(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸周りに回転可能なロータと、前記ロータの回転軸に平行な軸方向で前記ロータに対向配置されるステータとを具備するアキシャルギャップ型モータを備える駆動力出力装置であって、
前記ロータは磁石を備え、
前記ステータは、ヨーク部と、前記ヨーク部から前記軸方向に突出する複数のティースと、周方向で隣り合う前記ティース間に装着された巻線と、を備え、
前記ロータの回転軸に配設されたロータシャフトに装着された第１斜歯歯車と、前記ロータの駆動力を伝達する出力シャフトに装着されて前記第１斜歯歯車に噛合する第２斜歯歯車とを備え、
前記ステータに具備される前記ティースの数と、前記第１斜歯歯車および前記第２斜歯歯車の各歯数とは、同一であり、
前記第１斜歯歯車および前記第２斜歯歯車は、前記アキシャルギャップ型モータの駆動時に前記ロータに前記軸方向に発生する振動を相殺するようにして、前記軸方向に振動を発生させることを特徴とする駆動力出力装置。
【請求項２】
前記ロータに作用するスラスト力と、前記第１斜歯歯車および前記第２斜歯歯車によって前記ロータシャフトに作用するスラスト方向のギヤ反力とは、前記ロータに作用する前記スラスト力の変動周期の１／２の位相差を有することを特徴とする請求項１に記載の駆動力出力装置。
【請求項３】
前記ロータシャフトは軸受けに回転可能に支持され、
前記ステータは、前記回転軸方向の両側から前記ロータを挟み込む前記第１ステータおよび前記第２ステータを備え、
前記第１ステータと前記ロータとの間の間隔、および、前記第２ステータと前記ロータとの間の間隔のうち、何れか一方の間隔は何れか他方の間隔よりも大きく設定され、
前記第１斜歯歯車および前記第２斜歯歯車は、前記軸方向の前記一方に向かい作用するスラスト力を発生させることを特徴とする請求項１に記載の駆動力出力装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、駆動力出力装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば回転軸方向の両側からロータを挟み込むようにして対向配置された１対のステータを備え、ロータの永久磁石による界磁磁束に対して、１対のステータを介した磁束ループを形成する軸ギャップ型の永久磁石同期機が知られている（例えば、特許文献１、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開平１０−２７１７８４号公報
【特許文献２】特開２００１−１３６７２１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、上記従来技術に係る永久磁石同期機においては、回転軸方向に磁化されたロータの永久磁石による界磁磁束を、１対のステータ間で掃引するようにして各ステータの固定子巻線に効率良く鎖交させることで、出力可能なトルクを増大させているが、ロータの回転時に回転軸方向に発生するスラスト力による振動（スラスト振動）を抑制することが望まれている。
また、１対のステータの間の中心位置にロータを配置する際に、例えば組み付け誤差等に起因して、何れか一方のステータとロータとの間の間隔に比べて何れか他方のステータとロータとの間の間隔が相対的に大きくなると、より間隔が小さい一方のステータに対するスラスト力が相対的に大きくなる。しかしながら、１対のステータのうち何れのステータに対して、組み付け誤差等に起因して、スラスト力が相対的に大きくなるかを、予め設計段階で予見することは困難であり、一方のステータに対して過大なスラスト力が発生してしまう虞がある
【０００４】
