(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
蒸籠に収容した食品を電子レンジにて蒸し調理する際に前記蒸籠を載せて用いられる電子レンジ用蒸籠台であって、
マイクロ波を透過する材料によって椀形に形成された外壁部の内側に該外壁部の底部から立ち上げるように立設された内筒部を有し、前記外壁部の内側にて前記内筒部の周囲に環状に確保された凹所内に、水、水分を含む飲料、含水液状食品から選択される１つ又は複数を混合したものであり電子レンジでの加熱によって水蒸気を発生する蒸気源液状物が貯留される貯液部と、
この貯液部の前記外壁部の開口部に周設され前記蒸籠が載置される蒸籠載置部とを具備し、
前記内筒部は前記外壁部の底部に開口されている底部開口部の周囲から立ち上げるように突設されて前記貯液部の平面視中央部に設けられ、この内筒部の先端部には前記貯液部内からの蒸気源液状物の排出用の液排出用開口部が開口されていることを特徴とする電子レンジ用蒸籠台。
【請求項２】
前記内筒部は前記外壁部の底部から該内筒部の先端部側に行くにしたがって先細りのテーパ状に形成されていることを特徴とする請求項１記載の電子レンジ用蒸籠台。
【請求項３】
蒸籠に収容した食品を電子レンジにて蒸し調理する際に前記蒸籠を載せて用いられる電子レンジ用蒸籠台であって、
マイクロ波を透過する材料によって筒状に形成された外壁部及び該外壁部の両端の開口端部の一方の全周から他方の開口端部に向かって前記外壁部の内側に立ち上げるように形成されたテーパ筒状の内筒部を有し、前記外壁部の内側にて前記内筒部の周囲に環状に確保された凹所内に、水、水分を含む飲料、含水液状食品から選択される１つ又は複数を混合したものであり電子レンジでの加熱によって水蒸気を発生する蒸気源液状物が貯留される貯液部と、
この貯液部の前記外壁部の他方の開口端部に周設され前記蒸籠が載置される蒸籠載置部とを具備し、
前記内筒部は前記外壁部の一方の開口端部から該内筒部の先端部側に行くにしたがって先細りのテーパ状に形成されて前記貯液部の平面視中央部に設けられ、この内筒部の先端部には前記貯液部内からの蒸気源液状物の排出用の液排出用開口部が開口されていることを特徴とする電子レンジ用蒸籠台。
【請求項４】
前記内筒部は前記外壁部からの突出先端を塞ぐ先端閉鎖壁を有し、該内筒部の先端部側の前記液排出用開口部は前記内筒部の外周面に開口されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の電子レンジ用蒸籠台。
【請求項５】
前記貯液部には、前記外壁部と前記内筒部との連続部である屈曲部が前記内筒部の中心軸線に直交する仮想平面内にて環状に延在され、前記外壁部及び前記内筒部は前記屈曲部から前記仮想平面に対して傾斜する方向に延在しており、前記屈曲部が前記電子レンジの調理物設置台に当接される設置用当接部として機能することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の電子レンジ用蒸籠台。
【請求項６】
前記貯液部の底部には、前記屈曲部の前記電子レンジの調理物設置台と接触される部分から窪んで該前記内筒部の内側空間から前記外壁部の外側に向かって貫通する通気用凹溝が形成されており、前記屈曲部の周方向において略均等の３以上の箇所に、前記屈曲部が前記電子レンジの調理物設置台と接触される接触部が確保されていることを特徴とする請求項５記載の電子レンジ用蒸籠台。
【請求項７】
前記内筒部の前記貯液部の前記屈曲部からの突出寸法が、前記貯液部の深さ寸法よりも小さく、かつ、前記貯液部の深さ寸法の１／２よりも大きいことを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の電子レンジ用蒸籠台。
【請求項８】
前記蒸籠が、木、竹、マイクロ波を透過可能な材料、から選択されるいずれか１つあるいは複数によって形成されたものであることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の電子レンジ用蒸籠台。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれかに記載の電子レンジ用蒸籠台と、この電子レンジ用蒸籠台の前記蒸籠載置部に載置可能な蒸籠とを具備することを特徴とする電子レンジ用蒸籠ユニット。
【請求項１０】
前記蒸籠は、筒状の外周壁の内側に該外周壁の中心軸線に直交する向きで延在する食品載置面を形成する食品載せ台が設けられてなる胴部と、この胴部上に着脱可能に設けられる開閉蓋とを具備し、前記食品載せ台には前記電子レンジ用蒸籠台から立ち上る蒸気を通過させる透孔が形成され、前記開閉蓋は隙間無く形成されており、
前記電子レンジ用蒸籠台の前記蒸籠載置部上に前記蒸籠の前記胴部の前記外周壁を載置し、この外周壁上に設置した前記開閉蓋によって前記胴部上を塞ぐことで、前記電子レンジ用蒸籠台の前記内筒部の内側空間のみを蒸気排出用の開口部とする蒸し器が構成されることを特徴とする請求項９記載の電子レンジ用蒸籠ユニット。
【請求項１１】
前記蒸籠の前記外周壁及び前記開閉蓋が気密性部材によって構成されていることを特徴とする請求項１０記載の電子レンジ用蒸籠ユニット。
【請求項１２】
請求項１〜９のいずれかに記載の電子レンジ用蒸籠台あるいは請求項１０又は１１記載の電子レンジ用蒸籠ユニットを用いて食品を蒸し調理して蒸し調理済み食品を製造する方法であって、
水、水分を含む飲料、含水液状食品から選択される１つ又は複数を混合したものである蒸気源液状物を前記電子レンジ用蒸籠台の前記貯液部に貯留した状態で、蒸し調理を行う前記食品を収容した蒸籠を前記電子レンジ用蒸籠台の蒸籠載置部に載置し、電子レンジ用蒸籠台と該電子レンジ用蒸籠台上に載置された前記蒸籠とを電子レンジにて加熱することを特徴とする蒸し調理済み食品の製造方法。
【請求項１３】
前記電子レンジ用蒸籠台、前記蒸籠の電子レンジでの加熱を開始する前、あるいは、加熱の途中で加熱を一旦停止して、前記蒸気源液状物に香料を添加することを特徴とする請求項１２記載の蒸し調理済み食品の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蒸籠に収容した食品を電子レンジにて蒸し調理する際に前記蒸籠を載せる電子レンジ用蒸籠台、電子レンジ用蒸籠ユニット、蒸し調理済み食品の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
食品を電子レンジにて蒸し調理するための調理器具としては、蒸気発生用の水を収容できる下部容器と、この下部容器に設けられ蒸し調理する食品が載置される食品載せ台と、下部容器上に着脱自在に設けられる蓋部とを具備し、電子レンジによる加熱時に下部容器の前記食品載せ台よりも下側に入れておいた水から発生させた蒸気を食品に接触させて食品の蒸し調理を行えるようにした構成のもの（以下、蒸し器とも言う）が提案されている（例えば特許文献１、２）。この種の蒸し器は、食品載せ台として、その下側から立ち上る蒸気を透過させ蒸気を食品に接触させるための孔が多数形成されたものが採用される。
【特許文献１】特開２００５−２９６１５９号公報
【特許文献２】特開平６−３０８４８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、従来、電子レンジ用の蒸し器は、比較的短時間の蒸し調理に対応することを念頭においた構成となっており、長時間の蒸し調理に適したものが求められていた。また、近年では、電子レンジを用いた加熱調理によって優れた食味の食品を得たいというユーザーの要求が高まっており、単なる短時間の蒸し調理ではなく、長時間の蒸し調理によって食味に優れた食品を得たいというニーズも高まっている。
例えば、ジャガイモ、サツマイモ、南瓜等は、蒸し鍋をガスレンジで加熱する蒸し調理で優れた食味を得るためには２０分以上の調理時間を掛けることが適切である（圧力鍋の場合は火を止めた後、蓋を開放するまでの時間を含む）。特に、サツマイモは加熱によるデンプンの分解に長時間を要する食品の一つであり、サツマイモを収容した蒸し鍋をガスレンジで加熱する蒸し調理で優れた食味を得るためには、３０分以上の調理時間を掛けることが適切である。
【０００４】
電子レンジを使用した蒸し調理でも、食品を水蒸気（本明細書において、単に蒸気とも言う）と接触させながら長時間（例えば１５分以上）加熱し、その結果、食品の調理状態を、ガスレンジや炭火で蒸し鍋を長時間加熱して蒸し調理を行った場合に近づけたいという要求がある。このような長時間の蒸し調理を電子レンジ調理にて実現するには、調理途中で水が無くならないように、蒸し器に入れておく水量を充分に確保する必要がある。
【０００５】
蒸し器の下部容器に入れた水からの蒸気供給時間の長さは、下部容器における水の水深に依存する。しかしながら、従来の電子レンジ用蒸し器は、例えば、既述の特許文献１の開示技術のように、水を収容する部分の深さが浅く、長時間の蒸し調理に対応できる充分な水深を確保できる構成になっていないものが多く存在する。
【０００６】
一方、例えば特許文献２の記載の蒸し器のように、充分な貯水量を確保できる単純なカップ形の下部容器（特許文献２の容器本体１）を具備する蒸し器の場合は、下部容器に入れる水の量を多くすることで水深も確保できるが、長時間の蒸し調理に対応するべく水深を充分に確保したときに、電子レンジによる下部容器内の水の水温の上昇、水蒸気の発生に掛かる時間が長いといった問題がある。
