(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
発進立坑から到達立坑に向けて推進される矩形断面を有する函形地中構造体の外周形状に対応させて、箱形パイプ部材が周方向に並べて配置されるように、該箱形パイプ部材を発進立坑から地中に圧入することで矩形断面を有する箱型パイプルーフを地中に形成した後に、該箱型パイプルーフの発進立坑側の後端部に前記函形地中構造体の先端部を配置し、到達立坑に向けた前記函形地中構造体の推進に伴って前記箱型パイプルーフの内側の土砂を前記箱形パイプ部材と共に到達立坑に押し出し、押し出された前記箱形パイプ部材と前記内側の土砂とを到達立坑において撤去しながら前記箱型パイプルーフを前記函形地中構造体と置換することで、前記函形地中構造体による地下道を形成する地下道の構築方法において、
周方向に並べて配置された各列の前記箱形パイプ部材は、所定の長さの単位パイプ部材を圧入方向に連設接合することによって構成されており、
前記箱型パイプルーフの矩形断面の少なくとも底辺部に配置される列の前記箱形パイプ部材は、発進立坑側の後端部分に、前記単位パイプ部材よりも短い長さの調整パイプ部材が取り付けられることで、前記箱型パイプルーフの矩形断面の上辺部に配置される列の前記箱形パイプ部材の先端部よりも、前記調整パイプ部材の長さ分だけ先端部を到達立坑側に突出させた状態で、前記内側の土砂と共に到達立坑に押し出されるようになっている地下道の構築方法。
【請求項２】
前記調整パイプ部材は、前記箱型パイプルーフの矩形断面の底辺部に配置される列の前記箱形パイプ部材の先端を、前記箱型パイプルーフの矩形断面の上辺部内側を通る前記内側の土砂の安息角による勾配線よりも、外側に配置させる長さを備えている請求項１記載の地下道の構築方法。
【請求項３】
前記箱型パイプルーフの矩形断面の側辺部に配置される少なくとも下部の列の前記箱形パイプ部材は、発進立坑側の後端部分に、前記単位パイプ部材より長さの短い側部調整パイプ部材が取り付けられることで、前記箱型パイプルーフの矩形断面の上辺部に配置される列の前記箱形パイプ部材の先端部よりも、前記側部調整パイプ部材の長さ分だけ先端部を到達立坑側に突出させた状態で、前記内側の土砂と共に到達立坑に押し出しされるようになっている請求項１又は２記載の地下道の構築方法。
【請求項４】
前記側部調整パイプ部材は、前記箱型パイプルーフの矩形断面の側辺部に配置される少なくとも下部の列の前記箱形パイプ部材の先端を、前記箱型パイプルーフの矩形断面の上辺部内側を通る前記内側の土砂の安息角による勾配線よりも、外側に配置させる長さを備えている請求項３記載の地下道の構築方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地下道の構築方法に関し、特に箱型パイプルーフを地中に形成した後に、発進立坑から函形地中構造体を推進して箱型パイプルーフを内側の土砂と共に到達立坑に押し出すことにより、箱型パイプルーフを函形地中構造体と置換して、函形地中構造体による地下道を形成する地下道の構築方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、既存の鉄道や道路の下方地盤にこれらを横断する状態で地下道を構築する方法として、既設の鉄道や道路を下方から支えるパイプルーフを形成し、パイプルーフに支保工を施しながら、これの下方地盤を掘削して地下道を構築する工法が一般的に採用されてきたが、このような工法は、パイプルーフの下方に、地下道の断面形状より相当程度大きな断面形状の作業空間を形成する必要があることから、効率の良い施工方法ではなく、また上方の既存の鉄道や道路に影響を及ぼしやすい。
