(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の感光体と、
前記複数の感光体のそれぞれに対してトナーパターンを形成する複数の現像装置と、
前記複数の感光体に形成された前記トナーパターンが転写される中間転写ベルトと、
前記中間転写ベルトを駆動させる駆動ローラと、
主走査方向に延在する直線からなる第１のトナーパターンと主走査方向に対して傾斜している直線からなる第２のトナーパターンとを前記複数の感光体のそれぞれの周の長さだけ前記中間転写ベルトにおいて副走査方向に離れるように前記複数の現像装置に形成させる制御手段であって、同一の前記感光体から前記中間転写ベルトに転写された２ｍ（ｍは自然数）個の前記第１のトナーパターンが、該駆動ローラの周の長さのｎ（ｎは０以上の整数）＋１／２倍の間隔で該中間転写ベルトにおいて副走査方向に配置されるように、前記複数の現像装置に前記第１のトナーパターンを形成させる制御手段と、
前記中間転写ベルトに形成された前記第１のトナーパターンと前記第２のトナーパターンを検知する検知手段と、
を備えており、
前記制御手段は、同一の前記感光体から前記中間転写ベルトに転写され、かつ、前記検知手段が検知した前記第１のトナーパターンと前記第２のトナーパターンとの副走査方向の間隔に基づいて、該第１のトナーパターン及び該第２のトナーパターンの主走査方向におけるずれ量を算出すること、
を特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記制御手段は、同一の前記感光体から前記中間転写ベルトに転写された複数の前記第１のパターンの副走査方向の間隔に基づいて、該第１のパターンの副走査方向におけるずれ量を算出すること、
を特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記制御手段は、前記複数の感光体から前記中間転写ベルトに転写された複数の前記第１のトナーパターンが複数セットにわたって該中間転写ベルトにおいて副走査方向に並ぶと共に、該複数の感光体から該中間転写ベルトに転写された複数の前記第２のトナーパターンが少なくとも１セット以上にわたって該中間転写ベルトにおいて副走査方向に並ぶように、前記複数の現像装置に前記第１のトナーパターン及び前記第２のトナーパターンを形成させ、
前記第２のトナーパターンの数は、前記第１のトナーパターンの数よりも少なく、
前記第２のトナーパターンの副走査方向の間隔は、前記第１のトナーパターンの副走査方向の間隔よりも広いこと、
を特徴とする請求項１又は請求項２のいずれかに記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置に関し、特に、複数の現像装置及び感光体を備えている画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
カラー画像の形成を行うことができる画像形成装置では、複数の現像装置がそれぞれ複数の感光体ドラムにＹ（イエロー），Ｍ（マゼンタ），Ｃ（シアン），Ｋ（ブラック）のトナー画像を形成し、その後、中間転写ベルトにてＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋのトナー画像の重ねあわせが行われる。
【０００３】
以上のような画像形成装置は、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋのトナー画像の重ね合わせの際に主走査方向に色ずれが発生することを防止するために、以下の画像安定化動作を行っている。画像安定化動作では、画像形成装置は、「フ」字型のレジストパターンを形成し、「フ」字の横線と斜め線との間隔を検知することにより、「フ」字型のレジストパターンの主走査方向のずれ量を検知している。画像形成装置は、このずれ量に基づいて、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋのトナー画像の形成位置の補正を行う。
【０００４】
しかしながら、画像安定化動作では、色ずれの発生を十分に抑制できないという問題がある。図６は、従来の画像形成装置が画像安定化動作において中間転写ベルトに形成するトナーパターンを示した図である。
【０００５】
より詳細には、感光体ドラムは、感光体ドラムを回転させるギアの製造ばらつき等により、等速に回転しない（すなわち、回転ムラが存在する）。そのため、図６に示すように、「フ」字型のレジストパターンが主走査方向にずれることなく形成されても、「フ」字型のレジストパターンの感光体ドラムの副走査方向における位置によって、「フ」字型のレジストパターンの横線と斜め線との間隔ΔＹ，ΔＭ，ΔＣ，ΔＫが異なってしまう。その結果、「フ」字型のレジストパターンの主走査方向のずれ量を正確に検知することができない。すなわち、前記画像安定化動作では、色ずれの発生を十分に抑制できない。
【０００６】
なお、感光体の偏心や回転ムラ等による各色の位置ずれ量の検知精度を向上させる画像形成装置としては、例えば、特許文献１に記載のカラー画像形成装置が知られている。該カラー画像形成装置では、複数のトナーマークを形成してずれ量の変動の中央値を求めている。このように、感光体ドラムの回転ムラによるレジストパターンの主走査方向のずれ量の検知精度の低下を抑制する発明がなされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平１１−６５２０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
