(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
パイプ材（１、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７）を被連結部材（４、８、４７、４８、９１）に連結するためのパイプ材の連結構造において、パイプ材（１、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７）の先端部（１ａ）に取り付けられる係合部材（３）を備え、被連結部材（４、８、４７、４８、９１）にはパイプ材（１、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７）に取り付けられる係合部材（３）が着脱可能に挿入される挿入孔（４１）が設けられ、係合部材（３）の外側面（３ａ）には内外に移動可能で且つ外方に向けて付勢された係合突起（３１）が設けられ、この係合突起（３１）に係合可能な係止孔（４３）が挿入孔（４１）の壁面（４４）に形成され、
係合部材（３）の外側面（３ａ）のうち係合突起（３１）が設けられる面に対する側面の位置であって、係合突起（３１）とは外周方向に異なる位置に、挿入方向に沿ってガイドリブ（４５）又はガイド溝（３４）が形成され、このガイドリブ（４５）又はガイド溝（３４）と係合するガイド溝（３４）又はガイドリブ（４５）が挿入孔（４１）の壁面（４４）に深さ方向に沿って形成され、係合部材（３）のガイドリブ（４５）又はガイド溝（３４）と、挿入孔（４１）の壁面（４４）のガイド溝（３４）又はガイドリブ（４５）とが係合した状態で、前記係合突起（３１）が係止孔（４３）に係合されることを特徴とするパイプ材の連結構造。
【請求項２】
ガイドリブ（４５）及びガイド溝（３４）の各々の先端部（３４ａ、４５ａ）には傾斜面（４６、５１）が形成されていることを特徴とする請求項１記載のパイプ材の連結構造。
【請求項３】
係止孔（４３）は、被連結部材（４、８、４７、４８、９１）の挿入孔（４１）の壁面（４４）に貫通していることを特徴とする請求項１〜２の何れかに記載のパイプ材の連結構造。
【請求項４】
係合部材（３）は、挿入方向に伸びる係合片（３３）が固定部（３５）との間に隙間（３９）を介して形成され、係合片（３３）の先端側の外側面（３８）に係合突起（３１）が形成されると共に係合片（３３）の基端を支点とした撓みにより係合突起（３１）は内外に移動可能であることを特徴とする請求項1〜３の何れかに記載のパイプ材の連結構造。
【請求項５】
請求項１〜４の何れかに記載のパイプ材の連結構造を備えた組立家具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パイプ材の連結構造に関するものであり、この連結構造を備えた例えば物干し具等のような組立家具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、パイプ材と被連結部材とを連結して形成する組立家具として物干し具がある。この物干し具において、パイプ材を被連結部材としての継手に取付けるためには、継手に形成されたパイプ材の外径と略同径の内径を有する挿入孔にパイプ材を挿入し、挿入孔の外側面に形成されたビス孔から内側に向かってビスを螺入させ、ビスの先端でパイプ材の側面を押圧させる方法や、同様な作業を行った後にビスをパイプ材に貫通させる方法等が実施されている。これらの作業では、パイプ材を固定する際に相応の力を加えないと固定できないものであった。又、前記何れの方法においても、パイプ材にはビス用の螺子等は形成されていないため、ビスの取付方法によっては、パイプ材が弛む場合もあった。そこで、この問題を解決するために、ボルトとナットを使用した連結構造が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。【０００３】