【０００７】
電子レンジとしては、ターンテーブルを有し、庫上部に設けられたマグネトロンからターンテーブル上の加熱対象物（被加熱物）にマイクロ波を照射するタイプ（以下、ターンテーブル式とも言う）と、ターンテーブルが無く、庫内の床面下側に設けられたマグネトロンから庫内床面上の加熱対象物にマイクロ波を照射するタイプ（以下、下部マグネトロン式とも言う）とが知られている。いずれのタイプの電子レンジでも、マグネトロンから加熱対象物へのマイクロ波の直接的な照射の他、前記マグネトロンから出力して庫内面で反射させたマイクロ波も有効に活用し、前記加熱対象物の広範囲にマイクロ波を照射して加熱対象物を加熱する構成が採用される。上記により、電子レンジによる加熱対象物の加熱は加熱対象物の中央部が加熱されにくく、周囲が加熱されやすいという加熱特性がある。マイクロ波のエネルギーは水に吸収されやすいため、水分が多い食品や容器に貯留した液体については、中央部が加熱されにくく周囲が加熱されやすいという加熱特性が顕著になる。
【０００８】
特許文献２の蒸し器の下部容器に長時間の蒸し調理に対応できる充分な量の水を入れて水深を確保し電子レンジに入れ加熱するとき、上述したいずれのタイプの電子レンジを使用した場合でも、下部容器内の水の中央部ではマイクロ波が水温上昇に作用しにくい傾向がある。加熱する水量が多い上、下部容器内の水の中央部に昇温しにくい領域が発生することで、蒸気の発生に時間が掛かる。蒸気の発生に時間が掛かると、蒸し調理に充分な量の蒸気が発生する前に蒸し調理する食品の入熱が過剰になってしまい、上手く蒸し調理できない、という不都合が生じる可能性がある。特に、ターンテーブル式の電子レンジを使用した場合は、下部容器のターンテーブルと接触している部分の中央部付近から下部容器内の水の中央部にかけて、マイクロ波が水温上昇に作用しにくい領域が生じるため、下部マグネトロン式の電子レンジに比べて水の加熱効率が低くなる。また、金属製ターンテーブル等、ターンテーブルが熱伝導率が比較的高い材料で形成されている場合、ターンテーブルへの放熱も生じる。
【０００９】
もう一つの問題として、従来の電子レンジ用蒸し器を用いた蒸し調理の場合、食品載せ台上の食品の調理結果（調理状態）にばらつきが出ることがあるという問題がある。
前記蒸し器を電子レンジで加熱して食品の蒸し調理を行うとき、下部容器内の水から発生させた蒸気を食品載せ台上の食品に接触させることで良好な蒸し状態が得られるが、電子レンジ内での加熱調理では食品も加熱されて蒸気（水蒸気）を放出するため、食品から放出された蒸気が、下部容器から立ち上る蒸気の食品との接触の障害となることがある。
【００１０】
食品載せ台上に複数載置された食品同士が互いに接触している接触部の近傍や、食品間に確保された隙間が非常に狭い箇所では、食品から放出された蒸気が高い濃度を保ったまま滞留する滞留領域が形成されやすく、この滞留領域が形成された箇所では、食品間の距離が充分に確保されている箇所に比べて、下部容器から立ち上る蒸気の上昇、この蒸気の食品との接触が阻害されやすい。このため、食品間の距離のばらつきが、食品載せ台上の食品の調理結果（調理状態）にばらつきの原因となる。
このため、下部容器から立ち上る蒸気の食品との接触が食品載せ台上における複数の食品の載置状態に左右されにくく、食品載せ台上の食品の調理結果（調理状態）のばらつきを極力抑えて出来るだけ均等化できる技術の開発が求められていた。
【００１１】
本発明は、前記課題に鑑みて、長時間の蒸し調理に対応するべく蒸気源液状物の液深を充分に確保でき、しかも、電子レンジによる蒸気源液状物の加熱効率を向上できる構成により蒸気源液状物からの蒸気発生に要する時間の短縮が可能であり、さらに、蒸籠内の食品に蒸気（水蒸気）を満遍なく接触させることができ蒸し調理状態の均等化を図ることができる電子レンジ用蒸籠台、電子レンジ用蒸籠ユニット、蒸し調理済み食品の製造方法の提供を目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記課題を解決するために、本発明では以下の構成を提供する。
第１の発明は、蒸籠に収容した食品を電子レンジにて蒸し調理する際に前記蒸籠を載せて用いられる電子レンジ用蒸籠台であって、マイクロ波を透過する材料によって椀形に形成された外壁部の内側に該外壁部の底部から立ち上げるように立設された内筒部を有し、前記外壁部の内側にて前記内筒部の周囲に環状に確保された凹所内に、水、水分を含む飲料、含水液状食品から選択される１つ又は複数を混合したものであり電子レンジでの加熱によって水蒸気を発生する蒸気源液状物が貯留される貯液部と、この貯液部の前記外壁部の開口部に周設され前記蒸籠が載置される蒸籠載置部とを具備し、前記内筒部は前記外壁部の底部に開口されている底部開口部の周囲から立ち上げるように突設されて前記貯液部の平面視中央部に設けられ、この内筒部の先端部には前記貯液部内からの蒸気源液状物の排出用の液排出用開口部が開口されていることを特徴とする電子レンジ用蒸籠台を提供する。
第２の発明は、前記内筒部は前記外壁部の底部から該内筒部の先端部側に行くにしたがって先細りのテーパ状に形成されていることを特徴とする第１の発明の電子レンジ用蒸籠台を提供する。
第３の発明は、蒸籠に収容した食品を電子レンジにて蒸し調理する際に前記蒸籠を載せて用いられる電子レンジ用蒸籠台であって、マイクロ波を透過する材料によって筒状に形成された外壁部及び該外壁部の両端の開口端部の一方の全周から他方の開口端部に向かって前記外壁部の内側に立ち上げるように形成されたテーパ筒状の内筒部を有し、前記外壁部の内側にて前記内筒部の周囲に環状に確保された凹所内に、水、水分を含む飲料、含水液状食品から選択される１つ又は複数を混合したものであり電子レンジでの加熱によって水蒸気を発生する蒸気源液状物が貯留される貯液部と、この貯液部の前記外壁部の他方の開口端部に周設され前記蒸籠が載置される蒸籠載置部とを具備し、前記内筒部は前記外壁部の一方の開口端部から該内筒部の先端部側に行くにしたがって先細りのテーパ状に形成されて前記貯液部の平面視中央部に設けられ、この内筒部の先端部には前記貯液部内からの蒸気源液状物の排出用の液排出用開口部が開口されていることを特徴とする電子レンジ用蒸籠台を提供する。
第４の発明は、前記内筒部は前記外壁部からの突出先端を塞ぐ先端閉鎖壁を有し、該内筒部の先端部側の前記液排出用開口部は前記内筒部の外周面に開口されていることを特徴とする第１〜３のいずれかの発明の電子レンジ用蒸籠台を提供する。
第５の発明は、前記貯液部には、前記外壁部と前記内筒部との連続部である屈曲部が前記内筒部の中心軸線に直交する仮想平面内にて環状に延在され、前記外壁部及び前記内筒部は前記屈曲部から前記仮想平面に対して傾斜する方向に延在しており、前記屈曲部が前記電子レンジの調理物設置台に当接される設置用当接部として機能することを特徴とする第１〜４のいずれかの発明の電子レンジ用蒸籠台を提供する。
第６の発明は、前記貯液部の底部には、前記屈曲部の前記電子レンジの調理物設置台と接触される部分から窪んで該前記内筒部の内側空間から前記外壁部の外側に向かって貫通する通気用凹溝が形成されており、前記屈曲部の周方向において略均等の３以上の箇所に、前記屈曲部が前記電子レンジの調理物設置台と接触される接触部が確保されていることを特徴とする第５の発明の電子レンジ用蒸籠台を提供する。
第７の発明は、前記内筒部の前記貯液部の前記屈曲部からの突出寸法が、前記貯液部の深さ寸法よりも小さく、かつ、前記貯液部の深さ寸法の１／２よりも大きいことを特徴とする第１〜６のいずれかの発明の電子レンジ用蒸籠台を提供する。
第８の発明は、前記蒸籠が、木、竹、マイクロ波を透過可能な材料、から選択されるいずれか１つあるいは複数によって形成されたものであることを特徴とする第１〜７のいずれかの発明の電子レンジ用蒸籠台を提供する。
第９の発明は、第１〜８のいずれかの発明の電子レンジ用蒸籠台と、この電子レンジ用蒸籠台の前記蒸籠載置部に載置可能な蒸籠とを具備することを特徴とする電子レンジ用蒸籠ユニットを提供する。
第１０の発明は、前記蒸籠は、筒状の外周壁の内側に該外周壁の中心軸線に直交する向きで延在する食品載置面を形成する食品載せ台が設けられてなる胴部と、この胴部上に着脱可能に設けられる開閉蓋とを具備し、前記食品載せ台には前記電子レンジ用蒸籠台から立ち上る蒸気を通過させる透孔が形成され、前記開閉蓋は隙間無く形成されており、前記電子レンジ用蒸籠台の前記蒸籠載置部上に前記蒸籠の前記胴部の前記外周壁を載置し、この外周壁上に設置した前記開閉蓋によって前記胴部上を塞ぐことで、前記電子レンジ用蒸籠台の前記内筒部の内側空間のみを蒸気排出用の開口部とする蒸し器が構成されることを特徴とする第９の発明の電子レンジ用蒸籠ユニットを提供する。
第１１の発明は、前記蒸籠の前記外周壁及び前記開閉蓋が気密性部材によって構成されていることを特徴とする第１０の発明の電子レンジ用蒸籠ユニットを提供する。
第１２の発明は、第１〜９のいずれかの発明の電子レンジ用蒸籠台あるいは第１０又は１１の発明の電子レンジ用蒸籠ユニットを用いて食品を蒸し調理して蒸し調理済み食品を製造する方法であって、水、水分を含む飲料、含水液状食品から選択される１つ又は複数を混合したものである蒸気源液状物を前記電子レンジ用蒸籠台の前記貯液部に貯留した状態で、蒸し調理を行う前記食品を収容した蒸籠を前記電子レンジ用蒸籠台の蒸籠載置部に載置し、電子レンジ用蒸籠台と該電子レンジ用蒸籠台上に載置された前記蒸籠とを電子レンジにて加熱することを特徴とする蒸し調理済み食品の製造方法を提供する。
