(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
連続可変トランスミッションを潤滑するための、亜鉛を含有しない潤滑組成物であって、以下の混合物を含有する前記潤滑組成物。
（１）多量の潤滑油；及び
（２）以下の成分を含有する有効量の性能向上添加剤組み合わせ：
（ａ）無灰分散剤；
（ｂ）以下の構造を有する少なくとも一種の有機ホスフィット；
【化１】
0005113309.tif 000012
（式中、Ｒはヒドロカルビルであり、
Ｒ1はヒドロカルビル又は水素である。）
（ｃ）カルシウム清浄剤；
（ｄ）以下からなる群から選ばれる一種以上の摩擦改質剤：
（１）以下の構造を有するスクシンイミド；及び
【化２】
0005113309.tif 000013
（式中、Ｒ7はＣ6〜Ｃ30アルキルであり、
ｚは１〜１０である。）
（２）エトキシル化アミン；及び
（ｅ）長鎖カルボン酸の一級アミド。
【請求項２】
前記一級アミドが以下の一般式で表される請求項１記載の潤滑組成物。
ＲＣＯＮＨ2
（式中、Ｒは炭素数約１２〜２４のアルキル又はアルケニル基である。）
【請求項３】
前記一級アミドがオレアミドである請求項２記載の潤滑組成物。
【請求項４】
前記一級アミドが、潤滑組成物の重量％を基準として、約０．００１〜０．０５重量％の量で存在する請求項１記載の潤滑組成物。
【請求項５】
前記エトキシル化アミンが、以下の構造：
【化３】
0005113309.tif 000014
（式中、Ｒ8はＣ6〜Ｃ28アルキル基であり、ＸはＯ、Ｓ又はＣＨ2であり、ｘは１〜６である。）
を有するか、又は、以下の構造：
【化４】
0005113309.tif 000015
（式中、Ｒ8はＣ6〜Ｃ28アルキル基であり、Ｒ9は水素又はアルキル基であり、ＸはＯ、Ｓ又はＣＨ2であり、ｘは１〜６である。）
を有するエトキシル化アミンとホウ素化合物との反応生成物である請求項１記載の潤滑組成物。
【請求項６】
前記有機ホスフィットが、３−チアペンチル、３−チアヘプチル、３−チアウンデシル及び３−チアペンタデシルからなる群から選ばれるＲ基を有する請求項１記載の潤滑組成物。
【請求項７】
前記摩擦改質剤が、Ｘが酸素であり、Ｒ8が全部で１８個の炭素原子を含有し、ｘが３であるエトキシル化アミンである請求項５記載の潤滑組成物。
【請求項８】
前記エトキシル化アミンが、N,N-ビス-(2-ヒドロキシエチル)ヘキサデシルオキシプロピルアミンである請求項１記載の潤滑組成物。
【請求項９】
前記摩擦改質剤が、エトキシル化アミンとホウ素化剤化合物との反応生成物である請求項１記載の潤滑組成物。
【請求項１０】
スクシンイミド摩擦改質剤及びエトキシル化アミン摩擦改質剤を含有する請求項１記載の潤滑組成物。
【請求項１１】
前記潤滑油が合成基油である請求項１記載の潤滑組成物。
【請求項１２】
前記カルシウム清浄剤がカルシウム硫化フェナートである請求項１記載の潤滑組成物。
【請求項１３】
前記無灰スクシンイミド分散剤がポリイソブテニルスクシンイミドである請求項１記載の潤滑組成物。
【請求項１４】
以下の成分の混合物を含有する性能向上添加剤組成物：
（ａ）無灰分散剤；
（ｂ）以下の構造を有する少なくとも一種の有機ホスフィット；
【化５】
0005113309.tif 000016
（式中、Ｒはヒドロカルビルであり、
Ｒ1はヒドロカルビル又は水素である。）
（ｃ）カルシウム清浄剤；
（ｄ）以下からなる群から選ばれる一種以上の摩擦改質剤：
（１）以下の構造を有するスクシンイミド；及び
【化６】
0005113309.tif 000017
（式中、Ｒ7はＣ6〜Ｃ30アルキルであり、
ｚは１〜１０である。）
（２）エトキシル化アミン；及び
（ｅ）長鎖カルボン酸の一級アミド。
【請求項１５】
成分が５５℃を超える温度で混合されている請求項１４記載の添加剤。
【請求項１６】
カルシウム含有量が500ppm未満である請求項１記載の組成物。
【請求項１７】
請求項１記載の潤滑組成物を連続可変トランスミッションに添加することを含む、請求項１記載の潤滑組成物を使用する、連続可変トランスミッションを潤滑する方法。
【請求項１８】
請求項１記載の潤滑組成物を含有するＣＶＴ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
発明の技術分野
本発明は、スチールベルト連続可変トランスミッション（ＣＶＴ）を潤滑するための組成物及び方法に関する。具体的には、本発明は、慣用の流体に対して低温摩擦特性を向上させた連続可変トランスミッション流体として有用な亜鉛を含有しない潤滑組成物に関する。
【０００２】
発明の背景
より燃料効率のよい自動車を追い求めることで、多くの製造業者が連続可変トランスミッションを発展させてきた。連続可変トランスミッションと慣用の自動変速装置との大きな違いは、自動変速装置が遊星歯車式のギアセットを使用して速度変化を行うのに対し、連続可変トランスミッションは滑車及びベルトを使用して速度を変化させることである。慣用の自動変速装置は通常、３、４又は５の固定された減速比又は“速度”、例えば、５速自動変速装置を有する。変速装置のオペレーティングシステムが、エンジンｒｐｍ、対地速度及びスロットル位置に基づいて、適当な減速比又は速度を選択する。連続可変トランスミッションにおいては、固定された限界内で、駆動滑車及び被駆動滑車上の駆動ベルトの動程の相対半径を変化させることにより、ほぼ無限の数の減速比を達成することができる。
【０００３】
ＣＶＴにおける重要な機構は変動機（variator）である。変動機は、２つのスチール製滑車と１つのスチール製ベルトから構成される。滑車は開いたり閉じたりすることができ、それによりベルトが種々の半径で移動することができるようになる。駆動滑車が十分に開いている場合（ベルトの移動半径が小さい場合）及び被駆動滑車が十分に閉じている場合（ベルトの移動半径が大きい場合）、非常に高い減速比が達成される（低対地速度を得る）。逆に言えば、駆動滑車が十分に閉じている場合（ベルトの移動半径が大きい場合）及び被駆動滑車が十分に開いている場合（ベルトの移動半径が小さい場合）、入力速度を超える出力速度の増加が達成される（高対地速度を得る）。
【０００４】
この設計の新規性は、ベルトがスチール製であることにある。２つのタイプのＣＶＴトランスミッションが存在する。一方のタイプの設計において、ベルトは“押される”か又は圧縮されて動力を伝達し、もう一方のタイプでは、ベルトは引っ張られてＶベルトにより共通なようになる。いずれの設計においてもスチールベルトはスチール製の滑車と接触して使用されるので、潤滑要求はいずれの設計タイプについても同じである。
【０００５】