本発明は上記事情に鑑みてなされたもので、スラスト振動および過大なスラスト力の発生を抑制することが可能な駆動力出力装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決して係る目的を達成するために、本発明の第１態様に係る駆動力出力装置は、回転軸周りに回転可能なロータ（例えば、実施の形態でのロータ１１）と、前記ロータの回転軸に平行な軸方向で前記ロータに対向配置されるステータ（例えば、実施の形態での第１ステータ１２Ａ，第２ステータ１２Ｂ）とを具備するアキシャルギャップ型モータ（例えば、実施の形態でのアキシャルギャップ型モータ１０ａ）を備える駆動力出力装置（例えば、実施の形態での駆動力出力装置１０）であって、前記ロータは磁石を備え、前記ステータは、ヨーク部と、前記ヨーク部から前記軸方向に突出する複数のティース（例えば、実施の形態でのティース２２ａ，２２ｂ）と、周方向で隣り合う前記ティース間に装着された巻線と、を備え、前記ロータの回転軸に配設されたロータシャフト（例えば、実施の形態でのロータシャフト１４）に装着された第１斜歯歯車（例えば、実施の形態での第１斜歯歯車１５）と、前記ロータの駆動力を伝達する出力シャフト（例えば、実施の形態での出力シャフト１６）に装着されて前記第１斜歯歯車に噛合する第２斜歯歯車（例えば、実施の形態での第２斜歯歯車１７）とを備え、前記ステータに具備される前記ティースの数と、前記第１斜歯歯車および前記第２斜歯歯車の各歯数とは、同一であり、前記第１斜歯歯車および前記第２斜歯歯車は、前記アキシャルギャップ型モータの駆動時に前記ロータに前記軸方向に発生する振動を相殺するようにして、前記軸方向に振動を発生させる。
【０００６】
さらに、本発明の第２態様に係る駆動力出力装置では、前記ロータに作用するスラスト力と、前記第１斜歯歯車および前記第２斜歯歯車によって前記ロータシャフトに作用するスラスト方向のギヤ反力とは、前記ロータに作用する前記スラスト力の変動周期の１／２の位相差を有する。
【０００７】
さらに、本発明の第３態様に係る駆動力出力装置は、前記ロータシャフトは軸受け（例えば、実施の形態での反出力側および出力側の各軸受け１３ａ，１３ｂ）に回転可能に支持され、前記ステータは、前記回転軸方向の両側から前記ロータを挟み込む第１ステータ（例えば、実施の形態での第１ステータ１２Ａ）および第２ステータ（例えば、実施の形態での第２ステータ１２Ｂ）を備え、前記第１ステータと前記ロータとの間の間隔（例えば、実施の形態での間隔Ｇａ）、および、前記第２ステータと前記ロータとの間の間隔（例えば、実施の形態での間隔Ｇｂ）のうち、何れか一方の間隔は何れか他方の間隔よりも大きく設定され、前記第１斜歯歯車および前記第２斜歯歯車は、前記軸方向の前記一方に向かい作用するスラスト力を発生させる。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の第１態様に係る駆動力出力装置によれば、アキシャルギャップ型モータの駆動時にロータに軸方向に発生する振動、つまり軸方向に作用するスラスト力の変動に起因するスラスト振動を相殺するようにして、第１斜歯歯車および第２斜歯歯車は軸方向に振動を発生させることから、ロータのスラスト振動を的確に抑制することができる。
【０００９】
さらに、ステータに具備されるティースの数と、第１斜歯歯車および第２斜歯歯車の各歯数とは、同一であることから、ロータに軸方向に発生する振動の周期つまりティースの数に応じた周期と、第１斜歯歯車および第２斜歯歯車が軸方向に発生させる振動の周期つまり各歯数に応じた周期とが、同一となり、互いに逆位相となる振動によって、ロータのスラスト振動を的確に抑制することができる。
【００１０】
さらに、本発明の第３態様に係る駆動力出力装置によれば、予め、第１ステータとロータとの間の間隔、および、第２ステータとロータとの間の間隔のうち、何れか一方の間隔は何れか他方の間隔よりも大きく設定されることから、第１ステータおよび第２ステータに対応してロータが軸方向の一方および他方に向かい発生するスラスト力のうち、他方に向かうスラスト力は一方に向かうスラスト力に比べて相対的に大きくなる。つまり、予め、第１ステータおよび第２ステータとロータとの間の間隔が不均一となるように設定しておくことで、何れのステータに対してスラスト力が相対的に大きくなるかを的確に把握することができる。このため、第１斜歯歯車および第２斜歯歯車は軸方向の一方に向かい作用するスラスト力を発生させることにより、ロータが発生する軸方向の他方に向かい作用するスラスト力を的確に相殺することができ、ロータシャフトを支持する軸受けに軸方向に過大な力スラスト力が作用することを防止することができ、機械部品の小型化および高寿命化および低振動化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の駆動力出力装置の一実施形態について添付図面を参照しながら説明する。