この連結構造は、第一パイプと、これに内挿される第二パイプと、ボルト・ナット結合と、から成る連結構造に於いて、上記第２パイプに軸心直交方向の孔部を貫設し、かつ、上記第一パイプ材には、ボルト頭部よりも大きな径の大孔と、ボルトネジ部が挿通される小孔を、それぞれ軸心直交方向に貫設し、上記ボルト頭部を上記第二パイプ材に押圧させて、該第二パイプ材を、上記第一パイプ材の上記小孔を有する側の内面側へ締付けるように構成したことを特徴とするものであり、蝶型ナットでボルトを締結されるだけで、第一パイプ材と第二パイプ材を比較的容易に連結させることができ、弛みも発生しにくいようにしたものである。
【特許文献１】日本国実開平５−１３３９０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記の連結構造には次のような問題点があった。すなわち該取付構造では、二個のパイプ材を連結させる際、二個のパイプ材にそれぞれ形成された孔の位置を合わせた状態を保持しながら、孔にボルトを通さなければならず、作業者が一人の場合はその作業が煩雑となる点が問題であった。又、ボルトナットの結合を外せば、二個のパイプ材は容易に分解されるが、次回組み立てる際に、ボルトナットを紛失していることもあり、この場合、ボルトナットのサイズや長さが限定されているので、代替のボルトナットを入手するのに時間を要する問題があった。【０００５】
また、上記のようなパイプ材を連結して組み立てる際に組立作業を一人で行うと作業が煩雑になることや構成部品を紛失した際に代替品を入手するのに時間を要するといった問題は、物干し具だけでなく、パイプ材と被連結部材とを連結して組み立てる組立家具全般に共通する問題である。【０００６】
そこで、本発明は、上記従来の問題に鑑みてなされ、組立家具を組み立てる際、組立家具を構成するパイプ材の連結作業が容易であり、組立時間の短縮を図ることができるパイプ材の連結構造及びその連結構造を備えた組立家具を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は上記課題を解決すべくなされたものであり、本発明に係るパイプ材の連結構造は、パイプ材を被連結部材に連結するためのパイプ材の連結構造において、パイプ材の先端部に取り付けられる係合部材を備え、被連結部材にはパイプ材に取り付けられる係合部材が着脱可能に挿入される挿入孔が設けられ、係合部材の外側面には内外に移動可能で且つ外方に向けて付勢された係合突起が設けられ、この係合突起に係合可能な係止孔が挿入孔の壁面に形成され、係合部材の外側面のうち係合突起が設けられる面に対する側面の位置であって、係合突起とは外周方向に異なる位置に、挿入方向に沿ってガイドリブ又はガイド溝が形成され、このガイドリブ又はガイド溝と係合するガイド溝又はガイドリブが挿入孔の壁面に深さ方向に沿って形成され、係合部材のガイドリブ又はガイド溝と、挿入孔の壁面のガイド溝又はガイドリブとが係合した状態で、前記係合突起が係止孔に係合されることを特徴とする。
【０００８】
該構成のパイプ材の連結構造にあっては、パイプ材と被連結部材との連結作業の時、パイプ材の先端部に取り付けられた係合部材を被連結部材の挿入孔に挿入する。その時、係合突起が係止孔に係合するのでパイプ材を被連結部材に容易に連結することができ、しかも、係合突起が係止孔に係合しているのでパイプ材が被連結部材に連結した状態を保持できる。従って、ボルトナット等の連結に必要な締結部材を必要としないので部品数が少なくてすみ、パイプ材を被連結部材から分解した後も部品の移動時や保管中に部品を紛失する恐れが少なくなる。【０００９】
また、係合部材を挿入孔に挿入する際、係合部材のガイドリブ又はガイド溝を挿入孔のガイド溝又はガイドリブに係合させることで自動的に係合突起が係止孔に係合するので、係合突起と係止孔との回転方向の位置合わせが不要であり、係合部材の挿入孔への取付作業を確実に行うことができる。又、取付け後は、係合部材の回転はガイドリブとガイド溝とによって規制されるので、不必要に回転することがなく、係合部材が回転方向にずれて挿入孔の係止孔と係合部材の係合突起との係合が外れることはない。従って、パイプ材を被連結部材により一層確実に連結できる。
【００１０】
また、ガイドリブ及びガイド溝の各々の先端部には傾斜面が形成されていることが好ましい。ガイドリブ及びガイド溝の各々の先端部には傾斜面が形成されているので、係合部材を挿入孔に挿入する際、係合の位置が多少ずれていても傾斜面が係合の位置合わせのガイドとなりスムーズに挿入することができる。【００１１】