ＣＶＴトランスミッションに使用される潤滑剤に重要な２つの要求がある：(1)磨耗のコントロール及び(2)摩擦のコントロール。スチール-オン-スチールの摩擦係数は、非常に低くなる傾向にあり、例えば、0.03〜0.15であり、極めて高い圧締力（closing force）を滑車側面に適用してベルトをスリップさせないようにする。どのようにベルトがスリップしたとしても、破局的な磨耗を引き起し、それは急速な破壊へと通ずる。滑車は苛酷な限界まで製造され、最適な運転が可能となるよう、精密な表面仕上を有する。これらの表面のいずれもにおいても磨耗は許容され得ない。それ故、適当な潤滑剤は、優れた磨耗コントロールを有さなければならない。ベルト−滑車界面の摩擦特性もまた重要である。該摩擦は、エンジンから駆動ホイールへの高トルクの伝達中に、ベルトがスリップするのを防止するよう、非常に高くなければならない。しかしながら、静摩擦係数が高すぎると、乗り物の客室における振動及び聞き取れる騒音をもたらす、ベルトの“スリップ−こう着”挙動を引き起し得る。このベルトの“口笛のような音”は全く望ましくない。
【０００６】
上述したように、静摩擦係数が高すぎる流体又は摩擦の速度係数が低すぎる流体は、トランスミッションにおけるこう着−スリップ挙動を起こすようになる。ＣＶＴを使用する目的は、燃料効率を向上させた乗り物を製造するためであるので、その多くは、スリップトルクコンバータクラッチを備えている。スリップトルクコンバータクラッチによる可能性のある燃料効率利得は、文書において十分に証明されている。こう着−スリップ挙動は、潤滑剤により防止されないと、ベルトにおける口笛のような騒音又はスリップトルクコンバータクラッチにおける振動として、それ自身表れる。
【０００７】
スリップトルクコンバータクラッチ又は変動機におけるこう着−スリップ挙動を首尾よく防止できるように、潤滑剤が、低スライディング速度において、優れた摩擦コントロールを有することが不可欠である。特に、潤滑剤は、低スライディング速度において、こう着−スリップ摩擦環境を提供しないことが必要である。この摩擦特性は、系の摩擦対速度の関係、すなわちｄμ／ｄＶ［摩擦係数（μ）を速度変化（Ｖ）で交換する］を計算することにより決定され、該系は、潤滑剤及び摩擦材料が使用されるときに規定される。首尾よくこう着−スリップ挙動を制御するように、この関係、ｄμ／ｄＶは、常に正でなければならない。すなわち、摩擦係数は、スライディング速度が増加するにつれて常に増加しなければならない。さらに、ｄμ／ｄＶが正になればなるほど、潤滑剤は、こう着−スリップ挙動に対してより大きな安全域を提供する。
【０００８】
モーター乗り物におけるトランスミッションは、広範な周囲温度にわたって使用されるため、ある温度においてだけでなく、広範な温度範囲で、潤滑剤が正のｄμ／ｄＶを有するのが重要である。本発明が解決するのは、流体挙動の観点である、広範な温度範囲にわたるｄμ／ｄＶのコントロール、特に低温、約４０℃におけるｄμ／ｄＶのコントロールである。
予め、適当な量の潤滑を提供する連続可変トランスミッション流体を配合して、ベルトと滑車との間の十分な摩擦により、エンジンから高トルクを伝達する間にベルトのスリップを防止し得るか試してみた。そのような潤滑流体は、1998年９月１１日に発行されたWO 98/39400に記載されている。該公報には、（１）多量の潤滑油；及び（２）以下の成分を含有する有効量の性能向上添加剤組み合わせ：（ａ）無灰分散剤；（ｂ）金属清浄剤；（ｃ）有機ホスフィット；（ｄ）有機ホスフェートのアミン塩、及び（ｅ）一種以上の摩擦改質剤、例えば、アミド摩擦改質剤、スクシンイミド摩擦改質剤及びエトキシル化アミン摩擦改質剤の混合物を含有する潤滑組成物が記載されている。1998年５月12日に発行されたUS-A-5750477(Sumiejski et al.)もまた参照のこと。該明細書は本明細書に含まれるものとする。しかしながら、これらの潤滑剤は、特に低温におけるｄμ／ｄＶのコントロールを解決していない。
【０００９】
我々は、添加剤と摩擦改質剤との独特の組み合わせが、連続可変トランスミッションにおいて、スチール−オン−スチール滑車システムとスリップトルクコンバータクラッチとを組み合わせることにより引き起こされる潤滑に関する困難な課題を解決することを見いだした。特に、本発明者らは、低温（例えば４０℃）における摩擦特性（ｄμ／ｄＶ）を実質的に向上させた、独特の、亜鉛を含有しない連続可変トランスミッション（ＣＶＴ）流体を発見した。すなわち、本発明の潤滑剤は、高スチール−オン−スチール摩擦係数を提供する能力のため、及び広い温度範囲にわたって正のｄμ／ｄＶを維持する能力のため、ＣＶＴ適用に特に適している。操作温度範囲におけるこのような向上は、長鎖カルボン酸の一級アミドを添加剤に添加することにより達成される。
【００１０】
発明の開示
本発明は、以下の成分を含有する連続可変トランスミッションを潤滑するための、亜鉛を含有しない潤滑組成物及び連続可変トランスミッションを潤滑する方法に関する：
（１）多量の亜鉛を含有しない潤滑油；及び
（２）以下の成分を含有する有効量の性能向上添加剤組み合わせ：
（ａ）無灰分散剤；
（ｂ）有機ホスフィット；
（ｃ）カルシウム清浄剤；
（ｄ）以下からなる群から選ばれる一種以上の摩擦改質剤：
（１）スクミンイミド；及び
（２）エトキシル化アミン；及び
（ｅ）長鎖カルボン酸の一級アミド。
【００１１】
長鎖カルボン酸の一級アミドは、以下の構造を有する：
ＲＣＯＮＨ2
式中、Ｒは、好ましくは炭素数約１２〜２４、より好ましくは炭素数１６〜２０のアルケニル又はアルキル基であり、最も好ましくは炭素数１７のアルケニル基である。好ましい一級アミドはオレアミドである。一級アミドは、十分に配合した油組成物の重量％を基準として、約０．００１〜１．０重量％の量で、好ましくは０．００１〜０．５重量％の量で、及び最も好ましくは０．１重量％の量で存在するのが好ましい。
本発明のさらなる態様は、本発明の流体を含有する連続可変トランスミッションである。
【００１２】
発明の詳細な説明
スチール-オン-スチール摩擦変動機及びスリップトルクコンバータクラッチシステムを備えたＣＶＴ変速機を潤滑するのは簡単な事ではない。変動機に高スチール-オン-スチール摩擦を、及びトルクコンバータクラッチに優れたペーパー-オン-スチール摩擦を提供するのに特有の問題がある。これらの要求に加えて、流体は、広範な温度範囲で正のｄμ／ｄＶを有することがある。それ故、摩擦改質剤システムは、広範な操作温度でスチール-オン-スチール摩擦及びペーパー-オン-ペーパー摩擦の精密なコントロールを提供するよう選択するべきである。
【００１３】
１．潤滑油
本発明において有用な潤滑油は、天然潤滑油、合成潤滑油及びそれらの混合物から誘導される。典型的な適用は、１００℃において約２〜約８ｍｍ2／ｓ（ｃＳｔ）の範囲の粘度を有する潤滑油又は潤滑油混合物を必要とするが、一般的に、天然及び合成潤滑油のいずれもが、それぞれ、１００℃において約１〜約１００ｍｍ2／ｓ（ｃＳｔ）の範囲の動粘度を有する。
天然潤滑油としては、動物油、植物油（例えば、ヒマシ油及びラード油）、石油（petroleum oil）、鉱油及び石炭又は頁岩から誘導される油があげられる。好ましい天然油は鉱油である。
【００１４】