第１３の発明は、前記電子レンジ用蒸籠台、前記蒸籠の電子レンジでの加熱を開始する前、あるいは、加熱の途中で加熱を一旦停止して、前記蒸気源液状物に香料を添加することを特徴とする第１２の発明の蒸し調理済み食品の製造方法を提供する。
【００１３】
本発明では、水、水分を含む飲料、含水液状食品から選択される１つ又は複数を混合したものである蒸気源液状物を、電子レンジ用蒸籠台の前記貯液部の外壁部の内側にて前記内筒部の周囲に環状に確保された凹所に貯留した状態で、蒸し調理を行う食品を収容した蒸籠を前記電子レンジ用蒸籠台の蒸籠載置部に載置し、電子レンジ用蒸籠台と該電子レンジ用蒸籠台上に載置された前記蒸籠とを電子レンジにて加熱することで、食品の蒸し調理を行うことができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、電子レンジ用蒸籠台は、貯液部の外壁部の内側にて該貯液部の平面視中央部に設けられた内筒部の周囲の凹所に蒸気源液状物が貯留される構成であるため、内筒部が無い従来の蒸し器の下部容器に比べて少ない液量で蒸気源液状物の液深（水の場合は水深）を確保できる。しかも、前記内筒部が有る構成であれば、凹所の平面視中央部に蒸気源液状物が貯留されず、また、内筒部の存在によって、蒸気源液状物の前記内筒部外周面に接する部分にも電子レンジのマイクロ波が効率良く作用する。その結果、長時間の蒸し調理に対応するべく貯液部に貯留した蒸気源液状物の液深を深くした場合でも、蒸気源液状物の加熱を効率良く行え、水蒸気発生までの加熱時間を短縮できる。
つまり、本発明では、電子レンジ用蒸籠台に貯留した蒸気源液状物は、貯液部の外壁部の内側にて該貯液部の平面視中央部に設けられた内筒部の周囲の凹所に貯留されるため、内筒部が無い従来の蒸し器の下部容器に比べて少ない液量で充分な液深を確保することができ、これにより、電子レンジの庫内側面（天井面、床面に垂直の縦方向の内壁面）からのマイクロ波の反射波を効率良く利用でき、電子レンジ用蒸籠台の中の蒸気源液状物の加熱効率を上げるとともに、長時間の蒸し調理を可能にする（蒸気供給時間を充分に確保できる）。
【００１５】
また、貯液部に収容する蒸気源液状物の量は、内筒部の先端部側に開口する液排出用開口部の位置でその上限が決まる。貯液部に蒸気源液状物を入れるとき、蒸気源液状物の液面レベルが、内筒部の先端部側に開口する液排出用開口部よりも高くなると、蒸気源液状物が液排出用開口部を介して内筒部内に流入し、貯液部の底部に開口する底部開口部から排出される。このため、貯液部における蒸気源液状物の収容量が過剰になって蒸気が発生しにくくなるといった不都合を簡単かつ確実に防止できる。
【００１６】
また、本発明では、電子レンジ用蒸籠台の貯液部の平面視中央部に内筒部が存在する構成により、電子レンジ用蒸籠台上に載置した蒸籠の内側空間に蒸気が循環する循環流（蒸気循環流）を形成できる。これにより、蒸籠内の食品に蒸気を満遍なく接触させることができ蒸し調理状態の均等化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明の１実施形態について、図面を参照して説明する。
【００１８】
（第１実施形態）
まず、本発明の第１実施形態を説明する。
図１は本発明に係る電子レンジ用蒸籠台１０（以下、単に蒸籠台とも言う）を示す斜視図、図２は前記蒸籠台１０の構造を示す正断面図、図３は前記蒸籠台１０の構造を示す平断面図であり、図２のＡ−Ａ線断面矢視図、図４は本発明に係る電子レンジ用蒸籠ユニット（以下、単に蒸籠ユニットとも言う）の一例を示す図であって、蒸籠ユニットの組み立て状態（蒸籠台上に蒸籠を設置して蒸し器を組み立てた状態）を示す断面図である。
なお、図１、図２、図４において、上側を「上」、下側を「下」として説明する。
【００１９】
図１〜図４に示すように、前記蒸籠台１０は、椀形に形成された外壁部１１の内側に該外壁部１１の底部１１ａに立設された内筒部１２を有する貯液部１３と、この貯液部１３の前記外壁部１１の開口部に周設され蒸籠８０が載置される蒸籠載置部１４とを具備して構成されている。
【００２０】
この蒸籠台１０は、全体が、マイクロ波を透過する合成樹脂材料によって形成された一体成形品である。
この蒸籠台１０を形成する樹脂材料としては、遮水性及び気密性が得られ、マイクロ波を透過し、電子レンジを用いた加熱に耐えるものであれば特に制限はなく、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン−プロピレン共重合体等のポリオレフィン、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリカーボネート等のポリエステル、ポリアミド等の合成樹脂からなる単層ないし複層の成形品などを例示することができる。
また、日本工業規格Ｓ  ２０２９（プラスチック製食器）の耐熱性試験によって得られる耐熱温度が１００℃よりも高いものを使用する。
また、本発明に係る蒸籠台は、例えば、ガラスの一体成形品も含む。
【００２１】
図４に示すように、この蒸籠台１０は、電子レンジ９０での蒸し調理に使用する場合は、貯液部１３の外壁部１１の底部１１ａが下、前記外壁部１１の開口部に周設されている蒸籠載置部１４が上端となる向きで使用する。
貯液部１３に蒸気源液状物（例えば水）を入れる際も、この向きで作業を行う。
なお、前記外壁部１１の開口部について、以下、上部開口部とも言う。
【００２２】
図１、図３に示すように、蒸籠台１０の外壁部１１は、平面視円形（外壁部１１の上部開口部側、蒸籠台１０の蒸籠載置部１４側から見た形状が円形）に形成されている。
貯液部１３も平面視円形である。
また、既述の通り蒸籠載置部１４は、外壁部１１の上部開口部に沿って周設されており、蒸籠台１０全体も平面視円形に形成されている。
【００２３】
内筒部１２は、前記外壁部１１，貯液部１３の平面視中央部に設けられている。
この内筒部１２は、前記外壁部１１からの突出先端を塞ぐ先端閉鎖壁１２ａを有している。内筒部１２の先端閉鎖壁１２ａは、図４に示すように、蒸籠台１０上に蒸籠を設置して電子レンジ９０にて加熱し蒸籠内の食品Ｆの蒸し調理を行う際に、蒸籠から水滴等が内筒部１２の内側空間１２ｃに落下することを防ぐ役割を果たす。
【００２４】
図１、図２に示すように、貯液部１３は、外壁部１１の内側にて内筒部１２の周囲に環状に、蒸気源液状物Ｒ（例えば水）が貯留される凹所１３ａ（以下、液状物貯留凹所、あるいは、単に貯液凹所とも言う）が確保されている。
蒸籠台１０を電子レンジ９０に入れて蒸し調理に使用する際には、この液状物貯留凹所１３ａに、蒸気源液状物Ｒ（例えば水）を貯留する。
貯液部１３は、蒸気源液状物Ｒを貯留するために、遮水性を有する。
【００２５】
前記内筒部１２は、貯液部１３の平面視中央部を、外壁部１１の底部１１ａから上部開口部側に向かって延出するように賦形した部分である。内筒部１２は、外壁部１１の底部１１ａに形成された底部開口部１１ｂの周囲から立ち上がるようにして、前記底部１１ａから連続して外壁部１１の上部開口部側（蒸籠載置部１４側）に延出されている。
この内筒部１２の中心軸線Ｌ１方向において外壁部１１の底部１１ａ側の端部は前記底部開口部１１ｂによって開放状態になっている。
【００２６】
また、図４に示すように、前記内筒部１２は、その先端部に、貯液部１３に投入された蒸気源液状物Ｒの貯液部１３からの排出用の液排出用開口部１２ｂを有している。この液排出用開口部１２ｂは内筒部１２を貫通して内筒部１２の外周面に開口する透孔であり、内筒部１２の先端部において前記先端閉鎖壁１２ａから外壁部１１の底部１１ａ側にずれた位置に形成されている。この液排出用開口部１２ｂは、内筒部１２の外側から内筒部１２の内側空間１２ｃへ蒸気源液状物Ｒを導入するための導入路として機能する。
【００２７】
内筒部１２は、その両端に開口部１２ｂ、１１ｂを持つ構成となっている。
液排出用開口部１２ｂから内筒部１２の内側空間１２ｃに導入された蒸気源液状物Ｒは、外壁部１１の底部１１ａの前記底部開口部１１ｂから排出できる。
【００２８】
液排出用開口部１２ｂは、貯液部１３（詳細には貯液凹所１３ａ）に入れる蒸気源液状物Ｒの量の上限値を決める機能（リミッター機能）を果たす。
貯液部１３に蒸気源液状物Ｒを入れるとき、蒸気源液状物Ｒの液面レベルが、液排出用開口部１２ｂよりも高くなると、蒸気源液状物が液排出用開口部１２ｂを介して内筒部１２内に流入し、貯液部１３の底部に開口する底部開口部１１ｂから排出される。
液排出用開口部１２ｂがリミッター機能を果たすことで、貯液部１３における蒸気源液状物Ｒの収容量が過剰になって水蒸気が発生しにくくなるといった不都合を簡単かつ確実に防止できる。
【００２９】
なお、例えば、特許文献２のような従来構成の蒸し器に水を入れて食品の蒸し調理を行う場合、ユーザーによる蒸気発生用の水の量の調整は必ずしも厳密には行われず、長時間の蒸し調理を行うために、調理途中で蒸気発生用の水が不足にならないように留意すると、不用意に、必要量をかなり上回る量の水を入れてしまう可能性がある。
本発明に係る蒸籠台では、リミッター機能を果たす液排出用開口部１２ｂを有する構成とすることで、貯液部１３における蒸気源液状物Ｒの収容量が多すぎて水蒸気が発生しにくくなるといった不都合を簡単かつ確実に防止できる。
【００３０】