更に、係止孔は、被連結部材の挿入孔の壁面に貫通していることが好ましい。係止孔は、被連結部材の挿入孔の壁面に貫通しているので、パイプ材を被連結部材から外す際に、被連結部材の挿入孔に貫通している係止孔の外側から係合突起を内側へ押圧すれば、係合突起と係止孔との係合が外れることとなる。さらに、係合が外れた状態でパイプ材を被連結部材から抜けば、パイプ材と被連結部材との連結を簡単に解除することができる。【００１２】
また更に、係合部材は、挿入方向に伸びる係合片が固定部との間に隙間を介して形成され、係合片の先端側の外側面に係合突起が形成されると共に係合片の基端を支点とした撓みにより係合突起は内外に移動可能であることが好ましい。パイプ材を被連結部材に連結する際、被連結部材の挿入孔の壁面に係合突起が当接し、係合突起は係合片の基端を支点として内側へ撓むこととなる。この状態のまま係合突起が挿入孔の側壁の係止孔の位置まで移動した時、壁面の当接による押圧力が解消され、係合突起は係止孔と係合することとなる。また、パイプ材を被連結部材から外す際に、係合突起を内側に押圧すれば、係合片がその基端を支点として内側へは撓むこととなり、係合突起と係止孔との係合が外れ、パイプ材を被連結部材から容易に外すことができる。【００１３】
更に、本発明に係る組立家具は、上記パイプ材の連結構造を備えたことを特徴とするものである。組立家具は上記パイプ材の連結構造を備えているので、組立家具の組立分解時に一人でも作業が煩雑になることはない。また、ボルトナット等の組付け部品を使用しないので、分解した時の部品管理が容易となり部品の紛失といった問題が少なくなる。
【発明の効果】
【００１４】
このように、本発明に係るパイプの連結構造を備えた組立家具にあっては、パイプ材の先端部に取り付けられる係合部材を備え、被連結部材にはパイプ材に取り付けられる係合部材が着脱可能に挿入される挿入孔が設けられ、係合部材の外側面には内外に移動可能で且つ外方に向けて付勢された係合突起が設けられ、この係合突起に係合可能な係止孔が挿入孔の壁面に形成されているので、組立家具を組み立てる際、組立家具を構成するパイプ材の連結作業が容易であり、組立時間の短縮を図ることができるパイプ材の連結構造及びその連結構造を備えた組立家具を提供するという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明に係るパイプ材の連結構造において実施の一形態を示す断面図である。
【図２】図１の係合部材の側面図である。
【図３】図１の係合部材の上面図である。
【図４】図１の継手の断面図である。
【図５】図１の継手の裏面図である。
【図６】本発明に係るパイプ材の連結構造において実施の他の形態を示す正面図である。
【図７】本発明に係るパイプ材の連結構造において実施の別の形態を示す正面図である。
【図８】本発明に係る物干し具の実施の一形態を示す斜視図である。
【図９】本発明に係る物干し具の実施において他の形態を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００１６】
１ 第一のパイプ材
２ 第二のパイプ材
３ 係合部材
４ 継手
６ 脚体
７ 干し部材
８ 脚部材
９ 干し部材
１１ 脚用パイプ材
１２ 支柱用パイプ材
１３ 連結用パイプ材
１４ 支柱用パイプ材
１５ 連結用パイプ材
１６ 物干し用パイプ材
１７ 連結用パイプ材
１ａ 先端部
２１ 物干し用パイプ材
３１ 係合突起
３２ 基部
３３ 係合片
３４ 切欠面
３５ 固定部
３６ 接続部
３７ 切欠部
３８ 円弧面
３９ 隙間
３ａ 外側面
４０ 円弧面
４１ 挿入孔
４２ 挿通孔
４３ 係止孔
４４ 壁面
４５ 支持片
４６ 傾斜面
４７ 継手
４８ 継手
５１ 傾斜面
６１ 脚
６２ 脚
８１ 筒体
８２ 筒体
９１ ベース体
９２ 筒体
９３ 筒体
３２ａ   下面
３４ａ  先端部
４５ａ  先端部
４７ａ  連結部
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
次に、本発明を実施するための最良の形態について図面を参照し、具体的に説明する。【００１８】