適当な鉱油は、全て共通の鉱油ベースストックを含む。これは、化学構造においてナフテン系又はパラフィン系である油を含む。油は、酸、アルカリ及びクレー又は塩化アルミニウム等の他の薬剤を使用する慣用の方法により精製されるか又は、例えば、フェノール、二酸化硫黄、フルフラール、ジクロロジエチルエーテル等の溶媒抽出法による抽出油生成物であり得る。油は、水素処理（hydrotreat）されているか又はハイドロファイニングされているか、又は冷却又は接触脱ロウ法により脱ロウされているか、或いは接触分解されていてもよい。鉱油は、天然粗油から製造することもできるし、異性化したロウ材料又は他の精製法の残渣から構成されていてもよい。
【００１５】
典型的には、鉱油は１００℃において２．０〜８．０ｍｍ2／ｓ（ｃＳｔ）の動粘度を有する。好ましい鉱油は、１００℃において２〜６ｍｍ2／ｓ（ｃＳｔ）の動粘度を有し、最も好ましくは、１００℃において３〜５ｍｍ2／ｓ（ｃＳｔ）の動粘度を有する。
合成潤滑油は、オリゴマー化したか、ポリマー化したか、共重合化したオレフィン等の炭化水素油及びハロ置換炭化水素油［例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレン、イソブチレンコポリマー、塩素化ポリアクテン（polyactene）、ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）等及びそれらの混合物］；アルキルベンゼン［例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニル−ベンゼン、ジ（２−エチルヘキシル）ベンゼン等］；ポリフェニル［例えば、ビフェニル、ターフェニル、アルキル化ポリフェニル等］；及びアルキル化ジフェニルエーテル、アルキル化ジフェニルスルフィド、並びにそれらの誘導体、類縁体、相同体等を含む。このクラスの合成油のうち、α−オレフィンのオリゴマー、特に１−デセンのオリゴマーが好ましい。
【００１６】
合成潤滑油はまた、末端ヒドロキシル基がエステル化、エーテル化等により変性されているアルキレンオキシドポリマー、インターポリマー、コポリマー及びそれらの誘導体を含む。このクラスの合成油の例は以下の通りである：エチレンオキシド又はプロピレンオキシドのポリマー化により製造されるポリオキシアルキレンポリマー；これらのポリオキシアルキレンポリマーのアルキル及びアリールエーテル（例えば、平均分子量１０００のメチル−ポリイソプロピレングリコールエーテル、平均分子量１０００〜１５００のポリプロピレングリコールのジフェニルエーテル）；及びそれらのモノ−及びポリ−カルボン酸エステル（例えば、酢酸エステル、混合したＣ3−Ｃ8脂肪酸エステル、及びテトラエチレングリコールのＣ12オキソ酸ジエステル）。
【００１７】
別の適当なクラスの合成潤滑油は、種々のアルコール（例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、プロピレングリコール等）とのジカルボン酸（フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸及びアルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸（sebasic acid）、フマル酸、アジピン酸、リノール酸二量体、マロン酸、アルキルマロン酸、アルケニルマロン酸等）のエステルを含有する。これらのエステルの特定の例としては、ジブチルアジペート、ジ（２−エチルヘキシル）セバケート、ジ−ｎ−ヘキシルフマレート、ジオクチルセバケート、ジイソオクチルアゼレート、ジイソデシルアセレート、ジオクチルフタレート、ジデシルフタレート、ジエイコシルセバケート、リノール酸二量体の２−エチルヘキシルジエステル及び１モルのセバシン酸と２モルのテトラエチレングリコール及び２モルの２−エチルヘキサン酸を反応させることにより形成される複合体エステル等があげられる。このクラスの合成油からの好ましいタイプの油は、Ｃ4〜Ｃ12アルコールのアジペートである。
【００１８】
合成潤滑油として有用なエステルとしてはまた、Ｃ5〜Ｃ12モノカルボン酸及びポリオール及びポリオールエーテルから製造されるものがあげられる。例えば、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリトリトール、ジペンタエリトリトール、トリペンタエリトリトール等があげられる。
シリコンベース油（ポリアルキル−、ポリアリール−、ポリアルコキシ−、又はポリアリールオキシ−シロキサン油及びシリケート油等）は、別の有用なクラスの合成潤滑油を含有する。このような油としては、テトラエチルシリケート、テトライソプロピルシリケート、テトラ−（２−エチルヘキシル）シリケート、テトラ−（４−メチル−２−エチルヘキシル）シリケート、テトラ−（ｐ−tert−ブチルフェニル）シリケート、ヘキサ−（４−メチル−２−ペントオキシ）−ジシロキサン、ポリ（メチル）−シロキサン及びポリ（メチルフェニル）シロキサン等があげられる。他の合成潤滑油としては、リン含有酸の液状エステル（例えば、トリクレシルホスフェート、トリオクチルホスフェート、及びデシルリン酸のジエチルエステル）、ポリマー性テトラヒドロフラン、ポリ−α−オレフィン等があげられる。
【００１９】
潤滑油は、精製油、再精製油又はそれらの混合物から誘導することができる。未精製油は、天然源又は合成源から（例えば、石炭、頁岩、又はタールサンドビチューメン）、さらに精製又は処理をしなくても、直接得ることができる。未精製油の例としては、それぞれさらに処理せずに使用される、レトルト操作から直接得られる頁岩油、蒸留から直接得られる石油、又はエステル化プロセスから直接得られるエステル油があげられる。精製油は、一以上の性質を向上させるために一以上の精製工程において精製油が処理されていること以外は未精製油に似ている。適当な精製法としては、蒸留、水素処理、脱ロウ、溶媒抽出、酸又は塩基抽出、濾過及びパーコレーションがあげられる。これらの方法は全て当業者に知られている。再精製した油は、精製油を得るのに使用した方法と同様の方法において、使用油を処理することにより得られる。これらの再精製油は、再生油（reclaimed oil）又は再処理油（reprocessed oil）として知られており、しばしば、無駄な（spent）添加剤及び油分解生成物を除去するための方法によりさらに処理される。
【００２０】
潤滑油が天然潤滑油と合成潤滑油との混合物であるとき（すなわち、部分的に合成油である場合）、部分的な合成油成分の選択は広く変更することができるが、特に有用な組み合わせは、鉱油及びポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）、特に１−デセンのオリゴマーから構成される。
２．添加剤組成物
ａ．無灰分散剤
潤滑油は、添加剤組成物と一緒にされる。本発明の添加剤系の一成分は、無灰分散剤である。本発明において使用するのに適当な分散剤としては、ヒドロカルビルスクシンイミド、ヒドロカルビルスクシンアミド、ヒドロカルビル置換コハク酸の混合エステル／アミド、ヒドロカルビル置換コハク酸のヒドロキシエステル、及びヒドロカルビル置換フェノール、ホルムアルデヒド及びポリアミンのマンニッヒ縮合生成物があげられる。ポリアミンとヒドロカルビル置換フェニル酸の縮合生成物もまた有用である。これらの分散剤の混合物もまた使用することができる。
