(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）：
【化１】
0005326351.tif 000010
（一般式（１）中、Ｒ１は、メトキシ基を示す。）で表される第一のフタリド誘導体と、
下記一般式（２）：
【化２】
0005326351.tif 000011
（一般式（２）中、Ｒ２及びＲ３は、それぞれメトキシ基を示す。）で表される第二のフタリド誘導体と、
下記一般式（３）：
【化３】
0005326351.tif 000012
（一般式（３）中、Ｒ４及びＲ５は、それぞれメトキシ基を示す。）で表される第三のフタリド誘導体の全てを有効成分として含有する基礎代謝増進調整剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規なフタリド誘導体を有効成分として含有する基礎代謝調整剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、食生活の欧米化に伴い高カロリーな飲食物を摂取する機会が増加しているが、摂取エネルギー量が消費エネルギー量を上回ると過剰なエネルギーが脂肪として体内に蓄積し、この状態が持続すると肥満となる。そして肥満は、メタボリックシンドローム等の生活習慣病の一因と考えられていることから、早急な対策が求められている。
【０００３】
そこで肥満の解消手段として、食事制限（いわゆるダイエット）が行われることが多く、摂取エネルギー量を抑えて比較的簡単に肥満を解消できるのであるが、健康面においては各種の問題が生じることが知られている。特に過度の食事制限を行うことにより、生体防護機能等の影響から基礎代謝が低下してダイエット効果が減殺するとともに、食事制限中止後には急激な体重増加（リバウンド）が起こる。
この基礎代謝とは、生命維持に必要な最小限の消費エネルギーであり、一般に「快適な温度（２０〜２５℃）で肉体、精神ともに安静で、空腹（食後１２〜１６時間）、横臥時覚醒状態の消費エネルギー」と定義されている（非特許文献１を参照）。
【０００４】
このような社会的背景において、生体の基礎代謝を維持又は増進する基礎代謝調整剤の研究が行われており、例えばドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）を有効成分として含有する食品が公知である（特許文献１を参照）。
この公知技術によれば、例えば２００ｃｃ当たり１ｇのＤＨＡを混合した飲料を６週間以上続けて飲用することにより、生体の基礎代謝を好適に増進させることができる（特許文献１の段落［００２９］及び［００３３］を参照）。
【特許文献１】特開２００２−３１５５３５号公報
【非特許文献１】栄養学ハンドブック編集委員会編「第三版栄養学ハンドブック」、技報堂出版株式会社、１９９６年１１月発行
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら上記公知技術では効果が表れるのが思いのほか遅く、所望の基礎代謝調整作用を奏するためには長期間の継続摂取が必要であることから、従来、より即効性のある基礎代謝調整剤が切望されていた。
而して本発明は上述の点に鑑みて創案されたものであり、本発明が解決しようとする課題は、比較的短期間の摂取で、好適な基礎代謝の調整作用を奏する基礎代謝調整剤を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記課題を解決するため鋭意検討した結果、新規に合成した複数のフタリド誘導体を含有してなる混合物又は組成物が好適な基礎代謝の調整（維持又は増進）作用を奏することを見出し、本発明を完成するに至った。
なお従来、血液粘度の低下作用を有するフタリド誘導体の報告（特公平７−９８８１５号公報）や、抗糖尿病作用を有するフタリド誘導体の報告（徳島文理大、國土ら）がある。一方、基礎代謝の調整作用を有する複数のフタリド誘導体を含有してなる組成物等及び各フタリド誘導体の具体的構造の報告は皆無である。
【０００７】
すなわち上記課題を解決するための手段として、第１発明は、後述の一般式（１）で表わされる第一のフタリド誘導体と、一般式（２）で表わされる第二のフタリド誘導体と、一般式（３）で表わされる第三のフタリド誘導体の全てを有効成分として含有する基礎代謝増進調整剤である。
【０００８】
一般式（１）：
【化１】
0005326351.tif 000002
（上記一般式（１）中、Ｒ１は、メトキシ基を示す。）
【０００９】
一般式（２）：
【化２】
0005326351.tif 000003
（上記一般式（２）中、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立にメトキシ基を示す。）
【００１０】
一般式（３）：
【化３】
0005326351.tif 000004
