(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
放電を伴う帯電処理が行われ且つ表面にトナー像を形成保持する回転可能な複数の像保持体と、
これら複数の像保持体に対向して接触配置され且つ前記像保持体上のトナー像を直接又は記録材を介して搬送する回転可能な像搬送体と、
前記複数の像保持体の速度を一つ若しくは像保持体数よりも少ない数単位で独立に可変可能な速度可変手段と、
作像処理を実施するに当たり、前記複数の像保持体の夫々について作像に寄与しているか否かを判断する判断手段と、
前記像保持体の周囲の少なくとも湿度情報が含まれる環境条件を検知する環境条件検知手段と、
作像に寄与する像保持体の速度を第一速度に設定する第一速度モード及び作像に寄与しない像保持体の速度を第一速度よりも遅くすることで像搬送体との速度差が大きくなる第二速度に設定する第二速度モードを有し、作像処理を実施するに当たり、前記判断手段による判断結果に基づいて、作像に寄与すると判断された像保持体と作像に寄与しないと判断された像保持体とで切り分けて第一速度モード又は第二速度モードが選定されるように前記速度可変手段を制御する速度制御手段と、を備え、
前記速度制御手段は、作像に寄与しないと判断された像保持体に対し前記第二速度モードを選定するに当たり、前記環境条件検知手段にて検知された環境条件が放電生成物の吸湿を高めるものであるときには、それ以外の場合に比べて、前記第二速度モードの第二速度による速度差を大きく設定するか、あるいは、第二速度モードの継続時間を長く設定するかのいずれかを選択的又は組合せて実施することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１記載の画像形成装置において、
前記速度制御手段は、各像保持体に対し第一速度モード及び第二速度モードのいずれかを同じ時間帯で選定可能であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項１記載の画像形成装置において、
前記速度制御手段は、第二速度モードが選定される像保持体の第二速度が像搬送体の速度より遅くなるように前記速度可変手段を制御することを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項１記載の画像形成装置において、
更に、第二速度モードが選定される像保持体に対しトナーを供給し且つ当該像保持体と像搬送体との間にトナーを介在させるトナー供給制御手段を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項１記載の画像形成装置において、
前記速度制御手段は、第一速度モードから第二速度モードに切り替え選定するに当たり、第一速度モードに選定された像保持体上のトナー像が転写完了した後に当該像保持体に対し第一速度モードから第二速度モードへの切り替えを行うことを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項１記載の画像形成装置において、
更に、像保持体の使用履歴を判断する履歴判断手段と、
この履歴判断手段による判断結果に基づいて帯電処理時の像保持体への放電による影響度を判断する放電影響度判断手段と、を備え、
前記速度制御手段は、前記放電影響度判断手段にて判断された放電影響度が高いときに、それ以外の場合に比べて前記第二速度モードの第二速度による速度差を大きく設定することを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項１記載の画像形成装置において、
更に、像保持体の使用履歴を判断する履歴判断手段と、
この履歴判断手段による判断結果に基づいて帯電処理時の像保持体への放電による影響度を判断する放電影響度判断手段と、を備え、
前記速度制御手段は、前記放電影響度判断手段にて判断された放電影響度が高いときに、それ以外の場合に比べて前記第二速度モードの継続時間を長く設定することを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項１記載の画像形成装置において、
更に、像保持体の使用履歴を判断する履歴判断手段と、
この履歴判断手段による判断結果に基づいて帯電処理時の像保持体への放電による影響度を判断する放電影響度判断手段と、
前記像搬送体の像保持体と異なる面側に設けられ且つ当該像搬送体を介して像保持体に圧接力を可変可能に付与する圧接力可変手段と、
前記放電影響度判断手段にて判断された放電影響度が高いときに、それ以外の場合に比べて前記第二速度モードが選定される像保持体に対し前記圧接力が大きくなるように前記圧接力可変手段を制御する圧接制御手段と、を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
請求項１記載の画像形成装置において、
更に、前記像搬送体の像保持体と異なる面側に設けられ且つ当該像搬送体を介して像保持体に圧接力を可変可能に付与する圧接力可変手段と、
前記環境条件検知手段にて検知された環境条件が放電生成物の吸湿を高めるものであるときに、それ以外の場合に比べて前記第二速度モードが選定される像保持体に対し前記圧接力が大きくなるように前記圧接力可変手段を制御する圧接制御手段と、を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項２記載の画像形成装置において、
第一速度モード併存時の第二速度モードの像保持体と像搬送体との速度差をΔＶａとし、全ての像保持体が作像動作開始前のサイクルアップ期間中の第二速度モードの像保持体と像搬送体との速度差をΔＶｂとし、全ての像保持体が作像動作終了後のサイクルダウン期間中の第二速度モードの像保持体と像搬送体との速度差をΔＶｃとしたときに、
前記速度制御手段は、前記像保持体の速度がΔＶａ＜ΔＶｂ≦ΔＶｃの関係を満たすように前記速度可変手段を制御することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複写機やプリンタ等の電子写真方式の画像形成装置に用いられる感光体表面は、例えば感光体を帯電するための帯電電界によって放電がなされる結果、オゾンや窒素酸化物等の活性物質及びそれらの反応生成物等の放電生成物が付着するようになる。
このような放電生成物が感光体表面に付着すると、感光体表面が適正に帯電されなくなったり、特に、放電生成物が吸湿するとその部位での低抵抗化が生じ、画像形成（作像）に際し像流れや白抜けなどの画像欠陥が発生するようになる。
【０００３】
このような感光体表面の放電生成物を除去する方式としては、例えば感光体に対向して放電生成物を吸着する吸着部材を設け、この吸着部材と感光体との間に相対速度差を設定することで感光体上の放電生成物を剥離させて吸着しようとする方式が開示されている（特許文献１参照）。また、感光体に対向して設けた回転ブラシの速度を増速させることで感光体上の放電生成物を除去するようにした方式（特許文献２参照）や、感光体と中間転写ベルトとの間の摩擦力を増加させるために、転写部材を介して中間転写ベルトを感光体側に押し付けるようにして、感光体上の放電生成物を除去するようにした方式も知られている（特許文献３参照）。
【０００４】
一方、中間転写ベルトの搬送方向の一部に幅方向に亘って研磨部を設け、この研磨部が感光体と接触することで感光体上の付着物を除去するようにした方式も知られている（特許文献４参照）。また、転写ベルト（記録材搬送ベルト）を感光体に摺擦させることで感光体上の付着物を除去するように、非転写動作時に感光体と転写ベルトとの間に相対速度差をもたせるようにした方式も知られている（特許文献５参照）。更に、転写不良の発生を抑制しながら、感光体の磨耗を低減する目的で、感光体と中間転写ベルトとの速度を異ならせた速度モードと略同一とした速度モードとを有し、互いの対向部位に画像領域が通過する際は前者で行い、非画像領域が通過する際には後者で行うようにした方式も開示されている（特許文献６参照）。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−１４９０２４号公報（実施形態１、図１）
【特許文献２】特開２００５−２６６４４８号公報（[００３９]、図３）
【特許文献３】特開２００５−２６６３５３号公報（[００９２]、図１１）
【特許文献４】特開２００４−１１７４６３号公報（発明の実施の形態、図２）