そこで、本発明の目的は、トナーパターンの主走査方向のずれ量の検知精度を向上させることができる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の一形態に係る画像形成装置は、複数の感光体と、前記複数の感光体のそれぞれに対してトナーパターンを形成する複数の現像装置と、前記複数の感光体に形成された前記トナーパターンが転写される中間転写ベルトと、前記中間転写ベルトを駆動させる駆動ローラと、主走査方向に延在する直線からなる第１のトナーパターンと主走査方向に対して傾斜している直線からなる第２のトナーパターンとを前記複数の感光体のそれぞれの周の長さだけ前記中間転写ベルトにおいて副走査方向に離れるように前記複数の現像装置に形成させる制御手段であって、同一の前記感光体から前記中間転写ベルトに転写された２ｍ（ｍは自然数）個の前記第１のトナーパターンが、該駆動ローラの周の長さのｎ（ｎは０以上の整数）＋１／２倍の間隔で該中間転写ベルトにおいて副走査方向に配置されるように、前記複数の現像装置に前記第１のトナーパターンを形成させる制御手段と、前記中間転写ベルトに形成された前記第１のトナーパターンと前記第２のトナーパターンを検知する検知手段と、を備えており、前記制御手段は、同一の前記感光体から前記中間転写ベルトに転写され、かつ、前記検知手段が検知した前記第１のトナーパターンと前記第２のトナーパターンとの副走査方向の間隔に基づいて、該第１のトナーパターン及び該第２のトナーパターンの主走査方向におけるずれ量を算出すること、を特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、トナーパターンの主走査方向のずれ量の検知精度を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】画像形成装置の全体構成を示した図である。
【図２】本実施形態に係る画像形成装置が画像安定化動作において形成するトナーパターンを示した図及び中間転写ベルトにおいてトナーパターンに発生する副走査方向の位置ずれを示した図である。
【図３】第１の変形例に係る画像形成装置が画像安定化動作において形成するトナーパターンを示した図及び中間転写ベルトにおいてトナーパターンに発生する副走査方向の位置ずれを示した図である。
【図４】第１の変形例に係る画像形成装置において、位置ずれが生じていない場合と位置ずれが生じた場合におけるトナーパターンを示した図である。
【図５】第２の変形例に係る画像形成装置が画像安定化動作において形成するトナーパターンを示した図である。
【図６】従来の画像形成装置が画像安定化動作において中間転写ベルトに形成するトナーパターンを示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
（画像形成装置の概要）
以下に、本発明の実施形態に係る画像形成装置の概要について図面を参照しながら説明する。図１は、画像形成装置１の全体構成を示した図である。
【００１３】
画像形成装置１は、電子写真方式によるカラープリンタであって、いわゆるタンデム式で４色（Ｙ：イエロー、Ｍ：マゼンタ、Ｃ：シアン、Ｋ：ブラック）の画像を合成するように構成されている。該画像形成装置１は、スキャナにより読み取った画像データに基づいて、用紙Ｐに画像を形成する機能を有し、図１に示すように、本体２、印刷部３、カセット１５、センサ１８、レジストローラ対１９、定着装置２０、排紙ローラ対２１、排紙トレイ２３及び制御部３０を備えている。
【００１４】
制御部３０は、例えば、ＣＰＵにより構成され、画像形成装置１の全体の動作を制御する。
【００１５】
カセット１５は、用紙（印刷媒体）Ｐを１枚ずつ供給する役割を果たし、カセット本体１６及び給紙ローラ１７を含む。カセット本体１６には、印刷前の状態の複数毎の用紙Ｐが積載される。給紙ローラ１７は、カセット本体１６に積載された用紙Ｐを１枚ずつ取り出す。
【００１６】
レジストローラ対１９は、給紙ローラ１７により搬送されてきた用紙Ｐにトナー画像が印刷部３において２次転写されるように、タイミングを調整しながら用紙Ｐを搬送する。
【００１７】
印刷部３は、カセット１５から供給されてくる用紙Ｐにトナー画像を形成し、光走査装置６、転写部８（８Ｙ，８Ｍ，８Ｃ，８Ｋ）、中間転写ベルト１１、駆動ローラ１２、従動ローラ１３、２次転写ローラ１４及び作像ユニット２２（２２Ｙ，２２Ｍ，２２Ｃ，２２Ｋ）を含んでいる。また、作像ユニット２２（２２Ｙ，２２Ｍ，２２Ｃ，２２Ｋ）は、感光体ドラム４（４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋ）、帯電器５（５Ｙ，５Ｍ，５Ｃ，５Ｋ）、現像装置７（７Ｙ，７Ｍ，７Ｃ，７Ｋ）及びクリーナー９（９Ｙ，９Ｍ，９Ｃ，９Ｋ）を含んでいる。
【００１８】
感光体ドラム４（４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋ）は、円筒形状をなしており、図１において時計回りに回転させられる。帯電器５（５Ｙ，５Ｍ，５Ｃ，５Ｋ）は、感光体ドラム４（４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋ）の周面を帯電させる。光走査装置６は、制御部（図示せず）の制御により、感光体ドラム４（４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋ）の周面に対してビームＢ（ＢＹ，ＢＭ，ＢＣ，ＢＫ）を走査する。これにより、感光体ドラム４（４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋ）の周面には静電潜像が形成される。