（上記一般式（３）中、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立にメトキシ基を示す。）
【００１１】
本発明の基礎代謝調整剤は、より短期間の摂取で、基礎代謝の調整作用と、褐色脂肪組織の増加作用と、内臓脂肪の蓄積抑制作用を奏する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の第１発明によれば、比較的短期間の摂取で、基礎代謝の調整作用を奏する実用的な基礎代謝調整剤を提供することができる。
また第２発明によれば、より実用的な基礎代謝調整剤を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明を実施するための最良の形態を説明する。
本実施形態の基礎代謝調整剤は、比較的短期間の摂取で好適な基礎代謝の調整（維持又は増進）作用を奏するものであり、以下に詳述する３種類のフタリド誘導体（第一のフタリド誘導体、第二のフタリド誘導体及び第三のフタリド誘導体）を含有する。
【００１４】
すなわち第一のフタリド誘導体は、上記一般式（１）で表されるフタリド誘導体（その医薬的に許容し得る塩又は溶媒和物を含む）である。そして一般式（１）中、Ｒ１が、比較的低分子の炭素数１〜３のアルコキシ基（メトキシ基、エトキシ基、ノルマルプロポキシ基又はイソプロポキシ基）である。
【００１５】
また第二のフタリド誘導体は、一般式（２）で表されるフタリド誘導体（その医薬的に許容し得る塩又は溶媒和物を含む）である。そして一般式（２）中、Ｒ２及びＲ３が、それぞれ独立に、比較的低分子の炭素数１〜３のアルコキシ基である。これらＲ２及びＲ３は、同種のアルコキシ基であってもよく、また各々異なるアルコキシ基であってもよいが、好ましくはＲ２及びＲ３の少なくとも一の置換基がメトキシ基である。
【００１６】
そして第三のフタリド誘導体は、一般式（３）で表されるフタリド誘導体（その医薬的に許容し得る塩又は溶媒和物を含む）である。そして一般式（３）中、Ｒ４及びＲ５が、それぞれ独立に、比較的低分子の炭素数１〜３のアルコキシ基である。これらＲ４及びＲ５は、同種のアルコキシ基であってもよく、また各々異なるアルコキシ基であってもよいが、好ましくはＲ４及びＲ５の少なくとも一の置換基がメトキシ基である。
【００１７】
ここで基礎代謝調整剤中、第一のフタリド誘導体、第二のフタリド誘導体及び第三のフタリド誘導体の含有比率は特に限定しないが、典型的に、重量比で第一のフタリド誘導体：第二のフタリド誘導体：第三のフタリド誘導体＝１：１：１である。
そして基礎代謝調整剤の総重量を１００重量部とした場合、第一のフタリド誘導体〜第三のフタリド誘導体が各々１０重量部以上含有されていることが好ましく、より好ましくは第一のフタリド誘導体〜第三のフタリド誘導体が各々３０重量部以上含有される。
【００１８】
そして本実施形態の基礎代謝調整剤は、上記各一般式に示されるＲ１〜Ｒ５が全てメトキシ基であることが好ましい。
すなわち第一のフタリド誘導体が、下記化学式（４）で表わされるフタリド誘導体（４−ｈｙｄｒｏｘｙ−６−ｍｅｔｈｏｘｙｐｈｔｈａｌｉｄｅ、ＩＵＰＡＣ名：４−ｈｙｄｒｏｘｙ−６−ｍｅｔｈｏｘｙ−１（３Ｈ）−ｉｓｏｂｅｎｚｏｆｕｒａｎｏｎｅ）である。化学式（４）：
【化４】
0005326351.tif 000005
【００１９】
また第二のフタリド誘導体が、下記化学式（５）で表わされるフタリド誘導体（６−ｈｙｄｒｏｘｙ−５,７−ｄｉｍｅｔｈｏｘｙｐｈｔｈａｌｉｄｅ、ＩＵＰＡＣ名：５,７−ｄｉｍｅｔｈｏｘｙ−６−ｈｙｄｒｏｘｙ−１（３Ｈ）−ｉｓｏｂｅｎｚｏｆｕｒａｎｏｎｅ）である。化学式（５）：
【化５】
0005326351.tif 000006
【００２０】
そして第三のフタリド誘導体が、下記化学式（６）で表わされる第三のフタリド誘導体（５,７−ｄｉｍｅｔｈｏｘｙｐｈｔｈａｌｉｄｅ、ＩＵＰＡＣ名：５，７−Ｄｉｍｅｔｈｏｘｙ−１（３Ｈ）−ｉｓｏｂｅｎｚｏｆｕｒａｎｏｎｅ）である。化学式（６）：
【化６】
0005326351.tif 000007
【００２１】
そして上記化学式（４）〜（６）のフタリド誘導体を含有する基礎代謝調整剤は、より短期間の摂取（例えば２週間）で、好適な基礎代謝の調整作用と、褐色脂肪組織の増加作用と、内臓脂肪の蓄積抑制作用を奏する。
ここで褐色脂肪組織はミトコンドリアが豊富であり、ミトコンドリアの熱産生を通じて消費エネルギー量を増大させることが報告されている。このため化学式（４）〜（６）のフタリド誘導体を含有する基礎代謝調整剤によれば、褐色脂肪組織の消費エネルギー量を増大させることで、より効率良く基礎代謝率を向上させることができる。
【００２２】
（飲食物）