【特許文献５】特開平１−２２５９７９号公報（第３頁右下欄、第１図）
【特許文献６】特開２００６−１８９６１４号公報（請求項４、図３〜図５）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の技術的課題は、簡単な構成にて像保持体表面に付着する放電生成物を除去して放電生成物に起因する画質劣化を防ぎながら長期に亘って安定した画質を維持できる画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に係る発明は、放電を伴う帯電処理が行われ且つ表面にトナー像を形成保持する回転可能な複数の像保持体と、これら複数の像保持体に対向して接触配置され且つ前記像保持体上のトナー像を直接又は記録材を介して搬送する回転可能な像搬送体と、前記複数の像保持体の速度を一つ若しくは像保持体数よりも少ない数単位で独立に可変可能な速度可変手段と、作像処理を実施するに当たり、前記複数の像保持体の夫々について作像に寄与しているか否かを判断する判断手段と、前記像保持体の周囲の少なくとも湿度情報が含まれる環境条件を検知する環境条件検知手段と、作像に寄与する像保持体の速度を第一速度に設定する第一速度モード及び作像に寄与しない像保持体の速度を第一速度よりも遅くすることで像搬送体との速度差が大きくなる第二速度に設定する第二速度モードを有し、作像処理を実施するに当たり、前記判断手段による判断結果に基づいて、作像に寄与すると判断された像保持体と作像に寄与しないと判断された像保持体とで切り分けて第一速度モード又は第二速度モードが選定されるように前記速度可変手段を制御する速度制御手段と、を備え、前記速度制御手段は、作像に寄与しないと判断された像保持体に対し前記第二速度モードを選定するに当たり、前記環境条件検知手段にて検知された環境条件が放電生成物の吸湿を高めるものであるときには、それ以外の場合に比べて、前記第二速度モードの第二速度による速度差を大きく設定するか、あるいは、第二速度モードの継続時間を長く設定するかのいずれかを選択的又は組合せて実施する画像形成装置である。
請求項２に係る発明は、請求項１に係る画像形成装置において、前記速度制御手段は、各像保持体に対し第一速度モード及び第二速度モードのいずれかを同じ時間帯で選定可能である画像形成装置である。
【０００８】
請求項３に係る発明は、請求項１に係る画像形成装置において、前記速度制御手段が、第二速度モードが選定される像保持体の第二速度が像搬送体の速度より遅くなるように前記速度可変手段を制御する画像形成装置である。
請求項４に係る発明は、請求項１に係る画像形成装置において、更に、第二速度モードが選定される像保持体に対しトナーを供給し且つ当該像保持体と像搬送体との間にトナーを介在させるトナー供給制御手段を備える画像形成装置である。
請求項５に係る発明は、請求項１に係る画像形成装置において、前記速度制御手段が、第一速度モードから第二速度モードに切り替え選定するに当たり、第一速度モードに選定された像保持体上のトナー像が転写完了した後に当該像保持体に対し第一速度モードから第二速度モードへの切り替えを行う画像形成装置である。
【０００９】
請求項６に係る発明は、請求項１に係る画像形成装置において、更に、像保持体の使用履歴を判断する履歴判断手段と、この履歴判断手段による判断結果に基づいて帯電処理時の像保持体への放電による影響度を判断する放電影響度判断手段と、を備え、前記速度制御手段は、前記放電影響度判断手段にて判断された放電影響度が高いときに、それ以外の場合に比べて前記第二速度モードの第二速度による速度差を大きく設定する画像形成装置である。
請求項７に係る発明は、請求項１に係る画像形成装置において、更に、像保持体の使用履歴を判断する履歴判断手段と、この履歴判断手段による判断結果に基づいて帯電処理時の像保持体への放電による影響度を判断する放電影響度判断手段と、を備え、前記速度制御手段は、前記放電影響度判断手段にて判断された放電影響度が高いときに、それ以外の場合に比べて前記第二速度モードの継続時間を長く設定する画像形成装置である。
【００１０】
請求項８に係る発明は、請求項１に係る画像形成装置において、更に、像保持体の使用履歴を判断する履歴判断手段と、この履歴判断手段による判断結果に基づいて帯電処理時の像保持体への放電による影響度を判断する放電影響度判断手段と、前記像搬送体の像保持体と異なる面側に設けられ且つ当該像搬送体を介して像保持体に圧接力を可変可能に付与する圧接力可変手段と、前記放電影響度判断手段にて判断された放電影響度が高いときに、それ以外の場合に比べて前記第二速度モードが選定される像保持体に対し前記圧接力が大きくなるように前記圧接力可変手段を制御する圧接制御手段と、を備える画像形成装置である。
請求項９に係る発明は、請求項１に係る画像形成装置において、更に、前記像搬送体の像保持体と異なる面側に設けられ且つ当該像搬送体を介して像保持体に圧接力を可変可能に付与する圧接力可変手段と、前記環境条件検知手段にて検知された環境条件が放電生成物の吸湿を高めるものであるときに、それ以外の場合に比べて前記第二速度モードが選定される像保持体に対し前記圧接力が大きくなるように前記圧接力可変手段を制御する圧接制御手段と、を備える画像形成装置である。
請求項１０に係る発明は、請求項２に係る画像形成装置において、第一速度モード併存時の第二速度モードの像保持体と像搬送体との速度差をΔＶａとし、全ての像保持体が作像動作開始前のサイクルアップ期間中の第二速度モードの像保持体と像搬送体との速度差をΔＶｂとし、全ての像保持体が作像動作終了後のサイクルダウン期間中の第二速度モードの像保持体と像搬送体との速度差をΔＶｃとしたときに、前記速度制御手段は、前記像保持体の速度がΔＶａ＜ΔＶｂ≦ΔＶｃの関係を満たすように前記速度可変手段を制御する画像形成装置である。
【発明の効果】
【００１１】
請求項１に係る発明によれば、簡単な構成にて像保持体表面に付着する放電生成物を除去して放電生成物に起因する画質劣化を防ぎながら長期に亘って安定した画質を維持することができる。
特に、本発明では、作像処理を実施するに当たって、作像に寄与しない像保持体に対し環境条件に応じた効率的な放電生成物の除去が可能になる。
請求項２に係る発明によれば、第一速度モード及び第二速度モードを並行して選定することができ、像保持体上の付着物の効率的な除去が可能になる。
請求項３に係る発明によれば、本構成を有しないものに比べ、像保持体の速度を像搬送体より遅くすることで、像搬送体への速度変動を与えずに像保持体に対する像搬送体の摺擦力（摺動摩擦力）をより大きくすることができるようになり、像保持体表面の放電生成物除去性能を向上させることができる。
請求項４に係る発明によれば、本構成を有しないものに比べ、トナーを供給することで像保持体表面での摺擦力が増大して研磨効果が大きくなる結果、像保持体表面の放電生成物の除去が一層良好になされるようになる。
請求項５に係る発明によれば、本構成を有しないものに比べ、第二速度モードを行う像保持体の速度変化を早期に行うことができ、放電生成物の除去効率を向上させることができる。
【００１２】
請求項６又は７に係る発明によれば、本構成を有しないものに比べ、使用履歴に応じた効率的な放電生成物の除去が可能になる。
請求項８に係る発明によれば、本構成を有しないものに比べ、使用履歴に応じた一層効率的な放電生成物の除去が可能になる。
請求項９に係る発明によれば、本構成を有しないものに比べ、環境条件に応じた一層効率的な放電生成物の除去が可能になる。
請求項１０に係る発明によれば、サイクルダウン時の清掃効果を大きくすることで、使用後の早い時期に像保持体上の放電生成物を効率的に除去することができるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
先ず、本発明が適用される実施の形態モデルの概要を説明する。
◎実施の形態モデルの概要
