(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
接地面を有するアウトソールの上底に当該アウトソールよりも柔らかいクッション性を有するミッドソールを備えた耐滑性の靴底であって、
前記アウトソールの上底と前記ミッドソールの下底との間に、前記アウトソールが所定量摩耗したことによって露出される合成樹脂製の視認材が少なくとも二つ積層され、
前記視認材の摩耗度は、前記アウトソールと同等に設定され、かつ、前記視認材の色は前記アウトソールと異なる色に設定されており、
前記アウトソールは、着用者の足の裏面の母趾球部、小趾球部、踵部の各部位に対応して母趾球部領域、小趾球部領域、踵部領域を有し、
前記視認材は、母趾球部領域と小趾球部領域との間にてアウトソールの下底からグリップ意匠が突出している前方中央領域、および、踵部領域それぞれに設けられ、前記アウトソールの摩耗の進行により、いずれか一つの領域から次の領域へ段階的に露出することを特徴とする靴底。
【請求項２】
前記アウトソールの動摩擦係数は、０．２０以上であることを特徴とする請求項１に記載の靴底。
【請求項３】
前記視認材を積層する前記アウトソールの部位には凹み部分が形成されて、当該凹み部分に当該視認材が積層されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の靴底。
【請求項４】
前記視認材の硬度は、前記アウトソールと同等に設定されていることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれかに記載の靴底。
【請求項５】
前記踵部に位置する前記視認材は、前記アウトソールの踵部外周に沿った円弧状であり、当該円弧に沿って少なくとも１つ以上の前記視認材を設けられていることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれかに記載の靴底。
【請求項６】
前記踵部に位置する前記視認材は、着用者の踵部外周を包むような断面視略Ｌ字状であることを特徴とする請求項１ないし請求項５のいずれかに記載の靴底。
【請求項７】
請求項１ないし請求項６のいずれかの靴底を底面に有する靴。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、接地面を有するアウトソールの上底に当該アウトソールよりも柔らかいクッション性を有するミッドソールを備えた耐滑性の靴底であって、靴底または当該靴底を底面に有する靴に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、食品加工場の接地面に水や油が飛散して滑りやすくなっている場所や、工事現場や重い機械・部品を扱う製造業、水産業、林業の足への危険を伴う事業場において、足の負傷事故で最も多いのは、現場にて転倒したことによる腕や腰の負傷である。このような事故を防止するために、作業者の足を保護することを目的として開発されたのがＪＩＳ Ｔ８１０１規格の安全靴であり、ＪＰＳＡ規格のプロテクティブスニーカーである（この二種類の規格のうちいずれか一方の基準を満たす靴を以下、「靴」と称する）。
【０００３】
耐滑性を考慮した従来の靴底及び靴については、例えば特許文献１に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実用新案登録第２５６７９５６号公報
【０００５】
なお、安全靴は、ＪＩＳ規格にて、「主として着用者のつま先を先しんによって防護し、滑り止めを備える靴」と定義されている。そして、安全靴の甲被の材質としては牛革またはゴムを使用することが定められている。
他方、プロテクティブスニーカーは、安全靴と同様に「足を守る」安全機能を備えている靴であるが、甲被に人工皮革やビニルレザークロスを使用しているので、牛革素材の使用を義務付けている「安全靴」のＪＩＳ規格の対象にはならない。その代わりに、革製品では表現できないデザインのものが多く、メッシュ等のムレにくい素材や反射材など、様々な材料を使用して性能を向上させている。また、耐滑性に優れたものや静電機能が付いたものも開発されており、安全面についても考慮されている。
【０００６】
また、ここ数年、海外製の先芯を装着したスニーカータイプの靴の輸入増加に伴い、安全性能をうたったスニーカーの中に、あたかも「安全靴のＪＩＳ規格品」と誤解を与えるような表示をした製品や、安全性能や耐久性に問題のある製品が多く見受けられるようになった。そこでこれらの商品についてもＪＩＳ規格に準じた一定の規格はクリヤーさせるようにしなければならないということから、日本プロテクティブスニーカー協会（ＪＰＳＡ）を設立し、ＪＩＳ規格に準じた団体規格（ＪＰＳＡ規格）を制定したのである。当該公的試験の結果、ＪＰＳＡ規格を満たした認証品は、ＪＩＳ規格と同等のつま先の安全性能を日本保安用品協会が認証した製品であり、信頼性の高い製品である。
【０００７】
そして、日本安全靴工業会は、安全靴に求める付加的性能として、平成１８年に「耐滑性」についての試験方法および規格値を新規に制定する安全靴のＪＩＳ規格に改正した。詳しくは、耐滑性のある安全靴というのは、ＪＩＳに規定された試験方法により試験したとき、靴底の動摩擦係数は０．２０以上の性能でなければならない、と制定した。
【０００８】
よって、上記ＪＩＳ規格に準じる規格であるＪＰＳＡ規格のプロテクティブスニーカーも同様に、ＪＩＳ規格の付加的性能の改正に伴い、「耐滑性」についての試験方法および規格値を新規に制定された。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上記二種類の安全基準のうちいずれかで「耐滑性」について基準を制定しても、現場では、同じ靴を長期間にわたって履き続けて作業をしていることにより、靴底が摩耗し耐滑性が落ちて、本来の耐滑性としての機能を損なう。耐滑性が失われた状態の靴を履き続けた結果、スリップして転倒しケガをする虞がある。それにも関わらず、靴底が摩耗していたとしても、靴の交換基準は曖昧で個人の判断によるところが大きかった。また、靴を開発するにしても、どの程度の摩耗の状態が本当に靴としての耐滑性の基準未満の状態であるかどうか、その裏付けや確認するための試験方法といった公的な基準がなかった。