【００２１】
塩基性窒素含有無灰分散剤は、周知の潤滑油添加剤であり、その製造方法は特許文献に広範に記載されている。例えば、ヒドロカルビル置換スクシンイミド及びスクシンアミド及びそれらの製造方法は、例えば、米国特許第3,018,247号明細書；第3,018,250号明細書；第3,018,291号明細書；第3,361,673号明細書；第4,234,435号明細書に記載されている。ヒドロカルビル置換コハク酸の混合エステル−アミドは、例えば、米国特許第3,576,743号明細書；第4,234,435号明細書及び第4,873,009号明細書に記載されている。ヒドロカルビル置換フェノール、ホルムアルデヒド及びポリアミンの縮合生成物であるマンニッヒ分散剤は、例えば、米国特許第3,368,972号明細書；第3,413,347号明細書；第3,539,633号明細書；第3,697,574号明細書；第3,725,277号明細書；第3,725,480号明細書；第3,726,882号明細書；第3,798,247号明細書；第3,803,039号明細書；第3,985,802号明細書；第4,231,759号明細書及び第4,142,980号明細書に記載されている。高分子量脂肪族又は脂環式ハライド及びアミンからのアミン分散剤の製造方法及びアミン分散剤は、例えば、米国特許第3,275,554号明細書；第3,438,757号明細書；第3,454,55号明細書；第3,565,804号明細書に記載されている。
【００２２】
好ましい分散剤は、アルケニルスクシンイミド及びスクシンアミドである。スクシンイミド又はスクシンアミド分散剤は、塩基性窒素及びさらに一以上のヒドロキシ基を含有するアミンから製造することができる。通常、アミンは、ポリアルキレンポリアミン、ヒドロキシ置換ポリアミン及びポリオキシアルキレンポリアミン等のポリアミンである。ポリアルキレンポリアミンの例としては、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラアミン、テトラエチレンペンタアミン、ペンタエチレンヘキサアミンがあげられる。一分子当たり平均して約５〜７個の窒素原子を有する低コストのポリ（エチレンアミン）（ＰＡＭ’ｓ）は、“Polyamine H”、“Polyamine 400”、Dow Polyamine E-100等の商品名で、商業的に入手できる。ヒドロキシ置換アミンとしては、米国特許第4,873,009号明細書に記載されている、N-(2-ヒドロキシエチル)エチレンジアミン、N-(2-ヒドロキシエチル)ピペラジン、及びN-ヒドロキシアルキル化アルキレンジアミン等のN-ヒドロキシアルキル-アルキレンポリアミン等があげられる。典型的にはポリオキシアルキレンポリアミンとしては、平均分子量２００〜２５００の範囲のポリオキシエチレン及びポリオキシプロピレンジアミン及びトリアミンがあげられる。このタイプの生成物は、商標Jeffamineで入手できる。
【００２３】
アミンは、所定のヒドロカルビル置換ジカルボン酸物質、例えば、アルキレン無水コハク酸と共に、５〜９５重量％の前記ヒドロカルビル置換ジカルボン酸物質を含有する油溶液を、約１００℃〜２５０℃で、好ましくは１２５℃〜１７５℃において、一般的には１〜１０時間、例えば２〜６時間、所望量の水が除かれるまで加熱することにより容易に反応する。加熱は、アミドや塩よりも、イミド又はイミドとアミドとの混合物が優先して形成されるように行うのが好ましい。ヒドロカルビル置換ジカルボン酸物質と同等のアミン並びに本明細書に記載した他の求核性反応体との反応比は、反応体及び形成される結合のタイプに依存して非常に変化し得る。一般的には、求核性試薬、例えばアミンの反応性当量当たり、０．１〜１．０、好ましくは約０．２〜０．６、例えば０．４〜０．６当量のジカルボン酸ユニット内容物（例えば、置換無水コハク酸内容物）を使用する。例えば、約０．８モルのペンタアミン（１分子当たり２つの一級アミノ基及び５つの反応性窒素等価体を有する）を使用してアミドとイミドとの混合物に変換するのが好ましい。官能価１．６のポリオレフィンと無水マレイン酸との反応から誘導される組成物、すなわち、好ましくはペンタアミンは、アミンの反応性窒素等価体あたり約０．４当量（すなわち、１．６割る（０．８×５）当量）の無水コハク酸ユニットを提供するのに十分な量で使用される。
【００２４】
ホウ素化剤（boronating agent）で処理したアルケニルスクシンイミドを使用することもまた、フルオロエラストマー及びシリコン含有エラストマーとしてそのような物質から製造されるエラストマーシールとより相溶性なので、本発明の組成物において使用するのに適当である。分散剤は、当業者に公知の多くの試薬により後処理することもできる（例えば、米国特許第3,254,025号明細書；第3,502,677号明細書及び第4,857,214号明細書を参照のこと。）
【００２５】
好ましい無灰分散剤は、ポリイソブテニル無水コハク酸とトリエチレンテトラアミン又はテトラエチレンペンタアミン等のアルキレンポリアミンから製造されるポリイソブテニルスクシンイミドである。ここで、ポリイソブテニル置換基は、７００〜１２００の範囲（好ましくは９００〜１１００の範囲）の数平均分子量を有するポリイソブテンから誘導される。広範なアルケニルスクシンイミドからある分散剤を選択することにより、摩擦特性を向上させた流体を製造できることがわかった。本発明の最も好ましい分散剤は、ポリイソブテニル置換基がおよそ９５０分子質量ユニットの分子量を有し、塩基性窒素含有部分がポリアミン（ＰＡＭ）であり、分散剤がホウ素化剤で後処理されているものである。
本発明の無灰分散剤は、あらゆる有効量において使用することができる。しかしながら、典型的には潤滑剤製品中、約０．１から１０．０質量％、好ましくは約０．５〜７．０％及び最も好ましくは約２．０〜５．０％で使用される。
【００２６】
ｂ．有機ホスフィット
本発明の添加剤系の第二成分は、油溶性有機ホスフィットである。本発明において有用な有機ホスフィットは、以下の一般式Ｉを有するモノ−及びジ−ヒドロカルビルホスフィットであるのが好ましい。
式Ｉ
【化７】
0005113309.tif 000002
【００２７】
式中、Ｒはヒドロカルビルであり、Ｒ1はヒドロカルビル又は水素である；Ｒ又はＲ1がチオエーテル（ＣＨ2−Ｓ−ＣＨ2）基を有するのが好ましい。本明細書において、用語“ヒドロカルビル”は、分子の残りの部分に直接結合している炭素原子を有し、本発明においてその特徴が主として炭化水素に関するものである基を示す。そのような基としては以下のものがあげられる：（１）炭化水素基；すなわち、脂肪族基、脂環式基（例えば、シクロアルキル又はシクロアルケニル）、芳香族基、アルカリール基等並びに環式基（ここで、該環は分子の別の部分を通じて完成している）；（２）置換炭化水素基；すなわち、本発明において基の主たる特性である炭化水素特性を変更しない非炭化水素基を含有する基。当業者であれば、適当な置換基を理解できるであろう。例えば、ハロ、ヒドロキシ、ニトロ、シアノ、アルコキシ、アリール等があげられる；（３）ヘテロ基；すなわち、本発明において主たる特性である炭化水素特性を有しつつ、他の部分は炭素原子から構成される鎖又は環中に炭素以外の原子を含有する基である。適当なヘテロ原子は、当業者には明らかであるが、例えば、窒素、酸素及び硫黄があげられる。