図１は本発明を具現化する実施の形態モデルに係る画像形成装置の概要を示すものである。同図において、画像形成装置は、放電を伴う帯電処理が行われ且つ表面にトナー像を形成保持する回転可能な複数の像保持体１（本例では４個としているがこの数量は限定されない）と、これら複数の像保持体１に対向して接触配置され且つ像保持体１上のトナー像を直接又は記録材Ｓを介して搬送する回転可能な像搬送体２と、複数の像保持体１の速度を一つ若しくは像保持体数よりも少ない数単位で独立に可変可能な速度可変手段３と、作像処理を実施するに当たり、複数の像保持体１の夫々について作像に寄与しているか否かを判断する判断手段４と、作像に寄与する像保持体１の速度を第一速度に設定する第一速度モード及び作像に寄与しない像保持体１の速度を第一速度よりも遅くすることで像搬送体２との速度差が大きくなる第二速度に設定する第二速度モードを有し、作像処理を実施するに当たり、判断手段４による判断結果に基づいて、作像に寄与すると判断された像保持体１と作像に寄与しないと判断された像保持体１とで切り分けて第一速度モード又は第二速度モードが選定されるように速度可変手段３を制御する速度制御手段５とを備えるものとなっている。
【００１４】
ここで、像保持体１の数量は特に限定されないが、例えばカラー画像を形成するには、通常４個の像保持体１が用いられる。また、「複数の像保持体１の速度を一つ若しくは像保持体数よりも少ない数単位」とは、夫々の像保持体１が互いに独立であってもよいし、例えばＫ色用像保持体１とカラー色用像保持体１との二組に分けて、夫々独立に速度設定を行うようにしてもよい。更に、「作像に寄与していない」とは、例えば一組の像保持体１のみが作像に寄与し且つ他の像保持体１が作像に寄与していない条件にある場合や、全ての像保持体１が作像に寄与している条件や、作像に寄与していない条件にあってもよく、つまり、いずれかの像保持体１が作像中であっても、また、全ての像保持体１が例えば作像動作開始前（サイクルアップ期間）や作像動作終了後（サイクルダウン期間）であっても差し支えない。
【００１５】
そして、「放電を伴う帯電処理が行われ」としたのは、本発明の対象が、例えば像保持体１を帯電する際に放電を生じるような方式、つまり、コロナ帯電器によるコロナ放電を利用した方式や、帯電ロール等による接触帯電により部分的な放電が発生するような方式を対象とする趣旨であり、このような放電によって像保持体１上に放電生成物が生成される可能性があることを意味するものである。
また、像搬送体２としては、像保持体１上のトナー像を直接保持して搬送する中間転写体の態様であってもよいし、像保持体１上のトナー像に対し記録材Ｓを介して搬送する記録材搬送体の態様であってもよいが、第二速度モードを行う像保持体１の選択の自由度を向上させる観点からすれば、像搬送体２としては中間転写体が好ましい。
更に、像保持体１の速度変化に対する像搬送体２の速度安定性を確保する観点からすれば、速度制御手段５は、第二速度モードが選定される像保持体１の第二速度が像搬送体２の速度より遅くなるように速度可変手段３を制御することが好ましい。
【００１６】
そして、像保持体１上の放電生成物の除去を効率的に行う観点からすれば、速度制御手段５は、各像保持体１に対し第一速度モード及び第二速度モードのいずれかを同じ時間帯で選定可能であることが好ましい。
更に、第二速度モードが選定される像保持体１の速度変化を早期に行う観点からすれば、速度制御手段５は、第一速度モードから第二速度モードに切り替え選定するに当たり、第一速度モードに選定された像保持体１上のトナー像が転写完了した後に当該像保持体１に対し第一速度モードから第二速度モードへの切り替えを行うことが好ましい。ここで、「転写完了した後に第二速度モードへの切り替えを行う」場合は、切り替えを行うまでの時間が短い方が好ましく、転写完了直後に行う方がよいが、この場合の直後には、速度制御手段５が像保持体１の転写完了を認知した後に、対象となる像保持体１の速度を変更するように速度可変手段３を制御開始するまでの時間経過などを含めて判断される。
【００１７】
ここで、像保持体１と像搬送体２の速度差と放電生成物の除去効果に対する作用について説明する。図２（ａ）〜（ｃ）は、その作用を模式的に示したものであり、（ａ）のように、像保持体１の速度をＶＡとし、像搬送体２の速度をＶＢとしたときに、両者の速度差ΔＶは、ΔＶ＝｜ＶＢ−ＶＡ｜で求められる。今、像保持体１上に放電生成物が付着し、速度差ΔＶがゼロに近い場合には、（ｂ）に示すように、放電生成物に対する像保持体１と像搬送体２の速度は近似するため、放電生成物には像搬送体２からの機械的な摺擦力が効果的に加わらず、放電生成物の除去は困難となる。一方、速度差ΔＶが大きくなり、例えば像搬送体２の速度の方が像保持体１より大きくなると、（ｂ）に示すように、像保持体１上の放電生成物に対して、像搬送体２側で下流側に引っ張る力が作用するようになり、結果的に放電生成物自体に像保持体１側と像搬送体２側との間で図中矢印の方向にせん断応力（ずれ応力）が作用するようになる。そのため、放電生成物自体が像保持体１側から像搬送体２側へ転移したり、像保持体１と放電生成物との密着力が低下するようになり、像保持体１上の放電生成物の除去が容易になされるようになる。
【００１８】
そして、第二速度モードでの放電生成物除去性能を向上させる観点から、更に、第二速度モードが選定される像保持体１に対しトナーを供給し且つ像保持体１と像搬送体２との間にトナーを介在させるトナー供給制御手段を備えることが好ましく、像保持体１表面に供給されたトナーによって摺擦力が増大し、像保持体１表面の放電生成物除去性能が更に向上するようになる。
【００１９】
また、像保持体１の効率的な放電生成物の除去を行う観点からすれば、更に、像保持体１の使用履歴を判断する履歴判断手段６と、この履歴判断手段６による判断結果に基づいて帯電処理時の像保持体１への放電による影響度を判断する放電影響度判断手段７とを備え、速度制御手段５は、放電影響度判断手段７にて判断された放電影響度が高い程第二速度モードの第二速度による速度差を大きく設定することが好ましい。例えば、像保持体１の経過時間や、プリント枚数、過去の作像条件等の使用履歴に応じて第二速度の値を変えて速度差を変更するようにすればよい。
一方、環境条件に対しての効率的な放電生成物の除去を行う観点からすれば、更に、像保持体１の周囲の少なくとも湿度情報が含まれる環境条件を検知する環境条件検知手段８を備え、速度制御手段５は、環境条件検知手段８にて検知された環境条件が放電生成物の吸湿を高めるものであるときに、それ以外の場合に比べて第二速度モードの第二速度による速度差を大きく設定することが好ましい。
【００２０】
また、効率的な放電生成物の除去を行うには次のようにしてもよい。すなわち、更に、像保持体１の使用履歴を判断する履歴判断手段６と、この履歴判断手段６による判断結果に基づいて帯電処理時の像保持体１への放電による影響度を判断する放電影響度判断手段７とを備え、速度制御手段５は、放電影響度判断手段７にて判断された放電影響度が高いときに、それ以外の場合に比べて第二速度モードの継続時間を長く設定するようにしたり、あるいは、更に、像保持体１の周囲の少なくとも湿度情報が含まれる環境条件を検知する環境条件検知手段８を備え、速度制御手段５は、環境条件検知手段８にて検知された環境条件が放電生成物の吸湿を高めるものであるときに、それ以外の場合に比べて第二速度モードの継続時間を長く設定するようにすればよい。
【００２１】
そして、効率的な放電生成物の除去を行う他の観点からすれば次のようにすればよい。すなわち、更に、像保持体１の使用履歴を判断する履歴判断手段６と、この履歴判断手段６による判断結果に基づいて帯電処理時の像保持体１への放電による影響度を判断する放電影響度判断手段７と、像搬送体２の像保持体１と異なる面側に設けられ且つ当該像搬送体２を介して像保持体１に圧接力を可変可能に付与する圧接力可変手段９と、放電影響度判断手段７にて判断された放電影響度が高い程第二速度モードが選定される像保持体１に対し前記圧接力が大きくなるように圧接力可変手段９を制御する圧接制御手段とを備えるようにしてもよいし、あるいは、更に、像保持体１の周囲の環境条件を検知する環境条件検知手段８と、像搬送体２の像保持体１と異なる面側に設けられ且つ当該像搬送体２を介して像保持体１に圧接力を可変可能に付与する圧接力可変手段９と、環境条件検知手段８にて検知された環境条件が放電生成物の吸湿を高めるものである程第二速度モードが選定される像保持体１に対し前記圧接力が大きくなるように圧接力可変手段９を制御する圧接制御手段とを備えるようにすればよい。
【００２２】