また、本発明に係る蒸籠台としては、前記リミッター機能（液排出用開口部１２ｂの位置）で決まる貯液量を基準に、特定範囲の電子レンジのマイクロ波出力、蒸し調理時間で使用する専用のものとして提供しても良いが、電子レンジのマイクロ波出力、蒸し調理時間に応じた蒸気源液状物Ｒの適切収容量を表示する目盛を設けても良い。目盛を設けた場合でも、液排出用開口部１２ｂを、蒸し調理時間が最も長い液深を過不足無く確保するために、有効に機能させることができる。
【００３１】
図１、図４に示すように、蒸籠載置部１４は、外壁部１１の上部開口部の口縁部から該外壁部１１の外側にフランジ状に突設された台板部１４ａと、この台板部１４ａの外周の全周にわたって立設された立壁部１４ｂとを具備して構成されている。立壁部１４ｂは、台板部１４ａを介して外壁部１１とは反対の側に突設されている。
【００３２】
図４に示すように、この蒸籠載置部１４には、台板部１４ａ上に、蒸籠８０の円筒状の外周壁８１が載置される。
蒸籠８０は、前記外周壁８１の内側に食品載置用の食品載せ台８２が固設されてなる胴部８３と、この胴部８３上に着脱自在に設けられた開閉蓋８４とを具備する。開閉蓋８４は、胴部８３の前記外周壁８１上に重ね合わされる外周リング８４ｂと、この外周リング８４ｂの内側を塞ぐように設けられた天板部８４ａとを具備する。開閉蓋８４の外周リング８４ｂは、胴部８３の外周壁８１と内径及び外径が揃えられた円筒状に形成されている。図示例の蒸籠８０においては、胴部８３の外周壁８１上に開閉蓋８４の外周リング８４ｂを重ね合わせることで、胴部８３上に開閉蓋８４を設置し、胴部８３上を開閉蓋８４によって塞ぐようになっている。
【００３３】
蒸籠８０の外周壁８１は、その外径が、蒸籠載置部１４の立壁部１４ｂの内径に揃えられている。蒸籠８０は、前記外周壁８１の下端部を蒸籠台１０の蒸籠載置部１４の立壁部１４ｂの内側に収容し台板部１４ａ上に載置することで、蒸籠台１０上に安定に設置される。
本実施形態に係る蒸籠ユニットは前記蒸籠台１０と前記蒸籠８０とで構成されている。
【００３４】
なお、蒸籠８０の外周壁８１の外径は、蒸籠台１０の蒸籠載置部１４の台板部１４ａの内径と蒸籠載置部１４の立壁部１４ｂの内径との間の大きさであれば良い。蒸籠台１０は、蒸籠載置部１４の台板部１４ａの内径と蒸籠載置部１４の立壁部１４ｂの内径との差によって、蒸籠８０の外周壁８１の外径に対する蒸籠台１０の汎用性を確保できる。
また、開閉蓋８４は、胴部８３上を塞ぐことができる構成であれば良く、外周リング８４ｂに該外周リング８４ｂとは別の部材である天板部８４ａを固定した複数部材からなる構成のものに限定されず、全体が１部材で形成されたもの、例えば、天板部のみからなる構成のもの等も採用可能である。
【００３５】
前記蒸籠８０の食品載せ台８２は、前記外周壁８１の下端部の内側に設けられており、外周壁８１の中心軸線に直交する向きで延在する食品載置面８２ａを形成している。但し、この食品載せ台８２は、その下側の蒸籠台１０から立ち上る蒸気を通過させ、該食品載せ台８２上に載置された食品に蒸気を接触させるために、例えば、孔が多数形成されたものや、簀の子状のもの、メッシュ状のもの等が採用される。
図４中、符号８２ｂは、食品載せ台８２に形成された蒸気通過用の透孔（貫通孔）を示す。
【００３６】
また、ここでは、蒸籠として、例えば木、竹等の植物系材質で形成されたものを採用している。但し、蒸籠は、その一部又は全体が、例えば、マイクロ波を透過する合成樹脂材料、ガラス等で形成されたものであっても良い。蒸籠の材質としては、マイクロ波を反射するものは採用しない。
合成樹脂材料としては、日本工業規格Ｓ  ２０２９（プラスチック製食器）の耐熱性試験によって得られる耐熱温度が１００℃よりも高いものを使用する。
【００３７】
前記蒸籠台１０、蒸籠ユニットを用いて、食品を蒸し調理して蒸し調理済み食品を製造する方法（蒸し調理済み食品の製造方法）としては、図４に示すように、蒸気源液状物Ｒを蒸籠台１０の前記貯液部１３に貯留した状態で、蒸し調理を行う食品Ｆを収容した蒸籠８０を蒸籠台１０の蒸籠載置部１４に設置し（蒸し器を組み立てる）、蒸籠台１０上に蒸籠８０を設置してなる蒸し器を電子レンジ９０にて加熱する。蒸籠８０は開閉蓋８４で胴部８３上端を塞いでおく。食品Ｆは食品載せ台８２上に載せて蒸籠８０に収容する。
【００３８】
電子レンジによる加熱を開始すると、貯液部１３に貯留した蒸気源液状物Ｒ、蒸籠８０内の食品Ｆの温度が上昇していく。そして、加熱によって蒸気源液状物Ｒから上昇した蒸気が蒸籠８０内に流入し、蒸籠８０内の食品Ｆが蒸し調理される。
【００３９】
蒸気源液状物Ｒとしては、水蒸気を発生させるための水分を含むものであることが必須条件であり、水、水分を含む飲料、含水液状食品から選択される１つ又は複数を混合したものを用いることができる。
水としては、飲料水として用いることができるものであれば特に限定は無い。
水分を含む飲料は、飲料水を含む語であるが、ここでは飲料水以外の含水飲料も蒸気源液状物Ｒに含まれることを指すために用いている。例えば、ワイン、日本酒、焼酎、ビール等のアルコール飲料、果汁を含むジュース等の清涼飲料水、茶飲料、コーヒー飲料、牛乳、乳飲料等を挙げることができる。この飲料は水分を３０％（重量％）以上含むものが好ましく、例えばアルコール１００％のものや、油分やアルコール分が多く実質的に水分を全く（あるいは殆ど）含まないものは採用しない。
含水液状食品としては、食品固形物を含んでいても良く、例えば、みそ汁、シチュー、カレールー、各種スープ類、ヨーグルト等を挙げることができる。但し、この含水液状食品としては、食品固形物が少なく、液状部分が多いものが好ましい。
水以外の飲料、含水液状食品は、蒸し調理を行う食品への蒸気の供給のみならず、蒸し調理を行う食品への香り付けの役割も果たす。
【００４０】
また、蒸籠台１０、蒸籠８０の電子レンジ９０での加熱を開始する前、あるいは、加熱の途中で加熱を一旦停止して、蒸気源液状物Ｒに香料を添加しても良い。香料を添加した蒸気源液状物Ｒの加熱によって発生させた蒸気を食品Ｆに接触させることで、食品Ｆに香りを付けることができる。
香料としては、食品添加物として使用可能なものであり、例えば香辛料（スパイス、ハーブを含む）、植物等から抽出した精油等の天然香料や、合成香料等を挙げることができる。
【００４１】
ところで、図２に示すように、蒸籠台１０の貯液部１３は、前記外壁部１１と前記内筒部１２との連続部である屈曲部１３ｂが前記内筒部１２の中心軸線Ｌ１に直交する仮想平面Ｇ内にて環状に延在された構成になっている。この屈曲部１３ｂは前記底部開口部１１ｂの口縁部として機能する。貯液部１３の前記外壁部１１及び前記内筒部１２は、貯液部１３の底部側に行くほど互いに接近するように形成されており、前記屈曲部１３ｂから前記仮想平面Ｇに対して傾斜する方向に延在している。このため、前記屈曲部１３ｂが、蒸籠台１０、貯液部１３において前記電子レンジ９０の調理物設置台９１（図４参照）に当接される設置用当接部として機能する。
【００４２】
なお、電子レンジ９０としては、ここではターンテーブル式電子レンジを例示する。ターンテーブル式電子レンジ９０の場合、調理物設置台９１（図４参照）はターンテーブルである。また、図４中、符号９３は、電子レンジ９０の庫内側空間である。蒸籠に収容した食品Ｆの蒸し調理を行う場合、蒸籠台１０上に蒸籠を設置してなる蒸し器を電子レンジ９０の庫内側空間９３に収納して加熱する。
但し、本発明では、電子レンジとして下部マグネトロン式の電子レンジも採用可能である。下部マグネトロン式の電子レンジの場合は、前記調理物設置台は、電子レンジ９０の庫内の床面を形成する床部である。
このことは、本発明に係る他の実施形態についても共通である。
【００４３】
図示例の蒸籠台１０において、屈曲部１３ｂは、電子レンジ９０の調理物設置台９１に当接される部分（調理物設置台９１に接触される接触部）が、仮想平面Ｇ内にて環状に延在する線状になっている。
この蒸籠台１０は、貯液部１３の電子レンジ９０の調理物設置台９１に対する当接面積が非常に小さい。このため、蒸気源液状物Ｒから調理物設置台９１への熱の逃げを最小限に抑えることができ、蒸気源液状物Ｒの加熱効率を向上できる。このことは、特に、ターンテーブル式の電子レンジ９０を採用した場合に、蒸気源液状物Ｒの昇温時間の短縮、蒸気発生までの時間の短縮に有効に寄与する。
【００４４】
しかも、この蒸籠台１０では内筒部１２の存在によって貯液部１３の平面視中央部には蒸気源液状物Ｒは貯留されず、蒸気源液状物Ｒは、内筒部１２の周囲の環状の貯液凹所１３ａのみに貯留される。
この構成であれば、長時間（例えば１５分以上）の蒸し調理を実現するべく蒸気源液状物Ｒに充分な貯留量を確保して蒸気源液状物Ｒの液面から貯液凹所１３ａの底部までの深さ（液深）が深くなっても、蒸気源液状物Ｒにマイクロ波の照射面積を充分に確保できる。特に、電子レンジ９０の庫内の内側面９２（天井面、床面に垂直の縦方向の内壁面）で反射されるマイクロ波を蒸気源液状物Ｒの加熱に有効に利用できるようになる。その結果、マイクロ波による蒸気源液状物Ｒの加熱を効率良く行うことができ、短時間で効率良く蒸気を発生させることができる。
【００４５】
さらに、図４に示すように、図示例の蒸籠台１０は、前記内筒部１２が、貯液部１３の外壁部１１の底部１１ａ（屈曲部１３ｂ）から該内筒部１２の先端部側に行くにしたがって先細りのテーパ状（テーパ円筒状）に形成されている。
