(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機酸の鉄塩を有効成分とする、５−アミノレブリン酸、そのアルキル若しくはアラルキルエステル又はそれらの塩投与時の光障害の軽減剤。
【請求項２】
有機酸の鉄塩が、有機酸と鉄を含むキレート錯体である請求項１記載の光障害の軽減剤。
【請求項３】
有機酸の鉄塩及び５−アミノレブリン酸、そのアルキル若しくはアラルキルエステル又はそれらの塩が経口投与されるものである請求項１又は２記載の光障害の軽減剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光線過敏症などの光障害に対する症状軽減剤及び細胞の活性化剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
５−アミノレブリン酸又は、δ−アミノ酸構造を有し、動物及び植物の細胞内に存在する物質であり、それ自体は光増感作用を有しないが、過剰に細胞内に投与されると、病巣部に選択的に取り込まれ、細胞内のヘムの生合成経路内で光増感作用を有するポルフィリン系化合物、特にプロトポルフィリンIXを生成し、これを細胞内に蓄積する。過度に蓄積したプロトポルフィリンIXは、外部から可視光線を照射すると光増感作用を誘導し、ガン細胞などの病細胞のみを選択的に壊死されることができるので、ガン、特に皮膚ガンの光線力学的治療剤として有用である（非特許文献１、２、特許文献１、２）。また、当該効果は、５−アミノレブリン酸だけでなく、そのエステル体を投与した場合にも得られることが知られている（特許文献３）。
さらに５−アミノレブリン酸の投与は、プロトポルフィリンIXの生成を利用した脳腫瘍の術中診断にも応用されている（非特許文献３）。
【特許文献１】国際公開第９１／０１７２７号パンフレット
【特許文献２】特開２００６−１５１９２７号公報
【特許文献３】特表平１１−５０１９１４号公報
【非特許文献１】Rebeiz CA et al, Enzyme Microb. Technol. 6, 390-401(1984)
【非特許文献２】Grant WE et al, The Lancet, 342, 147-148(1993)
【非特許文献３】Kamasaki N. et al, Jpn. Soc. Laser Surgery Medicine, 22, 255-262(2001)
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
５−アミノレブリン酸投与後蓄積したプロトポルフィリンIXの光増感作用によるガンの治療や診断における副作用は、他の光増感剤のそれに比べて少ないとされているが、それでも光照射部位には２４時間程度細胞壊死の副作用（光線過敏症）の発生が避けられない。
従って、本発明の目的は、５−アミノレブリン酸投与時に生じる光障害を軽減する手段を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
そこで本発明者は、上記課題を解決すべく種々検討してきたところ、５−アミノレブリン酸投与後に鉄化合物、特に有機酸の鉄塩を投与しておけば、光障害が顕著に軽減されることを見出した。さらに、光障害が軽減されている部位では、プロトポルフィリンIXが有意にヘムに変換されており、ヘムの生成促進に基づく細胞の活性化も生じていることを見出した。
【０００５】
すなわち、本発明は、鉄化合物を有効成分とする５−アミノレブリン酸、その誘導体又はそれらの塩投与時の光障害の軽減剤を提供するものである。
また、本発明は、（Ａ）５−アミノレブリン酸、その誘導体又はそれらの塩と（Ｂ）鉄化合物とを組み合せてなる細胞の活性化剤を提供するものである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、ガンの治療や診断時、及びその他の５−アミノレブリン酸類投与に起因する光線過敏症、皮膚炎等の光障害が顕著に軽減される。また、細胞の活性化剤、特に皮膚細胞の活性化剤は、各種皮膚炎、皮膚のトラブル等の予防治療剤として、またアンチエイジング剤として有用である。すなわち、５−アミノレブリン酸投与に加えて鉄化合物を投与することにより、プロトポルフィリンIXからヘムへの変換が促進される結果、細胞内のシトクロームの産生が促進され、細胞の活性化が促進される。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本発明の光障害の軽減剤は、５−アミノレブリン酸、その誘導体又はそれらの塩投与時の光障害を軽減するものである。ここで、５−アミノレブリン酸、その誘導体又はそれらの塩の投与時とは、ガンの治療、ガンの診断、貧血の治療、その他の疾患の治療、予防、美容等の目的でヒトを含む哺乳類に対して投与した時を意味する。
