いたジケトピペラジン合成反応＞
３，４，５−トリス（オクタデシロキシ）ベンジル−１−（２−（（（９Ｈ−フルオレン−９−イル）メトキシ）カルボニルアミノ）−３−フェニルプロパノイル）ピロリジン−２−カルボキシレート２７８ｍｇ（０．２ｍｍｏｌ）をジクロロメタン２０ｍｌに溶解させた。これに実施例６で合成した化合物１１を２０５ｍｇ（０．２ｍｍｏｌ）添加し、７時間撹拌させた。反応液にアセトニトリル５０ｍｌを加えた。室温で減圧下ジクロロメタンを留去させた後、桐山漏斗で結晶を濾過した。濾液を減圧留去し、ジケトピペラジンを３５．１ｍｇ得た。収率は７２％であった。
【０１３１】
＜比較例１；ポリスチレンに担持した塩基を用いたジケトピペラジン合成反応＞
３，４，５−トリス（オクタデシロキシ）ベンジル−１−（２−（（（９Ｈ−フルオレン−９−イル）メトキシ）カルボニルアミノ）−３−フェニルプロパノイル）ピロリジン−２−カルボキシレート２７８ｍｇ（０．２ｍｍｏｌ）をジクロロメタン２０ｍｌに溶解させた。これに、「ＴＢＤ−メチルポリスチレン」（ノバビオケム社製）を６００ｍｇ（アミノ基換算１．２ｍｍｏｌ）加えて２１時間撹拌させた。反応液を濾過し、溶媒を留去させた後、アセトニトリル５０ｍｌを加えた。桐山漏斗で結晶を濾過した後、濾液を減圧留去し、ジケトピペラジンを１８．５ｍｇ得た。収率は３８％であった。
【０１３２】
＜比較例２；シリカゲルに担持した塩基を用いたジケトピペラジン合成反応＞
３，４，５−トリス（オクタデシロキシ）ベンジル−１−（２−（（（９Ｈ−フルオレン−９−イル）メトキシ）カルボニルアミノ）−３−フェニルプロパノイル）ピロリジン−２−カルボキシレート２７８ｍｇ（０．２ｍｍｏｌ）をジクロロメタン２０ｍｌに溶解させた。これに、「Ｓｉ−ＴＢＤ」（シグマアルドリッチ社製）を１２００ｍｇ（アミノ基換算１．２ｍｍｏｌ）加えて２１時間撹拌させた。反応液を濾過し、溶媒を留去させた後、アセトニトリル５０ｍｌを加えた。桐山漏斗で結晶を濾過した後、濾液を減圧留去し、ジケトピペラジンを７．３ｍｇ得た。収率は１５％であった。
【０１３３】
実施例１０、比較例１、及び比較例２の反応を以下に示した。
【化４３】
0005113118.tif 000044
【０１３４】
実施例１０、比較例１、及び比較例２の収率の比較を表１に示した。
【表１】
0005113118.tif 000045
【０１３５】
＜実施例１１；疎水性保持基を有するアゾジカルボン酸エステルを用いた光延反応＞
ナスフラスコに、２−（４−メトキシフェニル）酢酸１６ｍｇ（０．１ｍｍｏｌ）、イソプロパノール７ｍｇ（０．１１ｍｍｏｌ）を入れ、テトラヒドロフラン５ｍｌに溶解させた。そこにトリフェニルホスフィン５２ｍｇ（０．２ｍｍｏｌ）、実施例８で合成した化合物１４を１７７ｍｇ（０．２ｍｍｏｌ）加え、室温で２４時間撹拌させた。溶媒を減圧下で留去し、アセトニトリルを添加して、オクタデシルシリル化シリカを詰めたシリンジで濾過し、濾液からイソプロピル−２−（４−メトキシフェニル）アセテートを１６．７ｍｇ得た。収率は７０％であった。
【０１３６】
以上の反応を以下に示した。
【化４４】
0005113118.tif 000046
【０１３７】
＜実施例１２；ペプチド合成反応＞
３，５−ビス（ドコシロキシ）安息香酸メチル７８５ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ）を、テトラヒドロフラン２０ｍＬに溶解させ、４−クロロフェニルマグネシウムブロマイドテトラヒドロフラン溶液１８ｍｌ（９当量）を加え、７６℃にて２時間撹拌した。薄層クロマトフィーで反応終了を確認した後、１Ｎ塩酸３０ｍｌを加え反応を停止させた。その後、ヘキサン３０ｍｌにて３回抽出し、得られた有機相を更に１Ｎ塩酸３０ｍｌで１回、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で１回、飽和食塩水で１回洗浄し、硫酸マグネシウムにて乾燥させた。溶媒を減圧留去後、これにメタノール１００ｍｌを加え結晶を析出させ、桐山漏斗を用いて吸引濾過を行い化合物１６を７８０ｍｇ得た。収率は８０％であった。化合物１６；３，５−ビス（ドコシロキシ）フェニル−４，４−ジクロロフェニルアルコール
【化４５】
0005113118.tif 000047