本実施の形態による駆動力出力装置１０は、例えば図１に示すように、回転軸Ｏ周りに回転可能に設けられた略円環状のロータ１１と、回転軸Ｏ方向の両側からロータ１１を挟みこむようにして対向配置され、ロータ１１を回転させる回転磁界を発生する複数相の各固定子巻線（図示略）を有する１対の第１および第２ステータ１２Ａ，１２Ｂとを具備するアキシャルギャップ型モータ１０ａと、ロータ１１と一体に回転軸Ｏに配設され、反出力側および出力側の各軸受け１３ａ，１３ｂに回転可能に支持されたロータシャフト１４と、ロータシャフト１４に装着された第１斜歯歯車１５と、ロータ１１の駆動力を伝達する出力シャフト１６に装着されて第１斜歯歯車１５に噛合する第２斜歯歯車１７とを備えて構成されている。
【００１２】
このアキシャルギャップ型モータ１０ａは、例えばハイブリッド車両や電動車両等の車両に駆動源として搭載され、出力シャフト１６がトランスミッション（図示略）や減速機（図示略）の入力軸に接続されることで、アキシャルギャップ型モータ１０ａの駆動力が車両の駆動輪（図示略）に伝達されるようになっている。
【００１３】
また、車両の減速時に駆動輪側からアキシャルギャップ型モータ１０ａに駆動力が伝達されると、アキシャルギャップ型モータ１０ａは発電機として機能していわゆる回生制動力を発生し、車体の運動エネルギーを電気エネルギー（回生エネルギー）として回収する。さらに、例えばハイブリッド車両においては、アキシャルギャップ型モータ１０ａの出力シャフト１６が内燃機関（図示略）のクランクシャフトに連結されると、内燃機関の出力がアキシャルギャップ型モータ１０ａに伝達された場合にもアキシャルギャップ型モータ１０ａは発電機として機能して発電エネルギーを発生する。
【００１４】
例えば図２および図３に示すように、第１ステータ１２Ａおよび第２ステータ１２Ｂは、互いに同等の形状を有している。
すなわち、第１ステータ１２Ａは、略円環板状のヨーク部２１ａと、ロータ１１に対向するヨーク部２１ａの対向面上で周方向に所定間隔（所定のティース間ピッチＰ）をおいた位置から回転軸Ｏ方向にロータ１１に向かい突出すると共に径方向に伸びる複数のティース２２ａと、周方向で隣り合うティース２２ａ，２２ａ間のスロット２３ａに装着される固定子巻線（図示略）とを備えて構成されている。
第２ステータ１２Ｂは、略円環板状のヨーク部２１ｂと、ロータ１１に対向するヨーク部２１ｂの対向面上で周方向に所定間隔（第１ステータ１２Ａと同等の所定のティース間ピッチＰ）をおいた位置から回転軸Ｏ方向にロータ１１に向かい突出すると共に径方向に伸びる複数のティース２２ｂと、周方向で隣り合うティース２２ｂ，２２ｂ間のスロット２３ｂに装着される固定子巻線（図示略）とを備えて構成されている。
【００１５】
各ステータ１２Ａ，１２Ｂは、例えば主極が６個（例えば、Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋，Ｕ−，Ｖ−，Ｗ−）とされた６Ｎ型であって、一方（例えば、第１ステータ１２Ａ）の各Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋極に対して、他方（例えば、第２ステータ１２Ｂ）の各Ｕ−，Ｖ−，Ｗ−極が回転軸Ｏ方向で対向するように設定されている。
例えば第１ステータ１２ＡのＵ＋，Ｖ＋，Ｗ＋極およびＵ−，Ｖ−，Ｗ−極の一方に対応する３個のティース２２ａと、第２ステータ１２ＢのＵ＋，Ｖ＋，Ｗ＋極およびＵ−，Ｖ−，Ｗ−極の他方に対応する３個のティース２２ｂとが、回転軸Ｏ方向で対向するように設定され、回転軸Ｏ方向で対向する第１ステータ１２Ａのティース２２ａと、第２ステータ１２Ｂのティース２２ｂとに対する通電状態が電気角で反転状態となるように設定されている。