そして一般式（１）〜（３）のフタリド誘導体を含有する基礎代謝調整剤（以下、単に本実施形態の基礎代謝調整剤と呼ぶこともある）は、各種の飲食物に配合又は添加して使用する（通常の飲食物又は特定保健用食品として使用する）ことができる。
飲食物は、食用又は飲用に供されるものであればよくその種類は特に限定しない。例えば飲食物として、獣鳥肉類，乳類，卵類などの畜産食品、穀類，豆類，蔬菜類，果実類などの農産食品、魚介類，鯨類，海藻類などの水産食品、キノコ類，山菜類などの林産食品、調味料、香辛料、油脂類、菓子類、醸造食品、水，清涼飲料，酒類などの飲料類又は調味液類を例示することができる。なお上述の飲食物は、その製造段階の適当な工程において、本実施形態の各フタリド誘導体（有効成分）を順次又は同時に所定量添加する以外は常法に準じて調製することができる。
【００２３】
ここで本実施形態の基礎代謝調整剤は、好適な基礎代謝の調整作用を有することから、特に脂肪成分を比較的多量に含有する飲食物に添加して使用することができる。
上述の脂肪成分の種類は特に限定しないが、例えば、ラード，牛脂，魚油，ミルク脂肪，バター，チーズ，ショートニング，マーガリン，細菌類油，菌類油などの動物性脂肪（脂質）、植物油、微小藻類油などの植物性脂肪（脂質）を例示することができる。
なお脂肪成分は、飲食物全重量に対して３重量％〜５０重量％の範囲で含有されておればよく、好ましくは５％重量％〜４０重量％である。
【００２４】
そして本実施形態の基礎代謝調整剤を、飲食物全重量に対して０.３重量％〜５０重量％の範囲で混合することで好適な基礎代謝の調整作用を奏する。この場合には基礎代謝調整剤中、各フタリド誘導体が、それぞれ飲食物全重量に対して０.１重量％以上含まれていることが好ましい。そして基礎代謝調整剤の含有量が０.３重量％未満であると所望の基礎代謝の調整作用が得られない傾向にある。なお基礎代謝調整剤の含有量は５０重量％より多くてもよいが、基礎代謝の調整作用の極端な上昇は見込めず、含有量の増加に比例してコスト高となる。
そして本実施形態の基礎代謝調整剤を、それぞれ飲食物全重量に対して０．３重量％〜３０重量％の範囲で混合又は添加することで、実用的な基礎代謝の調整作用を奏することができる。特に化学式（４）〜（６）のフタリド誘導体を含有する基礎代謝調整剤を、飲食物全重量に対して０．３〜３.０重量％の範囲で添加することで、より実用的な基礎代謝の調整作用を奏する（［表１］を参照）。
【００２５】
そして本実施形態の基礎代謝調整剤の食摂又は投与期間は特に限定しないが、典型的には２週間以上５週間未満で好適な基礎代謝の調整作用を奏する。
特に化学式（４）〜（６）のフタリド誘導体を含有する基礎代謝調整剤は、２週間程度の短期間の食摂又は投与期間で、好適な基礎代謝の調整作用と、褐色脂肪組織の増加作用と、内臓脂肪の蓄積抑制作用を奏する（［表１］を参照）。
【００２６】
（医薬）
そして本実施形態の基礎代謝調整剤は、医薬又は医薬部外品として使用することができる。
例えば医薬として使用する場合、本実施形態の基礎代謝調整剤の配合量は、各々医薬の種類、製品形態などに応じて適宜選択される。典型的には、一回の摂取（投与）で３０ｍｇ〜１０００ｍｇ摂取（投与）すればよく、好ましくは一回の摂取で３０ｍｇ〜３００ｍｇ摂取（投与）する。
【００２７】
そして本実施形態の医薬（薬剤）は、経口摂取や注射投与などの各種投与形態を適用することができ、その投与経路や投与部位は特に限定されない。
また本実施形態の医薬の製剤形態は、その使用目的に応じて適宜決定されるものであり、例えば、錠剤，顆粒剤，粉末剤，丸剤又はカプセル錠剤などの固剤や、液剤，懸濁剤又は乳剤などの液剤を例示することができる。なお製剤化に際しては、医薬の使用形態や製剤形態に応じて、充填剤、結合剤、増量剤、崩壊剤、表面活性剤、不湿剤、賦形剤及び希釈剤を担体として使用することができる。
【００２８】
そして第一のフタリド誘導体〜第三のフタリド誘導体は、いずれも比較的低分子の化合物（ＭＷ１８０〜２８０程度）であることから、高速液体クロマトグラフィ（ＨＰＬＣ）にて容易に定量することが可能である（図１〜図３を参照）。
なお従来技術の抗肥満等に関する薬剤として、例えば天然由来のβグルカンを含有する錠剤（特開２００７−３３２３３６号公報）が公知である。そしてこのβグルカンは、１，３−β−グルカンと１，６−β−グルカンに大別されるが、いずれも単糖が重合した高分子（多糖類）であることから互いを区別することは困難である。このため、総β−グルカン量（１，３−β−グルカンと１，６−β−グルカンの総量）は酵素法などである程度測定することは出来るものの、実質的な有効成分と考えられている１，３−β−グルカン量のみを正確に測定できる技術は未だ開発されていない。
【００２９】
［試験例］
以下、本実施の形態を試験例に基づいて説明するが、本発明は試験例に限定されるものではない。
（１）第一のフタリド誘導体の製造方法（図１を参照）