【０００３】
このようなことから、地中に形成したパイプルーフを、フリクションカット部材を地中に残置したまま函形地中構造体と置換することで地下道を構築する方法が開発されている（例えば、特許文献１参照）。特許文献１に記載の地下道の構築方法では、フリクションカット部材を備える箱形パイプ部材を、例えば発進立坑から到達立坑に向けて並列状態で圧入することで、函形地中構造体の外周形状と対応する矩形断面を備える箱形パイプルーフを地中に形成し、しかる後に、この箱形パイプルーフの端面に、例えばコンクリート製の函形地中構造体の端面を当接させ、この函形地中構造体の先端の切羽面の土砂を掘削排除しながら、ジャッキを用いて函形地中構造体を推進させることで、フリクションカット部材を地中に残置したまま、箱形パイプルーフを到達立坑に押し出して函形地中構造体と置換することにより、函形地中構造体による地下道を形成する。
【０００４】
また、特許文献１の地下道の構築方法では、地中に形成した箱形パイプルーフの端面に函形地中構造体の端面を当接させた後、函形地中構造体の先端の切羽面の土砂を、函形地中構造体の中空内部での作業によって掘削排除しながら函形地中構造体を推進させるようになっており、掘削作業に多くの手間がかかると共に、工期もかかることから、例えば函形地中構造体の先端の切羽面を覆って土留部材を配設し、函形地中構造体の推進に伴って箱形パイプルーフの内側の土砂を箱形パイプルーフと共に押し出して、到達立坑において押し出された箱形パイプルーフの解体作業や土砂の掘削排除を行うようにした施工法も開発されている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１−２９５９７号公報
【特許文献２】特許第３８８７３８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
一方、特許文献２の施工法によれば、到達立坑において、押し出された函形パイプルーフの解体作業や土砂の掘削排除を行うようになっているが、特に箱形パイプルーフの矩形断面の側辺部の高さが例えば２〜３ｍ程度の、小断面の箱形パイプルーフの場合には、図６（ａ），（ｂ）に示すように、箱形パイプルーフ５０の各列の箱形パイプ部材５１を構成する単位パイプ部材５２を安全に撤去するには、到達立坑５３の押し出し方向の幅として、少なくとも２本の単位パイプ部材５２分の長さを越える幅を必要としていた。
【０００７】
すなわち、到達立坑５３に押し出された箱形パイプルーフ５０の内側の土砂５４は、上方の地盤への影響を考慮して、到達立坑５３の土留壁５５を越えて掘削することができないことから、箱形パイプルーフ５０の矩形断面の上辺部に配置された単位パイプ部材５２を撤去可能な状態となっても、内側の土砂５４の安息角を考慮して、当該スパンにおける底辺部に配置された単位パイプ部材５２の上方には、土砂５３を残置しておく必要がある（図６（ａ）参照）。したがって、到達立坑５３に押し出された箱形パイプルーフ５０は、次のスパンにおける上辺部に配置された単位パイプ部材５２を撤去可能な状態となるまで、前のスパンの底辺部に配置された単位パイプ部材５２を撤去することができなくなる（図６（ｂ）参照）。このため、到達立坑５３は、箱形パイプルーフ５０の押し出し方向の幅として、少なくとも２本の単位パイプ部材５２分の長さを越える幅を必要していた。
【０００８】
これに対して、特に狭隘な都市部においては、大きな到達立坑を構築可能な敷地を確保することが困難であり、また到達立坑の規模をできるだけ小さくすることで、大幅なコストの削減を図ることが可能である。このため、上述のような函形地中構造体の推進に伴って箱形パイプルーフの内側の土砂を箱形パイプルーフと共に押し出すことで、函形地中構造体による地下道を構築する方法においても、到達立坑の規模をさらに抑制可能とする技術の開発が望まれている。