５−アミノレブリン酸又は誘導体としては、次の一般式（１）で表されるものが挙げられる。
Ｒ2Ｒ1ＮＣＨ2ＣＯＣＨ2ＣＨ2ＣＯＲ3      （１）
[式中、Ｒ1及びＲ2は各々独立に、水素原子、アルキル基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリール基又はアラルキル基を示し；Ｒ3はヒドロキシ基、アルコキシ基、アシルオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基又はアミノ基を示す。]
【０００８】
一般式（１）中、Ｒ1及びＲ2で示されるアルキル基としては、炭素数１〜２４の直鎖又は分岐鎖のアルキル基が好ましく、より好ましくは炭素数１〜１８のアルキル基、特に炭素数１〜６のアルキル基が好ましい。炭素数１〜６のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基等が挙げられる。アシル基としては、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐鎖のアルカノイル基、アルケニルカルボニル基又はアロイル基が好ましく、特に炭素数１〜６のアルカノイル基が好ましい。当該アシル基としては、ホルミル基、アセチル基、プロピオニル基、ブチリル基等が挙げられる。アルコキシカルボニル基としては、総炭素数２〜１３のアルコキシカルボニル基が好ましく、特に炭素数２〜７のアルコキシカルボニル基が好ましい。当該アルコキシカルボニル基としては、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、ｎ−プロポキシカルボニル基、イソプロポキシカルボニル基等が挙げられる。アリール基としては、炭素数６〜１６のアリール基が好ましく、例えば、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。アラルキル基としては、炭素数６〜１６のアリール基と上記炭素数１〜６のアルキル基とからなる基が好ましく、例えば、ベンジル基等が挙げられる。
【０００９】
Ｒ3で示されるアルコキシ基としては、炭素数１〜２４の直鎖又は分岐鎖のアルコキシ基が好ましく、より好ましくは炭素数１〜１６のアルコキシ基、特に炭素数１〜１２のアルコキシ基が好ましい。当該アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、デシルオキシ基、ドデシルオキシ基等が挙げられる。アシルオキシ基としては、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐鎖のアルカノイルオキシ基が好ましく、特に炭素数１〜６のアルカノイルオキシ基が好ましい。当該アシルオキシ基としては、アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、ブチリルオキシ基等が挙げられる。アルコキシカルボニルオキシ基としては、総炭素数２〜１３のアルコキシカルボニルオキシ基が好ましく、特に総炭素数２〜７のアルコキシカルボニルオキシ基が好ましい。当該アルコキシカルボニルオキシ基としては、メトキシカルボニルオキシ基、エトキシカルボニルオキシ基、ｎ−プロポキシカルボニルオキシ基、イソプロポキシカルボニルオキシ基等が挙げられる。アリールオキシ基としては、炭素数６〜１６のアリールオキシ基が好ましく、例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等が挙げられる。アラルキルオキシ基としては、前記アラルキル基を有するものが好ましく、例えば、ベンジルオキシ基等が挙げられる。
【００１０】
一般式（１）中、Ｒ1及びＲ2としては水素原子が好ましい。Ｒ3としてはヒドロキシ基、アルコキシ基又はアラルキルオキシ基が好ましく、より好ましくはヒドロキシ基又は炭素数１〜１２のアルコキシ基、特にメトキシ基又はヘキシルオキシ基が好ましい。
【００１１】