実施例１のフタリド誘導体として、上記化学式（４）で表わされるフタリド誘導体（Ｃｏｍｐｏｕｎｄ１：４−ｈｙｄｒｏｘｙ−６−ｍｅｔｈｏｘｙｐｈｔｈａｌｉｄｅ）を下記（ａ）〜（ｄ）の手順により製造した。
出発物質として、ＩＵＰＡＣ名：Ｍｅｔｈｙｌ３，５−Ｄｉｍｅｔｈｏｘｙｂｅｎｚｏａｔｅ（ＷＡＫＯ社製又はＡＬＤ社製）を用いた。
【００３０】
（ａ）ホルミル化反応{中間体１（ＩＵＰＡＣ名：Ｍｅｔｈｙｌ ２−ｆｏｒｍｙｌ−３,５−ｄｉｍｅｔｈｏｘｙｂｅｎｚｏａｔｅ）の合成}
窒素雰囲気下、１Ｌ３口フラスコにＤＭＦ３７．２５ｇ（５０９．６８ｍｍｏｌ）を秤量したのち−２０℃まで冷却した。滴下ロートからゆっくりと塩化ホスホリル（ＰＯＣｌ３）４６．８８ｇ（３０５．８１ｍｍｏｌ）を反応温度が５℃を決して超えないように加えた。
そして滴下終了後、出発物質５０ｇ（２５４．８１ｍｍｏｌ）を投入し室温まで自然昇温させた。スラリー状のまま室温で１時間撹拌しつつ、８０℃まで加熱して終夜撹拌した。ＤＭＦ２０．０ｇ、ＰＯＣｌ３２３．４５ｇより調製した溶液を反応系内に投入した。５Ｌ３角フラスコ内で調製した飽和ＮａＯＡｃ水溶液５００ｍｌを−１０℃に冷却して、３０℃から４０℃の反応溶液をゆっくりと投入した。２時間激しく撹拌した後、吸引ろ過で固体を濾取したのち２Ｌのイオン交換水で洗浄した。得られた固体を４０℃の真空乾燥機で３日間乾燥し、淡緑色を呈する中間体１を５０．４２ｇ得た（収率８７．９％）。
【００３１】
（ｂ）位置選択的脱メチル化反応{中間体２（ＩＵＰＡＣ名：Ｍｅｔｈｙｌ ２−ｆｏｒｍｙｌ−３−ｈｙｄｒｏｘｙ−５−ｍｅｔｈｏｘｙｂｅｎｚｏａｔｅ）の合成}
窒素雰囲気下、２L３口フラスコに、５０．４２ｇ（２２４．８８ｍｍｏｌ）の中間体１を秤量しジクロロメタン５００ｍｌに溶解した。活性の高いＡｌＣｌ３８９．９６ｇ（６７４．６４ｍｍｏｌ）を空気に触れさせることなく反応系内に−５℃で投入した。室温まで自然昇温させ、２４時間後に出発物質がなくなったので反応溶液を氷水中に投入し反応を終了させた。２時間撹拌して、得られた固体を吸引ろ過で濾取したのち、４０℃の真空乾燥機で２日間乾燥した。ジクロロメタン：酢酸エチル：ヘキサンの混合溶媒で再結晶を行ったところ、クリーム色の固体を３．７６ｇ（収率８％）で得た。ろ液の再精製を、ジクロロメタン：メタノール：酢酸エチル：ヘキサン＝１００：５：５：１０〜１００：０:５:０の展開溶媒を用いてシリカゲルカラムクロマトグラフィーで行った。目的物のフラクションを集め、黄土色固体状の中間体２を１３．６４ｇ得た（収率２８．９％）。
【００３２】
（ｃ）保護基導入反応{中間体３（ＩＵＰＡＣ名：Ｍｅｔｈｙｌ ２−ｆｏｒｍｙｌ−３−ｍｅｔｈｏｘｙｍｅｔｈｙｌｏｘｙ−５−ｍｅｔｈｏｘｙｂｅｎｚｏａｔｅ）の合成}
窒素雰囲気下、２１．９５ｇ（１０４．４３ｍｍｏｌ）の中間体２を、２Ｌ３口フラスコに秤量し、ピリジン１００ｍｌに溶解した。０℃に冷却して、１２．６１ｇ（１５６．６５ｍｍｏｌ）のメトキシメチルクロライド（ＭＯＭ−Ｃｌ）をゆっくり滴下した。室温まで自然昇温させて終夜で撹拌した。ガスクロマトグラフィー（ＧＣ）で反応チェックを行い出発物質が残っていない事を確認し、リン酸バッファー（ｐＨ７．３）５００ｍｌ中に投入した。２時間撹拌して、得られたスラリーを吸引ろ過し、メタノールに溶解した後、５％硫酸銅水溶液２００ｍｌ中にゆっくり投入した。２時間撹拌後、スラリーを吸引ろ過し、２Ｌのイオン交換水で洗浄し、３０℃の真空乾燥機で２日間乾燥し中間体３を２６．７８ｇｑｕａｎｔで得た。
【００３３】
（ｄ）還元的縮合反応（第一のフタリド誘導体の合成）
窒素雰囲気下、２６．５５ｇ（１０４．４３ｍｍｏｌ）の中間体３を２Ｌ３口フラスコに秤量し、メタノール２００ｍｌに溶解した。０℃に冷却して水素化ホウ素ナトリウム１１．８５ｇ（３１３．２９ｍｍｏｌ）を投入した。室温まで自然昇温して終夜で撹拌した。反応終了後、５０ｍｌの６Ｍ−ＨＣｌを加え８０℃で３時間加熱した。室温まで冷却してイオン交換水を加えスラリー化したのち、吸引ろ過して第一のフタリド誘導体（Ｃｏｍｐｏｕｎｄ１）を１５．０５ｇ得た（収率８０．０％）。
【００３４】
（２）第二のフタリド誘導体の製造方法（図２を参照）
実施例１のフタリド誘導体として、上記化学式（５）で表わされるフタリド誘導体（Ｃｏｍｐｏｕｎｄ２：６−ｈｙｄｒｏｘｙ−５,７−ｄｉｍｅｔｈｏｘｙｐｈｔｈａｌｉｄｅ）を、下記（ａ）〜（ｄ）の手順により製造した。出発物質として、シリンガアルデヒド（Ｓｙｒｉｎｇａｌｄｅｈｙｄｅ、ＷＡＫＯ社製）を用いた。
【００３５】
（ａ）還元反応{中間体１（ＩＵＰＡＣ名：３，５−Ｄｉｍｅｔｈｏｘｙ−４−ｈｙｄｒｏｘｙ ｂｅｎｚｙｌａｌｃｏｈｏｌ）の合成}
