(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性材（１７）により構成されたクローラ本体（１８）と、該クローラ本体（１８）内に周方向に略等間隔をおいて埋入された複数個の芯金（１９）とを備え、前記各芯金（１９）は前記クローラ本体（１８）内に埋入されたクローラ幅方向に一対の翼部（２１）と、該翼部（２１）間に形成された駆動輪（１２）用の係合部（２２）と、該係合部（２２）を挟んで前記クローラ本体（１８）の反接地面（Ａ）側に突設されたクローラ幅方向に一対の案内突起（２３）と、クローラ幅方向に一対の第１突起（２８）を有し且つ前記クローラ本体（１８）内で前記各翼部（２１）からクローラ長手方向に突出する第１横ずれ防止突起（２５）と、前記クローラ本体（１８）内で前記各翼部（２１）からクローラ長手方向に突出し且つ隣り合う他の前記芯金（１９）の前記第１突起（２８）間に前記弾性材（１７）を介してクローラ幅方向に係合する第２突起（３１）を有する第２横ずれ防止突起（２６）とを備えた弾性クローラにおいて、前記各第１横ずれ防止突起（２５）は前記各第１突起（２８）からクローラ長手方向に突出する第１突部（２９）を備え、前記各第２横ずれ防止突起（２６）は前記他の芯金（１９）の前記第１突部（２９）に前記弾性材（１７）を介してクローラ厚さ方向に係合する第２突部（３２）を備え、前記第２突起（３１）を前記第１突起（２８）よりも長くし、前記第１突部（２９）を前記第２突部（３２）よりも長くして、前記第１突起（２８）と前記第２突起（３１）とが隣り合う前記芯金（１９）間の中央よりも前記第１横ずれ防止突起（２５）側でクローラ幅方向に係合し、前記第１突部（２９）と前記第２突部（３２）とが隣り合う前記芯金（１９）間の中央よりも前記第２横ずれ防止突起（２６）側でクローラ厚さ方向に係合することを特徴とする弾性クローラ。
【請求項２】
前記第１突部（２９）は前記各第１突起（２８）のクローラ厚さ方向の一端側に、前記第２突部（３２）は前記第２突起（３１）のクローラ幅方向の両側に夫々一体であることを特徴とする請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
前記第１横ずれ防止突起（２５）は前記各翼部（２１）側の第１基部（２７）と、該第１基部（２７）のクローラ幅方向の両側からクローラ長手方向に突出する一対の前記第１突起（２８）と、該各第１突起（２８）の先端の接地面（Ｂ）側からクローラ長手方向に突出する一対の前記第１突部（２９）とを一体に備え、前記第２横ずれ防止突起（２６）は前記各翼部（２１）側の第２基部（３０）と、該第２基部（３０）のクローラ幅方向の略中央からクローラ長手方向に突出する前記第２突起（３１）と、前記第２基部（３０）及び前記第２突起（３１）のクローラ厚さ方向の略中央から突出する前記第２突部（３２）とを一体に備えたことを特徴とする請求項１又は２に記載の弾性クローラ。
【請求項４】
各芯金（１９）の一方の前記翼部（２１）側の前記第１横ずれ防止突起（２５）及び前記第２横ずれ防止突起（２６）と、他方の前記翼部（２１）側の前記第１横ずれ防止突起（２５）及び前記第２横ずれ防止突起（２６）とを逆向きに配置したことを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載の弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建設機械、土木機械、農業機械等のクローラ式走行装置に使用される弾性クローラに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に建設機械等のクローラ式走行装置に使用される弾性クローラは、ゴム等の弾性材により構成されたクローラ本体と、クローラ本体の幅方向に長く構成され且つクローラ本体内に周方向に等間隔を置いて配置された複数個の芯金と、各芯金よりも外周側でクローラ本体内に周方向に埋入されたワイヤー等の抗張体とにより構成されている。