【００２８】
式Ｉにおいて、Ｒ又はＲ1がアルキルのとき、アルキル基はＣ4〜Ｃ20、好ましくはＣ6〜Ｃ18、最も好ましくはＣ8〜Ｃ16である。そのような基は当業者には公知である。例えば、メチル、エチル、オクチル、デシル、オクタデシル、シクロヘキシル及びフェニル等があげられる。Ｒ又はＲ1はまた、独立して変えることができる。上述したように、Ｒ及びＲ1は、アルキル又はアラルキルであり得、直鎖でも分岐鎖でもよく、及びアリール基はフェニル又は置換フェニルであってもよい。Ｒ及びＲ1基は、飽和又は不飽和であってもよく、Ｓ、Ｎ又はＯ等のヘテロ原子を含有していてもよい。好ましい物質は、ジアルキルホスフィット（式Ｉ）である。Ｒ及びＲ1基は、硫黄原子を１つ含むＣ4〜Ｃ18直鎖アルキル基が好ましい。最も好ましいのは、デシル、ウンデシル、３−チアウンデシル、ペンタデシル及び３−チアペンタデシルである。
【００２９】
式Ｉのホスフィットは、独立して又は混合して使用することができる。
本発明の好ましい態様は、米国特許第5,185,090号明細書及び第5,242,612号明細書に記載されている混合したアルキルホスフィットを使用することである。
任意の有効量の有機ホスフィットを使用して本発明の利点を達成することができるが、典型的には、この有効量は、流体製品中０．０１〜５．０質量％で存在する。好ましくは、流体中の処理割合（treat rate）は、０．２％〜３．０％、最も好ましくは０．３％〜１．０％である。
典型的な混合有機ホスフィットの製造例を以下に示す。
【００３０】
実施例Ｐ−１−Ａ
還流冷却器、撹拌バー及び窒素バブラーを備えた丸底四首フラスコに、２４６ｇ（１モル）のヒドロキシエチル-n-ドデシルスルフィド、１２２ｇ（１モル）のチオビスエタノール及び１９４ｇ（１モル）のジブチルホスフィットを入れることによりアルキルホスフィット混合物を製造した。フラスコに窒素を流し入れ、密封し、撹拌を開始した。減圧下（−６０ｋＰａ）で内容物を９５℃まで加熱した。およそ５９ｍＬのブチルアルコールが冷却トラップのオーバーヘッドとして回収されるまで、反応温度は９５℃に維持した。反応混合物のＴＡＮ（Total Acid Number;全酸価）が約１１０に達するまで加熱し続けた。この連続加熱はおよそ３時間続けたが、その間ブチルアルコールはさらには放出されなかった。反応混合物を冷却し、商品名Necton-37（登録商標）でExxon Company USAから販売されている１０２ｇの基油を添加した。最終製品を分析したところ、５．２％のリン及び１１．０％の硫黄を含有していることが分かった。
【００３１】
実施例Ｐ−１−Ｂ
還流冷却器、撹拌バー及び窒素バブラーを備えた丸底四首フラスコに、１９４ｇ（１モル）のジブチル水素ホスフィットを入れることにより、リン−及び硫黄−含有反応生成物を製造した。フラスコに窒素を流し入れ、密封し、撹拌を開始した。減圧下（−９０ｋＰａ）でジブチル水素ホスフィットを１５０℃まで加熱した。１９０ｇ（１モル）のヒドロキシエチル-n-オクチルスルフィドを約一時間にわたって添加しながら、フラスコ中の温度は１５０℃に維持した。添加している間、およそ３５ｍＬのブチルアルコールが冷却トラップのオーバーヘッドとして回収された。ヒドロキシエチル-n-オクチルスルフィドの添加が完了してから約１時間加熱し続けた。その間ブチルアルコールはさらには放出されなかった。反応混合物を冷却し、リン及び硫黄を分析した。最終製品は、ＴＡＮ１１５を有し、８．４％のリン及び９．１％の硫黄を含有していることが分かった。
【００３２】
ｃ．カルシウム清浄剤
本発明の組成物のカルシウム含有清浄剤は、一以上の以下の酸性物質（又はそれらの混合物）の油溶性中性又は過塩基化カルシウム塩として例示される：（１）スルホン酸、（２）カルボン酸、（３）サリチル酸、（４）アルキルフェノール及び（５）硫化アルキルフェノール。
油溶性中性金属含有清浄剤は、清浄剤中に存在する酸性部分の量に対して化学量論的に当量の金属を含有する清浄剤である。従って、一般的に、過塩基化清浄剤の塩基性度と比較して、中性清浄剤の塩基性度は低い。そのような清浄剤を形成するのに使用される酸性物質としては、カルボン酸、サリチル酸、アルキルフェノール、スルホン酸、硫化アルキルフェノール等があげられる。
【００３３】
金属清浄剤に関連する用語“過塩基化”は、有機基よりも化学量論的に多量に金属が存在する金属塩を意味するのに使用される。過塩基化塩を製造するのに通常使用される方法は、スルフィドの、金属酸化物、水酸化物、炭酸塩、重炭酸塩等の化学量論的に過剰量の金属中和剤と共に、約５０℃の温度で酸の鉱油溶液を加熱し、得られる生成物を濾過することを含む。大過剰の金属等を含ませるために、中和工程において“促進剤”を使用することが知られている。促進剤として有用な化合物の例としては、フェノール、ナフトール、アルキルフェノール、チオフェノール、硫化アルキルフェノール等のフェノール性物質、及びフェノール性物質とのホルムアルデヒドの縮合生成物；メタノール、２−プロパノール、オクタノール、セロソルブアルコール、カルビトールアルコール、エチレングリコール、ステアリルアルコール及びシクロヘキシルアルコール等のアルコール；及びアニリン、フェニレンジアミン、フェノチアジン、フェニル−β−ナフチルアミン及びドデシルアミン等のアミンがあげられる。塩基性塩を製造するのに特に有効な方法は、酸と過剰のアルカリ土類金属中和剤及び少なくとも１種のアルコール促進剤とを混合し、該混合物を例えば６０〜２００℃の高温において炭酸塩化することを含む。過塩基化清浄剤は、一般的には１５０以上、例えば２５０〜４５０のTBN(Total Base Number（全塩基価）, ASTM D-2896)を有する。
【００３４】
適当な金属含有清浄剤の例としては、カルシウムフェナート、硫化カルシウムフェナート（ここで、各芳香族基は一以上の脂肪族基を有し、炭化水素溶解性を付与している）；カルシウムスルホネート（ここで、各スルホン酸部分は、通常一以上の脂肪族置換基を含有する炭化水素特性を付与している芳香核に結合している）；カルシウムサリチレート（ここで、芳香族部分は通常一以上の脂肪族基により置換されており、炭化水素溶解性を付与している）、炭素数１０〜２０００の加水分解したホスホ硫化オレフィンの塩又は炭素数１０〜２０００の加水分解したホスホ硫化アルコール及び／又は脂肪族置換フェノール性化合物の塩；脂肪族カルボン酸及び脂肪族置換脂環式カルボン酸のカルシウム塩；及び油溶性有機酸の他の多くの塩といった物質の中性及び過塩基化塩があげられるが、これらに限定されない。２以上の異なるアルカリ及び／又はアルカリ土類金属の中性又は過塩基化塩の混合物も使用することができる。同様に、２以上の異なる酸の混合物の中性及び／又は過塩基化塩（例えば、一以上の過塩基化カルシウムスルホネートとの一以上の過塩基化カルシウムフェナート）もまた使用することができる。