本発明において、内筒部は、その長手方向（中心軸線に沿った方向）の全長にわたって断面形状が一定（外形が一定）の構成であっても良いが、上述のように内筒部１２が先端部側に行くにしたがって先細りのテーパ状に形成されている構成であると、貯液部１３の貯液凹所１３ａの底部側（屈曲部１３ｂ側）と開口部側（蒸籠載置部１４に近い側）との容積比、換言すれば内筒部の中心軸線に垂直の方向における貯液凹所１３ａの断面積の比（開口部側断面積／底部側断面積）が拡大する。貯液凹所１３ａが、その開口部側（換言すれば外壁部１１の開口部側）により多くの蒸気源液状物Ｒを貯留できる構成となる。
この構成であれば、特に、電子レンジ９０として庫上部にマグネトロンを有するタイプのものを使用する場合に蒸気源液状物Ｒの加熱に有利である。
【００４６】
なお、椀形の外壁部１１は、環状の屈曲部１３ｂから開口部側に行くに従って末広がりの形状になっている。この椀形の外壁部１１の採用も、貯液凹所１３ａをその開口部側（換言すれば外壁部１１の開口部側）により多くの蒸気源液状物Ｒを貯留できる構成とすることに有効に寄与することは言うまでも無い。
【００４７】
また、前記蒸籠台１０の貯液部１３は、蒸気源液状物Ｒが収容されるのは、その平面視中央部の内筒部１２の周囲の貯液凹所１３ａであるから、図４に示すように、電子レンジ９０による蒸し調理中において貯液部１３から上昇する蒸気は、主に貯液凹所１３ａからその真上の方向に上昇していく流れ（蒸気流Ｓ）を形成する。この蒸気流Ｓは、蒸籠８０において外周壁８１内面に沿って上昇し、開閉蓋８４の天板部８４ａに達した所で天板部８４ａの中央部に向かい、天板部８４ａの中央部の近傍から下方へ向かった後、食品Ｆや食品載せ台８２に衝突するなどして蒸籠８０の外周壁８１に向かって拡散し、貯液凹所１３ａからその真上の方向に上昇していく蒸気流Ｓに合流する循環流を形成する。
【００４８】
内筒部１２が存在する箇所からは蒸気は発生しない。このため、蒸籠８０の食品載せ台８２の下方から食品載せ台８２を透過して食品載置面８２ａの中央部の上方へ上昇する蒸気流は殆どあるいは全く無い。その結果、蒸籠８０の天板部８４ａの中央部の近傍から下方への蒸気の流れが形成されやすく、蒸籠８０の内側空間に蒸気が循環する循環流（以下、蒸気循環流とも言う）が形成される。
【００４９】
なお、蒸籠８０の開閉蓋８４の天板部８４ａは、開口部（図示略）が１以上開口された板状部材であり、蒸籠８０内の蒸気は天板部８４ａの開口部から少しずつ漏出する。
天板部８４ａとしては、例えば、竹、木等からなる帯状部材を編み込んで構成したものであり、帯状部材同士の間の隙間が開口部として機能する。また、天板部８４ａとしては、木、竹等の植物系材質で形成された１枚の板状部材に前記開口部として機能する貫通孔を多数穿設したもの等も採用可能である。天板部８４ａに形成する開口部は、蒸籠台と該蒸籠台上に設置した蒸籠とで構成される容器状の蒸し器の内圧上昇を抑える機能を果たすものであり、例えばピンホール状のものを１つ形成してあれば足りる。この点、天板部８４ａは、開口部として１以上の孔が穿設されている構成であれば良い。
天板部８４ａとしては、竹、木等の植物系材料で形成された板状部材に前記開口部として機能する貫通孔を穿設したものや、マイクロ波を透過するプラスチック、ガラスで形成された板状部材に前記開口部として機能する貫通孔を穿設したもの等も採用可能である。
【００５０】
本発明によれば、蒸気循環流の形成により、蒸籠８０内の食品Ｆに蒸気を満遍なく接触させることができる。このため、蒸籠８０内に食品Ｆを複数収納した場合であっても調理状態のばらつきを抑えることができる。
また、蒸気循環流の形成により、食品Ｆから放出される蒸気の滞留に起因する調理状態のばらつきも抑えることができる。
したがって、蒸気循環流の形成により調理状態を均等化できる。
【００５１】
図４に示すように、前記蒸籠台１０の前記内筒部１２の前記外壁部１１（具体的には屈曲部１３ｂ）からの突出寸法ｔは、前記貯液部１３の深さ寸法ｄよりも小さくする。
前記内筒部１２の突出寸法ｔが前記貯液部１３（外壁部１１）の深さ寸法ｄよりも小さければ、内筒部１２先端と食品載せ台８２との間にクリアランスを確実に確保でき、天板部８４ａの中央部の近傍から下方へ向かう蒸気流Ｓが、蒸籠８０の食品載せ台８２からその下方の前記クリアランスに流入する流れを形成しやすくなり、食品Ｆに対する蒸気の接触をより効率良く行える。
【００５２】
一方、内筒部１２は、貯液部１３の貯液凹所１３ａに入れる蒸気源液状物Ｒの量が少ない場合や、蒸し調理の進行に伴う蒸気源液状物Ｒの減少で、蒸気源液状物Ｒの液面位置が低く（屈曲部１３ｂに近付く）なっても、貯液凹所１３ａから上昇する蒸気が内筒部１２の上方に拡散してくることを抑え、蒸気が貯液凹所１３ａから真上の方向へ上昇する流れを形成するように蒸気を案内する機能を果たす。このことは蒸し調理中の蒸気循環流の安定維持に寄与する。内筒部１２の蒸気案内機能を得る点では、前記内筒部１２の突出寸法ｔが大きいことが好ましい。
【００５３】
これらのことから、前記内筒部１２の前記屈曲部１３ｂからの突出寸法ｔは、前記貯液部１３の深さ寸法ｄよりも小さく、かつ、前記貯液部１３の深さ寸法ｄの１／２よりも大きいことが好ましい。また、内筒部１２の前記突出寸法ｔの下限値は、貯液部１３の深さ寸法ｄの７０％以上であることがより好ましく、前記深さ寸法ｄの８０％以上であることがさらに好ましい。
【００５４】
また、前記内筒部１２は、その先端の外径が、前記外壁部１１の最大内径の２０〜７０％の大きさの円筒状あるいはテーパ円筒状に形成されていることが好ましい。内筒部１２の先端の外径は、外壁部１１の最大内径の４０〜６０％であることがより好ましい。
【００５５】
本発明に係る蒸籠台は、市販の蒸籠を載せて使用できる点も利点の一つである。
ところで、本発明では、電子レンジ９０内での長時間の蒸し調理を行う場合、木、竹等の植物系材質で形成された蒸籠８０に蒸気流Ｓが接触することにより、蒸籠８０の過剰な温度上昇や焦げを防止できるという利点もある。
木、竹等の植物系材質で形成された蒸籠８０は、電子レンジ９０のマイクロ波によって加熱されるが、仮に蒸籠への蒸気の供給が無い状態で長時間の加熱を継続すると、蒸籠８０の表面の温度がかなり高くなる。また、長時間の加熱で蒸籠８０に焦げが発生することがある。
【００５６】
本発明者は、蒸籠台１０から蒸籠８０への蒸気の供給が継続されれば、電子レンジ９０での加熱を長時間（例えば４００Ｗで１〜１．５時間）継続しても蒸籠８０（植物系材質の蒸籠）に焦げが発生しないことを見出した。
実験の結果、蒸気源液状物から蒸籠８０内への蒸気の供給が停止した後も加熱を継続（例えば、４００Ｗで１０分以上）すると蒸籠８０には焦げが発生することを確認した。また、蒸籠台１０から蒸籠８０への蒸気の供給が継続されれば、電子レンジ９０での加熱を長時間（例えば４００Ｗで１〜１．５時間）継続しても蒸籠８０に焦げが発生しないことが確認できた。
【００５７】
蒸籠台１０から蒸籠８０への蒸気の供給によって、蒸籠８０の焦げが防止される原因はさらに検証が必要であるが、以下の２点が考えられる。
第１は、蒸籠８０内面に蒸気流Ｓが接触することで、蒸籠８０の熱が蒸気流によって奪われて、蒸籠８０の温度上昇を抑えることができる点である。これにより蒸籠８０の温度が蒸籠８０内の蒸気の温度よりも高くなりにくく、蒸籠の焦げが防止されるものと考えられる。また、蒸籠８０内の蒸気は、開閉蓋８４の天板部８４ａに形成されている開口部（図示略）から僅かずつ漏出する。この蒸気の漏出によって蒸籠８０から熱エネルギーが放出されることも、蒸籠８０の温度上昇の抑制に寄与するものと考えられる。
第２は、植物系材質で形成された蒸籠８０に蒸籠８０内の蒸気が僅かずつ浸透し、この蒸気が蒸籠８０の外表面から放出される際に、蒸籠８０から熱を奪う点である。これにより、特に蒸籠８０表面の温度上昇が抑えられ、蒸籠の焦げが防止されることが考えられる。
【００５８】
図５は、複数の胴部８３を上下多段（図５では２段）に設けた構成の蒸籠８０Ａを、蒸籠台１０上に設置した場合を示す。開閉蓋８４は最上段の胴部８３上に設置する。
この場合も、蒸籠台１０から上昇する蒸気によって、蒸籠８０Ａ内に蒸気循環流を形成できる。
【００５９】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態を説明する。
図６に、この実施形態の蒸籠台５０（電子レンジ用蒸籠台）、この蒸籠台５０を用いて構成した蒸籠ユニット（電子レンジ用蒸籠ユニット）の一例を示す。
図６、図７に示すように、この実施形態の蒸籠台５０は、第１実施形態の蒸籠台１０の貯液部１３の底部に通気用凹溝５１を形成した構成になっている。この蒸籠台５０の貯液部に符号５２を付す。蒸籠台５０の通気用凹溝５１以外の構成は第１実施形態の蒸籠台１０と同様であり、図中、第１実施形態と同様の構成部分に共通の符号を付す。
【００６０】
また、この実施形態の蒸籠ユニットは、前記蒸籠台５０と、図６中符号８０Ｂの蒸籠とで構成したものである。
前記蒸籠８０Ｂは、第１実施形態の蒸籠８０の開閉蓋８４にかえて、蒸気排出用の開口部として機能する隙間や貫通孔が形成されていない天板部８５ａを有する開閉蓋８５を採用したものである。開閉蓋８５は前記天板部８５ａを採用した点のみが第１実施形態にて説明した開閉蓋８４と異なる。その他の構成、材質等は、第１実施形態にて説明した開閉蓋８４と同様である。天板部８５ａは外周リング８４ｂの内側を塞ぐようにして外周リング８４ｂに取り付けられている。図中、第１実施形態にて説明した蒸籠８０と同様の構成部分に共通の符号を付す。