そして、像保持体１への放電生成物の付着を効果的に防止する観点からすれば、第一速度モード併存時の第二速度モードの像保持体１と像搬送体２との速度差をΔＶａとし、全ての像保持体１が作像動作開始前のサイクルアップ期間中の第二速度モードの像保持体１と像搬送体２との速度差をΔＶｂとし、全ての像保持体１が作像動作終了後のサイクルダウン期間中の第二速度モードの像保持体１と像搬送体２との速度差をΔＶｃとしたときに、速度制御手段５は、像保持体１の速度がΔＶａ＜ΔＶｂ≦ΔＶｃの関係を満たすように速度可変手段３を制御することが好ましい。この場合、サイクルアップ期間中やサイクルダウン期間中の速度差を大きくすることで、作像への影響を考慮せずに像保持体１の放電生成物の除去が効果的になされるようになると共に、特に、サイクルダウン期間中では使用によって放電生成物の付着がなされた直後であるだけに、像保持体１上の放電生成物を一層効果的に除去することができるようになる。
【００２３】
以下、添付図面に示す実施の形態に基づいてこの発明を詳細に説明する。
◎実施の形態１
図３は、上述の実施の形態モデルが適用された画像形成装置の実施の形態１を示す。同図において、本実施の形態の画像形成装置は、所謂タンデム型のカラー画像形成装置であり、装置筐体１０内に例えば電子写真方式にて各色成分（例えばイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ））のトナー像が形成される各色の着脱体（以降プロセスカートリッジと称す）２０（２０ａ〜２０ｄ）を中間転写ベルト４０に対向して並列配置したものである。
【００２４】
一方、中間転写ベルト４０は、３個の張架ロール４１〜４３に架け渡され、例えば張架ロール４２を駆動ロールとして図の矢印方向に循環回転するようになっており、この駆動ロールである張架ロール４２に対向する位置には中間転写ベルト４０上の残留トナー等を清掃するベルト清掃部材４４が中間転写ベルト４０に対し接離自在に設けられている。
【００２５】
また、本実施の形態では、装置筐体１０内の下方に記録材Ｓを供給可能にする記録材供給部１１が装置筐体１０に対し引き出し自在に設けられている。また、この記録材供給部１１の近傍には、記録材供給部１１から記録材Ｓを給送するためのピックアップロール１２と、このピックアップロール１２の下流側にて対構成に設けられてピックアップロール１２から搬送される記録材Ｓを捌いて一番上の１枚だけを所定の記録材搬送路（図中二点鎖線で示す経路）に搬送する捌き機構１３（１３ａ，１３ｂ）とが設けられている。
更に、この捌き機構１３より下流側の記録材搬送路には、捌かれて搬送された記録材Ｓに対し一旦位置決め規制を行った後に所定のタイミングで下流側に搬送するレジストロール１５が設けられ、更にその下流側には、各色のプロセスカートリッジ２０で形成された各色トナー像が中間転写ベルト４０上にて多重化された多重トナー像を記録材Ｓに一括転写するための二次転写ロール等の二次転写器１６が、張架ロール４１をバックアップロールとして設けられている。尚、二次転写器１６と張架ロール４１との間には図示外のバイアス電源によって中間転写ベルト４０上の多重トナー像を記録材Ｓ側に一括転写するための二次転写バイアスが印加されるようになっている。
【００２６】
更にまた、この二次転写器１６の下流側には、記録材Ｓに一括転写された多重トナー像を定着する定着器１７が設けられ、例えば加熱ロール１７ａと加圧ロール１７ｂとで構成されて、転写トナー像への十分な加熱及び加圧を与えるようになっている。そして、この定着器１７の下流側で装置筐体１０の端部には、定着を終えた記録材Ｓを装置筐体１０の一部で構成される記録材収容部１９へ排出する排出ロール１８が設けられている。
【００２７】
また、装置筐体１０内の上方には、各色のプロセスカートリッジ２０に各色の現像剤を供給するための現像剤カートリッジ４８（４８ａ〜４８ｄ）が設けられ、本例では、Ｋ色の現像剤カートリッジ４８ｄが他の現像剤カートリッジ４８より容量が大きいものとなっている。尚、本実施の形態で使用する現像剤は、トナー及びキャリアが含まれる二成分現像剤であり、プロセスカートリッジ２０から排出される現像剤は劣化が進んだキャリアをも含むために、現像剤カートリッジ４８内の現像剤としては、トナー及びキャリアが含まれた成分のものとなっている。
また、装置筐体１０の下方には制御装置６０が設けられ、記録材Ｓの各種搬送制御や作像制御を行うと共にプロセスカートリッジ２０や中間転写ベルト４０の回転駆動をも制御するようになっている。
【００２８】
そして、本実施の形態におけるプロセスカートリッジ２０は、図４に示すようになっている（図４では代表的にＹ色のプロセスカートリッジ２０ａを示す）。プロセスカートリッジ２０内には、中間転写ベルト４０と対向する位置のカートリッジケース２１の開口部に面して有機感光体等の感光層が形成された感光体２２が配置されている。
感光体２２の周囲には、感光体２２の表面を帯電する帯電器２３（本例では帯電ロールが用いられる）、帯電された感光体２２に静電潜像を形成するＬＥＤアレイ等からなる露光器２４が配設されている。また、感光体２２上の静電潜像を現像して顕像化する現像ロール３１、感光体２２と中間転写ベルト４０を挟んで対向する位置に設けられて感光体２２上のトナー像を中間転写ベルト４０上に転写する転写ロール等の一次転写器２５が配設されている。更に、感光体２２上の残留トナーを清掃する感光体清掃部材２６、帯電器２３上の汚れを清掃する帯電器清掃部材２７も所定の位置に設けられている。尚、本実施の形態では、感光体２２と一次転写器２５との間には図示外のバイアス電源から転写バイアスが印加されており、感光体２２上のトナー像が中間転写ベルト４０側に有効に転写されるようになっている。
【００２９】
本実施の形態の現像ロール３１は、例えば表面に回転可能な非磁性の現像スリーブを備え、この現像スリーブの内部に複数の磁極を固定配置した磁石体を含む所謂マグロールで構成されている。そのため、現像ロール３１上の現像剤は、感光体２２との対向領域である現像領域にて、感光体２２と現像ロール３１との間に印加された現像バイアス（図示せず）によって、現像剤中のトナーが現像ロール３１側から感光体２２側に飛翔して現像を行うようになっている。
そして、現像ロール３１の後方には、現像剤を撹拌帯電し、現像ロール３１に現像剤を供給するための一対の撹拌搬送部材３３，３４が設けられている。また、現像ロール３１の現像領域より上流側には、現像ロール３１と所定の間隙を確保して配置され、現像ロール３１上の現像剤の層厚規制を行う層厚規制部材３２が設けられている。
【００３０】
更に、本実施の形態では、現像ロール３１より後方側にある撹拌搬送部材３４の更に後方には、この撹拌搬送部材３４へ現像剤を供給するための供給口３５が設けられ、この供給口３５を介して現像剤カートリッジ４８からの現像剤が例えばディスペンス供給されるようになっている。更にまた、本実施の形態では、撹拌搬送部材３４の一部には、余剰現像剤を回収して排出する機構を備えており、所定の部位よりオーバーフローした現像剤が排出口（図示せず）を介してプロセスカートリッジ２０から外部へ排出されるようになっている。そのため、プロセスカートリッジ２０内で劣化したキャリアも有効に排出することができ、現像特性の長期に亘る安定化を図ることが可能になっている。
【００３１】
次に、本実施の形態における駆動系について説明する。
図５に示すように、本実施の形態では、４個のプロセスカートリッジ２０のうち、Ｋ色のプロセスカートリッジ２０ｄのＫ色感光体２２ｄ（ここでは、各色のプロセスカートリッジ２０に応じた感光体を識別するために符号２２ａ〜２２ｄとしている）と、その他の３色の感光体２２ａ〜２２ｃとは、夫々独立した駆動モータＭ１，Ｍ２によって駆動されて回転するように構成されており、また、中間転写ベルト４０の駆動ロールである張架ロール４２は駆動モータＭ３によって駆動されて中間転写ベルト４０が回転するように構成されている。そして、これらの駆動モータＭ１〜Ｍ３は、制御装置６０によってＯＮ／ＯＦＦの制御や回転速度の制御がなされるようになっている。また、制御装置６０には、画像信号が入力され、この画像信号に基づいて各種作像制御が行われると共に、夫々の感光体２２ａ〜２２ｄの速度制御や中間転写ベルト４０の速度制御が行われる。
【００３２】