【００１９】
現像装置７（７Ｙ，７Ｍ，７Ｃ，７Ｋ）はそれぞれ、感光体ドラム４（４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋ）に静電潜像に基づくＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋのトナー画像を現像する。
【００２０】
中間転写ベルト１１は、駆動ローラ１２と従動ローラ１３との間に張り渡されている。転写部８は、中間転写ベルト１１の内周面に対向するように配置されており、感光体ドラム４に形成されたトナー画像を中間転写ベルト１１に１次転写する役割を果たす。クリーナー９は、１次転写後に感光体ドラム４の周面に残存しているトナーを回収する。駆動ローラ１２は、中間転写ベルト駆動部（図１には記載せず）により回転させられることにより、中間転写ベルト１１を矢印αの方向に駆動させる。これにより、中間転写ベルト１１は、トナー画像を２次転写ローラ１４まで搬送する。
【００２１】
２次転写ローラ１４は、中間転写ベルト１１と対向し、ドラム形状をなしている。そして、２次転写ローラ１４は、転写電圧が印加されることにより、中間転写ベルト１１との間を通過する用紙Ｐに対して、中間転写ベルト１１が担持しているトナー画像を２次転写する。
【００２２】
トナー画像が２次転写された用紙Ｐは、定着装置２０に搬送される。定着装置２０は、用紙Ｐに対して加熱処理及び加圧処理を施すことにより、トナー画像を用紙Ｐに定着させる。排紙ローラ対２１は、定着装置２０から搬送されてきた用紙Ｐを排紙トレイ２３に排出する。排紙トレイ２３には、印刷済みの用紙Ｐが載置される。
【００２３】
センサ１８は、感光体ドラム４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋの下流側において中間転写ベルト１１に対向するように設けられており、中間転写ベルト１１に転写されたトナー画像を検知する。より詳細には、センサ１８は、中間転写ベルト１１に対して光を照射し、反射光を受光することにより、トナー画像の有無を検知する。以下では、中間転写ベルト１１においてセンサ１８の光が照射される位置を検知位置と称す。
【００２４】
（画像安定化動作）
ところで、画像形成装置１では、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋのトナー画像が位置ずれを起こすことなく中間転写ベルト１１に重ね合わされるように画像安定化動作を行っている。以下に、画像形成装置１において行われる画像安定化動作について図面を参照しながら説明する。図２は、本実施形態に係る画像形成装置１が画像安定化動作において形成するトナーパターンを示した図及び中間転写ベルト１１においてトナーパターンに発生する副走査方向の位置ずれを示した図である。以下では、中間転写ベルト１１が移動する方向を副走査方向と定義し、ビームＢＹ，ＢＭ，ＢＣ，ＢＫが走査される方向を主走査方向と定義する。主走査方向と副走査方向とは直交している。
【００２５】
画像形成装置１では、制御部３０は、図２に示すように、主走査方向に延在する直線からなるトナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１と主走査方向に対して傾斜している直線からなるトナーパターンＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２とを感光体ドラム４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋの周の長さＬだけ中間転写ベルト１１の検知位置において副走査方向に離れるように現像装置７Ｙ，７Ｍ，７Ｃ，７Ｋのそれぞれに形成させる。すなわち、トナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１，ＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２が主走査方向にずれていない場合に、トナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１とトナーパターンＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２との副走査方向の間隔ΔＹ，ΔＭ，ΔＣ，ΔＫが、中間転写ベルト１１の検知位置において、感光体ドラム４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋの周の長さＬと等しくなっている。
【００２６】