この蒸籠８０Ｂは、胴部８３と開閉蓋８５とで構成されている。
【００６１】
開閉蓋８５は、蒸気排出用の開口部として機能する隙間や貫通孔が存在しない部材で全体が隙間無く形成されており、胴部８３上に設置することで胴部８３上を隙間無く塞ぐことができる。
また、胴部８３の外周壁８１も全体が隙間無く形成されている。
このため、蒸籠台５０の前記蒸籠載置部１４上に前記蒸籠８０Ｂの前記胴部８３の前記外周壁８１を載置し、この外周壁８１上に設置した前記開閉蓋８５によって前記胴部８３上を塞ぐことで、前記蒸籠台５０の前記内筒部１２の内側空間１２ｃのみを蒸気排出用の開口部とする蒸し器を構成できる。
【００６２】
なお、開閉蓋８５は、全体が隙間無く形成され胴部８３上を隙間無く塞ぐことができるものであれば良く、外周リング８４ｂの内側に該外周リング８４ｂとは別の部材である天板部８５ａを固定して外周リング８４ｂの内側を天板部８５ａで塞いだ構成に限定されず、全体が１部材からなるもの（いわば、天板部のみで構成した開閉蓋）であっても良い。
【００６３】
図６に示すように、貯液部５２の貯液凹所１３ａに蒸気源液状物Ｒを入れた蒸籠台５０上に、食品載せ台８２上に食品Ｆを載置した胴部８３を設置してなる蒸し器を電子レンジ９０内にて加熱して食品Ｆの蒸し調理を行う場合、蒸籠台５０から立ち上る蒸気流Ｓによって蒸籠８０Ｂ内に蒸気循環流を形成できる。
内筒部１２の周囲の貯液凹所１３ａから上昇した蒸気流Ｓは、蒸籠８０Ｂの開閉蓋８５の天板部８５ａに達した所で天板部８５ａの中央部に向かい、天板部８５ａの中央部の近傍から下方へ向かった後、食品Ｆや食品載せ台８２に衝突するなどして蒸籠８０Ｂの外周壁８１に向かって拡散し、貯液凹所１３ａからその真上の方向に上昇していく蒸気流Ｓに合流する循環流を形成する。
【００６４】
但し、この蒸籠ユニット、蒸し器の場合、蒸気排出用の開口部を有していない開閉蓋８５を採用しているため、蒸気排出用の開口部からの蒸気の漏出が無い分、蒸気排出用の開口部を有する開閉蓋８４を採用している第１実施形態の蒸籠ユニットに比べて、蒸籠内において開閉蓋の天板部の中央部付近から下降する蒸気流Ｓの蒸気量が増大する。
さらに、この蒸籠ユニット、蒸し器の場合、蒸し器内の蒸気が、内筒部１２の内側空間１２ｃを介して蒸籠台５０の貯液部５２の底部に形成されている通気用凹溝５１から排出可能になっている。蒸気源液状物Ｒや食品Ｆからの蒸気の放出や、蒸し器内の蒸気のマイクロ波による加熱膨張の継続に伴い、蒸し器内の蒸気が内筒部１２の内側空間１２ｃを介して蒸籠台５０の通気用凹溝５１から円滑に排出されることで、蒸し器内の内圧が上昇することは無い。また、天板部８５ａの中央部付近から内筒部１２の内側空間１２ｃを通って下降する蒸気流が形成されることで、天板部８５ａの中央部付近から下降する蒸気流Ｓの流れが形成されやすくなりこの蒸気流Ｓを形成する蒸気量が増大するため、食品載せ台８２上の食品Ｆの蒸し調理の均等化をより確実に実現できるようになる。
【００６５】
蒸籠台５０の通気用凹溝５１について説明する。
図８は、この蒸籠台５０を下側（貯液部５２の底部側）から見た構造を示す図である。
図６、図７、図８に示すように、通気用凹溝５１は、貯液部５２の底部において前記屈曲部１３ｂの電子レンジの調理物設置台９１と接触される部分（接触部１３ｃ）から窪んで該前記内筒部１２の内側空間１２ｃから貯液部５２の外壁部１１の外側に向かって貫通する溝状に形成されている。通気用凹溝５１は、換言すれば、接触部１３ｃが位置する仮想平面Ｇから窪む溝状に形成されている。
図示例の蒸籠台５０は、貯液部５２の屈曲部１３ｂの通気用凹溝５１に対応する部分が薄肉に形成されている。但し、蒸籠台としては、これに限定されず、屈曲部１３ｂの通気用凹溝５１に対応する部分を局所的に貯液凹所１３ａ内に張り出すように湾曲あるいは屈曲させて形成した構成であっても良い。
【００６６】
図示例の蒸籠台５０は、通気用凹溝５１を１本のみ有する構成を例示しているが、本発明に係る蒸籠台としては、屈曲部１３ｂの周方向における複数箇所に通気用凹溝を形成した構成であっても良い。
蒸籠台５０に形成する通気用凹溝５１の数、及び、屈曲部１３ｂの周方向における通気用凹溝５１の寸法（溝幅）は適宜選択し得るが、蒸籠台５０を電子レンジ９０の調理物設置台９１上に設置したときのがたつき防止、設置安定性の確保に鑑みて、貯液部５２の底部には、前記屈曲部１３ｂの周方向において略均等の３以上の箇所に、前記屈曲部１３ｂの前記電子レンジの調理物設置台９１と接触される接触部が確保されるようにする。
このことは、必ずしも、屈曲部１３ｂにおいて前記接触部が確保された部位の数が３以上であることを意味するものでは無く、前記屈曲部１３ｂの周方向において略均等の３以上の箇所に前記接触部が存在する構成を意味するものであり、屈曲部１３ｂの前記接触部が確保された部位の数が１又は２である場合も含む。
【００６７】
一例として、図９は、貯液部５２の底部の屈曲部１３ｂの周方向の３箇所に通気用凹溝５１を形成し、屈曲部１３ｂの周方向において略均等の３箇所に、前記電子レンジ９０の調理物設置台９１と接触される接触部１３ｃを確保した構成の蒸籠台５０Ａ（第２実施形態の蒸籠台の変形例）を例示する。
また、この図９に例示した蒸籠台５０Ａでは、３箇所の接触部１３ｃの屈曲部１３ｂの周方向における寸法（周方向延在寸法）の合計が、３つの通気用凹溝５１の屈曲部１３ｂの周方向における寸法（溝幅）の合計よりも小さくしてある。屈曲部１３ｂの内、接触部１３ｃに対応する部分は、貯液部５２の底部において突起状に形成されている。
貯液部５２の底部に通気用凹溝５１を４以上形成する場合も、全ての接触部１３ｃの屈曲部１３ｂの周方向における寸法（周方向延在寸法）の合計が、全ての通気用凹溝５１の屈曲部１３ｂの周方向における寸法（溝幅）の合計よりも小さい構成を採用できる。
【００６８】
なお、貯液部５２の底部に１以上の通気用凹溝５１を持つ蒸籠台としては、前記屈曲部１３ｂの周方向において略均等の３以上の箇所に、前記屈曲部１３ｂが前記電子レンジの調理物設置台９１と接触される接触部が確保されている構成であれば良く、全ての接触部１３ｃの屈曲部１３ｂの周方向における寸法（周方向延在寸法）の合計が、全ての通気用凹溝５１の屈曲部１３ｂの周方向における寸法（溝幅）の合計よりも大きい構成も採用可能であることは言うまでも無い。
屈曲部１３ｂの周方向における接触部の数が１又は２である場合は、この構成を採ることを必須とする。
【００６９】
上述のように、貯液部５２の底部に通気用凹溝５１を有する構成の蒸籠台５０は、電子レンジ９０の調理物設置台９１上に設置したときに、通気用凹溝５１によって、電子レンジ９０の調理物設置台９１と貯液部５２（詳細には屈曲部１３ｂ）との間に、内筒部１２の内側空間１２ｃ内の蒸気を貯液部５２の外壁部１１の外側に排出するための蒸気排出路が確保される。これにより、蒸し器内の蒸気を、内筒部１２の内側空間１２ｃを介して蒸籠台５０の通気用凹溝５１から円滑に排出でき、天板部８５ａの中央部付近から下降する蒸気流Ｓを形成する蒸気量を増大させることができ、食品載せ台８２上の食品Ｆの蒸し調理の均等化をより確実に実現できる。蒸気源液状物Ｒからの蒸気発生量が少ない場合でも、天板部８５ａの中央部付近から下降する蒸気流Ｓが得られやすくなる、といった利点がある。
【００７０】
また、蒸籠８０Ｂとして、胴部８３の外周壁８１及び開閉蓋８５の内の少なくとも開閉蓋８５が、ガラスあるいは合成樹脂材料から形成された気密性部材で形成されている構成のものを採用すると、蒸籠８０Ｂからの蒸気漏れを容易に減少させることができ、天板部８５ａの中央部付近から下降する蒸気流Ｓを形成する蒸気量を増大させる点で有利である。
【００７１】
蒸籠ユニット、蒸し器を構成する蒸籠としては、胴部８３がひとつのみの構成に限定されず、複数の胴部８３が上下多段に設けられた構成、例えば、図５に例示した蒸籠８０Ａにおいて開閉蓋８４にかえて、本実施形態にて説明した開閉蓋８５を用いた構成としても良い。
【００７２】
（第３実施形態）
次に、本発明の第３実施形態を説明する。
図１０に示すように、この実施形態の蒸籠台２０（電子レンジ用蒸籠台）は、第２実施形態の蒸籠台５０の内筒部１２の先端部の先端閉鎖壁１２ａ、内筒部１２の先端部の外周面に開口する液排出用開口部１２ｂを省略した構成になっている。この蒸籠台２０の内筒部に符号２１を付す。
先端閉鎖壁１２ａ、液排出用開口部１２ｂを省略した点以外は、第２実施形態の蒸籠台５０と同様の構成になっている。図１０、図１１中、図６〜図９と同一の構成部分に、共通の符号を付す。
図中、符号２３は、この蒸籠台２０の貯液部である。この貯液部２３は、前記内筒部２１を採用した点のみが、第２実施形態の蒸籠台５０の貯液部５２と異なる。
【００７３】
この蒸籠台２０は、内筒部２１の先端部が単純な筒状に形成されており、内筒部２１は無底筒状になっている。この内筒部２１は、その先端の開口部が液排出用開口部２２となっている。この液排出用開口部２２は、内筒部２１の先端の内側部分を指す。この液排出用開口部２２の中心軸線は内筒部２１の中心軸線Ｌ２に一致しており、内筒部２１の先端の内径が液排出用開口部２２の内径である。
【００７４】
第２実施形態の蒸籠台５０では、内筒部１２の液排出用開口部１２ｂの下端位置が、貯液凹所１３ａに貯留する蒸気源液状物Ｒの液面の上限位置となる。これに対して、本実施形態の蒸籠台２０では、外壁部１１の底部１１ａ、屈曲部１３ｂからの内筒部１２の突出寸法ｔ１が、貯液凹所１３ａに貯留する蒸気源液状物Ｒの液面の上限位置となる。