【０１３８】
［化合物１６の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）  δ  ７．３０−７．２６（４Ｈ，ｍ），７．２３−７．１７（４Ｈ，ｍ），６．４４−６．３２（２Ｈ，ｍ），６．３２−６．３０（１Ｈ，ｍ），３．８４（４Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），１．６７−１．６３（４Ｈ，ｍ），１．２７−１．２４（７６Ｈ，ｍ），０．８８（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）
【０１３９】
ジクロロメタン５ｍｌに化合物１６を２９４ｍｇ（０．３ｍｍｏｌ）溶解させ、アセチルクロライド１ｍｌを加え４５℃にて１時間反応させた。薄層クロマトフィーで反応終了を確認した後、減圧蒸留を行うことで溶媒を留去し、結晶物（化合物１７）を得た。ここで得られた結晶を、ジクロロメタン１０ｍｌに溶解し、Ｆｍｏｃ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−ＯＨ  １８０ｍｇ（１．５当量）、ジイソプロピルエチルアミン２６２μｌ（５当量）を加え０℃にて３０分反応させた。薄層クロマトフィーで反応終了を確認した後、ジアザビシクロウンデセン５００μｌを加え、更に１０分反応させた。再び薄層クロマトフィーで反応終了を確認した後、これにアセトニトリル１００ｍｌを加え、溶液を少しずつ減圧留去することで結晶を析出させ、桐山漏斗を用いて吸引濾過を行い結晶物を得た。
【０１４０】
ここで得られた結晶物を、ジクロロメタン１０ｍｌに溶解し、Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−ＯＨ  １７５ｍｇ（１．５当量）、ジイソプロピルカルボジイミド１８８μｌ（４当量）、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール１６２ｍｇ（４当量）を加え室温にて１時間反応させた。薄層クロマトフィーで反応終了を確認した後、これにアセトニトリル１００ｍｌを加え、溶液を少しずつ減圧留去することで結晶を析出させ、桐山漏斗を用いて吸引濾過を行い化合物１８を３７１ｍｇ得た。総収率は８３％であった。ここで得られた結晶物を、予め調整した０．１％トリフルオロ酢酸／ジクロロメタン溶液１０ｍｌに溶解し、１時間反応させた。薄層クロマトグラフィーで反応終了を確認した後、これにアセトニトリル１００ｍｌを加え、溶液を少しずつ減圧留去することで結晶を析出させ、桐山漏斗を用いて吸引濾過を行った。得られた溶液を減圧留去することで、目的化合物であるＦｍｏｃ−Ｐｈｅ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−ＯＨ（化合物１９）を得た。なお、目的生成物の確認は、質量分析器にて確認した。化合物１７；クロロ−３，５−ビス（ドコシロキシ）フェニル−４，４−ジクロロフェニルメタン
【０１４１】
【化４６】
0005113118.tif 000048
【０１４２】
［化合物１７の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）  δ  ７．３６−７．０６（８Ｈ，ｍ），６．４５−６．２０（３Ｈ，ｍ），４．０１−３．５９（４Ｈ，ｍ），１．８３−１．４９（４Ｈ，ｍ），１．４０−１．１０（７６Ｈ，ｍ），０．８８（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６Ｈｚ）
【０１４３】
［化合物１９の構造解析］
ＨＲＭＳ  ｍ／ｚ（ＥＳＩ）  ｃａｌｃｕｌａｔｅｄ  ｆｏｒ  ［Ｍ＋Ｈ］＋  ５４７．２２６７，  ｆｏｕｎｄ  ５４７．２２７４
【０１４４】
＜実施例１３；トリチル基を有する有機合成用試薬の合成＞