センサ１８は、トナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１，ＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２を検知し、検知信号を生成し制御部３０に出力する。制御部３０は、検知信号に基づいて、間隔ΔＹ，ΔＭ，ΔＣ，ΔＫを求める。そして、制御部３０は、間隔ΔＹ，ΔＭ，ΔＣ，ΔＫに基づいて、トナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１，ＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２の主走査方向におけるずれ量を算出する。図２において、トナーパターンＴＹ１，ＴＹ２が、例えば、主走査方向の負方向側にずれた場合には、間隔ΔＹは、長さＬよりも小さくなる。よって、間隔ΔＹが長さＬよりも小さくなった場合には、制御部３０は、トナーパターンＴＹ１，ＴＹ２が副走査方向の負方向側にずれたと判断する。一方、トナーパターンＴＹ１，ＴＹ２が、例えば、副走査方向の正方向側にずれた場合には、間隔ΔＹは、長さＬよりも大きくなる。よって、間隔ΔＹが長さＬよりも大きくなった場合には、制御部３０は、トナーパターンＴＹ１，ＴＹ２が主走査方向の正方向側にずれたと判断する。そして、制御部３０は、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋのトナー画像が主走査方向において一致するように、トナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１，ＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２のずれ量に基づいて、光走査装置６の発光タイミングを調整する。
【００２７】
（効果）
以上のように構成された画像形成装置１によれば、トナーパターンの主走査方向のずれ量の検知精度を向上させることができる。より詳細には、感光体ドラムは、感光体ドラムを回転させるギアの製造ばらつき等により、等速に回転しない（すなわち、回転ムラが存在する）。そのため、従来の画像形成装置では、図６に示すように、「フ」字型のレジストパターンが主走査方向にずれることなく形成されても、「フ」字型のレジストパターンの感光体ドラムの副走査方向における位置によって、「フ」字型のレジストパターンの横線と斜め線との間隔ΔＹ，ΔＭ，ΔＣ，ΔＫが異なってしまう。その結果、「フ」字型のレジストパターンの主走査方向のずれ量を正確に検知することができない。すなわち、従来の画像形成装置の画像安定化動作では、色ずれの発生を十分に抑制できない。
【００２８】
ここで、図２に示すように、中間転写ベルト１１においてトナーパターンに発生する副走査方向の位置ずれは、感光体ドラム４の周の長さＬを一周期とする正弦波を描く。そこで、画像形成装置１では、制御部３０は、トナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１とトナーパターンＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２とを感光体ドラム４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋの周の長さＬだけ中間転写ベルト１１の検知位置において副走査方向に離れるように現像装置７Ｙ，７Ｍ，７Ｃ，７Ｋのそれぞれに形成させる。これにより、トナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１，ＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２が主走査方向にずれていない場合には、間隔ΔＹ，ΔＭ，ΔＣ，ΔＫが、中間転写ベルト１１の検知位置において、感光体ドラム４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋの周の長さＬと等しくなる。すなわち、トナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１，ＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２が主走査方向にずれることなく形成されても、トナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１，ＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２の感光体ドラム４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋの副走査方向における位置によって、間隔ΔＹ，ΔＭ，ΔＣ，ΔＫが異なってしまうことが抑制される。その結果、画像形成装置１によれば、トナーパターンの主走査方向のずれ量の検知精度を向上させることができる。
【００２９】
（第１の変形例）
以下に、第１の変形例に係る画像形成装置１について図面を参照しながら説明する。図３は、第１の変形例に係る画像形成装置１が画像安定化動作において形成するトナーパターンを示した図及び中間転写ベルト１１においてトナーパターンに発生する副走査方向の位置ずれを示した図である。なお、第１の変形例に係る画像形成装置１の構成は、前記実施形態に係る画像形成装置１と同様に、図１に示される。
【００３０】
第１の変形例に係る画像形成装置１では、制御部３０は、トナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１とトナーパターンＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２とを感光体ドラム４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋの周の長さＬだけ中間転写ベルト１１の検知位置において副走査方向に離れるように現像装置７Ｙ，７Ｍ，７Ｃ，７Ｋのそれぞれに形成させる。ただし、かかる制御部３０の動作は、前記実施形態に係る画像形成装置１における制御部３０の動作と同じであるので説明を省略する。