５−アミノレブリン酸誘導体としては、５−アミノレブリン酸メチルエステル、５−アミノレブリン酸エチルエステル、５−アミノレブリン酸プロピルエステル、５−アミノレブリン酸ブチルエステル、５−アミノレブリン酸ペンチルエステル、５−アミノレブリン酸ヘキシルエステル等が挙げられ、特に５−アミノレブリン酸メチルエステル又は５−アミノレブリン酸ヘキシルエステルが好ましい。
【００１２】
５−アミノレブリン酸及びその誘導体の塩としては、例えば塩酸塩、リン酸塩、硝酸塩、硫酸塩、スルホン酸塩、酢酸塩、プロピオン酸塩、酪酸塩、吉草酸塩、クエン酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、リンゴ酸塩等の酸付加塩及びナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩等の金属塩が挙げられる。５−アミノレブリン酸とその塩はそれぞれ単独でも、これらの２種以上を混合して用いることもできる。
【００１３】
５−アミノレブリン酸、その誘導体又はそれらの塩は、化学合成、微生物や酵素を用いる方法のいずれの方法によっても製造できる。例えば、特開平４−９３６０号公報、特表平１１−５０１９１４号公報、特願２００４−９９６７０号明細書、特願２００４−９９６７１号明細書、特願２００４−９９６７２号明細書記載の方法が挙げられる。その生産物は、哺乳動物に対して有害な物質を含まない限り分離精製することなく、そのまま用いることができる。また、有害な物質を含む場合は、その有害物質を適宜、有害とされないレベルまで除去した後、用いることができる。
【００１４】
一方、本発明に用いられる鉄化合物としては、鉄を分子内に有する化合物であれば特に制限されないが、光障害軽減効果及び細胞活性化効果の点から、無機化合物よりも有機化合物であることが特に好ましい。より具体的には有機酸の鉄塩が特に好ましく、さらに有機酸と鉄を含むキレート錯体であるのが好ましい。
【００１５】
具体的な有機酸の鉄塩としては、例えば、クエン酸第一鉄、クエン酸鉄ナトリウム、クエン酸鉄アンモニウム、酢酸鉄、シュウ酸鉄、コハク酸第一鉄、コハク酸クエン酸鉄ナトリウム、ヘム鉄、デキストラン鉄、乳酸鉄、グルコン酸第一鉄、ジエチレントリアミン五酢酸鉄ナトリウム、ジエチレントリアミン五酢酸鉄アンモニウム、エチレンジアミン四酢酸鉄ナトリウム、エチレンジアミン四酢酸鉄アンモニウム、トリエチレンテトラアミン鉄、ジカルボキシメチルグルタミン酸鉄ナトリウム、ジカルボキシメチルグルタミン酸アンモニウム、クエン酸鉄コリン、蟻酸第一鉄、蟻酸第二鉄、シュウ酸カリウム第二鉄アンモニウム、炭酸第二鉄等を例示することができる。これらのうち、クエン酸、シュウ酸、コハク酸、ヘム、デキストラン、乳酸、グルコン酸、エチレンジアミン四酢酸、ジエチレントリアミン五酢酸、トリエチレンテトラアミン、ジカルボキシメチルグルタミン酸等の有機酸と鉄を含むキレート錯体が好ましい。さらにこれらの中でもジエチレントリアミン五酢酸鉄ナトリウムやジエチレントリアミン五酢酸鉄アンモニウムが好ましい。これらの鉄化合物は、それぞれ単独でも、２種以上を混合して用いてもよい。
【００１６】
本発明の光障害の軽減剤又は細胞活性化剤における（Ａ）５−アミノレブリン酸、その誘導体又はそれらの塩（成分（Ａ））と、（Ｂ）鉄化合物（成分（Ｂ））との投与手段は特に制限されず、静脈内、筋肉内、動脈内等の注射；経口投与；経皮投与；経粘膜投与；経直腸投与；経腔投与；脳等の局所投与等が挙げられるが、このうち、注射、経口、経皮投与が特に好ましい。例えば、成分（Ａ）を注射、経口又は経皮投与し、成分（Ｂ）を注射、経口又は経皮投与する手段が挙げられる。
【００１７】
本発明の光障害軽減剤又は細胞活性化剤においては、成分（Ａ）と成分（Ｂ）が同一の投与手段の場合には、これらを一の製剤中に含有していてもよいが、別の製剤中に含有させてもよい。また、成分（Ａ）と成分（Ｂ）の投与手段が相違する場合は、各々別個の製剤中に含有させる。
【００１８】
本発明の光障害軽減剤又は細胞活性化剤は、成分（Ａ）及び（Ｂ）を各々別個の製剤中に含有させて、同時又は時間差を設けて投与することができる。光障害軽減剤の場合には時間差を設けて投与するのが好ましい。細胞活性化剤の場合には、同時投与でも時間差を設けて投与してもよい。時間差を設けて投与する場合には、成分（Ａ）が標的部位に到達し、光増感作用を生じた後に投与するのが好ましく、例えば光障害軽減剤の場合には、成分（Ａ）を投与し光増感作用に基づく目的治療を行った後に成分（Ｂ）を投与するのが好ましい。細胞活性化剤の場合には、成分（Ａ）及び（Ｂ）を同時投与するか、又は成分（Ａ）を投与後１〜４時間後に成分（Ｂ）を投与するのが好ましい。