【００１６】
ロータ１１は、例えば図３に示すように、複数の主磁石極部３１，…，３１と、複数の副磁石部３２，…，３２と、非磁性材からなるロータフレーム３３とを備えて構成され、主磁石極部３１と副磁石部３２とは、周方向において交互に配置された状態で、ロータフレーム３３内に収容されている。
【００１７】
ロータフレーム３３は、周方向に所定間隔をおいて配置された複数の径方向リブ３４，…，３４によって接続された内周側筒状部３５と外周側筒状部３６と、内周側筒状部３５の内周面上から内方に向かい突出する円環板状に形成され、外部の駆動軸（例えば、車両のトランスミッションの入力軸等）に接続される接続部３７とを備えて構成されている。
この実施の形態では、ロータフレーム３３の内周側筒状部３５が外部の駆動軸に接続されることから、径方向リブ３４の径方向の内方側がシャフト部側となり、径方向リブ３４の径方向の外方側がリム部側となる。
【００１８】
径方向リブ３４の径方向に対する断面積は、径方向において所定の一定値となるように設定されている。そして、径方向リブ３４の周方向幅は、後述する副永久磁石片４３の周方向幅と同等とされている。また、径方向リブ３４の回転軸Ｏ方向の厚さは、径方向において所定の一定値となるように設定されている。
【００１９】
主磁石極部３１は、厚さ方向（つまり、回転軸Ｏ方向）に磁化された略扇形板状の主永久磁石片４１と、この主永久磁石片４１を厚さ方向の両側から挟み込む１対の略扇形板状の磁性材部材４２，４２とを備えて構成され、周方向で隣り合う主磁石極部３１，３１の各主永久磁石片４１，４１は、磁化方向が互いに異方向となるように設定されている。
【００２０】
そして、ロータフレーム３３内に収容された複数の主磁石極部３１，…，３１は、径方向の両側から内周側筒状部３５と外周側筒状部３６とにより挟み込まれると共に、径方向リブ３４を介して周方向で隣り合うように配置されている。
ロータフレーム３３内において、各主磁石極部３１の主永久磁石片４１は２つの径方向リブ３４によって周方向の両側から挟み込まれ、主永久磁石片４１の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向リブ３４と同様に、径方向において所定の一定値となるように設定されている。
また、磁性材部材４２の回転軸Ｏ方向での厚さは、後述する副永久磁石片４３と同様に、径方向において所定の一定値となるように設定されている。
【００２１】
副磁石部３２は、ロータフレーム３３内において回転軸Ｏ方向の両側から径方向リブ３４を挟み込む１対の副永久磁石片４３，４３を備えて構成され、回転軸Ｏ方向で対向する１対の副永久磁石片４３，４３は、それぞれ回転軸Ｏ方向および径方向に直行する方向（略周方向）に磁化され、互いに磁化方向が異方向とされている。
副永久磁石片４３の回転軸Ｏ方向での厚さは、磁性材部材４２と同様に、径方向において所定の一定値であって、副永久磁石片４３の周方向幅は、径方向リブ３４の周方向幅と同等とされている。
【００２２】
そして、ロータフレーム３３内において、周方向で隣り合う副磁石部３２，３２の副永久磁石片４３，４３同士は、主磁石極部３１の磁性材部材４２を周方向の両側から挟み込んでいる。
なお、ロータ１１のロータフレーム３３とロータフレーム３３以外の構成要素（つまり、主磁石極部３１および副磁石部３２）とを分離して示す図３においては、回転軸Ｏ方向で対向する１対の副永久磁石片４３，４３間および周方向で隣り合う主永久磁石片４１，４１間に、ロータフレーム３３の径方向リブ３４が配置される空間部３４ａが形成されている。
【００２３】
磁性材部材４２を介して周方向で対向する１対の副永久磁石片４３，４３同士は、互いに磁化方向が異方向とされている。
そして、回転軸Ｏ方向の一方側に配置された１対の副永久磁石片４３，４３同士は、回転軸Ｏ方向に磁化された主永久磁石片４１の一方側の磁極と同極の磁極を対向させ、回転軸Ｏ方向の他方側に配置された１対の副永久磁石片４３，４３同士は、回転軸Ｏ方向に磁化された主永久磁石片４１の他方側の磁極と同極の磁極を対向させるように配置されている。