【００３５】
よく知られていることだが、過塩基化金属清浄剤は一般的に過塩基化量の無機塩基を、好ましくは微分散（micro dispersion）状態又はコロイド状懸濁状態で含有するとされている。従って、金属清浄剤に使用される用語“油溶性”は、基油に混合したときにまるで完全に、そして全体として該基油に溶解しているかのように振る舞うので、その用語の厳密な意味では無機塩基が必ずしも完全に又は真に油溶性ではない状態で存在する金属清浄剤を含むことを意図する。
【００３６】
油溶性中性及び過塩基化金属清浄剤及びアルカリ土類金属含有清浄剤の製造方法は、当業者には周知であり、特許文献において広く報告されている。例えば、米国特許第2,001,108号明細書；第2,081,075号明細書；第2,095,538号明細書；第2,144,078号明細書；第2,163,622号明細書；第2,270,183号明細書；第2,292,205号明細書；第2,335,017号明細書；第2,399,877号明細書；第2,416,281号明細書；第2,451,345号明細書；第2,451,346号明細書；第2,485,861号明細書；第2,501,731号明細書；第2,501,732号明細書；第2,585,520号明細書；第2,671,758号明細書；第2,616,904号明細書；第2,616,905号明細書；第2,616,906号明細書；第2,616,911号明細書；第2,616,924号明細書；第2,616,925号明細書；第2,617,049号明細書；第2,695,910号明細書；第3,178,368号明細書；第3,367,867号明細書；第3,496,105号明細書；第3,629,109号明細書；第3,865,737号明細書；第3,907,691号明細書；第4,100,085号明細書；第4,129,589号明細書；第4,137,184号明細書；第4,184,740号明細書；第4,212,752号明細書；第4,617,135号明細書；第4,647,387号明細書及び第4,880,550の開示を参照のこと。
【００３７】
本発明で使用される金属清浄剤は、所望により、アルカリ土類金属含有清浄剤の油溶性ホウ素化中性及び／又は過塩基化アルカリであり得る。ホウ素化金属清浄剤の製造方法は、例えば、米国特許第3,480,548号明細書；第3,679,584号明細書；第3,829,381号明細書；第3,909,691号明細書；第4,965,003号明細書及び第4,965,004号明細書に記載されている。
本発明と共に使用するのに好ましいカルシウム清浄剤は、過塩基化カルシウムスルホネート及びフェナート及び過塩基化硫化カルシウムフェナートである。
任意の有効量のカルシウム過塩基化清浄剤を使用して本発明の利点を達成することができるが、典型的には有効量は流体製品中０．０１〜５．０質量％である。流体中の処理割合は、最終油中のカルシウム含有量が５００重量ｐｐｍ未満となる、０．０５〜３．０質量％、最も好ましくは０．１〜１．０質量％であるのが好ましい。
【００３８】
ｄ．摩擦改質剤
（１）スクシンイミド
本発明のスクシンイミド摩擦改質剤は、以下の式IIを有する化合物である。
式II
【化８】
0005113309.tif 000003
（式中、Ｒ7はＣ6〜Ｃ30アルキルであり、ｚは１〜１０である。）
【００３９】
式IIの摩擦改質剤を製造するためのアルケニル無水コハク酸出発物質は２つのタイプのいずれかであり得る。２つのタイプは、コハク酸部分へのアルキル側鎖の結合が異なる。第一のタイプにおいて、アルキル基は出発オレフィンの一級炭素原子を介して結合しており、それ故、コハク酸部分に隣接する炭素原子は二級炭素原子である。第二のタイプにおいて、結合は出発オレフィンの二級炭素原子を介して形成されており、それ故、これらの物質は分岐又は異性化側鎖を有している。コハク酸部分に隣接する炭素原子は、それ故、必ず三級炭素原子である。
【００４０】
式IIIで示される、二級炭素原子を介する結合を有する第一のタイプのアルケニル無水コハク酸は、α−オレフィン、すなわち末端不飽和オレフィンを、無水マレイン酸と共に加熱することにより簡単に製造される。これらの物質の例としては、n-デセニル無水コハク酸、テトラデセニル無水コハク酸、n-オクタデセニル無水コハク酸、テトラプロペニル無水コハク酸等があげられる。
【００４１】
式III
【化９】
0005113309.tif 000004
（式中、ＲはＣ3〜Ｃ27アルキルである。）
【００４２】
三級炭素原子を介する結合を有する、第二のタイプのアルケニル無水コハク酸は、内部不飽和オレフィン及び無水マレイン酸から製造される。内部オレフィンは、末端は不飽和ではなく、それ故、以下の部分を含有しないオレフィンである。
【００４３】
【化１０】
0005113309.tif 000005
【００４４】
これらの内部オレフィンは、反応混合物それ自体に導入することができるか又はα−オレフィンを高温で異性化触媒にさらすことによりin situで製造することができる。そのような物質の製造方法は、米国特許第3,382,172号明細書に記載されている。異性化アルケニル置換無水コハク酸は、以下の式IVを有する。
【００４５】
【化１１】
0005113309.tif 000006
（式中、ｘ及びｙは、その和が１〜３０である独立の整数である。）
【００４６】
好ましい無水コハク酸は、酸性触媒を用いて直鎖α−オレフィンを異性化し、続いて無水マレイン酸と反応させることにより製造される。好ましいα−オレフィンとしては、１−オクテン、１−デセン、１−ドデセン、１−テトラデセン、１−ヘキサデセン、１−オクタデセン、１−エイコサン又はこれらの混合物があげられる。記載した生成物はまた、同じ炭素数、８〜２０の内部オレフィンからも製造することができる。本発明に好ましい物質は、１−テトラデセン（ｘ＋ｙ＝９）、１−ヘキサデセン（ｘ＋ｙ＝１１）及び１−オクタデセン（ｘ＋ｙ＝１３）又はこれらの混合物から製造されるものである。
アルケニル無水コハク酸は、さらに、以下の式Vを有するポリアミンと反応させる。
【００４７】
式V
【化１２】
0005113309.tif 000007
（式中、ｚは１〜１０の整数であり、好ましくは１〜３である。）
【００４８】
本発明の好ましいスクシンイミド摩擦改質剤は、異性化アルケニル無水コハク酸とジエチレントリアミン、トリエチレンテトラアミン、テトラエチレンペンタアミン又はそれらの混合物との反応により生成される生成物である。最も好ましい生成物は、テトラエチレンペンタアミンを使用して製造される。アルケニル無水コハク酸は、典型的にはアミンと２：１のモル比で反応し、両一級アミンをスクシンイミドに変換する。時々、小過剰の異性化アルケニル無水コハク酸を使用して確実に全ての一級アミンを反応させる。反応の生成物は式IIの化合物である。