【０００３】
各芯金はクローラ本体内に埋入されたクローラ幅方向に一対の翼部と、この翼部間に配置された駆動輪係合用の係合部と、係合部を挟んでクローラ幅方向の両側からクローラ本体の内周の反接地面側に突設されたクローラ幅方向に一対の案内突起とを有する。
【０００４】
そして、弾性クローラは駆動輪と従動輪とに跨がって巻き掛けられ、走行時には駆動輪の駆動により、案内突起を介して駆動輪、従動輪に沿って案内されながら周方向に回動する。
【０００５】
この種の弾性クローラでは、不整地での走行時に障害物に乗り上げたときに、クローラ本体に対してクローラ幅方向の大きな外力が加わって駆動輪と従動輪との間でクローラ本体がクローラ幅方向に弾性変形し、各芯金の案内突起間の中心が駆動輪、従動輪の中心から横方向に大きくずれることがある。これは隣り合う芯金相互間でクローラ本体自体のクローラ幅方向の剛性が不足するためであり、そのままの状態で走行すれば、駆動輪、従動輪が案内突起から外れて脱輪してしまう惧れがある。
【０００６】
そこで、クローラ本体の横ずれに伴う駆動輪、従動輪の脱輪を防止するための対策として、従来、図１５に示すような構造の芯金１を使用することが提案されている（特許文献１）。この芯金１は、クローラ本体内に埋入される一対の翼部２と、駆動輪係合用の係合部３と、係合部３を挟んで突設された一対の案内突起４とを備えると共に、各翼部２のクローラ長手方向の一側に、クローラ幅方向に一対の突起５を有する第１横ずれ防止突起６を、各翼部２のクローラ長手方向の他側に第２横ずれ防止突起７を夫々形成し、クローラ本体内で隣り合う芯金１相互の横ずれ防止突起６，７の先端部同士が弾性材を介して係合するようになっている。
【特許文献１】特開２００２−１７８９６４号公報（図９、図１０参照）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
このような構成の芯金１を使用すれば、クローラ幅方向の両側で両横ずれ防止突起６，７が隣り合う芯金１相互間での横ずれに対して同時に抗することになり、十分な横ずれ防止効果を得ることができる。また横ずれ防止突起６，７がクローラ本体内に埋入されるため、横ずれ防止突起６，７に対する土等の付着を防止できる利点がある。
【０００８】
しかし、従来は第１横ずれ防止突起６の一対の突起５と第２横ずれ防止突起７とが共にクローラ厚さ方向に沿って板状に形成され、その一対の突起５間に弾性材を介して第２横ずれ防止突起７が嵌合する構造であるため、クローラ本体が接地面側、反接地面側へと頻繁に屈曲する間に、クローラ本体の横ずれ防止突起６，７の先端部に対応する部分にクラックが発生し易くなる等、クローラ本体の耐クラック性が低下する欠点がある。
【０００９】
また第１横ずれ防止突起６の一対の突起５間に弾性材を介して第２横ずれ防止突起７が嵌合するだけで、両横ずれ防止突起６，７相互間でクローラ厚さ方向の動きを規制する構造となっていないため、隣り合う芯金１間でのクローラ厚さ方向の剛性が低下して、クローラ本体が障害物に乗り上げた際にその乗り上げ側が上側へと極端に屈曲したり、更にはクローラ本体がクローラ長手方向の中心軸廻りに捩れ易くなる等の欠点がある。従って、これによってもクローラ本体の耐クラック性が低下し、また脱輪を招く惧れがある。
【００１０】