【００１０】
本発明は、上記の点に鑑み提案されたもので、耐滑性を有する靴をいつ交換すべきであるかを容易にかつ確実に確認できる靴底または当該靴底を底面に有する靴を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の課題を解決するために、本発明は、接地面を有するアウトソールの上底に当該アウトソールよりも柔らかいクッション性を有するミッドソールを備えた耐滑性の靴底であって、前記アウトソールの上底と前記ミッドソールの下底との間に、前記アウトソールが所定量摩耗したことによって露出される合成樹脂製の視認材が少なくとも二つ積層され、前記視認材の摩耗度は、前記アウトソールと同等に設定され、かつ、前記視認材の色は前記アウトソールと異なる色に設定されており、前記アウトソールは、着用者の足の裏面の母趾球部、小趾球部、踵部の各部位に対応して母趾球部領域、小趾球部領域、踵部領域を有し、前記視認材は、母趾球部領域と小趾球部領域との間にてアウトソールの下底からグリップ意匠が突出している前方中央領域、および、踵部領域それぞれに設けられ、前記アウトソールの摩耗の進行により、いずれか一つの領域から次の領域へ段階的に露出することを特徴とする靴底である。そしてさらに、そのような特徴を有する靴底を底面に有する靴である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明は、次のような効果を奏することができる。詳しくは、アウトソールの下底（靴底の裏面）において、普段は複数の発泡ポリウレタンからなる突起状のグリップ意匠が突出し、接地面に対してある程度の吸着力を保有し耐滑性をさらに強めているが、靴底のグリップ意匠がなくなったときやアウトソールが摩耗してきたときに本願発明に係る視認材が露出する。アウトソールが摩耗して視認材が露出し始めたとしても、アウトソールはある程度「硬質」であるので、直ぐには摩耗しない。それゆえ視認材が摩耗し始めたとしても視認材の露出面積が除々に広がっていくような感じであり、視認材が露出し始めたら、言い換えれば、視認材が見え始めたら「耐滑性が落ち始めているので警戒してください」という警告メッセージとして着用者に段階的に靴の品質が低下していることを知覚・認識できるように警告する効果を奏することができる。また、視認材はアウトソールと同等の摩耗度かつ硬度であるので直ぐには摩耗しない。直ぐには摩耗しないということはやはり耐滑性はまだあり滑りにくいということである。なおかつ、摩耗するスピードも同等で、靴内に水等の液体が浸透する可能性はほぼない。
なお、視認材が完全に露出した場合は過度の摩耗状態であって、当該靴の靴底の動摩擦係数はＪＩＳ規格またはＪＰＳＡ規格が定める耐滑性の規定値０．２０未満ということであり、耐滑性能が劣化したということを判断することができる。そのような場合は転倒の危険性があって靴を交換する必要があり、その情報を着用者に知覚させることができる。
以上より、靴の耐滑性について、本実施形態に係る視認材はあくまで「耐滑性に関する目安」であり、アウトソールが摩耗し視認材が露出し始めてきたら耐滑性が落ちてきているということを着用者に警告することができ、靴の交換時期を目視で判断させることが可能となる。このように外観の変化を視覚的な手がかりとして視認材を使用して、靴の交換時期がきたことを着用者に知らせることができる。ＪＩＳ規格またはＪＰＳＡ規格に則った耐滑性を有する靴を製品とすることができ、耐滑性能が落ちたときに交換するように第三者として促すことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明とは異なる発明の実施形態に係る安全靴において、視認材を介在させた要部縦断面図である。
【図２】図１の二点鎖線で囲んだ箇所の部分拡大図であり、視認材がアウトソールおよびミッドソールの両方に所定量くい込んだ状態で積層されていることを示す一部断面図である。
【図３】図２の状態で、アウトソールが所定量摩耗して視認材の一表面が露出している状態を示す一部断面図である。
【図４】人の足の裏で体重が分散して架かる箇所を示した足裏図である。
【図５】本発明とは異なる発明の実施形態に係る安全靴を着用者が履いた状態の裏面図である。
【図６】本発明の実施形態に係る安全靴において、視認材を介在させた裏面図である。
【図７】図６のＡ−Ａ要部断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照しつつ本発明の実施例及び本発明とは異なる発明の実施例について説明する。なお、以下の本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態では、ＪＩＳ規格に則った安全靴１００の場合について説明する。
【００１５】
＜１．本発明の実施形態の一例及び本発明とは異なる発明の実施形態の一例に係る安全靴の構造について＞
＜１．１．靴底（ソール）１とアッパー（甲被）２について＞
安全靴１００の構造は、大別すると靴底１とアッパー２とに分けることができる。靴底１は、中底３０やミッドソール２０、着用者の足５（図４参照）を支える土台部分であり、接地面のデコボコによる衝撃や釘やガラスの危害より足５を保護する役割がある。
本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態に係る靴底１は、二層底（ダブルソール）として形成され、図１の要部縦断面図に示すような安全靴１００に用いられる。なお、図１は、本発明とは異なる発明の実施形態に係る安全靴１００において、視認材５０ａ、５０ｂ、５０ｃ（その総称を５０とする）を介在させた要部縦断面図である。