窒素雰囲気下、５０．００ｇ（２７４．４７ｍｍｏｌ）の出発物質を２Ｌ３口フラスコに秤量し、メタノール１Ｌに溶解した。０℃で水素化ホウ素ナトリウム３１．１５ｇ（８２３．４１ｍｍｏｌ）を投入し、室温まで自然昇温させて終夜で撹拌した。反応は１００ｍｌ２Ｍ−ＨＣｌで停止させ、水素の発生がなくなるまで撹拌した。その後、イオン交換水を２Ｌ加えスラリーを吸引ろ過で濾取、洗浄、乾燥を経て、中間体１を４４．５５ｇ得た（収率８８%）。
【００３６】
（ｂ）保護基導入反応{中間体２（ＩＵＰＡＣ名：４−Ａｃｅｔｏｘｙ−３,５−ｄｉｍｅｔｈｏｘｙ ｂｅｎｚｙｌａｃｅｔａｔｅ）の合成}
窒素雰囲気下、４４．５５ｇ（２４１．８７ｍｍｏｌ）の中間体１を２Ｌ３口フラスコに秤量し、ピリジン２００ｇに溶解した。０℃に冷却し、滴下ロートから無水酢酸６１．７３ｇ（６０４．６７ｍｍｏｌ）を滴下して、自然昇温しながら終夜で撹拌した。反応溶液は、０℃で１Ｌ２Ｍ−ＨＣｌに投入し２時間撹拌した。得られた固体を吸引ろ過して濾取したのち、洗浄、乾燥して中間体２を５８．０２ｇ得た（収率８１．０％）。
【００３７】
（ｃ）ホルミル化反応{中間体３（ＩＵＰＡＣ名：４−Ａｃｅｔｏｘｙ−３,５−ｄｉｍｅｔｈｏｘｙ−６−ｆｏｒｍｙｌｂｅｎｚｙｌａｃｅｔａｔｅ）の合成}
窒素雰囲気下、１Ｌ３口フラスコにジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）４９．６６ｇを秤量し、−２０℃まで冷却した。滴下ロートからゆっくりと塩化ホスホリル（ＰＯＣｌ３）６３．８１ｇ（４１６．１６ｍｍｏｌ）を反応温度が５℃を決して超えないように加えた。滴下終了後、２５０ｇ（２５４．８１ｍｍｏｌ）の中間体２を投入し室温まで自然昇温させた。スラリー状のまま室温で１時間撹拌しつつ、８０℃まで加熱して終夜撹拌した。ＤＭＦ２０．０ｇ、塩化ホスホリル（ＰＯＣｌ３）２３．４５ｇより調製した溶液を反応系内に投入した。
５Ｌ３角フラスコ内で調製した飽和ＮａＯＡｃ水溶液５００ｍｌを−１０℃に冷却して、３０℃から４０℃の反応溶液をゆっくりと投入した。２時間激しく撹拌した後、吸引ろ過で固体を濾取したのち２Ｌのイオン交換水で洗浄した。得られた固体を４０℃の真空乾燥機で３日間乾燥し、淡緑色の中間体３を７６．１３ｇ得た（収率８０．８％）。
【００３８】
（ｄ）還元的縮合反応（第二のフタリド誘導体の合成）
窒素雰囲気下、７６．１３ｇ（２５６．９６ｍｍｏｌ）の中間体３を２Ｌ３口フラスコに秤量し、１，４−ジオキサン５００ｍｌに溶解した。７０℃に加熱して滴下ロートからＫＭｎＯ４５２．８８ｇ（３３４．０５ｍｍｏｌ）の水溶液１．５Ｌを加え終夜で撹拌した。反応温度を下げることなく反応溶液中に２Ｍ−ＮａＯＨ水溶液を加えアルカリ性にした後、５０℃以上で吸引ろ過をし、８０℃のイオン交換水で洗浄、７０℃のジオキサンで洗浄した。ろ液は再び加熱して、８０℃に保ち、濃硫酸を加えて酸性にして3時間撹拌した。得られた赤褐色固体を吸引ろ過で濾取して、イオン交換水で洗浄した。
ケーキ状の固体をメタノールに溶解し、ゆっくりイオン交換水を加えて細かく分散したスラリー溶液を調製し、吸引ろ過で濾取したのち、洗浄、乾燥を経て第二のフタリド誘導体（Ｃｏｍｐｏｕｎｄ２）を３０．２５ｇ得た（収率５６．０％）。
【００３９】
（３）第三のフタリド誘導体の製造方法（図３を参照）
実施例１として、上記化学式（６）で表わされるフタリド誘導体（Ｃｏｍｐｏｕｎｄ３：５,７−ｄｉｍｅｔｈｏｘｙｐｈｔｈａｌｉｄｅ）を、下記（ａ）〜（ｄ）の手順により製造した。
出発物質として、ＩＵＰＡＣ名：Ｍｅｔｈｙｌ ３，５−Ｄｉｍｅｔｈｏｘｙｂｅｎｚｏａｔｅ（ＷＡＫＯ社製又はＡＬＤ社製）を用いた。
【００４０】
（ａ）還元反応{中間体１（ＩＵＰＡＣ名：Ｍｅｔｈｙｌ ３，５−Ｄｉｍｅｔｈｏｘｙ ｂｅｎｚｙｌａｌｃｏｈｏｌ）の合成}
窒素雰囲気下、１００ｇ（５０９．６８ｍｍｏｌ）の出発物質を２Ｌ３口フラスコに秤量してテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）１Ｌに溶解した。加熱還流した状態に、５時間かけて滴下ロートからメタノール２００ｍｌを加えた。反応は１００ｍｌ ２Ｍ−ＨＣｌで停止させ、水素の発生がなくなるまで撹拌した。その後、有機溶媒を留去して、酢酸エチルで抽出して、無水硫酸ナトリウムで乾燥、濃縮を経て中間体１を８６．３５ｇ ｑｕａｎｔで得た。
【００４１】
（ｂ）保護基導入反応{中間体２（ＩＵＰＡＣ名：Ｍｅｔｈｙｌ ３，５−Ｄｉｍｅｔｈｏｘｙ ｂｅｎｚｙｌａｃｅｔａｔｅの合成）
窒素雰囲気下、７５．００ｇ（４４５．９２ｍｍｏｌ）の中間体１を２Ｌ３口フラスコに秤量し、ピリジン２００ｍｌに溶解した。０℃に冷却し、滴下ロートから無水酢酸５０．０８ｇ（４９０．５２ｍｍｏｌ）を滴下して、自然昇温しながら終夜で撹拌した。反応溶液は、０℃で１Ｌ２Ｍ−ＨＣｌに投入し２時間撹拌した。得られた固体を吸引ろ過して濾取して、洗浄、乾燥を経て中間体２を９２．５５ｇ得た（収率９８．７％）。
【００４２】