【００２４】
つまり、例えば回転軸Ｏ方向の一方側がＮ極かつ他方側がＳ極とされた主永久磁石片４１に対して、回転軸Ｏ方向の一方側において磁性材部材４２を周方向の両側から挟み込む１対の副永久磁石片４３，４３は、互いのＮ極が周方向で対向するように配置され、回転軸Ｏ方向の他方側において磁性材部材４２を周方向の両側から挟み込む１対の副永久磁石片４３，４３は、互いのＳ極が周方向で対向するように配置されている。
これにより、所謂永久磁石のハルバッハ配置による磁束レンズ効果により主永久磁石片４１および各副永久磁石片４３，４３の各磁束が収束し、各ステータ１２Ａ，１２Ｂに鎖交する有効磁束が相対的に増大するようになっている。
【００２５】
この実施の形態では、ロータ１１を回転軸Ｏ方向の両側から挟み込む第１ステータ１２Ａおよび第２ステータ１２Ｂに対して、例えば図１に示すように、予め、第１ステータ１２Ａとロータ１１との間の間隔Ｇａは、第２ステータ１２Ｂとロータ１１との間の間隔Ｇｂよりも大きく（Ｇａ＞Ｇｂ）なるように設定されている。
これにより、例えば第１ステータ１２Ａとロータ１１との間の吸引力および反発力に起因して周期的に大きさが変動しつつ回転軸Ｏ方向の一方側（つまりロータ１１から見て反出力側）に向かいロータ１１に作用するスラスト力Ｆａは、第２ステータ１２Ｂとロータ１１との間の吸引力および反発力に起因して周期的に大きさが変動しつつ回転軸Ｏ方向の他方側（つまりロータ１１から見て出力側）に向かいロータ１１に作用するスラスト力Ｆｂに比べて相対的に小さくなる。そして、総合的にロータ１１には、スラスト力Ｆｂとスラスト力Ｆａとの差分に相当するスラスト力Ｆ（＝（Ｆｂ−Ｆａ））が、回転軸Ｏ方向の他方側（つまりロータ１１から見て出力側）に向かい作用する。
なお、間隔Ｇａ，Ｇｂは、例えば組み付け誤差等に起因してロータ１１とステータ１２Ａおよび第２ステータ１２Ｂとの配置位置のばらつきが発生した場合であっても、第１ステータ１２Ａに対応するスラスト力Ｆａの方向と第２ステータ１２Ｂに対応するスラスト力Ｆｂとの方向が反転しないように、つまり間隔Ｇａと間隔Ｇｂとの大小関係（例えば、Ｇａ＞Ｇｂ）が反転しないように設定されている。
【００２６】
これに対し、第１斜歯歯車１５および第２斜歯歯車１７は、ロータ１１に作用するスラスト力Ｆの方向と逆方向、つまり回転軸Ｏ方向の一方側（つまりロータ１１から見て反出力側）に向かい作用すると共に、スラスト力Ｆ（＝（Ｆｂ−Ｆａ））と同等の大きさを有するスラスト力（ギア反力）Ｓをロータシャフト１４に発生させるようにして、各斜歯歯車１５，１７のモジュールおよびねじれ角等の状態量が予め所定の値に設定されている。
このため、第１斜歯歯車１５および第２斜歯歯車１７の各歯数は、第１ステータ１２Ａおよび第２ステータ１２Ｂに具備される各ティース２２ａ，２２ｂの数と同一となるように設定されている。
これにより、ロータ１１に作用するスラスト力Ｆ（＝（Ｆｂ−Ｆａ））と、第１斜歯歯車１５および第２斜歯歯車１７によってロータシャフト１４に作用するスラスト力（ギア反力）Ｓとは、相殺し合うことになり、ロータシャフト１４を支持する反出力側および出力側の各軸受け１３ａ，１３ｂに作用するスラスト力は、ロータ１１に作用するスラスト力Ｆとロータシャフト１４に作用するスラスト力（ギア反力）Ｓとの差分に相当する略ゼロの大きさを有するようになる。
【００２７】
例えば図４に示すように、上述した実施の形態での駆動力出力装置１０を実施例とし、上述した実施の形態においてアキシャルギャップ型モータ１０ａの第１ステータ１２Ａとロータ１１との間の間隔Ｇａと、第２ステータ１２Ｂとロータ１１との間の間隔Ｇｂとが、同一（Ｇａ＝Ｇｂ）になるように設定された駆動力出力装置を比較例とした場合、第１ステータ１２Ａおよび第２ステータ１２Ｂの間の中心位置にロータ１１を配置する比較例では、例えば組み付け誤差等の配置位置のばらつきに起因して、第１ステータ１２Ａとロータ１１との間の間隔Ｇａと、第２ステータ１２Ｂとロータ１１との間の間隔Ｇｂとが変動し、間隔Ｇａと間隔Ｇｂとの大小関係が反転すると、ロータ１１に作用するスラスト力Ｆ（例えば、図４の比較例でのロータ）の方向が反転する虞がある。