【００７５】
図１１は、この蒸籠台２０を用いて構成した蒸籠ユニット（電子レンジ用蒸籠ユニット）の一例を示すものであり、前記蒸籠台２０の上に蒸籠８０Ｂを設置してなる蒸し器を組み立てた状態を示す。
蒸気源液状物Ｒを蒸籠台２０の前記貯液部２３に貯留した状態で、蒸し調理を行う食品Ｆを収容した蒸籠８０Ｂを蒸籠台２０の蒸籠載置部１４に設置し、蒸籠台２０と該蒸籠台２０上に設置された蒸籠８０Ｂとを電子レンジ９０にて加熱することで、第２実施形態の場合と同様に食品Ｆを蒸し調理することができる。蒸籠台２０と蒸籠８０Ｂとで構成される蒸し器内に蒸気循環流を形成できることも、第２実施形態の場合と同様である。
【００７６】
図１１中、符号２１ａは、内筒部２１の内側空間である。
貯液部２３において、外壁部１１と内筒部２１との連続部である屈曲部１３ｂの接触部１３ｃ（図示略）から窪む溝状に形成された通気用凹溝５１は、内筒部２１の内側空間２１ａから外壁部１１の外側に向かって貯液部２３の底部（図示例では屈曲部１３ｂ）を貫通している。
【００７７】
この蒸籠台２０の場合は、内筒部２１の構成が単純な分、製造が容易であり、低コストで製造できる。
また、内筒部２１は、その中心軸線Ｌ２に一致する中心軸線を以て開口する液排出用開口部２２を先端に具備する構成であることから、蒸籠台２０上に蒸籠を設置して食品の蒸し調理を行う際に、第２実施形態の内筒部１２に比べて、蒸籠の開閉蓋８５の天板部８５ａの中央部付近から下降する蒸気流Ｓの内筒部２１の内側空間２１ａへの流入が容易である。このため、この実施形態の蒸籠台２０では、第２実施形態の蒸籠台５０に比べて、天板部８５ａの中央部付近から下降する蒸気流Ｓの流れが円滑であり、その結果、蒸籠台２０と蒸籠８０Ｂとで構成される蒸し器内に蒸気が移動せずに滞留したままとなる箇所が減少し、食品載せ台８２上の食品Ｆの蒸し調理の均等化をより確実に実現できるという利点がある。蒸気源液状物Ｒからの蒸気発生量が少ない場合でも、天板部８５ａの中央部付近から下降する蒸気流Ｓが得られやすくなる。
【００７８】
（第４実施形態）
次に、本発明の第４実施形態を説明する。
図１２に、この実施形態の蒸籠台３０（電子レンジ用蒸籠台）、及び、この蒸籠台３０を用いて構成した蒸籠ユニット（電子レンジ用蒸籠ユニット）の一例を示す。
図１２に示すように、この実施形態の蒸籠台３０は、第２実施形態の蒸籠台５０の椀形の外壁部１１にかえて、円筒状の外壁部３１を採用したものである。
前記外壁部３１は、その中心軸線Ｌ３に沿った方向の全長にわたって内径及び外径が一定である。
【００７９】
図中、符号３３はこの蒸籠台の貯液部、３３ａは貯液凹所である。この貯液部３３は、前記外壁部３１を採用した点が、第２実施形態の蒸籠台５０の貯液部５２と異なる。また、円筒状の外壁部３１の採用によって貯液凹所３３ａの形状が、第２実施形態の蒸籠台５０の貯液部５２の貯液凹所１３ａと異なっている。また、この蒸籠台３０の貯液部３３の底部には通気用凹溝３４が形成されている。
図１２中、図６〜図９と同一の構成部分に、共通の符号を付す。
【００８０】
符号３５はこの蒸籠台３０の内筒部である。この内筒部３５は、外壁部３１の一方の開口端部（中心軸線方向両端の開口端部の片方）の全周から他方の開口端部に向かって前記外壁部３１の内側に立ち上げるように形成されている。この内筒部３５は、外壁部３１の一方の開口端部から突出先端側（該内筒部３５の突出先端側）に行くに従って縮径する先細りのテーパ円筒状に形成されている。また、この内筒部３５は、第２実施形態にて説明した蒸籠台５０の内筒部１２と同様に、その先端部に、先端閉鎖壁１２ａ及び液排出用開口部１２ｂを具備するものである。
蒸籠載置部１４は、前記外壁部３１の他方の開口端部に周設されている。
【００８１】
この蒸籠台３０では、前記外壁部３１と前記内筒部３５との連続部である屈曲部３２が前記内筒部３５の中心軸線（図示例では外壁部３１の中心軸線Ｌ３と一致）に直交する仮想平面Ｇ１内にて環状に延在された構成になっている。
【００８２】
貯液部３３の前記外壁部３１及び前記内筒部３５は、前記屈曲部３２から前記仮想平面Ｇ１に対して傾斜する方向（外壁部３１は仮想平面Ｇ１に対して垂直）に延在しており、前記屈曲部３２が、蒸籠台３０、貯液部３３において前記電子レンジ９０の調理物設置台９１に当接される設置用当接部として機能する。前記屈曲部３２は、電子レンジ９０の調理物設置台９１に当接される部分（接触部）が、仮想平面Ｇ１内にて環状に延在する線状になっている。
【００８３】
この蒸籠台３０では、外壁部３１の内側にて内筒部３５の周囲に環状に確保された貯液凹所３３ａの底部は屈曲部３２の付近に位置している。つまり、貯液凹所３３ａは、外壁部３１の内面付近が深さが最も深い構成となっている。
この蒸籠台３０では、貯液凹所３３ａに入れた蒸気源液状物Ｒは、外壁部３１の内面付近で、その液面からの深さ（液深）が最も深くなるように貯留される。このため、この蒸籠台３０では、電子レンジの庫内の内側面９２（図１１等参照。天井面、床面に垂直の縦方向の内壁面）で反射されるマイクロ波を、第１実施形態の蒸籠台１０、第２実施形態の蒸籠台５０に比べて一層有効に、蒸気源液状物Ｒの加熱に利用できる。
【００８４】
図１２では蒸籠台３０上に蒸籠８０Ｃを設置してなる蒸し器を組み立てた状態を示す。
蒸籠８０Ｃは、上下多段（図示例では２段）に重ね合わせた胴部８３と、最上段の胴部８３上に設置され該胴部８３上を塞ぐ開閉蓋８５とを具備して構成されている。
但し、蒸籠としては、これに限定されず、例えば図６に例示したように胴部８３をひとつのみ有する蒸籠８０Ｂ等も採用可能である。
【００８５】
この蒸籠台３０の通気用凹溝３４について説明する。
図１３は蒸籠台３０を下側（貯液部３３の底部側）から見た構成を示す図である。
図１２、図１３に示すように、通気用凹溝３４は、貯液部３３の底部において前記屈曲部３２の電子レンジの調理物設置台９１と接触される部分（下端部。接触部３２ａ）から窪み前記屈曲部３２を該前記内筒部３５の内側空間１２ｃから貯液部３３の外壁部３１の外側に向かって貫通する溝状に形成されている。通気用凹溝３４は、換言すれば、接触部３２ａが位置する仮想平面Ｇ１から窪む溝状に形成されている。
【００８６】
図示例の蒸籠台３０は、貯液部３３の屈曲部３２の通気用凹溝３４に対応する部分が薄肉に形成されている。但し、蒸籠台としては、これに限定されず、屈曲部３２の通気用凹溝３４に対応する部分を局所的に貯液凹所３３ａ内に張り出すように湾曲あるいは屈曲させて形成した構成であっても良い。
【００８７】
図１３では、通気用凹溝３４を１本のみ有する構成の蒸籠台３０を例示しているが、これに限定されず、屈曲部３２の周方向における複数箇所に通気用凹溝３４を形成した構成であっても良い。蒸籠台３０に形成する通気用凹溝３４の数、及び、屈曲部３２の周方向における通気用凹溝３４の寸法（溝幅）は適宜選択し得るが、蒸籠台３０を電子レンジ９０の調理物設置台９１上に設置したときのがたつき防止、設置安定性の確保に鑑みて、貯液部３３の底部には、前記屈曲部３２の周方向において略均等の３以上の箇所に、前記屈曲部３２の前記電子レンジの調理物設置台９１と接触される接触部３２ａが確保されるようにする。このことは、必ずしも、屈曲部３２において前記接触部３２ａが確保された部位の数が３以上であることを意味するものでは無く、前記屈曲部３２の周方向において略均等の３以上の箇所に前記接触部３２ａが存在する構成を意味するものであり、屈曲部３２の前記接触部３２ａが確保された部位の数が１又は２である場合も含む。
【００８８】
一例として、図１４は、貯液部３３の底部の屈曲部３２の周方向の３箇所に通気用凹溝３４を形成し、屈曲部３２の周方向において略均等の３箇所に、前記電子レンジ９０の調理物設置台９１と接触される接触部３２ａを確保した構成の蒸籠台３０Ａ（第４実施形態の蒸籠台の変形例）を例示する。
また、この図１４に例示した蒸籠台３０Ａでは、３箇所の接触部３２ａの屈曲部３２の周方向における寸法（周方向延在寸法）の合計が、３つの通気用凹溝３４の屈曲部３２の周方向における寸法（溝幅）の合計よりも小さくしてある。屈曲部３２の内、接触部３２ａに対応する部分は、貯液部３３の底部において突起状に形成されている。
貯液部３３の底部に通気用凹溝３４を４以上形成する場合も、全ての接触部３２ａの屈曲部３３の周方向における寸法（周方向延在寸法）の合計が、全ての通気用凹溝３４の屈曲部３２の周方向における寸法（溝幅）の合計よりも小さい構成を採用できる。
【００８９】
なお、貯液部３３の底部に１以上の通気用凹溝３４を持つ蒸籠台としては、前記屈曲部３２の周方向において略均等の３以上の箇所に、前記屈曲部３２が前記電子レンジの調理物設置台９１と接触される接触部３２ａが確保されている構成であれば良く、全ての接触部３２ａの屈曲部３２の周方向における寸法（周方向延在寸法）の合計が、全ての通気用凹溝３４の屈曲部３２の周方向における寸法（溝幅）の合計よりも大きい構成も採用可能であることは言うまでも無い。
屈曲部３２の周方向における接触部３２ａの数が１又は２である場合は、この構成を採ることを必須とする。
【００９０】
（第５実施形態）
次に、本発明の第５実施形態を説明する。
図１５に、この実施形態の蒸籠台４０（電子レンジ用蒸籠台）、および、この蒸籠台４０を用いて構成した蒸籠ユニット（電子レンジ用蒸籠ユニット）の一例を示す。