すなわち、図１は本発明に係るパイプ材の連結構造において実施の一形態を示す断面図、図２は図１の係合部材３の側面図、図３は図１の係合部材３の上面図、図４は図１の被連結部材としての継手４の断面図、図５は図１の継手４の裏面図、図６は本発明に係るパイプ材の連結構造において実施の他の形態を示す正面図、図７は本発明に係るパイプ材の連結構造において実施の別の形態を示す正面図、図８は本発明に係る物干し具の実施の一形態を示す斜視図、図９は本発明に係る物干し具の実施において他の形態を示す斜視図である。【００１９】
図面において、１及び２は連結される第一のパイプ材１及び第二のパイプ材２であり、３は第一のパイプ材１の先端部に取付けられる係合部材であり、４は第二のパイプ材２に取付けられて、前記係合部材３が着脱可能に挿入される継手である。本形態にかかるパイプ材の連結構造は、被連結部材としての継手４に第一のパイプ材１が特有の連結構造により連結されているものである。【００２０】
まず、図１に示されたパイプ材の連結構造は、第一のパイプ材１の先端部１ａに係合部材３が取付けられ、Ｔ字型の継手４にはこの係合部材３が挿入される挿入孔４１が設けられると共に、前記挿入孔４１と直交して第二のパイプ材２が貫通状態に挿通される挿通孔４２が設けられ、そして係合部材３を継手４の挿入孔４１に挿入すると共に、係合部材３に形成された係合突起３１を挿入孔４１の側壁４４に貫通した係止孔４３に係合させ、又、継手４の挿通孔４２に第二のパイプ材２を挿通することにより、第一のパイプ材１と第二のパイプ材２とが直交状態で連結されている。【００２１】
尚、第一のパイプ材１と第二のパイプ材２とを直列状態で連結するには、図６に示されるように、挿入孔４１と直列して第二のパイプ材２が挿通される挿通孔４２が形成された継手４を用いればよい。又、３個のパイプ材をＹ字状に連結する場合は、その連結方向に対応した２個の挿通孔４２を有する継手を用いればよく、同様にすれば４個以上のパイプ材を連結するようにすることもできる。【００２２】
又、上記形態では、継手４に形成された係合部材３が挿入される挿入孔４１と第二のパイプ材２が挿通される挿通孔４２とが設けられているが、図７に示される継手４８のように、第二のパイプ材２の先端部にも係合部材３を取付け、挿通孔４２の代わりに、前記係合部材３が挿入される挿入孔４１を設けるようにしてもよい。即ち、係合突起３１と係止孔４３とからなる構造を継手４８の両端部に各々設けて、被連結部材としての継手４８に２本のパイプ材を各々連結するようにしてよい。【００２３】
本形態において、連結されるパイプ材１、２は、一般的にはステンレス鋼や鋼材やアルミニウム等の金属をパイプ形状にしたものであるが、これらの金属を組み合わせたものや、パイプの表面を合成樹脂等で被覆したもの等、必要な長さや強度に応じて、適宜使用できる。【００２４】
本形態に係る係合部材３及び継手４について、さらに詳細に説明する。【００２５】
すなわち、係合部材３は、図１〜３に示されるように、第一のパイプ材１の外径と略同形になされた円盤状の基部３２と、係合突起３１を有する係合片３３と、側面に切欠面３４が形成された固定部３５と、前記基部３２の下面３２ａから第一のパイプ材１の内径と略同形の外径であり、第一のパイプ材１に嵌入される円筒状の接続部３６とが形成されている。そして、この接続部３６の末端角が斜めに切り欠かれて切欠部３７が形成されている。このため、第一のパイプ材１に挿入しやすくなされている。又、基部３２から係合片３３と固定部３５とが第一のパイプ材１の長さ方向に伸びている。【００２６】
続いて、係合片３３及び固定部３５の形態を説明する。すなわち、係合部材３の基部３２から突出し、継手４の挿入孔４１の内径と略同径に形成された円筒の外側面３ａにおいて、側面が２箇所切り欠かれて相対向するガイド溝としての切欠面３４が形成されると共に、残りの側面は継手４の挿入孔４１の壁面４４と当接される二個の円弧面３８、４０となされ、一方の円弧面３８に係合突起３１が形成されると共に、二個の円弧面３８、４０の間に形成された隙間３９により、係合突起３１を有する円弧面側が係合片３３となされ、他方の円弧面４０を有し、側面に前記二個の切欠面３４を有する側が固定部３５となされたものである。【００２７】