【００２８】
ここで、第１斜歯歯車１５および第２斜歯歯車１７によってロータシャフト１４に作用するスラスト力（ギア反力）Ｓ（例えば、図４の比較例でのギア反力）の方向（例えばロータ１１から見て反出力側）は反転しないことから、ロータ１１に作用するスラスト力Ｆとロータシャフト１４に作用するスラスト力（ギア反力）Ｓとの方向が同方向になると、ロータシャフト１４を支持する反出力側および出力側の各軸受け１３ａ，１３ｂには、ロータ１１に作用するスラスト力Ｆとロータシャフト１４に作用するスラスト力（ギア反力）Ｓとが加算された大きさの過大なスラスト力（例えば、図４の比較例での軸受）が作用してしまうという問題が生じる。
【００２９】
これに対して、実施例では、例えば組み付け誤差等の配置位置のばらつきに起因して、第１ステータ１２Ａとロータ１１との間の間隔Ｇａと、第２ステータ１２Ｂとロータ１１との間の間隔Ｇｂとが変動した場合であっても、間隔Ｇａと間隔Ｇｂとの大小関係は反転せず、ロータ１１に作用するスラスト力Ｆ（例えば、図４の実施例でのロータ）の方向は反転せずに、大きさのみが変動するだけであるから、反出力側および出力側の各軸受け１３ａ，１３ｂには、ロータ１１に作用するスラスト力Ｆとロータシャフト１４に作用するスラスト力（ギア反力）Ｓ（例えば、図４の実施例でのギア反力）との差分に相当する大きさのスラスト力（例えば、図４の実施例での軸受）が作用するだけであり、スラスト力Ｆとスラスト力（ギア反力）Ｓとが加算された大きさの過大なスラスト力が作用してしまうことは防止され、比較例に比べて反出力側および出力側の各軸受け１３ａ，１３ｂに回転軸Ｏ方向に作用するスラスト力を低減することができ、各軸受け１３ａ，１３ｂの負荷を低減することができる。
【００３０】
上述したように、本実施の形態によるアキシャルギャップ型モータ１０ａによれば、予め、第１ステータ１２Ａとロータ１１との間の間隔Ｇａ、および、第２ステータ１２Ｂとロータ１１との間の間隔Ｇｂのうち、何れか一方の間隔（例えば、間隔Ｇａ）は何れか他方の間隔（例えば、間隔Ｇｂ）よりも大きく設定されることから、第１ステータ１２Ａおよび第２ステータ１２Ｂに対応してロータ１１に回転軸Ｏ方向の一方側（つまりロータ１１から見て反出力側）および他方側（つまりロータ１１から見て出力側）に向かい発生するスラスト力のうち、他方に向かうスラスト力（スラスト力Ｆｂ）は一方に向かうスラスト力（スラスト力Ｆａ）に比べて相対的に大きくなる。つまり、予め、第１ステータ１２Ａおよび第２ステータ１２Ｂとロータ１１との間の間隔Ｇａ，Ｇｂが不均一（例えば、Ｇａ＞Ｇｂ）となるように設定しておくことで、何れのステータに対してスラスト力が相対的に大きくなるかを的確に把握することができる。このため、第１斜歯歯車１５および第２斜歯歯車１７は回転軸Ｏ方向の一方に向かい作用するスラスト力（スラスト力（ギア反力）Ｓ）を発生させることにより、ロータ１１に発生する回転軸Ｏ方向の他方に向かい作用するスラスト力（スラスト力Ｆ）を的確に相殺することができ、ロータシャフト１４を支持する反出力側および出力側の各軸受け１３ａ，１３ｂに回転軸Ｏ方向に過大なスラスト力が作用することを防止することができ、機械部品の小型化および高寿命化および低振動化を図ることができる。
【００３１】
なお、上述した実施の形態では、間隔Ｇａは間隔Ｇｂよりも大きい（Ｇａ＞Ｇｂ）としたが、これに限定されず、間隔Ｇａは間隔Ｇｂよりも小さく（Ｇａ＜Ｇｂ）なるように設定されてもよい。この場合には、総合的にロータ１１には、スラスト力Ｆｂとスラスト力Ｆａとの差分に相当するスラスト力Ｆ（＝（Ｆａ−Ｆｂ））が、回転軸Ｏ方向の一方側（つまりロータ１１から見て反出力側）に向かい作用することから、第１斜歯歯車１５および第２斜歯歯車１７は、ロータ１１に作用するスラスト力Ｆの方向と逆方向、つまり回転軸Ｏ方向の他方側（つまりロータ１１から見て出力側）に向かい作用すると共に、スラスト力Ｆ（＝（Ｆａ−Ｆｂ））と同等の大きさを有するスラスト力（ギア反力）Ｓをロータシャフト１４に発生させるようにして、各斜歯歯車１５，１７のモジュールおよびねじれ角等の状態量が予め所定の値に設定される。