【０００９】
本発明は、函形地中構造体の推進に伴って箱形パイプルーフの内側の土砂を箱形パイプルーフと共に押し出して函形地中構造体による地下道を構築する際に、到達立坑の規模をさらに小さくすることのできる地下道の構築方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、発進立坑から到達立坑に向けて推進される矩形断面（正方形断面を含む）を有する函形地中構造体の外周形状に対応させて、箱形パイプ部材が周方向に並べて配置されるように、該箱形パイプ部材を発進立坑から地中に圧入することで矩形断面（正方形断面を含む）を有する箱型パイプルーフを地中に形成した後に、該箱型パイプルーフの発進立坑側の後端部に前記函形地中構造体の先端部を配置し、到達立坑に向けた前記函形地中構造体の推進に伴って前記箱型パイプルーフの内側の土砂を前記箱形パイプ部材と共に到達立坑に押し出し、押し出された前記箱形パイプ部材と前記内側の土砂とを到達立坑において撤去しながら前記箱型パイプルーフを前記函形地中構造体と置換することで、前記函形地中構造体による地下道を形成する地下道の構築方法において、周方向に並べて配置された各列の前記箱形パイプ部材は、所定の長さの単位パイプ部材を圧入方向に連設接合することによって構成されており、前記箱型パイプルーフの矩形断面の少なくとも底辺部に配置される列の前記箱形パイプ部材は、発進立坑側の後端部分に、前記単位パイプ部材よりも短い長さの調整パイプ部材が取り付けられることで、前記箱型パイプルーフの矩形断面の上辺部に配置される列の前記箱形パイプ部材の先端部よりも、前記調整パイプ部材の長さ分だけ先端部を到達立坑側に突出させた状態で、前記内側の土砂と共に到達立坑に押し出されるようになっている地下道の構築方法を提供することにより、上記目的を達成したものである。
【００１１】
そして、本発明の地下道の構築方法は、前記調整パイプ部材が、前記箱型パイプルーフの矩形断面の底辺部に配置される列の前記箱形パイプ部材の先端を、前記箱型パイプルーフの矩形断面の上辺部内側を通る前記内側の土砂の安息角による勾配線よりも、外側に配置させる長さを備えていることが好ましい。
【００１２】
また、本発明の地下道の構築方法は、前記箱型パイプルーフの矩形断面の側辺部に配置される少なくとも下部の列の前記箱形パイプ部材が、発進立坑側の後端部分に、前記単位パイプ部材より長さの短い側部調整パイプ部材が取り付けられることで、前記箱型パイプルーフの矩形断面の上辺部に配置される列の前記箱形パイプ部材の先端部よりも、前記側部調整パイプ部材の長さ分だけ先端部を到達立坑側に突出させた状態で、前記内側の土砂と共に到達立坑に押し出しされるようになっていることが好ましい。
【００１３】
さらに、本発明の地下道の構築方法は、前記側部調整パイプ部材が、前記箱型パイプルーフの矩形断面の側辺部に配置される少なくとも下部の列の前記箱形パイプ部材の先端を、前記箱型パイプルーフの矩形断面の上辺部内側を通る前記内側の土砂の安息角による勾配線よりも、外側に配置させる長さを備えていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の地下道の構築方法によれば、函形地中構造体の推進に伴って箱形パイプルーフの内側の土砂を箱形パイプルーフと共に押し出して函形地中構造体による地下道を構築する際に、到達立坑の規模をさらに小さくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の好ましい一実施形態に係る地下道の構築方法における、箱形パイプ部材を発進立坑から圧入して箱型パイプルーフを地中に形成する工程を説明する、（ａ）、（ｂ）は略示縦断面図、（ｃ）は発進立坑側から視た略示正面図である。