本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態に係る安全靴１００の基本的な靴底１の構造は、接地面を有して滑り止め効果のある靴底形状に成形されたアウトソール（靴底接地部）１０の上底１０ａに、アウトソール１０よりも柔軟性と弾力性を備えた柔らかいクッション性を有し中間層となるミッドソール２０を備えた二層底構造で構成されている。二層底構造によりミッドソール２０の優れた衝撃吸収性が足への負担を軽くし、疲労を軽減する。
なお、安全靴１００に使われる素材や靴の種類および構造は、ＪＩＳ Ｔ８１０１規格に規定された性能に加え、各社独自の基準をクリヤーする耐久性のある材料から構成されている。
また、アッパー２は、靴１００の靴底１を除いた上の部分であり、アッパー２の底面にミッドソール２０が接合される。アッパー２は、外部の気象の変化や衝撃から足５を保護し、歩行の際に足が踊らないよう絶えず足を密着させる役割がある。なお、本実施形態に係る安全靴１００のアッパー２は、牛革素材を使用している。
また、本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態の靴底１０が設けられた安全靴１００は、底面にミッドソール２０の上面が接合されて足全体を覆うアッパー２と、このアッパー２の先端部、すなわち足のつま先に対応する領域に嵌合してつま先を保護する先芯４０とを有する。また、アッパー２の底面には、足のアーチ部を支えて歩行し易くするスチール製のシャンクが接合されている。
【００１６】
＜１．２．アウトソール１０、ミッドソール２０：発泡体の場合＞
本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態では、アウトソール１０および／またはミッドソール２０は、ゴム、合成樹脂の発泡体またはそれらの重層組み合わせの構造からなり、本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態では、アウトソール１０およびミッドソール２０ともに合成樹脂の発泡体から成形されている。本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態に係る合成樹脂の発泡体は、ポリウレタン樹脂（ＰＵ）の発泡体である発泡ポリウレタンであり、当該発泡ポリウレタンとしては、ポリオール成分、イソシアネート成分の混合物を発泡架橋させたものが挙げられる。
【００１７】
アウトソール１０は耐摩耗性、耐滑性に優れた高密度の発泡ポリウレタン、いわゆる安全靴１００の靴底１として充分な強度の見込まれる硬さである硬質ウレタンの発泡体で形成されている。一方、ミッドソール２０はアウトソール１０と比較してクッション性に優れた低密度の発泡ポリウレタン、つまり、発泡率の高い（空間が多く密度が低い）状態となるような組成で、いわゆる充分な衝撃吸収力を呈するに充分な柔らかさの軟質ウレタンの発泡体で形成されている。
したがって、本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態に係る靴底１の二層構造は、硬質発泡ウレタン製のアウトソール１０の上底１０ａに、相対的には柔らかい軟質発泡ウレタン製によるミッドソール２０を上張りした構造となっている。
なお、アウトソール１０もミッドソール２０も、硬軟の相違があるとは言え、共に発泡体であるので、物性状の馴染みが良く、両者の接着は発泡による自己接着により接着している。したがって、不測にもミッドソール２０がアウトソール１０から引き剥がれてしまうような虞を大幅に低減し得ることができる。
また、ＰＵ以外の発泡体としては、例えば、エチレン一酢酸ビニル共重合体樹脂（エチレンビニルアセテート：ＥＶＡ）、塩化ビニル系樹脂の発泡体により形成されることも可能である。
【００１８】
しかしながら、発泡しているとその分摩耗しやすいため、アウトソール１０はほとんど発泡していないことが好ましい。安全靴１００のアウトソール１０として採用される材料は、上記以外にゴム、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、熱可塑性エラストマー、ＥＶＡがあげられるが、接地面に油が存在して、特に耐滑性が要求される環境で使用されることが多い場合での安全靴１００のアウトソール１０の材料は、合成ゴム、ＰＵが主流である。
【００１９】
＜１．３．アウトソール１０、ミッドソール２０：ゴムの場合＞
また、アウトソール１０、ミッドソール２０の材料がゴムの場合は、加硫または架橋によってゴム状弾性を示す高分子化合物であり、天然ゴムまたは合成ゴムが用いられる。
アウトソール１０、ミッドソール２０の素材となるゴムは、靴底用としてのゴムであり、合成ゴムであるスチレン・ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）および特殊合成ゴムとして、例えば、アクリロニトリル・ブタジエンゴム（ＮＢＲ）、ブタジエン・アクリロニトリル・アクリレート系三元共重合体、ブタジエン・アクリロニトリル・イソプレン系三元共重合体が挙げられるがこれらに限定されるものではない。また、これらのゴムが単体で用いられてもよく、ブレンドして用いられてもよい。この場合のアウトソール１０とミッドソール２０との接着は、接着剤により接着される。
なお、安全靴１００の軽量化およびクッション性を考慮するとミッドソール２０は発泡体を使用するのが好ましい。発泡体による優れた衝撃吸収性が足への負担を軽くし、疲労を軽減するためである。
【００２０】
＜１．４．ミッドソール２０の上下方向の厚みｓについて＞