（ｃ）ホルミル化反応{中間体３（ＩＵＰＡＣ名：Ｍｅｔｈｙｌ ３，５−Ｄｉｍｅｔｈｏｘｙ−２−ｆｏｒｍｙｌ ｂｅｎｚｙｌａｃｅｔａｔｅ）の合成}
窒素雰囲気下、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）７３．９９ｇ（１００１ｍｍｏｌ）を５００ｍｌＬ３口フラスコに秤量したのち−２０℃まで冷却した。滴下ロートからゆっくりと塩化ホスホリル（ＰＯＣｌ３）１００．１２ｇ（６５２．９７ｍｍｏｌ）を反応温度が５℃を決して超えないように加えた。そして滴下終了後、１０４．９６ｇ（４９９．２６ｍｍｏｌ）の中間体２を投入し室温まで自然昇温させた。スラリー状のまま室温で１時間撹拌しつつ、８０℃まで加熱して終夜撹拌した。ＤＭＦ２０．０ｇ、ＰＯＣｌ３２３．４５ｇより調製した溶液を反応系内に投入した。５Ｌ３角フラスコ内で調製した飽和ＮａＯＡｃ水溶液５００ｍｌを−１０℃に冷却して、３０℃から４０℃の反応溶液をゆっくりと投入した。２時間激しく撹拌した後、吸引ろ過で固体を濾取したのち２Ｌのイオン交換水で洗浄した。得られた固体を４０℃の真空乾燥機で３日間乾燥し、中間体３を１０１．０３ｇ得た（収率８４．９％）。
【００４３】
（ｄ）還元的縮合反応（第三のフタリド誘導体の合成）
窒素雰囲気下、７６．１３ｇ（２５６．９６ｍｍｏｌ）の中間体３を２Ｌ３口フラスコに秤量し、１，４−ジオキサン３００ｍｌに溶解した。７０℃に加熱して滴下ロートから、８７．２７ｇ（５５１．２９ｍｍｏｌ）の過マンガン酸カリウム（ＫＭｎＯ４）水溶液１．５Ｌを加え終夜で撹拌した。反応温度を下げることなく反応溶液中に２Ｍ−ＮａＯＨ水溶液を加えアルカリ性にした後、５０℃以上で吸引ろ過をし、８０℃のイオン交換水で洗浄、７０℃のジオキサンで洗浄した。ろ液は再び加熱して、８０℃に保ち、濃硫酸を加えて酸性にして３時間撹拌した。得られた赤褐色固体を吸引ろ過で濾取して、イオン交換水で洗浄した。ケーキ状の固体をメタノールに溶解し、ゆっくりイオン交換水を加えて細かく分散したスラリー溶液を調製し、吸引ろ過で濾取したのち、洗浄、乾燥を経て第三のフタリド誘導体（Ｃｏｍｐｏｕｎｄ３）を６５．０５ｇ得た（収率６８．４％）。
【００４４】
（４）摂食試験
［実施例１（Ｃｏｍｐｏｕｎｄ  Ｍｉｘ）］
市販のＭＳ粉末（含５％ラード、オリエンタル酵母株式会社）を基礎飼料として用いた。そして基礎飼料中に、第１のフタリド誘導体、第２のフタリド誘導体及び第３のフタリド誘導体を、各々０．１重量％の濃度で混入して実施例１に係るラットの飼料とした（含有比率；重量比で、第１のフタリド誘導体：第２のフタリド誘導体：第３のフタリド誘導体＝１：１：１）。
そして４週令ＳＤ系雄性ラット（４匹）を１週間予備飼育したのち、実施例１の飼料を付与しつつ、２３±２℃条件下で２週間飼育した。２週間の飼育試験終了後、ラットの体重を測定した。
そして各ラットを断頭したのち、その血液、脳、肝臓、精巣と腎臓周辺の白色脂肪及び背中の褐色脂肪を採取した。血液は、後述するＴｏｔａｌＲＮＡ抽出および成分分析用に分けて採取した。
【００４５】
そして各ラットの「体表面積あたりの酸素消費量{基礎代謝率（Ｂａｓｉｃ ｍｅｔａｂｏｌｉｃ ｒａｔｅ：ＢＭＲ（ｍｌ/ｍｉｎ/ｋｇ０．７５））}」を下記手法にて測定した。
本試験では、体表面積あたりの酸素消費量（基礎代謝率）を算出するにあたり、室町機械株式会社（東京）製の小動物代謝測定計測システム（ＭＫ−２０２Ｒ／０２、代謝計測ソフトＭＭＳ−Ｃ／０２）を用いた。そして各ラットの酸素消費量（ｍｌ／ｍｉｎ）を計測したのち、ラット体重の０．７５乗で割ることにより基礎代謝率を算出した（Ｋｏｕｙａｍａ  Ｒ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌｏｇｙ．  ２００５  Ａｕｇ；１４６（８）：３４８１−９.）。
【００４６】
そして各ラットの「褐色脂肪組織の重量割合（ＢＡＴ/ＢＷ）」を、背中周囲の褐色脂肪組織を奇麗に剥離し、この褐色脂肪組織重量を測定後、ラット体重で割ることで算出した。また「腎臓周辺の白色脂肪組織の重量割合（ＷＡＴｒ/ＢＷ）」を、両側の副腎周囲の脂肪組織を奇麗に剥離し、この脂肪組織重量を測定後、ラット体重で割ることで算出した。
【００４７】
［参考例１（Ｃｏｍｐｏｕｎｄ１）］
基礎飼料中に第一のフタリド誘導体を０．１重量％の濃度で混入して、参考例１に係るラットの飼料とした。そして実施例１と同一の飼育条件のもと、参考例１に係るラット（４週令ＳＤ系雄性ラット４匹）を２週間飼育したのち、体重、基礎代謝率（ＢＭＲ）及びＢＡＴ/ＢＷを測定した。
【００４８】
［参考例２（Ｃｏｍｐｏｕｎｄ２）］
基礎飼料中に第二のフタリド誘導体を０．１重量％の濃度で混入して、参考例１に係るラットの飼料とした。そして実施例１と同一の飼育条件のもと、参考例２に係るラット（４週令ＳＤ系雄性ラット４匹）を２週間飼育したのち、体重、基礎代謝率（ＢＭＲ）及びＢＡＴ/ＢＷを測定した。