本発明は、このような従来の問題点に鑑み、横ずれ防止突起に対応する部分でのクローラ本体の耐クラック性が向上し、また隣り合う芯金間でのクローラ本体の剛性を容易に確保でき、クローラ本体の横ずれ等による脱輪を確実に防止できる弾性クローラを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、弾性材１７により構成されたクローラ本体１８と、該クローラ本体１８内に周方向に略等間隔をおいて埋入された複数個の芯金１９とを備え、前記各芯金１９は前記クローラ本体１８内に埋入されたクローラ幅方向に一対の翼部２１と、該翼部２１間に形成された駆動輪１２用の係合部２２と、該係合部２２を挟んで前記クローラ本体１８の反接地面Ａ側に突設されたクローラ幅方向に一対の案内突起２３と、クローラ幅方向に一対の第１突起２８を有し且つ前記クローラ本体１８内で前記各翼部２１からクローラ長手方向に突出する第１横ずれ防止突起２５と、前記クローラ本体１８内で前記各翼部２１からクローラ長手方向に突出し且つ隣り合う他の前記芯金１９の前記第１突起２８間に前記弾性材１７を介してクローラ幅方向に係合する第２突起３１を有する第２横ずれ防止突起２６とを備えた弾性クローラにおいて、前記各第１横ずれ防止突起２５は前記各第１突起２８からクローラ長手方向に突出する第１突部２９を備え、前記各第２横ずれ防止突起２６は前記他の芯金１９の前記第１突部２９に前記弾性材１７を介してクローラ厚さ方向に係合する第２突部３２を備え、前記第２突起３１を前記第１突起２８よりも長くし、前記第１突部２９を前記第２突部３２よりも長くして、前記第１突起２８と前記第２突起３１とが隣り合う前記芯金１９間の中央よりも前記第１横ずれ防止突起２５側でクローラ幅方向に係合し、前記第１突部２９と前記第２突部３２とが隣り合う前記芯金１９間の中央よりも前記第２横ずれ防止突起２６側でクローラ厚さ方向に係合するものである。
【００１２】
前記第１突部２９は前記各第１突起２８のクローラ厚さ方向の一端側に、前記第２突部３２は前記第２突起３１のクローラ幅方向の両側に夫々一体であることが望ましい。
【００１３】
前記第１横ずれ防止突起２５は前記各翼部２１側の第１基部２７と、該第１基部２７のクローラ幅方向の両側からクローラ長手方向に突出する一対の前記第１突起２８と、該各第１突起２８の先端の接地面Ｂ側からクローラ長手方向に突出する一対の前記第１突部２９とを一体に備え、前記第２横ずれ防止突起２６は前記各翼部２１側の第２基部３０と、該第２基部３０のクローラ幅方向の略中央からクローラ長手方向に突出する前記第２突起３１と、前記第２基部３０及び前記第２突起３１のクローラ厚さ方向の略中央から突出する前記第２突部３２とを一体に備えたものでもよい。
【００１４】
各芯金１９の一方の前記翼部２１側の前記第１横ずれ防止突起２５及び前記第２横ずれ防止突起２６と、他方の前記翼部２１側の前記第１横ずれ防止突起２５及び前記第２横ずれ防止突起２６とを逆向きに配置してもよい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、横ずれ防止突起２５，２６に対応する部分でのクローラ本体１８の耐クラック性が向上し、また隣り合う芯金１９間でのクローラ本体１８の剛性を容易に確保でき、クローラ本体１８の横ずれ等による脱輪を確実に防止できる利点がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の実施例を図面に基づいて詳述する。図１〜図１０は本発明の第１の実施例を例示する。建設機械等のクローラ式走行装置１０は、図１０に示すように、走行枠１１の前後の駆動輪１２と従動輪１３とに跨がって弾性クローラ１４が巻き掛けられている。なお、走行枠１１の下側には駆動輪１２と従動輪１３との間に複数個の転輪１５が設けられている。駆動輪１２はスプロケット等により構成され、外周に係合突起１６を有する。