また、本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態におけるミッドソール２０の上下方向の厚みｓは４〜２０ｍｍ程度である。ミッドソール２０の上下方向の厚みｓを充分にとることにより適度のクッション性を有し且つ軽量であるので、本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態に係る安全靴１００を履いて長時間歩いても疲労感が少ない。なお、このミッドソール２０の厚みｓの分布範囲の広さから分かるように、本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態に係るミッドソール２０およびアウトソール１０からなる靴底１は、図１に示すように、踵部領域９５は爪先部領域６０や中途部領域９０に比べてヒール状の構造となっている。本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態に係る安全靴１００は、ヒール１２の高さがスタンダードヒールの場合を想定しているが、他の高さのヒールの場合にも本発明及び本発明とは異なる発明は適用することは可能である。ヒール後端部のカットデザインが、ヒール１２の着地をスムーズにし、歩行を安定させ、歩行の際の足５を持ち上げる動作を助ける効果を奏している。
【００２１】
＜１．５．アウトソール１０の上下方向の厚みｔについて＞
また、アウトソール１０は、全体的に上下方向の厚みｔは３ｍｍ程度に形成されている。アウトソール１０の下底１０ｂには、耐滑性、耐摩耗性に優れた凹凸形状のグリップ意匠１１が複数突出しており、歩行時において、接地面の凹凸の衝撃を緩和し、足の裏の保護をする役割を奏する。特に、アウトソール１０の接地面の形状が、多角形または円形の独立したグリップ意匠１１であって、それらが集合して靴底１全体のパターンを形成し、グリップ意匠１１が陥没しにくく、かつ、倒れにくいような強度を有しているのが望ましい。
【００２２】
＜１．６．中底３０＞
また、ミッドソール２０の上底に接着される中底３０は、合成素材を圧縮成形したファイバー・ボード中底や、高機能化学繊維不織布を使用したノン・ファブリック中底が用いられる。どちらも耐摩耗性、耐屈曲性に際立ち、しかもソフトな足あたり、汗の吸収性、放湿性に優れている素材が好ましい。中底３０は靴１００のフレームを構成するものであり、歩行時に体重をしっかりと支える支柱であるとともに、中底クッション材を厚くして靴底１のクッション性をさらに向上させることも可能である。
【００２３】
＜１．７．先芯４０＞
また、安全靴１００のアッパー２における爪先部分には、爪先の安全性を確保することを目的とした強靱な炭素工具鋼の先芯４０が備えられている。鋼製先芯には、内装式と外装式とがある。また、軽量で鋼製先芯と同等の性能をもつ樹脂製先芯もある。どちらもＪＩＳ規格に適合した性能を有する。
【００２４】
＜２．本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態の特徴である視認材について＞
次に、本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態の特徴である視認材５０について以下、図２〜図５に基づいて説明する。図２は、図１の二点鎖線で囲んだ箇所の部分拡大図であり、視認材５０がアウトソール１０およびミッドソール２０の両方に所定量くい込んだ状態で積層されていることを示す一部断面図であり、図３は、図２の状態で、アウトソール１０が所定量ｕ１、ｕ２摩耗して視認材５０ｃの一表面５０ｄ１、５０ｄ２が露出している状態を示す一部断面図である。図４は、人の足５の裏で体重が分散して架かる箇所５ａ、５ｂ、５ｃを示した足裏図である。図５は、本発明とは異なる発明の実施形態に係る安全靴１００を着用者が履いた状態の裏面図である。
【００２５】
＜２．１．本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態に係る視認材５０について＞
本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態に係る視認材５０とは、着用者の安全靴１００が長期間着用していたことによる摩耗により、安全靴１００の耐滑性がＪＩＳ規格の規定する靴底１の動摩擦係数未満の状態で滑りやすい状態になっていることを認識させるための部材であり、安全靴１００の取り替え時期であることを着用者に目視で認識させることができる識別力を有する部材である。
【００２６】
＜２．２．視認材５０がアウトソール１０とミッドソール２０との間に積層＞
そのため、本発明とは異なる発明の実施形態に係る視認材５０は、アウトソール１０の上底１０ａとミッドソール２０の下底２０ｂとの間に少なくとも一つ積層されている。本発明の実施形態に係る視認材５０は、アウトソール１０の上底１０ａとミッドソール２０の下底２０ｂとの間に少なくとも二つ積層されている。図１および図２に示すように、視認材５０はアウトソール１０およびミッドソール２０の両方に所定量くい込んだ状態になっており、アウトソール１０が上下方向に所定量ｕ１、前後方向に所定量ｕ２摩耗したことによって、それぞれ視認材５０の一表面５０ｄ１、５０ｄ２が露出される構成になっている（なお、以下では、アウトソール１０の所定量の摩耗量の総称をｕ、所定量ｕ摩耗して露出した視認材５０の一表面の総称を５０ｄとする）。詳しくは、普段はアウトソール１０の下底１０ｂは複数の発泡ポリウレタンからなる突起状のグリップ意匠１１で、接地面に対してある程度の吸着力を保有し耐滑性をさらに強めているが、靴底１のグリップ意匠１１がなくなったときやアウトソール１０が摩耗してきたときに視認材５０が露出するように構成されている。
なお、視認材５０を積層するアウトソール１０の部位には凹み部分が形成されて、当該凹み部分に当該視認材５０が積層されるように構成されている。このように視認材５０を凹み部分に積層する場合でも、アウトソール１０の上下方向の厚さｔは均一になるように設定されている。
【００２７】
＜２．３．視認材５０の摩耗度＞