本形態では、係合突起３１は上記二個の円弧面３８、４０の一方にのみ形成されたものであるが、二個の円弧面３８、４０の両方に係合突起３１が形成され、それに応じて隙間３９が二箇所形成された形態でもよい。又、この場合、継手４の挿入孔４１の側壁４４に貫通される係止孔４３は一個でもよいが、二個の方が、係合部材３と継手４とがより強固に取付けられる。【００２８】
次に、係合片３３は、その係合片３３の外側面である前記円弧面３８の先端側に円筒状の係合突起３１が突設されると共に、円弧面３８は継手４の挿入孔４１の壁面４４に当接されるようになされている。又、この円弧面３８の裏面側には、固定部３５が隙間３９を有して並設されている。係合部材３を継手４の挿入孔４１に挿入する際、係合部材３は挿入孔４１の壁面４４に係合突起３１の頂部が当接されながら挿入されるので、係合片３３は内側に撓ませられるが、係合片３３が内側に撓ませられるのに充分な幅の隙間３９が形成されており、これによって、係合片３３が撓まされた状態で、係合部材３が挿入孔４１の奥へ挿入され、係合突起３１が挿入孔４１の係止孔４３に係合すると、係合片３３の撓みが解消されて係合片３３が挿入孔４１の壁面４４に当接され、係合部材３が継手４に取付けられる。【００２９】
固定部３５は、係合片３３側には隙間３９が形成され、その反対面には係合片３３と同様に円弧面４０が形成され、挿入孔４１の壁面４４に当接されると共に、前記２面に対する両側面にはガイド溝としての切欠面３４が基部３２に対してほぼ垂直に形成され、この二個の切欠面３４は挿入孔４１の壁面４４に形成されたガイドリブとしての二個の支持片４５とそれぞれ当接されるように形成されている。これによって、係合部材３を継手４の挿入孔４１に挿入する際、固定部３５と支持片４５との位置を合わせ、係合部材３を挿入すれば、切欠面３４と支持片４５とが係合のためのガイド溝とガイドリブとなり、係合片３３の係合突起３１が挿入孔４１の側壁４４の係止孔４３に確実に係合されるので、係合部材３と継手４との不完全な取付状態は生じにくくなる。【００３０】
又、切欠面３４の先端部３４ａには傾斜面５１が形成され、支持片４５の開口側の先端部４５ａにも同様な傾斜面４６が形成されている。これによって、係合部材３を継手４に挿入する際、固定部３５の切欠面３４と支持片４５との方向に多少のずれがあっても、この傾斜面４６、５１によって方向のずれが修正され、切欠面３４が支持片４５に当接された状態となり、作業者が位置の微調整せずに係合部材３を継手４に取付けることができる。又、取付けられた係合部材３は、支持片４５によって回転を規制されているので、不必要に回転せず、係合突起３１と係合孔４３との係合状態が容易に解消されないようになされている。【００３１】
係合部材３は、一般的には、ポリプロピレン、ポリアミド、ポリアセタール、ＡＢＳ樹脂等の合成樹脂を成型して、基部３２、係合突起３１を有する係合片３３、固定部３５及び接続部３６が一体的に形成されてなるものであるが、継手４と係合する際に必要となる弾性、滑り性、強度等を有する樹脂であれば、他の樹脂でも適宜使用できる。【００３２】
続いて、継手４は、図１、４、５に示されるように、係合部材３が挿入される挿入孔４１を有し、挿入孔４１の側壁４４には円形状の係止孔４３が貫通して形成され、係合部材３の係合片３３に形成された係合突起３１と係合するようになされている。又、挿入孔４１の壁面４４には、係止孔４３と直角方向に支持片４５が相対向して形成され、係合部材３の固定部３５の切欠面３４に当接されるようになされている。本形態では、三個の支持片４５が挿入孔４１の深さ方向に並設されている。これによって、気温の変化等により、係合部材３や継手４に膨脹、収縮が発生して、切欠面３４と支持片４５との間に必要以上に押圧力が発生しても、支持片４５は長さ方向と垂直に撓んで、変形や破損等の不具合を防ぐことができる。尚、支持片４５の個数は、本形態に限られるものではなく、一個及び複数個の形態が可能である。【００３３】
継手４は、一般的には、ポリプロピレン、ポリアミド、ポリアセタール、ＡＢＳ樹脂等の合成樹脂を成型して一体的に形成されてなるものであるが、支持部材と係合するために必要となる弾性、滑り性、強度等を有する樹脂であれば、他の樹脂でも適宜使用できる。【００３４】