【００１７】
弾性クローラ１４は、図１〜図４に示すように、ゴム等の弾性材１７により構成されたクローラ本体１８と、クローラ本体１８の幅方向に長く構成され且つクローラ本体１８内に周方向に略等間隔をおいて埋入された複数個の芯金１９と、芯金１９の外周側でクローラ本体１８内に埋入されたワイヤー等の抗張体２０とを備えている。
【００１８】
各芯金１９は図１〜図７に示すように、クローラ本体１８内に埋入されたクローラ幅方向に一対の翼部２１と、一対の翼部２１間に形成された駆動輪１２用の係合部２２と、係合部２２を挟んでクローラ本体１８の内周側である反接地面Ａ側（以下、単に反接地面Ａ側という）でクローラ厚さ方向に突設されたクローラ幅方向に一対の案内突起２３と、一対の案内突起２３を挟んで各翼部２１の反接地面Ａ側に形成された転輪１５用の転動部２４と、クローラ本体１８内で各翼部２１から芯金１９幅方向に突出する第１横ずれ防止突起２５と、クローラ本体１８内で各翼部２１からクローラ長手方向に突出し且つ隣り合う芯金１９の第１横ずれ防止突起２５と協働して隣り合う芯金１９間の横ずれを防止する第２横ずれ防止突起２６とを一体に備えている。
【００１９】
翼部２１は平面視略矩形状であって、先端よりも係合部２２側の厚さが大になっている。案内突起２３は駆動輪１２、従動輪１３を相対的に案内するためのもので、係合部２２のクローラ幅方向の両側に近接して各翼部２１に配置され、その頂部側には翼部２１よりもクローラ長手方向に突出する突出部２３ａが設けられている。突出部２３ａは一対の案内突起２３で翼部２１に対して逆向きに形成されている。
【００２０】
転動部２４は、案内突起２３との間にクローラ幅方向に所定の間隔を置いて各翼部２１の反接地面Ａ側に配置されると共に、翼部２１から反接地面Ａ側でクローラ厚さ方向に若干突出する程度の高さを有し、近接する案内突起２３の突出部２３ａと同じくクローラ長手方向に突出する突出部２４ａが設けられている。
【００２１】
突出部２３ａを含む案内突起２３、突出部２４ａを含む転動部２４の頂面は、隣り合う芯金１９相互間の間隔が狭くなるようにクローラ長手方向に長い平坦状に形成されている。なお、突出部２３ａ，２４ａは案内突起２３、転動部２４のクローラ長手方向の両側に設けてもよいし、近接する案内突起２３と転動部２４とで突出部２３ａ，２４ａを反対向きに設けてもよい。
【００２２】
第１横ずれ防止突起２５は各翼部２１からクローラ長手方向に突出する第１基部２７と、クローラ幅方向に所定の間隔を置いて配置され且つ第１基部２７の先端のクローラ幅方向の両側からクローラ長手方向に突出する一対の第１突起２８と、各第１突起２８の先端の接地面Ｂ側からクローラ長手方向に突出する一対の第１突部２９とを一体に備えている。
【００２３】
第２横ずれ防止突起２６は各翼部２１側からクローラ長手方向に突出する第２基部３０と、第２基部３０先端のクローラ幅方向の略中央からクローラ長手方向に突出する第２突起３１と、第２突起３１の両側で第２基部３０及び第２突起３１のクローラ厚さ方向の略中央から突出する第２突部３２とを一体に備えている。
【００２４】
第１横ずれ防止突起２５、第２横ずれ防止突起２６は、第２横ずれ防止突起２６が案内突起２３の突出部２３ａ側となり、第１横ずれ防止突起２５がその反対側となるように、各案内突起２３とクローラ厚さ方向に対応して各翼部２１の両側で逆向きに配置されている。なお、第１横ずれ防止突起２５を案内突起２３の突出部２３ａ側に、第２横ずれ防止突起２６を突出部２３ａの反対側に配置してもよい。
【００２５】