視認材５０は合成樹脂製で成形され、本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態では塩化ビニル系樹脂から成形されている。視認材５０の摩耗度、つまり、摩耗のし易さは、ほとんど発泡していない硬質ウレタンの発泡体であるアウトソール１０と同等に設定され、かつ、視認材５０の色はアウトソール１０と異なる色に設定されている。なお、色彩若しくは光沢によってアウトソール１０との視覚的な相違が明確となるように、組成の変更、塗料、染料の混合を行うことが望ましい。
視認材５０の色は単色でも複数の色が混合した色でもよく、アウトソール１０を限界まで摩耗して視認材５０が露出していることを識別するのに充分な特徴を有する模様でもよい。蛍光色のように目立つ色や模様や形状であれば、着用者が歩行時に、着用者の履いている安全靴１００のアウトソール１０が摩耗限界に達して視認材５０が露出していることを第三者が認識してその着用者に教えるといったことも可能である。
なお、ここでいう「視認材５０の摩耗度がアウトソール１０と同等に設定されている」ということは、図３に示すように、アウトソール１０が所定量ｕ１、ｕ２摩耗して視認材５０ｃの一表面５０ｄ１、５０ｄ２が露出し、その段階で着用者が視認材５０ｃが露出していることに気づいていない場合、露出した視認材５０ｃと残りのアウトソール１０とが同時に摩耗する素材でないと、柔らかいミッドソール２０が摩耗したり、アウトソール１０が先に摩耗して視認材５０ｃだけが飛び出た状態になったりして二次災害を引き起こす虞がある。
【００２８】
なお、上記実施形態では、視認材５０ｃについて説明したが、視認材５０ａ、５０ｂも同様に、アウトソール１０の下底およびグリップ意匠１１が所定量ｕ摩耗して各視認材５０ａ、５０ｂの一表面５０ｄが露出する構成に設けられている。
【００２９】
＜２．４．「色」について＞
また、単に「色」といっても、ここでは色を形容するときに用いる３種の感覚属性である、色相(色合い)、明度(明るさ)、彩度(あざやかさ)といった色の三属性の総称として用いている。なお、白や灰色、黒のグレースケールは、明度で区別され、色相を含まず彩度が０である。このような色を無彩色と呼び、グレースケール以外の色は三属性すべてを持つ有彩色である。しかしながら実際には、白や黒、グレーであってもふつう幾らかの彩度を示すので、いわゆる白や黒、グレーを色の三属性を一つしか持たない色とするのは不適切である。
以上より、色相、明度、彩度のいずれかがアウトソール１０と視認材５０とが異なるように設定されていることが好ましい。
【００３０】
＜２．５．視認材５０がアウトソール１０の摩耗の進行に応じて識別力を有する形態が変化＞
また、視認材５０は、アウトソール１０の摩耗の進行に応じて、識別力を有する視認材５０の形状、模様、色の形態が変化するように形成されているように構成することも可能である。つまり、アウトソール１０の摩耗に伴いアウトソール１０の摩耗領域は大きくなり、次第に視認材５０が露出面積も大きくなる。さらに、アウトソール１０の摩耗が進行するにつれて段階的に視認材５０の露出面積が増大してくると、アウトソール１０と同時に視認材５０も摩耗し始め、それに伴い識別力を有する視認材５０の形状、模様、色の形態も段階的に変化するように構成することも可能である。つまり、視認材５０の摩耗の進行具合に伴い、視認材５０の形状、模様、色が段階的に変化するように、複数種類の形状、模様、色が積層している構成である。例えば、摩耗の進行に伴い視認材５０の色の変化について、段階的に警告色に変化していくように構成することも可能である。これは、摩耗の進行状態を視認材５０の形態変化によって着用者に知覚させるものであり、安全靴１００の使用限度に達するまでの期間を予め予測させることができるという効果を有しているものである。
【００３１】
また、耐滑性能は靴底１を形成する素材やアウトソール１０の形状によって異なるものであるので、視認材５０を露出させるアウトソールの所定量ｕは、それぞれの靴底１が有する耐滑性能に応じて適宜設定することができる。そして、視認材５０の露出と、摩耗に伴う靴底１の使用限度を一致させておくことで、靴底１の使用限度を使用者に知覚させることができるようになっている。
【００３２】
＜２．５．視認材５０の硬度＞
また、視認材５０の硬度は、アウトソール１０と同等に設定されており、着用者が本実施形態に係る安全靴１００を履いたとしても、異物感を感じることがない履き心地となるように靴底１内において形状や配置位置を設定している。視認材５０の具体的な形状や配置位置については後述する。
【００３３】
なお、アウトソール１０より視認材５０のほうが硬度が高いと、歩行時に接地面と視認材５０との間に常に挟まれるのでアウトソール１０を痛めてしまい、アウトソール１０の摩耗を促進してしまうことになる。したがって、視認材５０とアウトソール１０との硬度は、同等になるように設定されているか、少なくともアウトソール１０より視認材５０のほうが柔らかく設定していることが好ましい。
【００３４】
＜３．本発明とは異なる発明の実施形態に係る視認材の具体的な配置位置について＞
＜３．１．人の足５の母趾球部５ａ、小趾球部５ｂ、踵部５ｃ＞
次に、着用者が安全靴１００を着用したときに、靴底１のどの領域に体重がかかるかについて説明するとともに、当該領域に本発明とは異なる発明の実施形態に係る視認材５０を配置することについて以下図４および図５に基づいて説明する。
一般的に、人が両足５・５で立ったり、普通に歩いたりするときは、足５の裏を左右均等に使う。少なくとも、両足５・５で立つときには、両足５・５に均等に体重を掛けているはずである。このとき、バランスの良い立ち方、歩き方とは、図４に示すように、人間の足５の裏面の母趾球部５ａ（足の親指の付け根のふくらみ部分に相当）、小趾球部５ｂ（足の小指の付け根のふくらみ部分に相当）、踵部５ｃにバランスよく体重がのった状態のことを指す。したがって、歩行時において安全靴１００の靴底１に体重がかかる領域はその三箇所が主であり、つまり、当該部位が摩耗し易い箇所である。
【００３５】
＜３．２．アウトソール１０の母趾球部領域７０、小趾球部領域８０、踵部領域９５＞