２つのタイプのスクシンイミド摩擦改質剤は独立して又は組み合わせて使用することができる。
【００４９】
式IIのジスクシンイミドは後処理することもできるし、さらに当業界で公知の方法を適当数使用して処理することもできる。これらの方法としては、ホウ素化、マレイン酸塩化、及びリン酸、亜リン酸、及び硫酸等の無機酸による酸処理があげられるが、これらに限定されない。これらの方法に関する記載は、例えば、米国特許第3,254,025号明細書；第3,502,677号明細書；第4,686,054号明細書及び第4,857,214号明細書に見いだすことができる。
スクシンイミド改質剤の別の有用な誘導体は、式II、III及びIVのアルケニル基が水素化されてそれらの飽和アルキル類似体を形成しているものである。オレフィンと無水マレイン酸の縮合生成物の飽和は、アミンとの反応の前後に行うことができる。式II、III及びIVのこれらの飽和変異体は、同様に上述の後処理を行うことができる。
【００５０】
式IIの化合物及びその誘導体の任意の有効量を使用して本発明の利点を達成することができるが、典型的にはこれらの有効量は流体製品の０．０１〜１０重量％、好ましくは０．０５〜７重量％、最も好ましくは０．１〜５重量％の範囲である。
式IIを有する化合物の製造方法例を以下に示す。
【００５１】
実施例ＦＭ−２−Ａ
メカニカルスターラー、窒素スイープ、ディーン−スタークトラップ及び冷却器を備えた１リットルの丸底フラスコに、３５２ｇ（１．００モル）のイソオクタデセニル無水コハク酸（Dixie Chemical Co.から入手したＯＤＳＡ）を入れた。ゆっくりと窒素スイープを開始し、撹拌を始め、該物質を１３０℃に加熱した。すぐに、８７ｇ（０．４６モル）の市販のテトラエチレンペンタアミンを、ディップチューブを通して、撹拌した熱イソオクタデセニル無水コハク酸にゆっくりと添加した。混合物の温度を１５０℃に上げ、２時間維持した。この加熱時間の間、８ｍＬの水（理論量の〜５０％）をディーン−スタークトラップに捕集した。フラスコを冷却して生成物を得、該生成物の重量を測定し、分析した。収量：４２７ｇ。％窒素：７．２。
【００５２】
実施例ＦＭ−２−Ｂ
以下の物質及び量を使用したことを除いて実施例ＦＭ−２−Ａの方法を繰り返した：ｎ−オクタデセニル無水コハク酸３５２ｇ（１．０モル）及びテトラエチレンペンタアミン８７ｇ（０．４６モル）。回収された水は８ｍＬであった。収量４３０ｇ。％窒素７．１。
実施例ＦＭ−２−Ｃ
以下の物質及び量を使用したことを除いて実施例ＦＭ−２−Ａの方法を繰り返した：イソオクタデセニル無水コハク酸４５８ｇ（１．３モル）及びジエチレントリアミン６１．５ｇ（０．６モル）。回収された水は１１ｍＬであった。収量５０５ｇ。％窒素４．９７。
実施例ＦＭ−２−Ｄ
以下の物質及び量を使用したことを除いて実施例ＦＭ−２−Ａの方法を繰り返した：イソヘキサデセニル無水コハク酸（Dixie Chemical Co.から入手したＡＳＡ−１００）３２４ｇ（１．０モル）及びテトラエチレンペンタアミン８７ｇ（０．４６モル）。回収された水は９ｍＬであった。収量３９８ｇ。％窒素８．１。
実施例ＦＭ−２−Ｅ
加熱マントル、オーバーヘッドスターラー、窒素スイープ、ディーン−スタークトラップ及び冷却器を備えた２リットルの丸底フラスコに、９２５ｇ（１．０モル）の実施例ＦＭ−２−Ａの生成物、１４０ｇのナフテン系基油（商品名Necton-37（登録商標）で販売されておりExxon Chemical Co.から入手可能）及び１ｇの気泡抑制剤ＤＣ−２００（Dow Corning製）を入れた。該溶液を８０℃に加熱し、６２ｇ（１．０モル）のホウ酸を添加した。該混合物を１４０℃に加熱してその温度を３時間維持した。この加熱時間の間、３ｍＬの水をディーン−スタークトラップに捕集した。生成物を冷却、濾過、重量測定及び分析した。収量：１１２０ｇ。％窒素：６．１；％ホウ素０．９。
【００５３】
（２）エトキシル化アミン
本発明のエトキシル化アミン摩擦改質剤は以下の式VIを有する化合物である。
式VI
【化１３】
0005113309.tif 000008
（式中、Ｒ8はＣ6〜Ｃ28アルキル基であり、ＸはＯ、Ｓ又はＣＨ2であり、ｘは１〜６である。）
【００５４】
アルコキシル化アミンは、本発明に使用するのに特に適当なタイプの摩擦改質剤である。好ましいアミン化合物は、全炭素数約１８〜約３０のものである。特に好ましい態様において、このタイプの摩擦改質剤は、Ｘが酸素を表し、Ｒ8が全炭素数１８であり、ｘ＝３である式VIの構造を特徴とする。
アミン化合物の製造は、Ｘが酸素であり、ｘが１であるとき、例えば、触媒の存在下、アクリロニトリル等の不飽和ニトリルとアルカノールを最初に反応させてエーテルニトリル中間体を製造する多段階方法による。次いで、好ましくは白金ブラック又はラネーニッケル等の慣用の水素化触媒の存在下、該中間体を水素添加してエーテルアミンを製造する。さらに、該エーテルアミンを、エチレンオキシド等のアルキレンオキシドと、アルカリ触媒の存在下、慣用の方法により約９０〜１５０℃の範囲の温度において反応させる。
【００５５】
Ｘが酸素であり、ｘが１のときのアミン化合物の別の製造方法は、脂肪酸とアンモニア又はエタノールアミン等のアルカノールアミンとを反応させて、さらにエチレンオキシド又はプロピレンオキシド等のアルキレンオキシドと反応させることによりオキシアルキル化することができる中間体を形成することによる。このタイプの方法は、例えば、米国特許第4,201,684号明細書に記載されている。
【００５６】
Ｘが硫黄であり、ｘが１のとき、アミン摩擦改質化合物は、例えば、長鎖α−オレフィンとβヒドロキシエチルメルカプタン等のヒドロキシアルキルメルカプタンとの間の慣用のフリーラジカル反応を行い、長鎖アルキルヒドロキシアルキルスルフィドを得ることにより形成することができる。次いで、長鎖アルキルヒドロキシアルキルスルフィドを、チオニルクロリドと共に低温で混合し、さらに、約４０℃に加熱して長鎖アルキルクロロアルキルスルフィドを形成する。長鎖アルキルクロロアルキルスルフィドをジエタノールアミン等のジアルカノールアミンと、及び所望により、エチレンオキシド等のアルキレンオキシドと共に、アルカリ触媒の存在下、１００℃近い温度で反応させて、所望のアミン化合物を得る。このタイプの方法は、当業界で公知であり、例えば、米国特許第3,705,139号明細書に記載されている。
【００５７】
Ｘが酸素でありｘが１のとき、本アミン摩擦改質剤は当業界で周知であり、例えば、米国特許第3,186,946号明細書；第4,170,560号明細書；第4,231,883号明細書；第4,409,000号明細書及び第3,711,406号明細書に記載されている。