特に、本実施の形態では、夫々の感光体２２ａ〜２２ｄと中間転写ベルト４０とが、図６に示すような速度変化を行うように制御装置６０によって制御されている。すなわち、Ｙ色感光体２２ａ、Ｍ色感光体２２ｂ及びＣ色感光体２２ｃは同一の速度変化を行うようになっており、作像に寄与する際の第一速度Ｖ１が選定される第一速度モードと、第一速度Ｖ１より減速された第二速度Ｖ２が選定される第二速度モードとの間で切り替えが行われるようになっている。また、Ｋ色感光体２２ｄも同様に、第一速度Ｖ１の第一速度モードと、第二速度Ｖ２の第二速度モードとの間で切り替わるようになっている。一方、中間転写ベルト４０は、第一速度モード及び第二速度モードのいずれにおいても感光体２２との速度差がほぼゼロとなるように第一速度Ｖ１と同じ速度に設定されている。尚、このとき、Ｋ色感光体２２ｄと他の感光体２２ａ〜２２ｃとは独立に切り替えることができるようになっている。
【００３３】
ここでは、感光体２２の数量を４個とし、Ｋ色と他の色の感光体２２との駆動を分ける形を示したが、感光体２２の数量はこれに限られず、また、感光体２２毎に単独に駆動モータを備えるようにしてもよいし、他の組合せで駆動モータを備えるようにしてもよい。更に、色の順番もこの配列順に限られない。そして、第一速度モード時に、感光体２２と中間転写ベルト４０との間に速度差を持たせるようにしてもよく、この場合、第二速度モード時にはそれより大きい速度差を持たせるようにすればよい。
【００３４】
そして、本実施の形態では、制御装置６０にて図７に示すようなフローによる制御が行われるようになっている。
先ず、画像形成装置の使用履歴を確認し、この使用履歴から、感光体２２上に形成される放電生成物の影響度を判断して、放電生成物の除去が必要かどうかの判断がなされる（ステップＳ０１〜Ｓ０２）。ここで、除去が必要と判断されると、Ｙ色、Ｍ色及びＣ色感光体２２ａ〜２２ｃのいずれかが作像に寄与しているかどうかの判断がなされる（ステップＳ０３）。ここで、これらの感光体２２ａ〜２２ｃが作像に寄与している場合には、次にＫ色感光体２２ｄが作像に寄与しているかどうかの判断がなされ（ステップＳ０４）、Ｋ色作像に寄与している場合には、全ての感光体２２に対し第一速度モードが選定される（ステップＳ０６）。また、ステップＳ０４にてＫ色感光体２２ｄが作像に寄与していない場合には、Ｋ色感光体２２ｄに対し第二速度モードが選定され、その他の感光体２２に対しては第一速度モードが選定される（ステップＳ０７）。更に、ステップＳ０５にてＫ色感光体２２ｄが作像に寄与している場合には、Ｋ色感光体２２ｄに対し第一速度モードが選定され、その他の感光体２２に対しては第二速度モードが選定される（ステップＳ０８）。更にまた、このステップでＫ色感光体２２ｄが作像に寄与していない場合には、全ての感光体２２に対し第二速度モードが選定される（ステップＳ０９）。尚、ステップＳ０２にて放電生成物の除去が不要と判断された場合には、作像に応じて第一速度モードが選定される。
【００３５】
次に、このような構成の画像形成装置における作動について図３〜図７を基に説明する。例えばフルカラー画像の作像を行う場合には、制御装置６０からの信号によって、記録材供給部１１から供給された記録材Ｓがレジストロール１５を経て二次転写部位（二次転写器１６と張架ロール４１との対向部位に相当）に到達する。
【００３６】
一方、プロセスカートリッジ２０（２０ａ〜２０ｄ）では、制御装置６０からの信号によって、４色の感光体２２（２２ａ〜２２ｄ）の速度（回転速度）が略同一（本例では第一速度Ｖ１）に設定され、また、中間転写ベルト４０の速度も感光体２２の速度と略同一に設定され、夫々が回転するようになる。そのため、４個の感光体２２ａ〜２２ｄと中間転写ベルト４０とでは、その接触部位での速度差は略ゼロとなる第一速度モードにて夫々回転するようになる。そして、この第一速度モードの下でプロセスカートリッジ２０では、画像信号に応じた各色のトナー像が形成され、一次転写器２５にて、Ｙ色から順に中間転写ベルト４０上に一次転写されて行き、４個のプロセスカートリッジ２０を通過した中間転写ベルト４０上には、４色のトナー像が重なり合った多重トナー像が得られるようになる。
【００３７】
そして、二次転写部位にて、中間転写ベルト４０上の多重トナー像が記録材Ｓ上に一括転写（二次転写）される。多重トナー像が一括転写された記録材Ｓは、定着器１７によって多重トナー像が定着された後に、排出ロール１８から記録材収容部１９へ排出されて収容される。
【００３８】
このような作像プロセスにおいて、帯電器２３では感光体２２との間に帯電バイアスとして高電圧が印加されることから、特に、帯電器２３と感光体２２とが接触する部位前後での放電が発生し易い。このような放電は、オゾンや窒素酸化物等の活性物質の発生を促し、これらの活性物質及びそれらの反応生成物等の放電生成物が感光体２２表面に付着するようになる。尚、帯電器２３としてコロナ帯電器を使用する場合は、更に放電生成物の付着は多くなる。
このような放電生成物が感光体２２の表面に付着すると、感光体表面が適正に帯電されなくなり、特に、付着した放電生成物が吸湿するとその部位での低抵抗化が生じ、像流れや白抜けなどの画像欠陥が発生するようになる。したがって、放電生成物をこのままにして作像を継続すると、感光体表面に付着した放電生成物の影響を直接受けるようになる。
【００３９】
そのために、本実施の形態では、例えば累積画像形成枚数などの使用履歴を判断し、この使用履歴によって帯電処理時に放電による影響度を判断することで、その影響度が高いと判断される場合には、感光体２２上の放電生成物を除去するようにしている。具体的には、例えば、モノクロ画像の作像を行う場合に、Ｙ色感光体２２ａ、Ｍ色感光体２２ｂ及びＣ色感光体２２ｃの表面を適宜清掃することで放電生成物の除去を行うようにしている。つまり、モノクロ画像を形成する際には、制御装置６０では、Ｋ色感光体２２ｄに対しては作像に寄与していることから第一速度モードを選定し、その他の感光体２２ａ〜２２ｃに対しては作像に寄与していないと判断し、第二速度モードを選定する。
【００４０】
例えば、フルカラー画像を形成していたものが、モノクロ画像を形成するようになると、３色の感光体２２ａ〜２２ｃが作像に寄与しないようになり、これら３色の感光体２２ａ〜２２ｃは、第一速度モードから第二速度モードへと切り替わるようになる。尚、これら３色の感光体２２ａ〜２２ｃは、駆動モータＭ２を共通にしているため、同じタイミングで回転速度が変化するようになる。つまり、第一速度モードでは、４個の感光体２２ａ〜２２ｄはいずれも略同一の回転速度で回転する一方、中間転写ベルト４０も略同一の速度で回転していたものが、モノクロ画像を形成する場合にＹ色感光体２２ａ、Ｍ色感光体２２ｂ及びＣ色感光体２２ｃに対して第二速度モードが選定され、第一速度モードにおける第一速度から、第二速度モードの第二速度へ減速され、３色の感光体２２表面の清掃がなされるようになる。
【００４１】
このように、感光体２２の速度を減速することで、感光体２２と中間転写ベルト４０との速度差が明確に作用するようになり、中間転写ベルト４０による感光体表面への摺擦力が増加し、結果的に感光体２２の表面に付着している放電生成物を機械的に研磨する効果が作用し、放電生成物は中間転写ベルト４０側に付着したり、感光体２２上での密着強度が低下したものとなる。このとき、中間転写ベルト４０上に付着した放電生成物は、薄く広がった状態となるため、Ｋ色感光体２２ｄから中間転写ベルト４０上に一次転写される画像には殆ど影響せず、新たな画像欠陥の発生を心配する虞はない。そして、中間転写ベルト４０上に付着した放電生成物はトナー像が一括転写（二次転写）された後に、ベルト清掃部材４４（図３参照）によって除去される。一方、感光体２２上で密着強度が低下した放電生成物は、感光体清掃部材２６（図４参照）によって感光体表面から除去されるようになる。
【００４２】
また、放電生成物が中間転写ベルト４０上にも形成された状態を想定しても、中間転写ベルト４０と感光体２２との相互的な摺擦作用により、中間転写ベルト４０上の放電生成物の密着強度が低下するようになり、ベルト清掃部材４４にて容易に除去されるようになることは云うまでもない。
【００４３】
更に、本実施の形態では、第二速度モード時の感光体２２の速度を中間転写ベルト４０より減速させるようにしたので、作像中の中間転写ベルト４０への負荷も小さくなり、中間転写ベルト４０自体を弛ませることがなく、中間転写ベルト４０の蛇行や転写むらが起こり難い。また、このような第二速度モードを作像期間中に実施することができるため、放電生成物の除去が効率的に行われるようになる。仮に、感光体２２に接するように回転する清掃部材を設け、感光体２２とこの清掃部材とで速度差を設けるようにすると、このような清掃部材を回転変化させる専用の駆動機構を必要とするばかりか、感光体２２上での作像中に速度差を設けるようにすると、感光体２２自体の微妙な速度変化が起こり、所謂バンディング（画像のハーフトーン部に出現する帯状の濃度むら）等の画像欠陥の発生に繋がるようにもなる。