以上から、アウトソール１０は、着用者の足５の裏面の母趾球部５ａ、小趾球部５ｂ、踵部５ｃの各部位に対応して母趾球部領域７０、小趾球部領域８０、踵部領域９５を有し、視認材５０は、母趾球部領域７０、小趾球部領域８０、踵部領域９５の少なくとも一箇所に対応する領域に配置されている（以下、母趾球部領域７０の視認材５０ａ、小趾球部領域８０の視認材５０ｂ、踵部領域９５の視認材５０ｃとし、各視認材５０ａ、５０ｂ、５０ｃの総称として視認材５０とする）。
このような構成にすることで、当該母趾球部領域７０、小趾球部領域８０、踵部領域９５に視認材５０を設けることにより、靴底１全体の摩耗に先立って摩耗の進行を着用者に知覚させることができるようになっている。
【００３６】
なお、母趾球部領域７０、小趾球部領域８０、踵部領域９５の少なくとも二箇所に対応する領域に配置されている視認材５０が、アウトソール１０の摩耗の進行に応じて、いずれか一つの領域から次の領域へ段階的に露出する構成にすることも可能である。例えば、視認材５０を母趾球部領域７０と、踵部領域９５の二箇所に配置しておく。そして、その安全靴１００を履き長期間着用することにより、人によっては母趾球部領域７０よりも踵部領域９５のほうが摩耗がし易く、踵部領域９５の視認材５０ｃが露出し、それでも履き続けることで、母趾球部領域７０の視認材５０ａまでが露出することになる。ここまで摩耗することになると、耐滑性の機能も含め、もはや安全靴１００としての機能は期待できないので直ぐにでも取り替える必要がある。このように靴底１の摩耗箇所は人それぞれであるので、複数箇所に視認材５０を配置しておくことで、段階的に視認材５０を露出させることができ、安全靴１００としてギリギリのところまで使用することができる。
なお、以上三領域のうち、着用者の体重が最もかかる領域が踵部領域９５であるため摩耗のし易さも踵部領域９５のアウトソール１０から摩耗して視認材５０ｃが露出する場合が多いと思われるが、踵部領域９５の視認材５０ｃが露出したとしても、踵部領域９５は直接接地面に触れる面積はそれほど大きくないので耐滑性に直接影響は少ない。しかしながら、続けて段階的に母趾球部領域７０、小趾球部領域８０のアウトソール１０の視認材５０ａ、５０ｂまでが露出しているということは、アウトソール１０のグリップ意匠１１がないこととほぼ同義であり、いわば靴底１の下底１０ｂがかなり摩耗した状態であり、かなり危険な状態になっていることを意味する。
【００３７】
着用者の足５の母趾球５ａ、小趾球５ｂ、踵部５ｃそれぞれが接する領域を意識して所定の硬度と摩耗度を有する視認材５０を靴底１の当該各母趾球部領域７０、小趾球部領域８０、踵部領域９５に設けることにより、母趾球部領域７０、小趾球部領域８０、踵部領域９５それぞれに体重を分散させることができ、アウトソール１０の剛性は確保され良好な耐滑性を得ることができる。その結果、アウトソール１０の摩耗の進行を遅くし、安全靴の耐滑性は、アウトソール１０の動摩擦係数を長期間にわたって滑りにくいと体感し得る下限値でありＪＩＳ規格で規定されている０．２０以上に保ち、安全靴１００の靴底１の耐滑性、耐摩耗性を従来に比べて長期間維持し、なおかつ強固に向上させることができる。
【００３８】
＜４．視認材の形状について＞
次に、視認材５０の形状、特に踵部領域９５における視認材５０ｃの形状について説明する。
安全靴１００の後端部、つまり、踵部領域９５は安全靴１００の着用者の体重が最もかかる領域である。言い換えれば、安全靴１００の靴底１全体の領域の中で着用者の荷重がかかる領域でもあり、本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態に係る視認材５０は所定の硬度を有するがゆえに、特に靴底１の踵部領域９５において、その視認材５０ｃの形状に注意を払う必要がある。
したがって、踵部領域９５における視認材５０ｃの形状は、着用者が安全靴１００を履いたときに、着用者の踵部５ｃに出来るだけ当たらないように（着用者に異物感を感じさせないように）断面視略Ｌ字状に形成し、図１ないし図３に示す如く、当該視認材５０ｃのＬ字部分で着用者の踵部５ｃを包むような感じの形状であることが好ましい。したがって、略Ｌ字状の視認材５０ｃが着用者の踵部５ｃを支え着用時の安定感を増し安全靴１００の履き心地を向上させることができることに加え、靴底１の変形および部分的な摩耗を防止して耐滑性を良好に維持することができる。それに伴い、靴底１の構造において、ミッドソール２０の後端部は踵部５ｃを含む構造に設定する。
また、踵部領域９５における視認材５０ｃの上底視の形状は、図５に示すように、アウトソール１０の踵部領域９５の外周に沿った円弧状であり、当該円弧に沿って少なくとも一つ以上の視認材５０ｃが配置されている。
【００３９】
さらに、このような靴底１の踵部領域９５全体は、他の領域に比べて上下方向の厚みが厚いため、大部分の容積をしめるミッドソール２０のクッション性は勿論問題はなく、他方、それを支えるアウトソール１０の上下方向の厚みが薄いように感じ安定感が損なわれるような懸念が生じるが、アウトソール１０はある程度の強度を有する硬質ウレタンであり、さらに、当該領域９５に同等の硬度と摩耗度を有する視認材５０ｃを一つ以上設けるので、従来に比べて、踵部領域９５における安定感はしっかりとしたものとなる。
【００４０】
＜５．効果＞
以上のような構成にすることにより、本発明に係る靴底および当該靴底１を用いた靴（本実施形態では安全靴）１００は、以下のような効果を得ることができる。
普段はアウトソール１０の下底１０ｂは複数の発泡ポリウレタンからなる突起状のグリップ意匠１１で、接地面に対してある程度の吸着力を保有し耐滑性をさらに強めているが、靴底１のグリップ意匠１１がなくなったときやアウトソール１０が摩耗してきたときに視認材５０が露出する。アウトソール１０が摩耗して視認材５０が露出し始めたとしても、アウトソール１０はある程度「硬質」であるので、直ぐには摩耗しきれない。それゆえアウトソール１０が摩耗し始めたとしても、視認材５０が露出する面積が除々に広がっていくような感じであり、視認材５０が露出し始めたら、言い換えれば、視認材５０が見え始めたら「耐滑性が落ち始めているので警戒してください」という警告メッセージとして着用者に段階的に安全靴１００の品質が低下していることを知覚・認識できるように警告する効果を奏することができる。また、視認材５０はアウトソール１０と同等の摩耗度かつ硬度であるので直ぐには摩耗しない。直ぐには摩耗しないということはやはり耐滑性はまだあり滑りにくいということである。なおかつ、摩耗するスピードも同等で、安全靴１００内に水等の液体が浸透する可能性は少ない。