【００１９】
成分（Ａ）及び／又は成分（Ｂ）を含有する組成物、例えば錠剤、顆粒剤、細粒剤、粉末剤、カプセル剤等の経口用組成物を製造するには、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤等を配合することができる。また、注射用組成物を製造するには、溶解剤（生理食塩水等）、緩衝剤、溶解補助剤等を配合することができる。クリーム、ローション、軟膏等の経皮用組成物を製造するには、水、油性成分、界面活性剤、保湿剤、増粘剤、色剤、香料、pH調整剤、抗酸化剤、防腐剤等を配合することができる。
【００２０】
本発明の光障害軽減剤中の成分（Ｂ）の含有量は、投与形態によって異なるが、例えば（Ａ）に対して、０．１２５〜４のモル比、さらに０．２５〜２のモル比、特に０．５〜１のモル比が好ましい。
【００２１】
本発明における成分（Ａ）の投与量は、例えば成人１日あたり０．０１〜２ｇ、さらに０．０５〜１．５ｇ、特に０．１〜１ｇが好ましい。また成分（Ｂ）の投与量は、例えば成人１日あたり０．０１〜２０ｇ、さらに０．１〜１０ｇ、特に１．０〜３．０ｇが好ましい。
【実施例】
【００２２】
次に実施例を挙げて本発明をさらに詳細に説明するが、本発明は何らこれに限定されるものではない。
【００２３】
実施例１（５−アミノレブリン酸（ＡＬＡ）単独経口投与の観察）
８週齢雄のＣＨ３マウスの背部の毛を、皮膚表面に傷をつけないよう短く刈った。翌日毛を刈った場所に傷の無いことを確認し、１ケージ２匹に分け、尾にマジックし、個体識別を行い、体重を測定した。（ＡＬＡ）塩酸塩を５％グルコース溶液に溶解して、経口ゾンデを用いて、ＡＬＡ塩酸塩５０，１００，１５０mg／kgを経口投与した。
投与後遮光し、時間毎に皮膚をＶＬＤ−Ｍ１（分光器内蔵型紫色半導体レーザー装置、エムアンドエム社）を用いて４０５nmを照射し、６３５nmの発光を測定した。その際、組織由来の５００nmの白色蛍光（自家蛍光）も測定し、白色蛍光の影響を考慮した。塗布後遮光した状態で四時間経過した後、マウスを尊殺し、塗布部分の毛根の凍結切片を作成し、蛍光顕微鏡で蛍光の有無を確認した。
その結果、蛍光強度（６３５nm／５００nm）は、塗布後２１０分で最高に達し、その後減衰した（図１）。また、蛍光顕微鏡で、４０５nmの蛍光をあて毛根付近で赤色光部位を観察し、ＡＬＡが代謝されてプロトポルフィリンIXに変換されことを確認した（図２）。
【００２４】
実施例２（ＡＬＡと鉄の種類による経口投与の観察）
８週齢雄のＣＨ３マウスの背部の毛を、皮膚表面に傷をつけないよう短く刈った。翌日毛を刈った場所に傷の無いことを確認し、１ケージ２匹に分け、尾にマジックし、個体識別を行い、体重を測定した。経口ゾンデを用いて、ＡＬＡ塩酸塩１００mg／kgを経口投与した後、鉄剤（クエン酸第一鉄、ジエチレントリアミン五酢酸鉄アンモニウム（ＤＴＰＡ−Ｆｅ）、ピロリン酸第二鉄、硫酸第一鉄）をＡＬＡとモル比が１：４となるように続けてゾンデで経口投与した。なお、ＡＬＡ塩酸塩のみを経口投与したものをコントロールとした。投与後遮光し、時間毎に皮膚をＶＬＤ−Ｍ１（分光器内蔵型紫色半導体レーザー装置、エムアンドエム社）を用いて４０５nmを照射し、６３５nmの発光を測定した。その際、組織由来の５００nmの白色蛍光（自家蛍光）も測定し、白色蛍光の影響を考慮した。塗布後遮光した状態で四時間経過した後、マウスを尊殺し、塗布部分の毛根の凍結切片を作成し、蛍光顕微鏡で蛍光の有無を確認した。
その結果、鉄なしのときの時間毎の蛍光強度（６３５nm／５００nm）を１００％とした場合、クエン酸第一鉄とＤＴＰＡ−Ｆｅでは、塗布３０分以降において８０％以上蛍光強度を抑制しているのに対し、ピロリン酸第二鉄と硫酸第一鉄では、８０％未満しか抑制していなかった（表１）。また、蛍光顕微鏡で、４０５nmの蛍光をあてたところ、クエン酸第一鉄とＤＴＰＡ−Ｆｅでは赤色光部位を観察できず、プロトポルフィリンIXに鉄が配位されヘムに変換されことを確認した（図３）。
【００２５】
実施例３