【図２】箱形パイプ部材の構成を説明する横断面図である。
【図３】（ａ）、（ｂ）は、本発明の好ましい一実施形態に係る地下道の構築方法における、函形地中構造体を推進して箱型パイプルーフと置換する工程を説明する略示縦断面図である。
【図４】（ａ）、（ｂ）は、本発明の好ましい一実施形態に係る地下道の構築方法における、到達立坑に押し出された箱形パイプ部材と内側の土砂とを撤去する工程を説明する略示縦断面図である。
【図５】本発明の好ましい一実施形態に係る地下道の構築方法における、到達立坑に押し出された箱形パイプ部材と内側の土砂とを撤去する工程を説明する略示側面図である。
【図６】（ａ）、（ｂ）は、従来の、到達立坑に押し出された箱形パイプ部材と内側の土砂とを撤去する工程を説明する略示縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明の好ましい一実施形態に係る地下道の構築方法は、例えば既存の鉄道や道路の下方地盤にこれらを横断する地下道を構築する方法として、例えば図１（ａ）〜（ｃ）及び図３（ａ）、（ｂ）に示すような、箱型パイプルーフ１１を地中に形成した後に、発進立坑２０から函形地中構造体１０を推進して箱型パイプルーフ１１を内側の土砂３０と共に到達立坑２１に押し出すことで、箱型パイプルーフ１１を函形地中構造体１０と置換して、函形地中構造体１０による地下道を形成する公知の構築方法において、到達立坑２１をさらにコンパクトに形成できるようにする技術として開発されたものである。
【００１７】
すなわち、本実施形態の地下道の構築方法は、図１（ａ）〜（ｃ）に示すように、発進立坑２０から到達立坑２１に向けて推進される矩形断面を有する函形地中構造体１０の外周形状に対応させて、箱形パイプ部材１２が周方向に並べて配置されるように、これらの箱形パイプ部材１２を発進立坑２０から地中に圧入することで矩形断面を有する箱型パイプルーフ１１を地中に形成した後に、図３（ａ）、（ｂ）に示すように、箱型パイプルーフ１１の発進立坑２０側の後端部に函形地中構造体１０の先端部を配置し、到達立坑２１に向けた函形地中構造体１２の推進に伴って箱型パイプルーフ１１の内側の土砂３０を箱形パイプ部材１２と共に到達立坑２１に押し出し、押し出された箱形パイプ部材１２と内側の土砂３０とを到達立坑２１において撤去しながら箱型パイプルーフ１１を函形地中構造体１０と置換することで、函形地中構造体１０による地下道を形成する構築方法において採用されたものである。
【００１８】
そして、本実施形態の地下道の構築方法では、周方向に並べて配置された各列の箱形パイプ部材１２は、所定の長さの単位パイプ部材１３を圧入方向（押し出し方向）Ｘに連設接合することによって構成されており、図４（ａ）、（ｂ）にも示すように、箱型パイプルーフ１１の矩形断面の少なくとも底辺部１１ａ（図１（ｃ）参照）に配置される列の箱形パイプ部材１２は、発進立坑２０側の後端部分に、単位パイプ部材１３よりも短い長さの調整パイプ部材１４が取り付けられることで、箱型パイプルーフ１１の矩形断面の上辺部１１ｂ（図１（ｃ）参照）に配置される列の箱形パイプ部材１２の先端部よりも、調整パイプ部材１４の長さ分だけ先端部を到達立坑２１側に突出させた状態で、内側の土砂３０と共に到達立坑２１に押し出されるようになっている。
【００１９】