なお、視認材５０が完全に露出した場合は過度の摩耗状態であって、当該安全靴１００の靴底１の動摩擦係数はＪＩＳ規格が定める耐滑性の規定値０．２０未満ということであり、耐滑性能が劣化したということを判断することができる。そのような場合は転倒の危険性があって安全靴１００を交換する必要があり、その情報を着用者に知覚させることができる。
以上より、安全靴１００の耐滑性について、本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態に係る視認材５０はあくまで「耐滑性に関する目安」であり、アウトソール１０が摩耗し視認材５０が露出し始めてきたら耐滑性が落ちてきているということを着用者に警告することができ、安全靴１００の交換時期を目視で判断させることが可能となる。このように外観の変化を視覚的な手がかりとして視認材５０を使用して、安全靴１００の交換時期がきたことを着用者に知らせることができる。ＪＩＳ規格に則った耐滑性を有する安全靴１００を製品とすることができ、耐滑性能が落ちたときに交換するように第三者として促すことができる。
【００４１】
また、接地面の形状により、歩行時の前後方向および左右方向への荷重の移動が生じても、母趾球部領域７０、小趾球部領域８０、踵部領域９５の視認材５０ａ、５０ｂ、５０ｃが露出していない場合は非常に高い耐滑性能を発揮しており、水やオイルで濡れていてさらに接地面の形状により歩行時の前後方向および左右方向への体重の移動が生じても、耐滑性の高い靴底１が接地面と有効に接触し、高い耐滑性能を発揮することができるようになっている。
【００４２】
なお、視認材５０は上記効果を奏するための手段として機能すればよいので、安全靴１００が摩耗していることを知らせること、かつ、安全靴１００の交換時期を把握するための手段として機能しさえすれば、視認材５０の厚さや形状は着用者の作業性や仕事内容に合わせて作られるのが好ましい。アウトソール１０が摩耗して露出し始めてから完全に露出するまでにはある程度厚みは必要であるからである。つまり、視認材５０はアウトソール１０およびミッドソール２０の両方に所定量くい込んだ状態になっており、アウトソールが所定量ｕ摩耗したことによって視認材５０の一表面５０ｄが露出される構成になっている。したがって、当該視認材５０は、アウトソール１０の摩耗によって露出するスリップサインであり、アウトソール１０が完全に磨り減ったとしても抜け落ちずに残存するようになっている。例えば、本発明の実施形態及び本発明とは異なる発明の実施形態に係る視認材５０の上下方向の厚さは３ｍｍ程度である。
【００４３】
また、靴底１の摩耗の仕方は、人それぞれに癖があり一様ではない。しかし、概ね上記３領域（母趾球部領域７０、小趾球部領域８０、踵部領域９５）のいずれかが先行して摩耗する場合が多い。したがって、視認材５０を上記３領域の全て若しくは一部に配置することにより、大半の着用者に適した告知視認材５０付きの靴１００を提供することができる。
【００４４】
＜６．本発明の実施形態＞
本発明は本発明の技術的範囲を逸脱することなく種々の変形または修正が可能である。
【００４５】
上記実施形態では、主に安全靴１００の母趾球部領域７０、小趾球部領域８０、踵部領域９５に視認材視認材５０ａ、５０ｂ、５０ｃを設けていたが、安全靴１００の摩耗箇所は着用者によって異なり、視認材５０の積層箇所はこれら領域に限定されるものではない。人によっては、踵部領域９５よりも母趾球部領域７０や小趾球部領域８０により多くの加重（体重）が架かる場合や、母趾球部領域７０や小趾球部領域８０よりも踵部領域９５のほうにより多くの加重が架かる構造になっている場合もあり、靴底１のどの部分に靴の着用者の体重が最も架かり、アウトソール１０が摩耗し易いかは人それぞれである。例えば、安全靴１００の摩耗は、着用者の履き型や、着用者が履いて足を擦って歩く人など歩き方は様々である。したがって、本願発明における視認材５０は、安全靴１００の耐滑性に関してあくまで一つの警告のための手段であり目安の一つである。
なお、上記実施形態では、視認材５０を２箇所に配置したが、配置場所については摩耗の激しい場所や摩耗すると滑りやすくなる場所に配置しておくことが好ましい。いくつかの配置パターンを用意しておき、着用者が自分に合った安全靴１００を選択して購入および使用することも可能である。
【００４６】
また、本発明の実施形態において、上記実施形態のように、母趾球領域７０や小趾球領域８０に視認材５０ａ、５０ｂを設けている（図５参照）のではなく、両領域７０、８０の間、つまり、アウトソール１０の下底１０ｂ（靴底１の裏面）の前方中央領域６５から下方に突出し、前後方向に二つ並んでいる楕円形状のグリップ意匠１３のうち前方部分の上下方向反対側、つまり、アウトソール１０の上底１０ａ領域において、凹み部分１３ａを形成し、当該凹み部分１３ａに視認材５０ｅを積層させている。つまり、前方中央領域６５の楕円形状のグリップ意匠１３内に視認材５０ｅを含んだ構成にすることも可能である。一方、アウトソール１０の上底１０ａの踵部領域９５では上面視扇形の凹み部分９５ａに視認材５０ｃを積層させている。この実施形態に係る安全靴１００を実際に着用している場合の視認材５０ｃ、５０ｅの作用効果について図６および図７に基づいて説明する。図６は、本発明の実施形態に係る安全靴１００において、視認材５０ｃ、５０ｅを介在させた裏面図であり、図７は、図６のＡ−Ａ要部断面図である。
【００４７】