【００４４】
そして、このような第二速度モードは、例えばプロセスブラックを使用して、Ｋ色を使用しないような場合には、Ｋ色感光体２２ｄのみを第二速度モードに設定することも可能である。この場合、３色の多重トナー像が中間転写ベルト４０上に形成された後に、Ｋ色感光体２２ｄの部位を通過することになるが、Ｋ色感光体２２ｄと中間転写ベルト４０との間に転写バイアス（中間転写ベルト４０側にトナーを吸引する方向のバイアス）を印加しておけば、Ｋ色感光体２２ｄの清掃効果と共に画像乱れを防ぐことも可能になる。
【００４５】
また、このような第二速度モードは、作像期間中に限らず、作像動作開始前のサイクルアップ期間中や作像動作完了後のサイクルダウン期間中に行うようにしてもよく、このような期間には、いずれの感光体２２も作像に寄与していないことは云うまでもない。
そして、このような場合には、第一速度モードが併存している時の第二速度モードが選定された感光体２２と中間転写ベルト４０との速度差をΔＶａとし、サイクルアップ期間中の感光体２２と中間転写ベルト４０との速度差をΔＶｂとし、サイクルダウン期間中の感光体２２と中間転写ベルト４０との速度差をΔＶｃとすると、ΔＶａ＜ΔＶｂ≦ΔＶｃとすることがよい。これによれば、作像が実施されていない状態のサイクルアップ期間中やサイクルダウン期間中の速度差を大きくしても作像に影響を及ぼすことなく、研磨効果を一層向上させることができるようになる。特に、サイクルダウン期間中は、作像による放電生成物の発生がなされた直後の状態のため、放電生成物の密着強度も小さく、更に、吸湿する前の好適なタイミングであることから、一層効果的に除去することができるようになる。尚、速度差はおよそ０．３％〜１０％の範囲内で設定することが好ましく、２％以上とすることで摺擦効果が顕著になるが、作像期間中は２％以下、サイクルアップ期間中やサイクルダウン期間中は２〜１０％を目安とするように設定すればよい。
【００４６】
更に、第一速度モードから第二速度モードへの切り替えに際しては、第一速度モードを実施している感光体２２上のトナー像が中間転写ベルト４０に転写した後に第二速度モードに切り替えるようにすることも可能で、この場合、転写直後に切り替えを行うようにすれば、効率的な清掃が可能になる。
そして、例えば感光体２２から中間転写ベルト４０に対するトナー像の転移性を確保するために、第一速度モードに設定された感光体２２の速度に対し、中間転写ベルト４０との速度差を設けるようにした場合には、第二速度モード時の速度差をそれより大きくすればよく、このことによっても、第二速度モードでの感光体２２上の放電生成物除去効果は確保されるようになる。
【００４７】
また、本実施の形態の変形例として、第二速度モードに設定された感光体２２にトナーを供給し、摺擦する感光体２２と中間転写ベルト４０との間にトナーを介在させて研磨効果を高めるようにすることも可能である。このように感光体２２と中間転写ベルト４０とが摺擦している際にトナーを介在させるように制御することで、トナー自体が研磨材の役割をも担うようになり、研磨効果を増大させることができ、放電生成物の除去が一層容易になされるようになる。
図８は、その一例を示すもので、感光体２２の表面が、通常画像が形成される画像領域と、画像領域以外（非画像領域）とに分けられている状態の夫々の感光体２２の画像配置を模式化したものである。例えば感光体２２の回転方向下流側に画像領域を配置すると共に上流側に非画像領域を配置したもので、この非画像領域にトナーを略矩形状に形成したトナーバンドＴＢを設けたものとなっている。
【００４８】
そして、このようなトナーバンドＴＢを設けた場合には、感光体２２から中間転写ベルト４０へトナー像を転写する一次転写バイアスとしては、これらの感光体２２ａ〜２２ｃと一次転写器２５との間にて非画像領域が通過する際は逆バイアスが印加されるようになっており、そのため、トナーバンドＴＢのトナーが中間転写ベルト４０側に転移せずに、感光体２２と中間転写ベルト４０との研磨効果を増大することができ、放電生成物の除去が容易になされるようになる。
【００４９】
本例では、図８のように、作像に寄与しないＹ色感光体２２ａ、Ｍ色感光体２２ｂ及びＣ色感光体２２ｃに夫々各色のトナーバンドＴＢのみを形成する一方、Ｋ色感光体２２ｄでは、トナーバンドＴＢの他に、画像形成領域にもトナー像を形成している。このような感光体２２からのトナー像が中間転写ベルト４０上に一次転写されると、各色のトナーバンドＴＢはそのまま感光体２２側に保持され、Ｋ色のトナー像のみが中間転写ベルト４０側に転写されるようになる。また、このようなトナーバンドＴＢは、感光体清掃部材２６にて清掃除去されるが、放電生成物もこれに伴って除去されるようになる。尚、トナーバンドＴＢを使用することで感光体２２と感光体清掃部材２６との間の潤滑性も確保され、感光体清掃部材２６の清掃特性も長期に亘って継続維持することができるようになる。
【００５０】
また、図９は、第二速度モードを二次転写終了直後に行うようにした場合の各種動作を示すタイミングチャートであり、第二速度モードをこのような状態で行うことも可能である。尚、図では、感光体２２を一つとして記載しているが、二次転写（一括転写）を行った後に、全ての感光体２２がこのような状態で第二速度モードを行うようにすればよい。
【００５１】
つまり、感光体２２及び中間転写ベルト４０の回転動作が開始されると、感光体２２に対し帯電、露光、現像が順次行われてトナー像が形成された後、一次転写によって感光体２２上のトナー像が中間転写ベルト４０に転写される。その結果、中間転写ベルト４０上には多重化された多重トナー像が形成され、この多重トナー像が記録材Ｓ上に二次転写される。この二次転写では、第一速度モード時には、トナーの極性に合わせて、トナーを記録材Ｓ側に吸引する方向の電界が二次転写バイアスによって加えられる。本例では、負極性トナーを使用した場合、二次転写器１６にプラス極性が付与されるように二次転写バイアスが印加されるようになっている。
そして、二次転写が完了した直後に第二速度モードへ移行するが、このとき、二次転写器１６から二次転写バイアスとは逆極性のバイアスを印加することで、感光体２２と中間転写ベルト４０との間の摺擦によって中間転写ベルト４０上に付着した放電生成物が、二次転写器１６側に転移することを抑えることができ、その後の記録材Ｓへの裏面汚れ等の発生を抑えることができるようになる。更に、このように第二速度モードを二次転写直後に行うことで、画像形成装置の稼働率を向上させることができると共に、放電生成物の密着力が高まる前に容易に除去できるようにもなる。
【００５２】
次に、第二速度モードにおける変形例について説明する。
上述した第二速度モードは、感光体２２と中間転写ベルト４０との速度差を一定とするものを示したが、帯電処理時の放電による影響度が大きい場合には、第二速度モードでの速度差を大きく設定したり、あるいは、第二速度モードの継続時間を長く設定するようにしてもよい。
また、環境条件を検知するセンサを設け、このセンサによる環境条件検知結果が放電生成物の吸湿を高めるものであると判断した場合に、第二速度モードでの速度差を大きく設定したり、あるいは、第二速度モードの継続時間を長く設定するようにしてもよい。
【００５３】
図１０は、放電影響度によるフローを示すものであり、（ａ）では第二速度モードでの速度差を示し、（ｂ）では第二速度モードでの継続時間を示している。
すなわち、（ａ）は、使用履歴を確認し、その判断結果から放電影響度を判断し、影響度が高いと判断された場合には第二速度モードの当初の速度差ΔＶから、これより大きな速度差（ΔＶ＋α）に切り替えるものであり、一方、（ｂ）は、使用履歴を確認し、その判断結果から放電影響度を判断し、影響度が高いと判断された場合には第二速度モードの当初の継続時間Ｔから、これより長い継続時間（Ｔ＋β）に切り替えるものである。
【００５４】
また、図１１は、環境条件によるフローを示すものであり、（ａ）では第二速度モードでの速度差を示し、（ｂ）では第二速度モードでの継続時間を示している。