また、本実施形態では、調整パイプ部材１４は、箱型パイプルーフ１１の矩形断面の底辺部１１ａに配置される列の箱形パイプ部材１２の先端を、箱型パイプルーフ１１の矩形断面の上辺部１１ｂ内側を通る、内側の土砂３０の土質に応じた例えば６０〜７０度程度の安息角θによる勾配線Ｌよりも、外側に配置させる長さを備えている。
【００２０】
さらに、本実施形態では、図５に示すように、箱型パイプルーフ１１の矩形断面の側辺部１１ｃ（図１（ｃ）参照）に配置される少なくとも下部の列の箱形パイプ部材１２は、発進立坑２０側の後端部分に、単位パイプ部材１４より長さの短い側部調整パイプ部材１５ａ，１５ｂ，１５ｃが取り付けられることで、箱型パイプルーフ１１の矩形断面の上辺部１１ｂに配置される列の箱形パイプ部材１２の先端部よりも、側部調整パイプ部材１５ａ，１５ｂ，１５ｃの長さ分だけ先端部を到達立坑２１側に突出させた状態で、内側の土砂３０と共に到達立坑２１に押し出されるようになっている。さらにまた、側部調整パイプ部材１５ａ，１５ｂ，１５ｃは、箱型パイプルーフ１１の矩形断面の側辺部１１ｃに配置される少なくとも下部の列の箱形パイプ部材１３の先端を、箱型パイプルーフ１１の矩形断面の上辺部１１ｂ内側を通る、内側の土砂３０のの土質に応じた例えば６０〜７０度程度の安息角θによる勾配線Ｌよりも、外側に配置させる長さを備えている。
【００２１】
本実施形態の構築方法によって地下道を構築するには、従来の方法と略同様に、例えば箱形パイプ部材１２を発進立坑２０から圧入して箱型パイプルーフ１１を地中に形成する工程として、まず、図１（ａ）に示すように、鉄道などの上部交通（図示省略）の両側の地盤に例えば土留鋼矢板を打設することによって土留壁２２を形成することで、発進立坑２０及び到達立坑２１を築造する。また、発進立坑２０に発進架台２３及び推進機２４を設置し、この推進機２４によって、箱形パイプ部材１２を上部交通の下方の地盤に圧入する。
【００２２】
ここで、箱形パイプ部材１２を構成する単位パイプ部材１３は、図２に示すように、略正方形の断面形状を有する、例えば３ｍ程度の長さの公知の筒体であり、側面に鉤状の継手部１６が長手方向に連続して一体として固定されている。また単位パイプ部材１３の、箱型パイプルーフ１１の外周面となる部分には、フリクションカッタープレート１７が取り付けられている。
【００２３】
推進機２４は、例えばジャッキ等による押出機構やオーガ等による内部掘削機構を備える公知の装置であり、単位パイプ部材１３を圧入方向Ｘに継ぎ足しながら、発進立坑２０から到達立坑２１に向けて圧入させることにより、図１（ｂ）に示すように、各列の箱形パイプ部材１２が発進立坑２０と到達立坑２１との間の地中に設置される。各隣接する列の箱形パイプ部材１２は、単位パイプ部材１３の側面に設けられた継手部１６を介して互いに接合されることで、図１（ｃ）に示すように、矩形断面を有する函形地中構造体１０の外周形状に対応する矩形断面となるように、箱形パイプ部材１２が周方向に並べて配置されることになる。これによって、矩形断面を有する箱型パイプルーフ１１が、発進立坑２０と到達立坑２１との間の地中に容易に形成されることになる。
【００２４】
また、本実施形態では、上述のように、矩形断面の箱型パイプルーフ１１の底辺部１１ａの列の箱形パイプ部材１２は、発進立坑２０側の後端部分に、例えば１ｍ程度の長さの調整パイプ部材１４が取り付けられることで、その先端部を、上辺部１１ｂの列の箱形パイプ部材１２の先端部よりも、到達立坑２１側に例えば１ｍ程度突出させた状態で設置されると共に、側辺部１１ｃの列の箱形パイプ部材１２は、発進立坑２０側の後端部分に側部調整パイプ部材１５ａ，１５ｂ，１５ｃが取り付けられることで、その先端部を、上辺部１１ｂの列の箱形パイプ部材１２の先端部よりも、到達立坑２１側に突出させた状態で設置されることになる（図５参照）。
【００２５】