【００３２】
なお、上述した実施の形態では、アキシャルギャップ型モータ１０ａは１対の第１および第２ステータ１２Ａ，１２Ｂを具備するとしたが、これに限定されず、例えば図５に示す変形例のように、第１および第２ステータ１２Ａ，１２Ｂの何れか一方、例えば第１ステータ１２Ａを省略してもよい。
この変形例では、ロータ１１に作用するスラスト力Ｆは、第２ステータ１２Ｂとロータ１１との間の吸引力および反発力に起因して周期的に大きさが変動しつつ回転軸Ｏ方向の他方側（つまりロータ１１から見て出力側）に向かいロータ１１に作用するスラスト力Ｆｂとなる。
このため、第１斜歯歯車１５および第２斜歯歯車１７は、ロータ１１に作用するスラスト力Ｆの方向と逆方向、つまり回転軸Ｏ方向の一方側（つまりロータ１１から見て反出力側）に向かい作用すると共に、スラスト力Ｆ（＝Ｆｂ）と同等の大きさを有するスラスト力（ギア反力）Ｓをロータシャフト１４に発生させるようにして、各斜歯歯車１５，１７のモジュールおよびねじれ角等の状態量が予め所定の値に設定されている。
【００３３】
なお、第１斜歯歯車１５および第２斜歯歯車１７の各歯数は、第２ステータ１２Ｂに具備されるティース２２ｂの数と同一となるように設定されている。
このため、この変形例では、例えば図６に示すように、ロータ１１に作用するスラスト力Ｆ（例えば、図６に示す実施例でのロータ）の変動周期λとロータシャフト１４に作用するスラスト力（ギア反力）Ｓ（例えば、図６に示す実施例でのギア反力）の変動周期λとは同一であり、スラスト力Ｆとスラスト力（ギア反力）Ｓとは、変動周期λの１／２の位相差（λ／２）を有することで、相殺し合うことになり、ロータシャフト１４を支持する反出力側および出力側の各軸受け１３ａ，１３ｂに作用するスラスト力（例えば、図６での軸受）は、スラスト力Ｆとスラスト力（ギア反力）Ｓとの差分に相当する略ゼロの大きさを有するようになる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の一実施形態に係る駆動力出力装置の要部側面図である。
【図２】本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ型モータの斜視図である。
【図３】本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ型モータのロータの分解斜視図である。
【図４】本発明の一実施形態に係る実施例および比較例でのロータに作用するスラスト力Ｆと、ロータシャフトに作用するスラスト力（ギア反力）Ｓと、反出力側および出力側の各軸受けに作用するスラスト力との、軸回転角に応じた変化の一例を示すグラフ図である。
【図５】本発明の実施の形態の変形例に係る駆動力出力装置の要部側面図である。
【図６】本発明の実施の形態の変形例に係る実施例および比較例でのロータに作用するスラスト力Ｆと、ロータシャフトに作用するスラスト力（ギア反力）Ｓと、反出力側および出力側の各軸受けに作用するスラスト力との、軸回転角に応じた変化の一例を示すグラフ図である。
【符号の説明】
【００３５】
１０  駆動力出力装置
１０ａ  アキシャルギャップ型モータ
１１  ロータ
１２Ａ  第１ステータ（ステータ）
１２Ｂ  第２ステータ（ステータ）
１３ａ，１３ｂ  軸受け
１４  ロータシャフト
１５  第１斜歯歯車
１６  出力シャフト
１７  第２斜歯歯車
２２ａ，２２ｂ  ティース
【図１】
0005264164.tif 000002
【図２】
0005264164.tif 000003
【図３】
0005264164.tif 000004
【図４】
0005264164.tif 000005
【図５】
0005264164.tif 000006
【図６】
0005264164.tif 000007