本形態において、係合部材３の係合突起３１は係合片３３に形成されているが、係合突起３１が被連結部材４の係止孔４３に係合されれば、他の形態でもよい。例えば、係合部材３において、パイプ材１の直径方向にばね挿入孔を形成し、そのばね挿入孔にコイルばねを取付けた係合突起３１を取付けた係合部材を使用しても、本形態と同様な効果が得られる。【００３５】
上記実施形態に係るパイプ材の連結構造は以上であるが、次に上記連結構造が設けられた物干し具を図８に示す。図８に示す物干し具は、左右方向から見てＸ字状に連結された脚６１及び脚６２からなる脚体６が左右一対になって設置されている。この左右一対の脚体６を構成する２本の脚の内側の脚６２には、脚６２どうしを連結する連結用パイプ材１３がその脚６２の長手方向中央に水平状態で連結されて、バスタオル等を干すための干し部材７が取り付けられている。更に、左右一対の脚体６の前側どうしに物干し用パイプ材２１が水平状態で連結され、後側どうしに物干し用パイプ材２１が水平状態で連結されている。【００３６】
更に、Ｘ字状に連結された脚６１及び脚６２からなる脚体６は、脚６１の内側に脚６２が連結されている。この脚６１は、脚用パイプ材１１の上端部と支柱用パイプ材１２の下端部とが図７に示す被連結部材としての継手４８の両端部に連結されていることで連続一体化されて一直線状となっている。また、脚６２は、脚用パイプ材１１の上端部と支柱用パイプ材１２の下端部とが被連結部材としてのＴ字型の継手４７の長手方向側に連結されていることで連続一体化されて一直線状となっている。この脚６１及び脚６２は、脚６１の継手４８と脚６２の継手４７とが各々長手方向中央部を支点として回転自在に連結されている。また、この継手４７には、継手４７どうしを連結する連結用パイプ材１３が水平状態で連結されて、バスタオル等を干すために使用される干し部材７が取り付けられている。また、脚体６の上端部には図１に示す被連結部材としてのＴ字型の継手４が連結されており、その継手４の挿通孔４２に１本のパイプ材からなる物干し用パイプ材２１が貫通状態で挿通されている。【００３７】
また更に、脚６１の中央にある継手４８は、図７に示す形態を用いた２本のパイプ材を直列に連結するものである。そして、この継手４８は、脚用パイプ材１１の上端部及び支柱用パイプ材１２の下端部に取り付けられた係合部材が挿入する挿入孔４１を継手４８の両端部に備え、挿入孔４１の壁面４４に貫通している係止孔に係合部材に設けられている係合突起が係合することで脚用パイプ材１１の上端部及び支柱用パイプ材１２を継手４８の両端部に連結させる上記連結構造を用いたものである。また、脚６２の中央にあるＴ字型の継手４７は、図１に示すＴ字型の継手４の挿通孔４２の代わりに係合部材が挿入される挿入孔４１を両端部に備えたものである。このＴ字型の継手４７においても、上記連結構造が用いられていることで長手方向とその直交方向との三方ともパイプ材が連結される構造となっている。また更に、物干し用パイプ材２１を貫通状態で挿通し脚体６の上端部に連結される継手４は、図１に示す形態を用いたものであり、その連結は、上記連結構造を用いられていることで支柱用パイプ材１２を継手４に連結し、それと直交して物干し用パイプ材２１を挿通する構造となっている。【００３８】
次に上記連結構造が設けられた物干し具を図９に示す。図９に示す物干し具は、前後方向に長い脚部材８と、脚部材８に垂直に連結された支柱用パイプ材１４とが左右一対となって設けられ、その左右一対の脚部材８に水平状態で連結用パイプ材１５の両端部が連結されている。また、支柱用パイプ材１４の上端部がバスタオル等を干すための干し部材９に備えられているベース体９１に連結している。【００３９】
脚部材８は被連結部材としてのものであり、その上面中央に支柱用パイプ材１４の下端部を垂直に連結する挿入孔４１を備えた筒体８１が設けられ、その筒体８１の中央に筒体８１と直交して連結用パイプ材１５の両端部を水平状態で連結するための挿入孔４１を備えた筒体８２が設けられている。【００４０】