【００３１】
第１の変形例に係る画像形成装置１では、制御部３０は、同一の感光体ドラム４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋから中間転写ベルト１１に転写された２ｍ（ｍは自然数）個のトナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１がそれぞれ、駆動ローラ１２の周の長さのｎ（ｎは０以上の整数）＋１／２倍の間隔で中間転写ベルト１１において副走査方向に並ぶように、現像装置７Ｙ，７Ｍ，７Ｃ，７ＫにトナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１を形成させている。例えば、図３に示すように、一つ目のトナーパターンＴＫ１と二つ目のトナーパターンＴＫ１との副走査方向の間隔は、駆動ローラ１２の長さの２．５倍である。
【００３２】
ここで、駆動ローラ１２にも感光体ドラム４と同様に回転ムラが存在する。これにより、中間転写ベルト１１において、トナーパターンの副走査方向のずれ量は、駆動ローラ１２の周の長さを一周期とする正弦波を描いている。そして、図３に示すように、一つ目のトナーパターンＴＫ２は、本来形成されるべき位置よりもδ１だけ副走査方向の正方向側にずれてしまう。すなわち、一つ目のトナーパターンＴＫ１と一つ目のトナーパターンＴＫ２との間隔ΔＫは、駆動ローラ１２の回転ムラにより、長さＬよりもδ１だけ短くなってしまう。
【００３３】
そこで、第１の変形例に係る画像形成装置１では、二つ目のトナーパターンＴＫ１は、一つ目のトナーパターンＴＫ１から駆動ローラ１２の長さの２．５倍の距離だけ離れた位置に形成されている。これにより、二つ目のトナーパターンＴＫ１と二つ目のトナーパターンＴＫ２との間隔ΔＫは、長さＬよりもδ１だけ長くなる。すなわち、一つ目のトナーパターンＴＫ１，ＴＫ２の副走査方向のずれ量と二つ目のトナーパターンＴＫ１，ＴＫ２の副走査方向のずれ量とが正負反転するようになる。そして、制御部３０は、一つ目のトナーパターンＴＫ１と一つ目のトナーパターンＴＫ２との間隔ΔＫと、二つ目のトナーパターンＴＫ１と二つ目のトナーパターンＴＫ２との間隔ΔＫとの平均を求めることにより、間隔ΔＫを算出する。これにより、制御部３０は、間隔ΔＫをより正確に算出することが可能となる。
【００３４】
なお、図３では、制御部３０は、２組のトナーパターンＴＫ１，ＴＫ２を用いて、間隔ΔＫを算出しているが、２ｍ（ｍは自然数）組のトナーパターンＴＫ１，ＴＫ２を用いて、間隔ΔＫを算出すればよい。また、図３では、一つ目のトナーパターンＴＫ１と二つ目のトナーパターンＴＫ１との副走査方向の間隔は、中間転写ベルト１１の長さの２．５倍であるが、中間転写ベルト１１の周の長さのｎ（ｎは０以上の整数）＋１／２倍の間隔であればよい。
【００３５】
また、制御部３０は、同一の感光体ドラム４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋから中間転写ベルト１１に転写された４ｍ（ｍは自然数）個のトナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１がそれぞれ、駆動ローラ１２の周の長さのｎ（ｎは０以上の整数）＋１／４倍の間隔で中間転写ベルト１１において副走査方向に並ぶように、現像装置７Ｙ，７Ｍ，７Ｃ，７ＫにトナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１を形成させてもよい。例えば、一つ目のトナーパターンＴＫ１と二つ目のトナーパターンＴＫ１と三つ目のトナーパターンＴＫ１と四つ目のトナーパターンＴＫ１との副走査方向の間隔をそれぞれ、中間転写ベルト１１の周の長さの１．２５倍とすればよい。これにより、一つ目のトナーパターンＴＫ１の副走査方向のずれ量と三つ目のトナーパターンＴＫ１の副走査方向のずれ量とが打ち消しあい、二つ目のトナーパターンＴＫ１の副走査方向のずれ量と四つ目のトナーパターンＴＫ１の副走査方向のずれ量とが打ち消しあうようになる。よって、一つ目のトナーパターンＴＫ１と一つ目のトナーパターンＴＫ２との間隔ΔＫと、二つ目のトナーパターンＴＫ１と二つ目のトナーパターンＴＫ２との間隔ΔＫと、三つ目のトナーパターンＴＫ１と一つ目のトナーパターンＴＫ２との間隔ΔＫと、四つ目のトナーパターンＴＫ１と二つ目のトナーパターンＴＫ２との間隔ΔＫとの平均を求めることにより、間隔ΔＫを算出する。これにより、制御部３０は、間隔ΔＫをより正確に算出することが可能となる。
【００３６】
（第２の変形例）
以下に、第２の変形例に係る画像形成装置１について図面を参照しながら説明する。図４は、第１の変形例に係る画像形成装置１において、位置ずれが生じていない場合と位置ずれが生じた場合におけるトナーパターンを示した図である。図５は、第２の変形例に係る画像形成装置１が画像安定化動作において形成するトナーパターンを示した図である。
【００３７】