すなわち、（ａ）は、環境条件を確認し、その判断結果から環境条件が放電生成物の吸湿を高めるものかどうかを判断し、高めると判断された場合には第二速度モードの当初の速度差ΔＶから、これより大きな速度差（ΔＶ＋α）に切り替えるものであり、一方、（ｂ）は、環境条件を確認し、その判断結果から環境条件が放電生成物の吸湿を高めるものかどうかを判断し、高めると判断された場合には第二速度モードの当初の継続時間Ｔから、これより長い継続時間（Ｔ＋β）に切り替えるものである。
尚、環境条件としては、温湿度を検知するようにすればよいし、例えば湿度のみを検知するようにしてもよい。
【００５５】
図１２は、使用履歴から帯電処理時の放電による影響度を判断する具体例や、環境条件から判断する具体例をまとめた表であり、使用履歴の例としては、感光体２２の経過時間、一次転写器２５での帯電時間、現像剤カートリッジ４８からのディスペンス時間、装置の休止時間などが挙げられ、夫々の影響度は、図に示すようになっている。
【００５６】
つまり、感光体表面の形状変化に起因するように、経過時間が短く新品に近い場合には放電生成物が付着し易く影響度が大きくなる一方、経過時間が長くなれば表面が研磨されて放電生成物の付着が低下するため影響度が小さくなる。
また、帯電時間が長くなれば、それだけ放電生成物が発生し影響度が大きくなるが、短ければ放電生成物の発生量も少なくなるため影響度も低下する。
更に、ディスペンス時間が長くなるとそれだけ画像形成がなされていることから放電生成物の量も多く影響度が大きいが、反対にディスペンス時間が短ければ画像形成も少ないことから放電生成物の発生量も少ないことから影響度も小さい。
更にまた、休止時間が長くなれば、感光体２２に付着した放電生成物の密着強度が大きくなり影響度が大きくなるが、休止時間が短ければ密着強度が大きくなる前に除去することができるようになるため影響度は小さい。
そして、環境条件では、温湿度が高ければ感光体２２に付着した放電生成物が吸湿し易く、画像への悪影響を及ぼすようになるが、特に湿度が低ければ放電生成物の吸湿を考慮することもなくなる。
【００５７】
したがって、このような放電生成物の影響を加味して、速度差を変化させたり、継続時間を変化させたりすることができる。すなわち、放電生成物に対する影響度が大きいと判断した場合に、第二速度モードでの速度差を大きくしたり（具体的には感光体２２の減速を更に行う）、第二速度モードの継続時間を長くしたりすればよい。このようにすることで、感光体２２と中間転写ベルト４０との摺擦力が増えることとなり、感光体表面の研磨効果を増大させることができるようになる。
また、このことは、例えば使用履歴にて上述したような項目を組み合わせて判断するようにしてもよく、更には、環境条件との組合せを行うようにしてもよい。そして、速度差、継続時間を適宜組み合わせるようにしても差し支えない。
【００５８】
第二速度モードでの感光体２２と中間転写ベルト４０との摺擦力を増やす方法は上述したものに限られず、次のようにしてもよい。
図１３は、中間転写ベルト４０に対する一次転写器２５の圧接力を変化させる圧接力可変機構５０の一例を示すもので、一次転写器２５の回転軸２５ａの両端部で且つ中間転写ベルト４０の幅を超える部位の近傍には、中間転写ベルト４０の裏面から遠ざかる方向に内部に孔部５１ａを有する略円筒形の可動部材５１が設けられ、この可動部材５１は装置筐体１０に支持された図示外の規制部材によって、一次転写器２５及び感光体２２の互いの中心点を結ぶ直線方向に移動できるように構成されている。尚、図では、一次転写器２５の回転軸２５ａの片側のみを示しているため、一つの部材のみを記載している。
また、可動部材５１の孔部５１ａにはスプリング等の付勢部材５２が挿入されており、この付勢部材５２の一方が一次転写器２５の回転軸２５ａに、他方が可動部材５１に固定されている。更に、可動部材５１の孔部５１ａとは反対側の表面には、偏芯させた位置に回転軸５３ａを有する偏芯カム５３が設けられ、この回転軸５３ａは駆動モータＭ４によって適宜角度の回転がなされるようになっている。
【００５９】
そのため、駆動モータＭ４を駆動することで偏芯カム５３が回転するが、このとき、回転軸５３ａが偏芯した位置にあるために、偏芯カム５３の回転動作に伴って可動部材５１が図の矢印方向に進退移動するようになる。その結果、一次転写器２５の回転軸２５ａを中間転写ベルト４０方向に押し当てたり、反対に緩和したりするようになり、一次転写器２５と中間転写ベルト４０との圧接力、結果的には、中間転写ベルト４０から感光体２２への圧接力を変化させることができるようになる。
そして、このような圧接力可変機構５０を各色の一次転写器２５毎に設けてもよいし、Ｋ色と他の色との間で分けるようにしても差し支えなく、複数の一次転写器２５に対応して圧接力可変機構５０を備えるには、一次転写器２５の回転軸２５ａ同士を支持する部材を設け、この部材に上述の付勢部材５２を固定するように構成すればよい。
【００６０】
このような圧接力可変機構５０によって、例えば使用履歴による放電生成物の影響度が大きいと判断された場合に圧接力を高めるようにすれば、感光体２２と中間転写ベルト４０との摺擦力を効果的に増加させることができ、放電生成物の除去が行こうになされるようになる。また、環境条件によって吸湿を高めると判断した場合に圧接力を高めるようにしても同様の効果を奏するようになる。
尚、本例では偏芯カム５３を用いた圧接力可変機構５０を示したが、これに限られず、例えばソレノイドにて一次転写器２５を中間転写ベルト４０側に圧接するようにしても差し支えない。
【００６１】
◎実施の形態２
図１４は、実施の形態２の画像形成装置の概要を示す模式図であり、本実施の形態における画像形成装置は実施の形態１の画像形成装置と異なり、中間転写ベルトの代わりに記録材搬送ベルトを使用したものとなっている。尚、実施の形態１と同様の構成要素には同様の符号を付し、ここではその詳細な説明を省略する。
【００６２】
本実施の形態の画像形成装置は、複数の張架ロール７１〜７３に張架されて循環回転し且つ記録材Ｓを吸着搬送可能な記録材搬送ベルト７０に対し、４個の感光体２２（２２ａ〜２２ｄ）が記録材搬送ベルト７０の回転方向に沿って配置されている。そして、感光体２２と記録材搬送ベルト７０を挟んで対向する位置には、感光体２２上のトナー像を記録材搬送ベルト７０にて搬送される記録材Ｓ上に転写する一次転写器２５が設けられ、また、記録材Ｓ上に各感光体２２ａ〜２２ｄから転写され多重化された多重トナー像は、張架ロール７２より下流側に設けられた定着器１７によって定着されるようになっている。尚、定着器１７は、例えば加熱ロール１７ａと加圧ロール１７ｂとから構成され、また、図中符号７４は、記録材搬送ベルト７０上の付着物を清掃するベルト清掃部材である。
【００６３】
そして、本実施の形態の駆動系は、実施の形態１の駆動系同様、Ｋ色感光体２２ｄと他の３色の感光体２２ａ〜２２ｃとは異なる駆動モータＭ１〜Ｍ３によって回転駆動されており、Ｋ色感光体２２ｄが駆動モータＭ１、他の感光体２２ａ〜２２ｃが駆動モータＭ２によって回転するようになっている。また、記録材搬送ベルト７０は、駆動ロールである張架ロール７１に対し、駆動モータＭ３で回転駆動されるようになっている。更に、これらの駆動モータＭ１〜Ｍ３は、制御装置８０によって速度制御がなされるようになっている。
【００６４】
次に、本実施の形態の画像形成装置における作動を説明する。
記録材Ｓ上にフルカラー画像の作像を行う場合には、制御装置８０から第一速度モードが各駆動モータＭ１〜Ｍ３に指示され、全ての感光体２２の速度と記録材搬送ベルト７０の速度とは略同一となっている。ここで、記録材搬送ベルト７０に供給された記録材Ｓは、図示外の帯電部材によって記録材搬送ベルト７０表面に静電吸着され、記録材搬送ベルト７０の回転に伴って、そのまま搬送される。記録材搬送ベルト７０の回転に伴って搬送される記録材Ｓには、感光体２２から順次各色トナー像が一次転写器２５によって転写され、４色の多重化された多重トナー像が記録材Ｓ上に形成される。そして、張架ロール７２の部位にて、図示外の剥離部材によって記録材搬送ベルト７０上から剥離された記録材Ｓは、定着器１７によって十分な加熱と加圧が与えられて定着される。
【００６５】