第２突起３１の翼部２１からの突出長さは第１突起２８よりも、第１突部２９の翼部２１からの突出長さは第２突部３２よりも夫々長くなっており、隣り合う芯金１９の第１突起２８と第２突起３１、第１突部２９と第２突部３２は、両芯金１９間の中央に対してクローラ長手方向の反対側で夫々係合している。
【００２６】
なお、隣り合う芯金１９の第１突起２８と第２突起３１の係合位置と、第１突部２９と第２突部３２の係合位置は、両芯金１９間の中央に対してクローラ長手方向の反対側に略当距離離れてもよい。また第１突起２８と第２突起３１の係合位置を両芯金１９間の略中央又はその近傍とし、その位置からクローラ長手方向に離れた位置に第１突部２９と第２突部３２の係合位置を配置してもよい。要するに前者の係合位置と後者の係合位置は、クローラ長手方向に離間することが望ましい。
【００２７】
一対の第１突起２８間はクローラ厚さ方向の全体が所定の間隔で開放しており、隣接する芯金１９の第２突起３１の先端部がその先端部間にクローラ幅方向に僅かの間隔をおいて嵌合し、両者が弾性材１７を介してクローラ幅方向に係合している。第１突起２８の先端には、クローラ本体１８の外周側である接地面Ｂ側（以下、単に接地面Ｂ側という）の端部に第１突部２９が設けられ、また第１突部２９よりも反接地面Ａ側に、第２突部３２と対応して翼部２１側に凹入する凹部３３が形成されている。
【００２８】
第１突部２９はクローラ長手方向に長い偏平な板状であって、各第１突起２８の先端の接地面Ｂ側から第１突起２８と略同間隔でクローラ長手方向に突出しており、その先端が隣り合う芯金１９の第２突部３２の接地面Ｂ側に達している。
【００２９】
第２突起３１はクローラ幅方向の厚さ（寸法）が第１突起２８間の間隔よりも若干小さく、クローラ厚さ方向の幅（寸法）が第１突起２８のクローラ厚さ方向の寸法と同等又は若干小さい程度であって、第２基部３０のクローラ幅方向の略中央からクローラ長手方向に突出して、その先端部が一対の第１突起２８間に嵌合している。なお、第２突起３１は接地面Ｂ側が隣りの芯金１９の第１突部２９にも弾性材１７を介してクローラ幅方向に係合している。
【００３０】
第２突部３２の第２基部３０からの突出長さは、第２突起３１の突出長さの略半分程度であって、第２基部３０及び第２突起３１のクローラ厚さ方向の略中央で第２基部３０及び第２突起３１に跨がって一体に設けられている。この第２突部３２は第１突部２９の先端部に対してクローラ厚さ方向に所定の間隔をおいて反接地面Ａ側から対向しており、その両者間の弾性材１７を介してクローラ厚さ方向に係合している。なお、第１突起２８と第２突起３１、第１突部２９と第２突部３２は、クローラ長手方向に略平行である。
【００３１】
クローラ本体１８は無端状であって、図１〜図３に示すように芯金１９の長さよりも長い幅を有し、クローラ本体１８の幅方向の中心と芯金１９のクローラ幅方向の中心が略一致している。クローラ本体１８には幅方向の略中央で各芯金１９の係合部２２間に係合孔３４が形成され、この係合孔３４から駆動輪１２の係合突起１６が係合部２２に係脱するようになっている。
【００３２】
またクローラ本体１８の接地面Ｂ側には、図２〜図４に示すように係合孔３４の両側にクローラ本体１８から突出するラグ３５が周方向に略等間隔を置いて形成されている。ラグ３５は隣り合う２個の芯金１９の翼部２１に跨がる大きさを有し、順次２個の芯金１９に１個のラグ３５が対応するように設けられている。なお、ラグ３５は各芯金１９に対応して設けてもよい。
【００３３】
各芯金１９の翼部２１、横ずれ防止突起２５，２６はクローラ本体１８の厚み内に埋入されている。このため各芯金１９の横ずれ防止突起２５，２６間には、図４、図５に示すように弾性材１７が充満された状態となっており、両横ずれ防止突起２５，２６は弾性材１７を介してクローラ幅方向、クローラ厚さ方向に係合している。