【００４９】
［参考例３（Ｃｏｍｐｏｕｎｄ３）］
基礎飼料中に第三のフタリド誘導体を０．１重量％の濃度で混入して、参考例１に係るラットの飼料とした。そして実施例１と同一の飼育条件のもと、参考例３に係るラット（４週令ＳＤ系雄性ラット４匹）を２週間飼育したのち、体重、基礎代謝率（ＢＭＲ）及びＢＡＴ/ＢＷを測定した。
【００５０】
（比較例１）
上記基礎飼料を比較例１に係るラットの飼料とした。そして実施例１と同一の飼育条件のもと、比較例１に係るラット（４週令ＳＤ系雄性ラット４匹）を２週間飼育したのち、体重、基礎代謝率（ＢＭＲ）、ＢＡＴ/ＢＷ及びＷＡＴｒ/ＢＷを測定した。
【００５１】
（５）機能性成分の効能メカニズムの解析
（ａ）ＲＮＡサンプルの調整
常法に従って、ロッシュのＴｒｉＰｕｒｅＩｓｏｌａｔｉｏｎ Ｋｉｔを用いて、白色脂肪組織からＴｏｔａｌ ＲＮＡを抽出した。Ｔｏｔａｌ ＲＮＡは２６０/２８０比において、２以上のものを使用した。
【００５２】
（ｂ）アレイ解析
ラット（Ｗｈｏｌｅ ＲａｔＧｅｎｏｍｅ） ４×４４Ｋ  ＤＮＡチップ（一枚のスライドに４４，０００遺伝子セットが４つのっているもの、アジレント社）を使用し、ＬｏｗＲＮＡＬｉｎｅａｒ Ａｍｐ. Ｋｉｔを用いて、Ｔｏｔａｌ ＲＮＡへのＣｙａｎｉｎｅ−３（Ｃｙ３）及びＣｙａｎｉｎｅ−５（Ｃｙ５）のラベリングを行った。また一部は、ＴｏｔａｌＲＮＡの増幅を行った後に、本キット等を用いて、Ｔｏｔａｌ ＲＮＡへのラベリングを行った。ラベリングの精製等を行い、単位ヌクレオチドあたりの色素の取込み率を一定にした。その後、常法に従ってＧＥＨｙｂｒｉｄｉｚａｔｉｏｎ Ｋｉｔを用いて、６０℃の条件下で２４時間、Ｃｙ３とＣｙ５による競合ハイブリダイゼーションを行った。常に、Ｃｙ３は対照群、Ｃｙ５は化合物投与群とした。
【００５３】
（ｃ）スキャンニングおよび解析
そして４×４４Ｋアレイスライドは、ハイブリダイゼーション後、不要な色素を洗浄し、乾燥を行った。その後、マイクロアレイスキャナ(Ａｇｉｌｅｎｔ Ｇ２５６５ＢＡ)を使用し、遺伝子発現のデータの取込みを行った。データの取込み後、Ｆｅａｔｕｒｅ Ｅｘｔｒａｃｔｉｏｎ ｖｅｒ.９．１（Ａｇｉｌｅｎｔ）を使用し、Ｃｙ５（化合物投与群）/Ｃｙ３（対象群）遺伝子発現比のＬｏｇスケールでの数値化を行った。数値化したものをエクセルにて、発現の増減を分類した。
【００５４】
（６）試験結果及び考察
各種試験の結果を下記の［表１］及び［表２］に示す。
【表１】
0005326351.tif 000008
【００５５】
【表２】
0005326351.tif 000009
【００５６】
（ａ）体表面積当たりの酸素消費量（基礎代謝率、ＢＭＲ）の測定結果
実施例１のラットにおける体表面積当たりの酸素消費量（基礎代謝率）は、比較例１のラットと比較して大幅に向上した（表１及び図４を参照）。このことから実施例１の基礎代謝調整剤によれば、摂取開始後約２週間（短期間の摂取）で、好適な基礎代謝の増進作用を奏することがわかった。また実施例１の基礎代謝調整剤によれば、基礎飼料重量に対して０．３重量％（比較的少量の摂取）で好適な基礎代謝の増進作用を奏することがわかった。
そして参考例１及び参考例３のラットには基礎代謝率の向上が見られなかった。また参考例２のラットには若干の基礎代謝率の向上が見られたが、実施例１のラットと比較すると増加幅が小さいものであった。このことから、上述の基礎代謝の大幅な増進作用が、実施例１の基礎代謝調整剤に特有の効果であることがわかった。
【００５７】
そして実施例１の基礎代謝調整剤（各一般式中、Ｒ１〜Ｒ５が全てメトキシ基を有する混合物）が上記作用を奏することがわかった。このことから、各一般式中、Ｒ１〜Ｒ５が、それぞれ独立に比較的低分子のアルコキシ基を備える基礎代謝調整剤であれば同様の効果を奏することが容易に推測される。
【００５８】
（ｂ）褐色脂肪組織量の重量割合（ＢＡＴ／ＢＷ）の測定結果
実施例１のラットの褐色脂肪組織量は、比較例１のラットと比較して増加する傾向にあった（表１及び図５を参照）。また参考例１〜参考例３のラットにも褐色脂肪組織量の増加が見られたが、実施例１のラットにおける褐色脂肪組織量の増加幅が最も大きかった。
このことから実施例１の基礎代謝調整剤が、大幅な褐色脂肪組織量の増加により消費エネルギー量を増大させることで、より好適な基礎代謝の増進作用を奏していることが容易に推測される。
【００５９】
（ｃ）白色脂肪組織量の重量割合（ＷＡＴｒ／ＢＷ）の測定結果
実施例１のラットの白色脂肪組織量は、比較例１のラットと比較して減少する傾向にあった（表２及び図６を参照）。このことから実施例１の基礎代謝調整剤によれば、短期間且つ少量の摂取で、好適な内臓脂肪の蓄積抑制作用を同時に奏することがわかった。
【００６０】