図６および図７において、アウトソール１０の下底１０ｂにおいて、グリップ意匠１１として複数の三角形状が設けられているが、アウトソール１０の下底１０ｂの前方部分５５、後方部分９２のヒール部分１２において、アウトソール１０上底１０ａの凹み部分１３ａ、９５ａが形成され、そこに少なくとも１つの視認材５０ｃ、５０ｅが設けられている。
前方中央領域６５は踵部領域９５と異なり、当該中央部６５のグリップ意匠１３よりも当該中央部６５両側に位置する母趾球領域７０および小趾球領域８０のグリップ意匠１１、１１に体重がかかり摩耗してくるので、当該中央部６５のグリップ意匠１３が摩耗してきたときは、両側７０、８０のグリップ意匠１１、１１は部分的にグリップ意匠１１、１１が凹凸がなくなるくらい摩耗し、アウトソール１０の下底１０ｂが露出するまで摩耗し靴底１がほぼ平坦になって安全靴１００の耐滑効果はかなり減少してしまっている。そういったことを防ぎそのようなことになる前に、前方中央領域６５のグリップ意匠１３内に視認材５０ｅを含み当該グリップ意匠１３摩耗により視認材５０ｅが露出するように設けている。
【００４８】
以上のように、先ずは踵部領域９５の視認材５０ｃが露出するように設定し、かつ、踵部領域９５とは違い体重がかかりにくい前方領域の中央部６５に視認材５０ｅを設けている。このような構成にすることにより、踵部領域９５の視認材５０ｃは体重が最もかかる領域であるので当該踵部領域９５の視認材５０ｃは早く露出してくるが、前方中央領域６５の楕円形状のグリップ意匠１３の凹み部分１３ａに設けた視認材５０ｅが露出する頃には、靴底１の耐滑性は相当減っていると考えられる。このように、靴底１の耐滑性について二段階に分けて着用者に警告を行うことを目的として、前方中央領域６５にグリップ意匠１３の凹み部分１３ａに視認材５０ｅを設けている。
【００４９】
なお、踵部領域９５と前方中央領域６５のそれぞれの凹み部分９５ａ、１３ａに視認材５０ｅ、５０ｃを設けることについて、踵部領域９５の視認材５０ｃの露出でまずは注意を促し、前方領域６５の視認材５０ｅの露出で警告するといった段階的な視認材５０の露出による警告を想定しているが、人によって靴１００の履き方は様々で靴底１の減り方も人それぞれではあるが、上記とは逆の露出のパターンでもよく、つまり、先の踵部領域９５の視認材５０ｃが露出するのではなく前方領域６５の視認材５０ｅが露出し、それから踵部領域９５の視認材５０ｃが露出するパターンでもよい。したがって、複数回に分けて（本実施形態では２段階に分けて）靴底１の視認材５０を露出させ着用者に各段階毎にそれぞれ複数回警告するという効果を奏することができる。
【００５０】
また、靴底１から釘が踏み抜いてくるのを防止するために、図示していないが、靴底１にステンレス製の踏み抜き防止板を積層する構成にすることも可能である。
【００５１】
また、上記実施形態では、二層底構造の安全靴について説明したが、一層底構造の安全靴や多層底の安全靴についても本発明に係る視認材を適用することができる。
例えば、一層底の一つの形態としては、成型金型を用いて射出成形、加圧成形によって単体として接地面との接触部を有するアウトソールを形成し、当該アウトソールをアッパーの底面に接着剤を用いて接着することで靴を形成するものがある。
【００５２】
また、本願発明における視認材５０は、アウトソール１０の上底１０ａとミッドソール２０の下底２０ｂとの間に少なくとも一つ積層されている。視認材５０は上下方向もしくは横方向に複数個積層する構成にすることも可能である。
【００５３】
また、上記実施形態のように、ヒール部分１２がない、ミッドソール２０の上下方向の厚さが靴の長さ方向にわたってほぼ均等な靴にも本願発明を適用することは可能である。
【００５４】
また、上記実施形態では、アッパー２に牛革素材を使用しているＪＩＳ規格に則った安全靴１００について説明したが、アッパーに牛革素材ではなく、人工皮革素材やビニルレザークロス素材を使用しているＪＰＳＡ規格に則ったプロテクティブスニーカーについても、上記実施形態に係る視認材を使用することができる。なおその場合、上記実施形態の段落で記載した「ＪＩＳ規格に則った安全靴１００」は「ＪＰＳＡ規格に則ったプロテクティブスニーカー１００」と書き換えるものとする。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
本発明は、極めて高い耐滑性能を発揮する靴の靴底に利用することができる。
また、導電性のあるラバー、布、糸をつま先かかと部に使用する事により、人体内に帯電した静電気を効率よく靴底から逃がし、スパークの発生を防止することを目的とした静電気帯電防止靴（静電靴）にも靴の性能を持つ静電靴に利用することができる。
なお、安全靴の着用を現場としては、一般機械・工作普通・重作業、建設・土木および解体作業、重量取扱作業、鋳造窯業作業、溶接・溶断作業、油・薬品取扱作業、プロテクティブスニーカーの着用の現場としては、清掃作業、ビルメンテナンス、運輸、食品加工、レジャー、園芸、ＤＩＹに利用することができる。
【符号の説明】
【００５６】
１ 靴底
２ アッパー
５ 足
５ａ 母趾球部
５ｂ 小趾球部
５ｃ 踵部
１０ アウトソール
１０ａ 上底
１０ｂ 下底
ｔ 上下方向の厚み
ｕ 視認材を露出させるアウトソールの所定摩耗量
１１ グリップ意匠
１２ ヒール
１３ グリップ意匠
１３ａ 凹み部分
２０ ミッドソール
２０ｂ 下底
ｓ 上下方向の厚み
３０ 中底
４０ 先芯
５０、５０ａ、５０ｂ、５０ｃ、５０ｅ 視認材
５０ｄ 一表面
５５ 前方部分
６０ 爪先部領域
６５ 前方中央領域
７０ 母趾球部領域
８０ 小趾球部領域
９０ 中途部領域
９２ 後方部分
９５ 踵部領域
９５ａ 凹み部分
１００ 安全靴、プロテクティブスニーカー（靴）
【図１】
0005205435.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
0005205435.tif 000007
【図７】
0005205435.tif 000008