【００３４】
各芯金１９の係合部２２、案内突起２３及び転動部２４は、クローラ本体１８側と一体の弾性材１７により構成された被覆層３６，３７によりその全面が被覆されている。なお、係合部２２の反接地面Ａ側、案内突起２３及び転動部２４の頂面側は、被覆部３６，３７から露出するようにしてもよい。クローラ本体１８の反接地面Ａ側には、係合孔３４のクローラ幅方向の両側で各芯金１９間に接地面Ｂ側へと凹入する凹溝３８が形成されている。
【００３５】
案内突起２３の突出部２３ａは翼部２１よりもクローラ長手方向に突出しているが、この突出部２３ａと第２横ずれ防止突起２６との間の凹入部２３ｃには、図４に示すように、クローラ本体１８側と一体に形成された被覆層３６の弾性材１７が充満しており、その弾性材１７の充満部３９により凹入部２３ｃが塞がれている。なお、被覆層３６は側面視略台形状になっており、その充満部３９の基部が凹溝３８内に突出している。転動部２４の被覆層３７も略同じである。
【００３６】
このような構成の弾性クローラ１４はクローラ式走行装置の駆動輪１２と従動輪１３とに巻き掛けられており、走行時には駆動輪１２の係合突起１６が係合孔３４から芯金１９の係合部２２に係合して、その駆動力により正転又は逆転方向に回動する。
【００３７】
走行中に石その他の障害物に乗り上げると、クローラ本体１８にクローラ幅方向の外力（横方向の外力）が加わることがある。しかし、隣り合う芯金１９間でその第１横ずれ防止突起２５の第１突起２８間に第２横ずれ防止突起２６の第２突起３１が嵌合し、両横ずれ防止突起２５，２６が弾性材１７を介してクローラ幅方向に係合関係にあるため、芯金１９間のクローラ本体１８のクローラ幅方向の剛性が向上し、横ずれによる駆動輪１２、従動輪１３からの脱輪を確実に防止することができる。
【００３８】
即ち、隣り合う２個の芯金１９の内、その一方の芯金１９にクローラ幅方向の外力Ｆが加わると、クローラ幅方向の両側で弾性材１７を介して係合関係にある２組の横ずれ防止突起２５，２６において、例えば図５に示すようにその芯金１９の第１横ずれ防止突起２５の一方の第１突起２８と他方の芯金１９の第２横ずれ防止突起２６の第２突起３１との間で弾性材１７を圧縮しながら、その弾性材１７を介して両横ずれ防止突起２５，２６がクローラ幅方向に係合して横ずれを防止する。このため隣り合う芯金１９相互間のクローラ本体１８のクローラ幅方向の剛性が向上し、クローラ本体１８の駆動輪１２等からの脱輪を防止することができる。
【００３９】
また第１横ずれ防止突起２５の第１突部２９間がクローラ厚さ方向に開放し、第２横ずれ防止突起２６の第２突起３１がその間に係合しているが、第１横ずれ防止突起２５の第１突部２９と第２横ずれ防止突起２６の第２突部３２とが弾性材１７を介してクローラ厚さ方向に対向して略平行になっている。このためクローラ本体１８の反接地面Ａ側、接地面Ｂ側への屈曲性を確保しながら、各横ずれ防止突起２５，２６に対応する部分でのクローラ本体１８の耐クラック性が向上すると共に、芯金１９間でのクローラ本体１８のクローラ厚さ方向、及びクローラ長手方向の中心廻りの剛性も向上する。
【００４０】
何故ならクローラ本体１８は走行時には各芯金１９間で順次屈曲して、各芯金１９の案内突起２３の頂面側が駆動輪１２、従動輪１３の外周に接触しながら駆動輪１２、従動輪１３に沿って通過する。この駆動輪１２、従動輪１３を通過するときに隣り合う芯金１９相互は、図８に示すように接地面Ｂ側の抗張体２０の近傍を中心として案内突起２３間の間隔が狭くなるように傾斜する。
【００４１】