さらに、本実施形態では、地中に設置された箱型パイプルーフ１１の内側の土砂２３の両側の端面を覆うようにして、好ましくは土留壁２２の構成部材を利用して、土留部材１８を取り付ける。これによって、到達立坑２１に向けた函形地中構造体１２の推進に伴って、箱型パイプルーフ１１の内側の土砂３０を箱形パイプ部材１２と共に到達立坑２１に押し出してゆく際に、内側の土砂３０が崩落するのを効果的に回避することが可能になる。
【００２６】
そして、函形地中構造体１２を推進して、箱型パイプルーフ１１の内側の土砂３０を箱形パイプ部材１２と共に到達立坑２１に押し出てゆく工程では、図３（ａ）、（ｂ）に示すように、発進立坑２０において、地中に埋設された箱型パイプルーフ１１と反力壁２５との間に函形地中構造体１０を設置する。発進立坑２０に設置される函形地中構造体１０は、予め形成されたプレキャストコンクリート製のものであっても良く、現場打ちコンクリート製のものであっても良い。
【００２７】
発進立坑２０に函形地中構造体１０を設置したら、例えば函形地中構造体１０の後端部と反力壁２５との間に、推進設備として元押しジャッキ２６を取り付けて、この元押しジャッキ２６を伸長することで函形地中構造体１０を押し出し方向Ｘに前進させる。先端部が箱型パイプルーフ１１の後端部に当接するまで函形地中構造体１０を前進させたら、箱型パイプルーフ１１の外周面に配置されたフリクションカッタープレート１７を発進立坑２０側に固定すると共に、反力壁２５と元押しジャッキ２６との間にストラット２７を適宜介在させつつ、元押しジャッキ２６を伸縮して函形地中構造体１０を押し出し方向Ｘにさらに前進させる。これによって、函形地中構造体１０は、箱型パイプルーフ１１をこれの内側の土砂３０と共に到達立坑２１に押し出しながら、当該箱型パイプルーフ１１と置換されるようにして地中に推進されてゆく。
【００２８】
ここで、このような函形地中構造体１０の推進作業において、箱型パイプルーフ１１及び函形地中構造体１０の外周面は、フリクションカッタープレート１７によって周囲の地盤から縁切りされた状態となっているので、箱型パイプルーフ１１及び函形地中構造体１０の到達立坑２１に向けた押し出しをスムーズに行うことが可能になる。また、箱型パイプルーフ１１の内部の土砂３０は、箱型パイプルーフ１１と共に到達立坑２０に押し出されるので、函形地中構造体１０の推進に伴って函形地中構造体１０の内部の作業で前方の地盤を掘削したり除去する必要がなく、これによって工期の短縮を効果的に図ることが可能になる。
【００２９】
そして、本実施形態では、函形地中構造体１０の推進作業が進行して、例えば矩形断面の箱型パイプルーフ１１の上辺部１１ｂの箱形パイプ部材１２を構成する、先端のスパンの単位パイプ部材１３の全体が土留壁２２を越えて到達立坑２１に押し出されたら、到達立坑２１において、押し出された単位パイプ部材１３と内側の土砂３０とを撤去する。
【００３０】
到達立坑２１において、押し出された単位パイプ部材１３と内側の土砂３０とを撤去する工程では、箱型パイプルーフ１１の内側の土砂２３の押し出し方向Ｘの先端側の端面を覆う土留部材１８（図３（ａ），（ｂ）参照）を撤去した後に、図４（ａ），（ｂ）に示すように、土留壁２２から突出する部分の単位パイプ部材１３及び土砂３０の撤去作業を行う。
【００３１】
かかる撤去作業は、例えば矩形断面の箱型パイプルーフ１１の上辺部１１ｂに位置する単位パイプ部材１３を撤去した後に、安息角θによる勾配線Ｌを越えた部分の土砂３０、及び先端のスパンの側辺部１１ｃに位置する単位パイプ部材１３を撤去し、最後に底辺部１１ａに位置する単位パイプ部材１３を撤去する。
【００３２】