８週齢雄のＣＨ３マウスの背部の毛を、皮膚表面に傷をつけないよう短く刈った。翌日毛を刈った場所に傷の無いことを確認し、１ケージ２匹に分け、尾にマジックし、個体識別を行い、体重を測定した。ゾンデを用いて、ＡＬＡ塩酸塩１００mg／kgを経口投与した後、クエン酸第一鉄をＡＬＡとモル比が１：０．２５、１：０．５、１：２、１：４となるように続けてゾンデで経口投与した。投与後遮光し、時間毎に皮膚をＶＬＤ−Ｍ１（分光器内蔵型紫色半導体レーザー装置、エムアンドエム社）を用いて４０５nmを照射し、６３５nmの発光を測定した。その際、組織由来の５００nmの白色蛍光（自家蛍光）も測定し、白色蛍光の影響を考慮した。塗布後遮光した状態で四時間経過した後、マウスを尊殺し、塗布部分の毛根の凍結切片を作成し、蛍光顕微鏡で蛍光の有無を確認した。
その結果、クエン酸第一鉄をＡＬＡとモル比が１：０．２５、１：０．５、１：２、１：４となるよう投与すると１２０分をピークとしてそれ以降蛍光強度が抑制されていくことを確認した。（図４）。
【００２６】
実施例４（ＡＬＡ単独塗布の観察）
８週齢オスのＣＨ３マウスの背部の毛を、処方液を塗布できるよう剃毛した。翌日剃毛した場所に傷の無いことを確認し、１ケージ２匹に分け、尾にマジックし、個体識別を行った。ＡＬＡリン酸塩０．６％、１．５％、３％、６％を塗布した。塗布後遮光し、時間毎に皮膚をＶＬＤ−Ｍ１（分光器内蔵型紫色半導体レーザー装置、エムアンドエム社）を用いて４０５nmを照射し、６３５nmの発光を測定した。その際、組織由来の５００nmの白色蛍光（自家蛍光）も測定し、白色蛍光の影響を考慮した。塗布後遮光した状態で四時間経過した後、マウスを尊殺し、塗布部分の毛根の凍結切片を作成し、蛍光顕微鏡で蛍光の有無を確認した。
その結果、蛍光強度（６３５nm／５００nm）は、塗布後２４０分まで向上した（図５）。また、蛍光顕微鏡で、４０５nmの蛍光をあて毛根付近で赤色光部位を観察し、ＡＬＡが代謝されてプロトポルフィリンIXに変換されことを確認した（図６）。
【００２７】
実施例５
８週齢オスのＣＨ３マウスの背部の毛を、処方液を塗布できるよう剃毛した。翌日剃毛した場所に傷の無いことを確認し、１ケージ２匹に分け、尾にマジックし、個体識別を行った。ＡＬＡ塩酸塩６％とＤＴＰＡ−ＦｅをＡＬＡとモル比が１：０．２５、１：０．５、１：２、１：４となる詳報液を作成し塗布した。塗布後遮光し、時間毎に皮膚をＶＬＤ−Ｍ１（分光器内蔵型紫色半導体レーザー装置、エムアンドエム社）を用いて４０５nmを照射し、６３５nmの発光を測定した。その際、組織由来の５００nmの白色蛍光（自家蛍光）も測定し、白色蛍光の影響を考慮した。塗布後遮光した状態で四時間経過した後、マウスを尊殺し、塗布部分の毛根の凍結切片を作成し、蛍光顕微鏡で蛍光の有無を確認した。
その結果、ＤＴＰＡ−ＦｅをＡＬＡとモル比が１：０．２５、１：０．５、１：２、１：４となるよう投与すると１８０分をピークとしてそれ以降蛍光強度が抑制されていくことを確認した。（図７）。
【００２８】
【表１】
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【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】ＡＬＡ単独経口投与した場合の皮膚の蛍光強度を示す。
【図２】蛍光顕微鏡で、４０５nmの蛍光をあて毛根付近で赤色光部位を観察した結果を示す。
【図３】鉄化合物の種類と蛍光強度抑制効果との差を示す。
【図４】ＡＬＡ１００mg／kgに対しクエン酸第一鉄をモル量を変えて経口投与した場合の皮膚の蛍光強度を示す。
【図５】ＡＬＡ単独塗布した場合の皮膚の蛍光強度を示す。
【図６】ＡＬＡ塗布量と蛍光強度との関係を示す。
【図７】ＡＬＡ６％に対しＤＴＰＡ−Ｆｅのモル量を変えて塗布した場合の皮膚の蛍光強度を示す。
【図１】
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【図４】
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【図５】
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【図７】
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【図２】
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【図３】
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【図６】
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