図１５に示すように、この実施形態の蒸籠台４０は、第４実施形態の蒸籠台３０の内筒部３５の先端部の先端閉鎖壁１２ａ、内筒部３５の先端部の外周面に開口する液排出用開口部１２ｂを省略した構成の内筒部４１を具備している。
この蒸籠台４０の内筒部４１以外の構成は第４実施形態の蒸籠台３０と同様である。
図１５中、図１２〜図１４と同一の構成部分に、共通の符号を付す。
【００９１】
図中、符号４３は、この蒸籠台４０の貯液部である。この貯液部４３は、前記内筒部４１を採用した点のみが、第４実施形態の蒸籠台３０の貯液部３３と異なる。また、貯液部４３の貯液凹所に符号４３ａを付す。
【００９２】
この蒸籠台４０の内筒部４１の先端部は単純な筒状に形成されており、内筒部４１は無底筒状になっている。この内筒部４１は、その先端の開口部が液排出用開口部４２となっている。この液排出用開口部４２は、内筒部４１の先端の内側部分を指す。この液排出用開口部４２の中心軸線は内筒部４１の中心軸線Ｌ４に一致しており、内筒部４１の先端の内径が液排出用開口部４２の内径である。
【００９３】
図１５中、符号４１ａは、内筒部４１の内側空間である。
貯液部４３において、外壁部３１と内筒部４１との連続部である屈曲部３２の接触部３２ａから窪む溝状に形成された通気用凹溝３４は、内筒部４１の内側空間４１ａから外壁部３１の外側に向かって貯液部４３の底部（図示例では屈曲部３２）を貫通している。
【００９４】
本実施形態の蒸籠台４０では、貯液部４３の屈曲部３２からの内筒部４１の突出寸法、すなわち、内筒部４１の中心軸線Ｌ４方向の寸法が、貯液凹所４３ａに貯留する蒸気源液状物Ｒの液面の上限位置となる。
【００９５】
この蒸籠台４０の場合は、内筒部４１の構成が単純な分、製造が容易であり、低コストで製造できる。
また、内筒部４１は、その中心軸線Ｌ４に一致する中心軸線を以て開口する液排出用開口部４２を先端に具備する構成であることから、第４実施形態の蒸籠台３０の内筒部３５に比べて、蒸気排出用の開口部として機能する隙間や貫通孔が形成されていない開閉蓋８５を有する蒸籠を蒸籠台４０上に設置して食品の蒸し調理を行う際に蒸籠の開閉蓋８５の天板部８５ａの中央部付近から下降する蒸気流Ｓの内筒部４１の内側空間４１ａへの流入が容易である。このため、この実施形態の蒸籠台４０では、第４実施形態の蒸籠台３０に比べて、天板部８５ａの中央部付近から下降する蒸気流Ｓの流れが円滑であり、その結果、蒸籠台４０と蒸籠とで構成される蒸し器内に蒸気が移動せずに滞留したままとなる箇所が減少し、蒸籠の食品載せ台８２上の食品Ｆ（図１５中、図示略）の蒸し調理の均等化をより確実に実現できるという利点がある。蒸気源液状物Ｒからの蒸気発生量が少ない場合でも、天板部８５ａの中央部付近から下降する蒸気流Ｓが得られやすくなる。
【００９６】
図１５では、蒸籠台４０上に蒸籠８０Ｂ（ひとつの胴部８３と、蒸気排出用の開口部として機能する隙間や貫通孔が形成されていない開閉蓋８５とで構成される蒸籠）を設置してなる蒸し器を構成した状態を例示しているが、蒸籠台４０に設置する蒸籠はこれに限定されない。例えば、図１２に例示した蒸籠８０Ｃのように、複数の胴部８３と、蒸気排出用の開口部として機能する隙間や貫通孔が形成されていない開閉蓋８５とで構成したものであっても良い。
【００９７】
本発明に係る蒸籠台としては、第２〜５実施形態に例示した蒸籠台から通気用凹溝を省略した構成のものも採用可能である。
本発明に係る蒸籠ユニット、蒸し調理済み食品の製造方法としては、蒸籠台として、第１〜５実施形態に例示した蒸籠台のいずれも採用可能であり、さらに、第２〜５実施形態に例示した蒸籠台から通気用凹溝を省略した構成の蒸籠台を採用することも可能である。通気用凹溝を省略した構成の蒸籠台を採用し、この蒸籠台上に蒸気排出用の開口部を有していない開閉蓋）を用いた構成の蒸籠を載置した構成の蒸し器を組み立てて食品の蒸し調理を行った場合も、蒸籠台の貯液部の底部の屈曲部の形成精度や、電子レンジの調理物設置台の上面の形成精度によって、蒸籠台の屈曲部と電子レンジの調理物設置台との間に形成される微小な隙間から蒸し器内の蒸気が漏出したり、このような隙間が存在しない場合は蒸し器内圧の上昇によって蒸籠台の屈曲部の一部が電子レンジの調理物設置台から僅かに浮き上がりを生じて蒸し器内の蒸気が放出される。但し、通気用凹溝を有する蒸籠台を採用した場合は、通気用凹溝によって蒸気放出用の空間が確実に確保されるため、蒸気の放出が確実かつ円滑になされる点で好ましい。
また、図６、図１１、図１２、図１５では、蒸籠台上に設置する蒸籠として、第２実施形態にて説明した開閉蓋８５（蒸気排出用の開口部を有していない開閉蓋）を用いた構成の蒸籠を例示しているが、これに限定されず、第１実施形態にて説明した蒸気排出用の開口部を有する構成の開閉蓋８４を最上段の胴部８３上に設置した構成の蒸籠を使用することも可能であることは言うまでも無い。蒸籠を構成する胴部８３の数には特には限定は無い。
【００９８】
なお、本発明は、上述の実施形態に限定されず、適宜変更が可能である。
上述の実施形態では、内筒部としてテーパ円筒状の構成のものを例示したが、これに限定されず、内筒部としては、例えば断面外形が矩形のテーパ筒状のもの（テーパ角筒状）も採用可能である。また、内筒部としては、断面外形が矩形のもの以外、例えば断面外形が楕円形、五角形、六角形のテーパ筒状等も採用可能である。
また、外壁部についても、椀形、円筒状のものに限定されず、例えば角筒状のもの等も採用可能である。
上述した各実施形態の蒸籠台は、全体が、マイクロ波を透過する合成樹脂材料によって形成された一体成形品であり、具体的には第１実施形態に例示したものと同様の合成樹脂材料を用いることができる。但し、本発明に係る蒸籠台としてはこれに限定されず、例えば、一部にマイクロ波を吸収する材料で形成された部分を持つものも採用可能である。
本発明に係る蒸籠ユニットを構成する蒸籠としては、胴部を一つだけ持つもの、胴部を２以上持つもの、のいずれも採用可能である。蒸籠を構成する胴部の数には限定は無い。
本発明に係る蒸籠台、蒸籠ユニット、蒸し調理済み食品の製造方法は、１５分以上の蒸し調理以外、数分程度の蒸し調理にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００９９】
【図１】本発明に係る電子レンジ用蒸籠台の第１実施形態を示す斜視図である。
【図２】図１の蒸籠台の構造を示す正断面図である。
【図３】図１の蒸籠台の構造を示す平断面図であり図２のＡ−Ａ線断面矢視図である。
【図４】本発明に係る蒸籠ユニットの一例を示す図であって、図１の蒸籠台を用いた蒸籠ユニットの組み立て状態を示す断面図である。
【図５】本発明に係る蒸籠ユニットの一例を示す図であって、蒸籠の胴部を上下多段にした蒸籠ユニットの組み立て状態を示す断面図である。
【図６】本発明に係る電子レンジ用蒸籠台の第２実施形態、この蒸籠台を用いて構成した蒸籠ユニットの一例を示す断面図である。
【図７】図６の電子レンジ用蒸籠台の外観構成を示す正面図である。
【図８】図６の電子レンジ用蒸籠台を下側（貯液部の底部側）から見た構造を示す図である。
【図９】本発明の第２実施形態の変形例の電子レンジ用蒸籠台を下側（貯液部の底部側）から見た構造を示す図である。
【図１０】本発明に係る電子レンジ用蒸籠台の第３実施形態を示す斜視図である。
【図１１】図１０の蒸籠台、この蒸籠台を用いて構成した蒸籠ユニットの一例を示す断面図である。
【図１２】本発明に係る電子レンジ用蒸籠台の第４実施形態、この蒸籠台を用いて構成した蒸籠ユニットの一例を示す断面図である。
【図１３】図１２の電子レンジ用蒸籠台を下側（貯液部の底部側）から見た構造を示す図である。
【図１４】本発明の第４実施形態の変形例の電子レンジ用蒸籠台を下側（貯液部の底部側）から見た構造を示す図である。
【図１５】本発明に係る電子レンジ用蒸籠台の第５実施形態、この蒸籠台を用いて構成した蒸籠ユニットの一例を示す断面図である。
【符号の説明】
【０１００】
１０…電子レンジ用蒸籠台、１１…外壁部、１１ａ…底部、１１ｂ…底部開口部、１２…内筒部、１２ａ…先端閉鎖壁、１２ｂ…液排出用開口部、１２ｃ…内側空間、１３…貯液部、１３ａ…凹所（貯液凹所）、１３ｂ…屈曲部、１３ｃ…接触部、１４…蒸籠載置部、２０…電子レンジ用蒸籠台、２１…内筒部、２１ａ…内側空間、２２…液排出用開口部、２３…貯液部、３０、３０Ａ…電子レンジ用蒸籠台、３１…外壁部、３２…屈曲部、３２ａ…接触部、３３…貯液部、３３ａ…凹所（貯液凹所）、３４…通気用凹溝、３５…内筒部、４０…電子レンジ用蒸籠台、４１…内筒部、４１ａ…内側空間、４２…液排出用開口部、４３…貯液部、４３ａ…凹所（貯液凹所）、５０、５０Ａ…電子レンジ用蒸籠台、５１…通気用凹溝、５２…貯液部、８０、８０Ａ、８０Ｂ、８０Ｃ…蒸籠、８１…外周壁、８２…食品載せ台、８２ａ…食品載置面、８２ｂ…透孔、８３…胴部、８４…開閉蓋、８４ａ…天板部、８５…開閉蓋、８５ａ…天板部、９０…電子レンジ、９１…調理物載置台（ターンテーブル）、９２…内側面、９３…庫内側空間、Ｆ…食品、Ｇ、Ｇ１…仮想平面、Ｌ１〜Ｌ４…中心軸線、Ｒ…蒸気源液状物、Ｓ…蒸気流、ｄ…（貯液部の）深さ寸法、ｔ、ｔ１…（内筒部の）突出寸法。
【図１】
0005173576.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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