図４（ａ）に示すように、第１の変形例に係る画像形成装置１では、トナーパターンＴＫ２とトナーパターンＴＣ２とは隣り合っている。そして、図４（ｂ）に示すように、トナーパターンＴＣ２が主走査方向の負方向側にずれると共に副走査方向の負方向側にずれた場合には、トナーパターンＴＫ２とトナーパターンＴＣ２とが近接してしまう。この場合には、センサ１８は、トナーパターンＴＫ２とトナーパターンＴＣ２とを別々に検知することができないおそれがある。
【００３８】
そこで、第２の変形例に係る画像形成装置１では、制御部３０は、複数の感光体ドラム４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋから中間転写ベルト１１に転写されたトナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１が複数セット（図５では、４セット）にわたって中間転写ベルト１１において副走査方向に並ぶように現像装置７Ｙ，７Ｍ，７Ｃ，７ＫにトナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１を形成させる。更に、制御部３０は、感光体ドラム４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋから中間転写ベルト１１に転写されたトナーパターンＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２が少なくとも１セット以上にわたって中間転写ベルト１１において副走査方向に並ぶように、現像装置７Ｙ，７Ｍ，７Ｃ，７ＫにトナーパターンＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２を形成させる。更に、トナーパターンＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２の数は、トナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１の数よりも少ない。第２の変形例に係る画像形成装置１では、トナーパターンＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２は、それぞれ一つずつ（すなわち、１セット）形成されている。また、トナーパターンＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２の副走査方向の間隔は、トナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１の副走査方向の間隔よりも広い。
【００３９】
換言すると、複数セットのトナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１に対応する複数セットのトナーパターンＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２の一部（図５の点線で示したトナーパターンＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２）が間引かれている。これにより、第１の変形例に係る画像形成装置１のトナーパターンＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２の間隔よりも、第２の変形例に係る画像形成装置１のトナーパターンＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２の間隔の方が広くなっている。その結果、センサ１８は、トナーパターンに位置ずれが生じても、隣り合うトナーパターンを別々に検知しやすくなる。
【００４０】
（その他の実施形態）
以上のように構成された画像形成装置１は、前記実施形態及び変形例に示したものに限らず、その要旨の範囲内に変更可能である。
【００４１】
なお、制御部３０は、同一の感光体ドラム４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋから中間転写ベルト１１に転写された複数のトナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１の副走査方向の間隔に基づいて、トナーパターンＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１の副走査方向におけるずれ量を算出してもよい。例えば、制御部３０は、２つのトナーパターンＴＹ１の間隔に基づいて、トナーパターンＴＹ１の副走査方向におけるずれ量を算出してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００４２】
本発明は、画像形成装置に有用であり、特に、レジストパターンの主走査方向のずれ量の検知精度を向上させることができる点において優れている。
【符号の説明】
【００４３】
ＴＹ１，ＴＭ１，ＴＣ１，ＴＫ１，ＴＹ２，ＴＭ２，ＴＣ２，ＴＫ２  トナーパターン
１ 画像形成装置
４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋ  感光体ドラム
７Ｙ，７Ｍ，７Ｃ，７Ｋ  現像装置
１１  中間転写ベルト
３０  制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
0005223911.tif 000005
【図５】
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【図６】
0005223911.tif 000007