３，５−ビス（ドコシロキシ）安息香酸メチル１５７０ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ）を、テトラヒドロフラン３０ｍｌに溶解させ、フェニルマグネシウムブロマイドテトラヒドロフラン溶液９ｍｌ（９当量）を加えて７６℃にて２時間撹拌した。薄層クロマトグラフィーで反応終了を確認した後、１Ｎ塩酸４０ｍｌを加え反応を停止させた。その後、ヘキサン３０ｍｌを用いて３回抽出し、抽出後の有機相を更に１Ｎ塩酸３０ｍｌで一回、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で１回、飽和食塩水で１回洗浄し、硫酸マグネシウムにて乾燥させた。溶媒の一部を減圧留去後、溶液にメタノール１００ｍｌを加えて結晶を析出させ、桐山漏斗を用いて吸引濾過を行い、化合物２０を１４５６ｍｇ得た。収率は８０％であった。化合物２０；３，５−ビス（ドコシロキシ）フェニル−ジフェニルアルコール
【化４７】
0005113118.tif 000049
【０１４５】
［化合物２０の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）  δ  ７．７０−６．８０（１０Ｈ，ｍ），６．４５−３．３８（２Ｈ，ｍ），６．３８−６．３４（１Ｈ，ｍ），３．８４（４Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），１．７４−１．５６（４Ｈ，ｍ），１．５０−１．１０（７６Ｈ，ｍ），０．８８（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６Ｈｚ）
【０１４６】
ジクロロメタン３０ｍｌに化合物２０を１０００ｍｇ（１．１ｍｍｏｌ）溶解させ、塩化チオニル２３４μｌ（３．３ｍｍｏｌ）を加えて室温にて１時間反応させた。薄層クロマトグラフィーで反応終了を確認した後、溶媒を減圧留去し、結晶物（化合物２１）を定量的に得た。化合物２１；クロロ−３，５−ビス（ドコシロキシ）フェニル−ジフェニルメタン
【化４８】
0005113118.tif 000050
【０１４７】
［化合物２１の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）  δ  ７．３３−７．２２（１０Ｈ，ｍ），６．４０−６．３０（３Ｈ，ｍ），３．８３（４Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），１．８０−１．６０（４Ｈ，ｍ），１．５０−１．１０（７６Ｈ，ｍ），０．８８（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６Ｈｚ）
【０１４８】
＜実施例１４；トリチル基を有する有機合成用試薬とアミノ酸との反応＞
Ｈ−Ｓｅｒ−ＯＭｅ  ５１３ｍｇ（３．３ｍｍｏｌ）をジクロロメタン２０ｍｌに溶解させた。ここで、溶液に、ジイソプロピルエチルアミンを１１５０μｌ（６．６ｍｍｏｌ）加えるとともに、実施例１３で合成した化合物２１を全量加えて３０分間撹拌した。薄層クロマトグラフィーで反応終了を確認した後、アセトニトリル１００ｍｌを加え、室温にてジクロロメタンを減圧留去した。これを、桐山漏斗を用いて吸引濾過を行うことにより、結晶物（化合物２２）を定量的に得た。化合物２２；２−（３，５−ビス（ドコシロキシ）フェニル）−ジフェニルアミノ−３−ヒドロキシプロパンエチルエステル
【化４９】
0005113118.tif 000051
【０１４９】
［化合物２２の構造解析］
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）  δ  ７．６０−７．１０（１０Ｈ，ｍ），６．６４−６．６０（２Ｈ，ｍ），６．２９−６．２５（１Ｈ，ｍ），３．８２（４Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），３．７８−３．６０（２Ｈ，ｍ），３．６０−３．５０（１Ｈ，ｍ），３．３２（３Ｈ，ｓ），１．７４−１．５６（４Ｈ，ｍ），１．５０−１．１０（７６Ｈ，ｍ），０．８８（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．６Ｈｚ）
【産業上の利用可能性】
【０１５０】
発明の有機合成用試薬と有機合成反応方法は、化合物ライブラリー合成等による医薬品等の研究開発を促進することが可能となり、ひいては生化学工業や化学工業における技術革新に寄与することができる。試薬の効率的利用、回収が可能となることでグリーンケミストリーの発展に寄与する革新的技術となり得る。