また、支柱用パイプ材１４の上端部を連結している干し部材９は、左右一対の前後方向に長い被連結部材としてのベース体９１を備え、このベース体９１の側面に間隔をあけて備えられた４箇所の挿入孔４１に干し部用パイプ材１６の両端部が各々連結されている。また、ベース体９１の下面中央には支柱用パイプ材１４の上端部が連結される挿入孔４１を備えた筒体９２が設けられ、その軸方向中央には筒体９２と直交し且つ連結用パイプ材１７と連結する挿入孔４１を備えた筒体９３が設けられている。【００４１】
この支柱用パイプ材１４の下端部を脚部材８に連結する連結構造は、上記連結構造を用いたものである。脚部材８の筒体８１は支柱用パイプ材の下端部に取り付けられた係合部材が挿入する挿入孔４１を備え、挿入孔４１の壁面４４に貫通している係止孔に係合部材に設けられている係合突起が係合することで支柱用パイプ材１４の下端部が脚部材８の筒体８１に連結するものである。これは、連結用パイプ材１５の両端部を脚部材８の筒体８２に連結する連結構造と、支柱用パイプ材１４の上端部を干し部材９のベース体９１の筒体９２に連結する連結構造と、連結用パイプ材１５を干し部材９のベース体９１の筒体９３に連結する連結構造と、干し部用パイプ材１６の両端部を干し部材９のベース体９１に連結する連結構造とにおいても同様である。【００４２】
尚、上記実施形態では物干し具について説明したが、物干し具以外の組立家具でもよい。例えば、ランドリーラック、押入れ収納家具、キッチン収納家具等にも適用することが可能である。何れにしても、組立家具は、係合突起を備えた係合部材が先端部に圧入されたパイプ材を被連結部材の挿入孔に挿入し、そのとき係合部材の係合突起が挿入孔の側壁の係止孔に係合する上記連結構造を用いたものであればよい。【００４３】
また、被連結部材４、８、４７、４８、９１の挿入孔４１に係止孔４３が貫通されていなくてもよい。即ち、係止孔４３は、挿入孔４１の壁面４４に係合突起３１が係合する凹部を形成しているものでもよい。何れにしても、係合部材を挿入孔に挿入した時に挿入孔の壁面により当接されて内側へ撓んだ係合突起が、係止孔の位置に達した時に外側へ復元することで係止孔に係合されればよい。【００４４】
更に、挿入孔４１の支持片４５及び係合部材３の切欠面３４の各々の先端部４５ａ，３４ａには傾斜面４６、５１を設けなくてもよい。何れにしても係合部材と挿入孔とが挿入される際に、ガイドリブとしての支持片とガイド溝としての切欠面が係合されることで係合突起と係止孔との係合の位置合わせとなればよく、傾斜面を設けることで、支持片と切欠面との係合の位置が多少ずれていても傾斜面が係合の位置合わせのガイドとなりスムーズに挿入することができる。【００４５】
また更に、係合部材３に切欠面３４を、被連結部材４の挿入孔４１に支持片３３を設けたが、係合部材３に支持片３３を、被連結部材４の挿入孔４１に切欠面３４を設けてよい。また、支持片３３と切欠面３４との係合に限らず、係合部材３の外側面３ａにガイドリブ又はガイド溝を設け、そのガイドリブ又はガイド溝と係合するガイド溝又はガイドリブを挿入孔４１の壁面４４に設けてもよい。何れにしても、係合部材を挿入孔に挿入する際、ガイドリブとガイド溝とが係合することで係合突起と係止孔との係合の回転方向の位置合わせとなり、また、パイプ材を被連結部材に連結した後に不必要な回転を防ぐことができればよい。【００４６】
また、上記実施形態では係合部材３をパイプ材の内側に圧入する形態について説明したが、係合部材３はパイプ材の内側に圧入する形態に限らず、係合部材３をパイプ材の外側に圧入する形態でもよい。何れにしても、パイプ材の連結において、パイプ材は、係合突起を備えた係合部材をパイプ材の先端に圧入される構造であればよく、パイプ材の連結のための係合突起をパイプ材の先端部に形成する必要はない。更に、係合部材は、パイプ材の先端部に圧入されるだけなので、パイプ材に係合部材を取り付けるための特有の構造を設ける必要はない。従って、パイプ材は、用途に適した寸法に切断され、その先端部に係合突起を備えた係合部材を圧入されるだけで、被連結部材に連結させることができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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