このとき第２横ずれ防止突起２６の第２突部３２が第１横ずれ防止突起２５の第１突部２９上で第１基部２７側に接近しながら、その第２突部３２の先端側を支点として隣り合う両芯金１９が反接地面Ａ側へと内向きに相対的に傾斜するので、隣り合う芯金１９相互間での両横ずれ防止突起２５，２６の相対角度の変化が容易であり、クローラ本体１８の巻き付き方向の屈曲性が向上する。
【００４２】
しかも両横ずれ防止突起２５，２６間には、第１基部２７と第２突起３１との間、第１突起２８と第２突部３２との間に所定の距離があり、その部分の弾性材１７を圧縮するため、巻き付き側へのクローラ本体１８の屈曲が容易であるにも拘らず、その屈曲に対するクローラ本体１８の耐クラック性が向上する。
【００４３】
一方、障害物に乗り上げた場合には、クローラ本体１８が図９に示すように屈曲する。このとき隣り合う２個の芯金１９の何れに押し上げ力が加わっても、クローラ本体１８のクローラ幅方向の両側で第１横ずれ防止突起２５の第１突部２９と第２横ずれ防止突起２６の第２突部３２とが弾性材１７を介してクローラ厚さ方向に係合関係にあるため、両案内突起２３間の間隔が広がりながら第１突部２９の先端部側を支点として両芯金１９が相対的に傾斜するため、クローラ本体１８が上向きに適度に屈曲し、また第２横ずれ防止突起２６によって第１横ずれ防止突起２５の持ち上がりを抑制することができる。
【００４４】
このため隣り合う芯金１９間でのクローラ本体１８のクローラ厚さ方向の剛性が向上すると共に、クローラ本体１８の押し上げの極端な屈曲を防止でき、またクローラ本体１８のクローラ長手方向の中心軸廻りの捩れ等を防止でき、これによってクローラ本体１８の脱輪等を防止できる。
【００４５】
第１横ずれ防止突起２５は第１基部２７を備え、この第１基部２７から一対の第１突起２８が突出し、第１突起２８から第１突部２９が突出しており、また第２横ずれ防止突起２６は第２基部３０を備え、この第２基部３０から第２突起３１が突出し、第２基部３０、第２突起３１に跨がって第２突部３２を備えているので、その構造上、両横ずれ防止突起２５，２６の機械的な強度を容易に確保できる。また第１突起２８の先端に第２突部３２に対応して凹部３３があるため、第２突部３２との間に介在される弾性材１７の厚さを大にできると共に、クローラ本体１８の屈曲時における弾性材１７の第１横ずれ防止突起２５からの剥離も容易に防止できる。
【００４６】
図１１は本発明の第２の実施例を例示する。この実施例では、第２横ずれ防止突起２６は、第２突起３１のクローラ厚さ方向の接地面Ｂ側の端部に第２突部３２を備え、この第２突部３２に対して第１横ずれ防止突起２５の第１突部２９が接地面Ｂ側から対向している。その他の構成は、第１の実施例と同じである。
【００４７】
図１２は本発明の第３の実施例を例示する。この実施例では、第１横ずれ防止突起２５は、第１突起２８の先端のクローラ厚さ方向の中間に第１突部２９を備え、この第１突部２９に対して第２横ずれ防止突起２６の第２突部３２が反接地面Ａ側から対向している。その他の構成は、第１の実施例と同じである。
【００４８】
図１３は本発明の第４の実施例を例示する。この実施例では、第１横ずれ防止突起２５は、第１突起２８の先端のクローラ厚さ方向の反接地面Ａ側の端部に第１突部２９を備え、この第１突部２９が第２横ずれ防止突起２６の第２突部３２に対して反接地面Ａ側からクローラ厚さ方向に対向している。その他の構成は、第１の実施例と同じである。
【００４９】
このように第１横ずれ防止突起２５に第１突部２９を、第２横ずれ防止突起２６に第２突部３２を設けるに当たっては、その第１突部２９、第２突部３２は他の形状、構造等を考慮しながら第１突起２８、第２突起３１のクローラ厚さ方向の適当な位置に設ければよい。
【００５０】