適当なアミン化合物の例としては、以下のものがあげられるが、これらに限定されない：N,N-ビス(2-ヒドロキシエチル)-n-ドデシルアミン；N,N-ビス(2-ヒドロキシエチル)-1-メチル-トリデセニルアミン；N,N-ビス(2-ヒドロキシエチル)-ヘキサデシルアミン；N,N-ビス(2-ヒドロキシエチル)-オクタデシルアミン；N,N-ビス(2-ヒドロキシエチル)-オクタデセニルアミン；N,N-ビス(2-ヒドロキシエチル)-オレイルアミン；N-(2-ヒドロキシエチル)-N-(ヒドロキシ-エトキシエチル)-n-ドデシルアミン；N,N-ビス(2-ヒドロキシエチル)-n-ドデシルオキシエチルアミン；N,N-ビス(2-ヒドロキシエチル)-ドデシルチオエチルアミン；N,N-ビス(2-ヒドロキシエチル)-ドデシル-チオプロピルアミン；N,N-ビス(2-ヒドロキシエチル)-ヘキサデキルオキシプロピルアミン；N,N-ビス(2-ヒドロキシエチル)-ヘキサデシルチオプロピルアミン；N-2-ヒドロキシエチル,N-[N',N'-ビス(2-ヒドロキシエチル)エチルアミン]-オクタデシルアミン；及びN-2-ヒドロキシエチル,N-[N',N'-ビス(2-ヒドロキシエチル) エチルアミン]-ステアリルアミン。
【００５８】
最も好ましい添加剤は、Tomah Chemical Co.社からE-22-S-2の名称で販売されているN,N-ビス(2-ヒドロキシエチル)-ヘキサデシルオキシプロピルアミンである。
アミン化合物自体を使用することができるが、ホウ素酸化物、ホウ素ハライド、メタホウ酸塩、ホウ酸又はモノ−、ジ−及びトリアルキルホウ酸塩等のホウ素化合物との反応生成物又は付加物の形態で使用することもできる。そのような付加物又は誘導体は、例えば、以下の構造式で表すことができる。
【００５９】
【化１４】
0005113309.tif 000009
（式中、Ｒ8、Ｘ及びｘは構造式ＶＩについて記載したのと同じであり、Ｒ9は水素又はアルキル基のいずれかである。）
これらのエトキシル化アミン摩擦改質剤は、組成物中０．０１〜１．０重量％、好ましくは０．０５〜０．７５重量％、最も好ましくは０．１〜０．５重量％の量で存在する。
【００６０】
ｅ．一級アミド
長鎖カルボン酸の好ましい一級アミドは以下の式で表される。
ＲＣＯＮＨ2
式中、Ｒは炭素数約１２〜２４のアルケニル又はアルキル基であるのが好ましい。ＲはＣ17アルケニル基であるのが最も好ましい。好ましい一級アミドはオレアミドである。オレアミドは、十分に配合した油組成物の重量％を基準として約０．００１〜０．５０重量％、最も好ましくは０．１重量％の量で存在するのが好ましい。
【００６１】
当業界で公知の他の添加剤を本発明の動力伝達流体に添加することができる。このような添加剤としては、分散剤、耐磨耗剤、腐食抑制剤、金属清浄剤、極圧添加剤等があげられる。そのような添加剤は、例えば、C.V.Smalheer and R.Kennedy Smith著、“Lubricant Additives”、1967年、第１−１１頁及び米国特許第4,105,571号明細書に記載されている。
ＣＶＴＦ中でのこれらの添加剤の典型的な量をまとめると、以下のようになる。
【００６２】
0005113309.tif 000010
【００６３】
本発明の添加剤組み合わせを他の所望の潤滑油添加剤と一緒にして濃縮物を形成することができる。典型的には、濃縮物の有効成分（a.i）レベルは、濃縮物の２０〜９０重量％、好ましくは２５〜８０重量％、最も好ましくは３５〜７５重量％である。濃縮物の残部は、典型的には潤滑油又は溶媒から構成される希釈剤である。
以下の実施例を、請求の範囲に記載した本発明の特定の例として記載する。しかしながら、本発明は実施例に記載された特定の事項に制限されないと解されるべきである。部及び％は全て、他に特に記載がない限り、重量部又は重量％を意味する。
【００６４】
実施例
本発明の利点を具体的に説明するために、２つの流体を調製した。流体１は請求の範囲に記載の発明の要件に十分に合致するものであり、流体１Ｃは長鎖カルボン酸の一級アミド（オレアミド）を含有していないことを除いては流体１と同じである。流体１Ｃは比較例として製造した。流体１及び流体１Ｃの組成は以下の通りである。
【００６５】
表２  テスト流体組成
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*ベース流体は、潤滑油ベースストック、粘度改質剤及び他の添加剤を含有する。
【００６６】
低温摩擦特性の向上
低温における本発明の組成物の摩擦特性が向上していることを示すために、両流体１及び１Ｃの摩擦特性を、低速摩擦装置を使用して評価した。この装置は、摩擦の温度依存並びにトランスミッション潤滑剤の摩擦の速度依存（ｄμ／ｄＶ）を測定するのに通常使用されている。
【００６７】
このテストの結果は、図１及び２に見ることができる。図１は、エージング前（新しい流体）の４０℃及び１５０℃における、２種の潤滑剤の摩擦対速度曲線を示す。両グラフにおいて、流体１及び流体１Ｃは、許容できるｄμ／ｄＶ特性を１５０℃において示した。“許容できる”とは、速度増加とともに常に増加する摩擦係数として定義される。より近い試験により、１５０℃においても流体１Ｃよりも流体１の方が優れていることが明らかとなった。１５０℃における流体１の結果は、理想的な摩擦対速度曲線の典型である。２つの流体の重要な差異は、４０℃で起こる。流体１は、４０℃において許容できる摩擦対速度関係を有するのに対し、流体１Ｃに関する４０℃の曲線は、全体として許容できない。その曲線は０．００１〜０．２ｍ／ｓの間で急な負の傾きを有しており、約０．２〜２．５ｍ／ｓで緩い負の傾きを有している。図２は、２つの流体を１５０℃で３時間エージングした後の同じデータである。ここで、流体１に関する４０℃の摩擦対速度曲線は、理想的な１５０℃の曲線に平行である。一方、流体１Ｃに関する曲線は、依然としてわずかに負であり、非常にあらい。
【００６８】
この簡単な実験により、長鎖カルボン酸の一級アミドを含有する本発明の組成物は、特に低温において、優れた摩擦特性を有するＣＶＴ潤滑剤を提供することが示された。
本発明の特定の特徴及び実施例は便宜のためだけに示したものであり、本発明の他の態様は本発明の利点を示すように配合することができる。これらの別の態様は、本明細書の教示から当業者に理解され、添付の請求の範囲の範囲内で決定されるべきであることを意図する。
【図面の簡単な説明】
【図１】  図１ａ及び１ｂは、エージング前（新しい流体）の４０℃及び１５０℃における、２種の潤滑剤の摩擦対速度曲線を示すグラフである。
【図２】  図２ａ及び２ｂは、エージング後（エージングした流体）の４０℃及び１５０℃における、２種の潤滑剤の摩擦対速度曲線を示すグラフである。
【図１ａ】
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【図１ｂ】
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【図２ａ】
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【図２ｂ】
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