そして上記（ａ）〜（ｃ）の結果を総合すると、実施例１の基礎代謝調整剤によれば、比較的短期間で、好適な基礎代謝の調整作用と、褐色脂肪組織量の増加作用と、内臓脂肪の蓄積抑制作用を奏することがわかった。
このため本実施例の基礎代謝調整剤によれば、基礎代謝の大幅な増進等により、メタボリックシンドローム等の生活習慣病の発症を好適に抑制可能であることがわかった。
【００６１】
（ｄ）機能性成分の効能メカニズムの解析結果
実施例１の基礎代謝調整剤により、白色脂肪組織において、コントロールに対して２倍以上の遺伝子発現が見られたのはインスリンシグナル関連遺伝子（ＩＲＳ１）であった。また実施例１の基礎代謝調整剤によると、解糖系に関与するヘキソキナーゼではなく、グルコキナーゼ（Ｇｌｕｃｏｋｉｎａｓｅ）やＴＣＡサイクルの律速酵素イソクエン酸デヒドロゲナーゼの発現を誘導することがわかった。
このことから実施例１のフタリド誘導体が、インスリンシグナル経路を活性化し、血液中のグルコースを組織内に取込み、解糖系を活性化させることにより白色脂肪組織内での糖利用を促進させることが示唆された。
また実施例１の基礎代謝調整剤が、β酸化に関わるカルニチンパルミトイルトランスフェラーゼ２の発現を誘導したことから、脂肪酸分解を促進し、エネルギーとして利用していることが示唆された。
【００６２】
さらに実施例１の基礎代謝調整剤により、悪玉アデチィポサイトカインであるレジスチン（Ｒｅｓｉｓｔｉｎｌｉｋｅ ａｌｐｈａ （Ｒｅｔｎｌａ））の発現が、コントロールに対して１／２以下となった。
ここで生体内における悪玉アデチィポサイトカインの増加は、糖尿病や動脈硬化を誘発する一因であることが知られている。従って本実施例の基礎代謝調整剤によれば、好適な基礎代謝の調整作用を奏するとともに、糖尿病や動脈硬化などの各種疾患に対しても好適な効果を奏することが示唆される。
【００６３】
本実施形態の基礎代謝調整剤は、上述した実施例に限定されるものではなく、その他各種の実施形態を取り得る。
（ａ）本試験例では、ラットに対して食事制限をすることなく食摂試験を行ったところ、実施例１の基礎代謝調整剤にて好適な基礎代謝の増進が見られた。このことから、実施例１の基礎代謝調整剤を用いつつ被験者に対して食事制限をする場合には、その基礎代謝の低下が極力回避される（基礎代謝が好適に維持される）ことが容易に推測される。
【００６４】
ところで生体の基礎代謝は年齢の増加とともに低下するが、食事量自体は、年齢の増加によってもあまり減少せず比較的維持されるものである。このため年齢の増加とともに（加齢によって）、基礎代謝（消費エネルギー量）と食事量（摂取エネルギー量）のバランスが崩れて内蔵脂肪が増加しやすい傾向にあることが知られている。そこで本実施形態の基礎代謝調整剤によって、消費・摂取エネルギー量のバランスを好適に調整することにより、いわゆる若さを回復するアンチエージングアクション（Ａｎｔｉ-ａｇｉｎｇ  ａｃｔｉｏｎ）を奏することが期待される（加齢に伴う不具合を解消するアンチエージング薬剤としての用途が期待される）。
【００６５】
（ｂ）本実施例では、専ら化学式（４）で示されるフタリド誘導体の合成方法を例示したが、一般式（１）に含まれる各種の化合物も、その出発物質を適宜選択することで、化学式（４）で示されるフタリド誘導体と同様の経路により合成することができる。
また一般式（２）に含まれる各種の化合物も、その出発物質を適宜選択することで、化学式（５）で示されるフタリド誘導体と同様の経路により合成することができる。
そして一般式（３）に含まれる各種の化合物も、その出発物質を適宜選択することで、化学式（６）で示されるフタリド誘導体と同様の経路により合成することができる。
【００６６】
（ｃ）また本実施例の基礎代謝調整剤には、ビタミン類、ミネラル類、ホルモン類、酸化防止剤、生理活性物質、甘み料、酸味料、香料、塩分又は糖類を、必要に応じて添加することができる。
（ｄ）また本実施形態の基礎代謝調整剤は、牛、豚及び鶏などの家畜の飼料に混合して使用することができる。
（ｅ）また本実施形態では、化学的に合成したフタリド誘導体を使用したが、定法に従い植物から単離したフタリド誘導体を使用してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】第一のフタリド誘導体の製造工程図である。
【図２】第二のフタリド誘導体の製造工程図である。
【図３】第三のフタリド誘導体の製造工程図である。
【図４】体表面積当たりの酸素消費量（基礎代謝率）の測定結果を示す図である。
【図５】褐色脂肪量の測定結果を示す図である。
【図６】内臓脂肪量の測定結果を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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