ここで、本実施形態では、底辺部１１ａの箱形パイプ部材１２を構成する先端のスパンの単位パイプ部材１３は、箱形パイプ部材１２の後端部分に調整パイプ部材１４が取り付けられていることで、当該先端のスパンの単位パイプ部材１３の後端は、安息角θによる勾配線Ｌを越えて配置されることになる。したがって、到達立坑２１に押し出された先端のスパンの底辺部１１ａの単位パイプ部材１３は、次のスパンの単位パイプ部材１３が押し出されるのを待つことなく、当該先端のスパンにおける上辺部１１ｂの単位パイプ部材１３や、側辺部１１ｃの単位パイプ部材１３と共に、撤去することが可能になる。
【００３３】
これによって、本実施形態の地下道の構築方法によれば、到達立坑２１の押し出し方向Ｘの幅として、２スパン分の単位パイプ部材１３の長さ以上の幅を必要としていた従来のものと比較して、１スパン分の単位パイプ部材１３に調整パイプ部材１４を加えた長さ以上の幅とすることができるので、到達立坑２１の省面積化を効果的に図って到達立坑２１の規模をさらに小さくすることが可能になる。本実施形態では、より具体的には、従来は２スパン分の単位パイプ部材１３の長さとして、６ｍ以上の到達立坑２１の幅を必要としていたのに対して、１スパン分の単位パイプ部材１３に調整パイプ部材１４を加えた長さとして、４ｍ以上の幅に到達立坑２１を設定すれば良いので、２ｍ分の幅の省面積化を図ることが可能になる。
【００３４】
また、本実施形態によれば、箱型パイプルーフ１１の側辺部１１ｃに配置される箱形パイプ部材１２は、後端部分に側部調整パイプ部材１５ａ，１５ｂ，１５ｃが取り付けられることで、上辺部１１ｂに配置される列の箱形パイプ部材１２の先端部よりも、側部調整パイプ部材１５ａ，１５ｂ，１５ｃの長さ分だけ先端部を到達立坑２１側に突出させた状態で押し出されるようになっているので、先端のスパンの単位パイプ部材１３が内側の土砂２３と共に到達立坑２１に押し出される際に、内側の土砂２３が側方に崩れるのをさらに効果的に抑制することが可能になる。
【００３５】
なお、本発明は上記実施形態に限定されることなく種々の変更が可能である。例えば、側辺部に配置される箱形パイプ部材の全ての後端部分に側部調整パイプ部材を取り付ける必要は必ずしもなく、少なくとも下部の列の箱形パイプ部材に取り付けられていれば良い。到達立坑に押し出される際に、内側の土砂が側方に崩れるの抑制できる状況であれば、側辺部に配置される箱形パイプ部材に側部調整パイプ部材を取り付ける必要は必ずしもない。また、函形地中構造体と置換される箱型パイプルーフは、側辺部の箱形パイプ部として３段（３列）設けられたものに限定されることなく、２段又は４段以上設けられたものであっても良い。単位パイプ部材や調整パイプ部材の長さや大きさは、適宜設定することができる。
【符号の説明】
【００３６】
１０  函形地中構造体
１１  箱型パイプルーフ
１１ａ  底辺部
１１ｂ  上辺部
１１ｃ  側辺部
１２  箱形パイプ部材
１３  単位パイプ部材
１４  調整パイプ部材
１５ａ，１５ｂ，１５ｃ  側部調整パイプ部材
１６  継手部
１７  フリクションカッタープレート
２０  発進立坑
２１  到達立坑
２２  土留壁
２３  発進架台
２４  推進機
２５  反力壁
２６  元押しジャッキ
２７  ストラット
３０  土砂
Ｘ    圧入方向（押し出し方向）
θ    安息角
Ｌ    勾配線
【図１】
0005342571.tif 000002
【図２】
0005342571.tif 000003
【図３】
0005342571.tif 000004
【図４】
0005342571.tif 000005
【図５】
0005342571.tif 000006
【図６】
0005342571.tif 000007