なお、第４実施例の場合、クローラ本体１８の巻き付き方向への屈曲性を良くするためには、第１突部２９の長さを第１の実施例よりも短くする等により、第１突部２９と第２突部３２との対向部分のクローラ長手方向の範囲を若干短くすることが望ましい。
【００５１】
図１４は本発明の第５の実施例を例示する。この実施例では、横ずれ防止突起２５，２６の突起２８，３１のクローラ長手方向の嵌合量を長くすると共に、第１突部２９を短くして、凹部３３の開口側近傍で第２突部３２と第１突部２９とが弾性材１７を介してクローラ厚さ方向に係合するようにしている。そして、突起２８，３１は隣り合う芯金１９間の略中央を含む範囲で係合し、突部２９，３２は芯金１９間の略中央からクローラ長手方向に離れた位置で係合している。この場合にも、クローラ本体１８の内側への屈曲性が向上する等、所定の効果を得ることが可能である。
【００５２】
以上、本発明の実施例について詳述したが、この実施例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。例えば、実施例では、第１横ずれ防止突起２５及び第２横ずれ防止突起２６を芯金１９に対して点対称に配置しているが、クローラ幅方向に一対の第１横ずれ防止突起２５をクローラ長手方向の一側で芯金１９に設け、クローラ幅方向に一対の第２横ずれ防止突起２６を芯金１９の他側に配置してもよい。
【００５３】
また各横ずれ防止突起２５，２６は芯金１９の案内突起２３に対応させて配置するのが望ましいが、各横ずれ防止突起２５，２６と案内突起２３はクローラ幅方向に位置を変えて配置してもよい。更に実施例では第１横ずれ防止突起２５の第１突起２８よりも第２横ずれ防止突起２６の第２突起３１を長くして、隣り合う芯金１９間の中央よりも第１横ずれ防止突起２５側にずれた位置で両突起２８，３１が弾性材１７を介してクローラ幅方向に係合するようにしているが、隣り合う芯金１９間の略中央で両横ずれ防止突起２５，２６の突起２８，３１同士がクローラ幅方向に係合するようにしてもよい。更に弾性クローラ１４は建設機械、土木機械、農業機械その他のクローラ式走行装置に広く採用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明の第１の実施例を示す弾性クローラの一部破断斜視図である。
【図２】同弾性クローラの一部破断底面図である。
【図３】同弾性クローラの一部破断側面図である。
【図４】同弾性クローラの正面断面図である。
【図５】同弾性クローラの平面断面図である。
【図６】同芯金の斜視図である。
【図７】同両横ずれ防止突起の係合関係を示す斜視図である。
【図８】同作用説明図である。
【図９】同作用説明図である。
【図１０】同クローラ式走行装置の正面図である。
【図１１】本発明の第２の実施例を示す要部の断面図である。
【図１２】本発明の第３の実施例を示す要部の断面図である。
【図１３】本発明の第４の実施例を示す要部の断面図である。
【図１４】本発明の第５の実施例を示す要部の断面図である。
【図１５】従来の芯金の斜視図である。
【符号の説明】
【００５５】
１２  駆動輪
１４  弾性クローラ
１７  弾性材
１８  クローラ本体
１９  芯金
２１  翼部
２２  係合部
２３  案内突起
２５  第１横ずれ防止突起
２６  第２横ずれ防止突起
２７  第１基部
２８  第１突起
２９  第１突部
３０  第２基部
３１  第２突起
３２  第２突部
Ａ  反接地面
Ｂ  接地面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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