一方、モノクロ画像の作像を行う場合には、制御装置８０によって、第二速度モードが選定され、駆動モータＭ２の回転速度が低減されることで３色の感光体２２ａ〜２２ｃと記録材搬送ベルト７０との間には速度差が設けられるようになる。そのため、感光体２２ａ〜２２ｃと記録材搬送ベルト７０若しくは記録材Ｓとの間で摺擦効果が作用し、感光体２２ａ〜２２ｃ上の放電生成物は除去されるようになる。その後、感光体２２上の付着物はそのまま感光体２２に対向配置された図示外の感光体清掃部材にて感光体２２上から除去される。一方、記録材搬送ベルト７０側の付着物は、ベルト清掃部材７４によって記録材搬送ベルト７０上から除去される。尚、記録材Ｓと感光体２２ａ〜２２ｃとの間での摺擦により記録材Ｓ側にも放電生成物の残渣が微量付着するようにもなるが、特に記録材ＳへのＫ色感光体２２ｄからの転写に際して影響は殆どない。
すなわち、本実施の形態においても、実施の形態１と同様の効果を奏するものとなっている。
【００６６】
本実施の形態においては、Ｋ色感光体２２ｄを最下流側に配置する構成を示したが、Ｋ色感光体２２ｄを最上流側に配置するようにしてもよいことは云うまでなく、この場合、他の３色の感光体２２ａ〜２２ｄは、記録材搬送ベルト７０との速度差による放電生成物の除去が記録材Ｓを介さずに行うことができ、記録材Ｓへの放電生成物の付着を一層抑えることができるようにもなる。
【００６７】
そして、本実施の形態では、Ｋ色感光体２２ｄと他の３色の感光体２２ａ〜２２ｃの駆動モータＭ１，Ｍ２を夫々独立に駆動するようにしたが、この全ての感光体２２を互いに独立駆動するようにしてもよいし、その他の組合せに分離するようにしてもよいことは云うまでもない。
【実施例】
【００６８】
◎実施例１
本実施例は、単一の感光体と中間転写ベルトとの組合せにて、速度差を変化させたときの感光体上に残留する放電生成物の量を、規定サイズの画像領域に形成する白紙領域の割合との関係で測定したものである。その他の条件としては次のようにした。尚、速度差としては、中間転写ベルトの速度に対する感光体の速度の割合で表記している。
感光体はφ３０ｍｍとし、中間転写ベルトはポリイミド系材料のものとした。白紙部の量としては、Ａ４判当たりの画像密度の割合を１００から除した数値とした。中間転写ベルトの速度は１００ｍｍ／ｓｅｃに固定し、感光体の速度を増減した。尚、測定は、Ａ４判でのプリントを５枚行った後に、感光体と中間転写ベルトとが接した部位の感光体表面に付着する付着物をイオンクロマト法で測定し、特に、アンモニウムイオンの付着量換算で行った（単位はｎｇ／ｃｍ２）。また、測定を完了した感光体は、アルコール等による清浄化を行って次の測定に供した。
【００６９】
結果は、図１５に示すように、速度差を大きくすれば、残留する放電生成物の量が少ないことが理解され、速度差としては感光体を中間転写ベルトより増速しても減速しても同様の効果が得られることが判明した。また、白紙部の量は１００〜８０％の範囲で確認したが、いずれの速度差においても、白紙部の量が小さくなるにつれ、すなわち、画像密度が高くなるにつれて放電生成物の量が少なくなる傾向が見られた。尚、白紙部の量が７０％以下になると、放電生成物の影響が見受けられないことから、本実施例では、白紙部の量を８０％までの測定とした。
【００７０】
以上のように、放電生成物の量からは、速度差が±０．３％以上であれば発生する放電生成物の量が少なく、更に、±２％以上であれば放電生成物が３．０ｎｇ／ｃｍ２以下に抑えることができることが判明した。
そこで、放電生成物を除去した後の感光体表面の表面粗さＲｚを測定（ＪＩＳ  Ｂ０６０１：１９９４準拠）したところ、図１５に示す結果が得られた。その結果、特に速度差２０％のときの表面粗さが大きく、そのときの画質に悪影響を及ぼすことから、速度差としては、±（０．３〜１０．０）％の範囲内で、更に±（２．０〜１０．０）％の範囲であれば、放電生成物の量も少なく、また、感光体の表面を変質させる虞も少ない、総合判定のような結果が得られた。
【００７１】
更に、白紙部の量によって放電生成物の量が異なることから、白紙部、つまり現像されない領域が大きくなると放電生成物の付着が増えるため、白紙部の量に依存しないで放電生成物を除去するには、速度差を持たせることが有効であることが理解された。また、このことは、白紙部の量が多い場合（８０％以上）には、帯電後の感光体表面をトナーで覆う領域が少なくなる程放電生成物の影響を受け易いものと判断された。
【００７２】
◎実施例２
本実施例は、感光体使用履歴（感光体サイクル数）と放電生成物除去に対する第二速度モードの継続時間との関係を確認したものである。
ここでは、実施例１同様、一つの感光体と中間転写ベルトとの組合せにて、感光体を減速し、速度差を０．６％としたときの継続時間によって放電生成物の影響がどうなるかを確認したもので、使用した白紙部の量は９５％とした。
評価は、実施例１同様、イオンクロマト法によって表面のアンモニウムイオンが３．０以下となる時間を求めた。
【００７３】
結果は、図１６に示すように、感光体の使用履歴が増せば、短時間で放電生成物が除去され、使用履歴が少ない場合には長時間の継続が必要であることが判明した。このことは、感光体を使用することで、感光体表面の摩耗も進み、平滑化される結果、放電生成物が却って堆積し難くなるためと判断される。そのため、感光体の使用履歴に合わせて、第二速度モードの継続時間を変化させることが有効である。
【００７４】
◎実施例３
本実施例は、実施例２と同様に行ったもので、感光体の使用履歴と速度差との関係を確認したものである。ここでは、継続時間を５秒と一定として評価した。
結果は、図１７に示すように、感光体の使用履歴が多くなると速度差を小さくすることができ、このことは使用によって感光体表面への放電生成物の付着が少なくなることを意味している。そして、感光体の使用履歴が少ないと、つまり、２０００サイクル以下の段階では速度差によって大きく影響されることから、このような使用履歴の少ない状態では速度差を変化させることが一層有効になることが理解された。
【００７５】
◎実施例４
本実施例は、環境の影響を確認するために、第二速度モードの継続時間と雰囲気湿度との関係を確認したものである。
尚、本実施例では、速度差を２％（感光体を減速）、白紙部の量を９５％とし、雰囲気中での画像形成を行いながら、その画像に画像流れなどの画像欠陥が発生するかどうかを目視判定しながら、画像欠陥が発生しなくなるときの第二速度モードの継続時間を測定した。
【００７６】
結果は、図１８に示すように、湿度５０％ＲＨ以下であれば第二速度モードの継続時間は殆ど必要なく、放電生成物の吸湿による影響はほぼないものと判断された。そして、湿度が６０％ＲＨ以上になると、継続時間が必要になり、特に７０％ＲＨ以上になると、２０秒以上の継続時間が必要になることが判明した。
したがって、環境によって放電生成物の影響が大きく異なることが理解され、そのため、環境条件によって第二速度モードを変化させることが有効であることが理解された。
【００７７】
◎実施例５
本実施例は、実施例４と同様に、環境の影響を確認するために、第二速度モードでの速度差と雰囲気湿度との関係を確認したものである。尚、評価方法は実施例４と同様の方法に依った。
結果は、図１９に示すように、湿度５０％ＲＨ以下であれば速度差は殆ど必要なく、放電生成物の吸湿による影響はほぼないものと判断された。そして、湿度が６０％ＲＨ以上になると、３％程度の速度差が必要になり、特に７０％ＲＨでは速度差１０％、８０％ＲＨ以上になると、２０％以上の速度差が必要になることが判明した。
【００７８】
このことは、湿度が７０％ＲＨを超えると、１０％を超える速度差が必要となることから、実施例１からも、このような速度差を与えると感光体表面粗さが悪くなり、画質に影響することから実現できないようになる。そのため、実施例４で示したように、速度差に加え、ある程度の継続時間が必要になることが理解される。
しかしながら、単に継続時間を長くすることは、効率的ではないことから、感光体表面の研磨効果を増大させて、効率的に感光体の放電生成物を除去するには、トナーバンド等を利用することが好ましいことが理解された。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】本発明を具現化する実施の形態モデルに係る画像形成装置の概要を示す説明図である。
【図２】（ａ）〜（ｃ）は放電生成物の除去作用を示す説明図である。
【図３】実施の形態１に係る画像形成装置を示す説明図である。
【図４】実施の形態１の現像器を示す説明図である。
【図５】実施の形態１の駆動系を示す説明図である。
【図６】実施の形態１の第一速度モード及び第二速度モードを示す説明図である。
【図７】実施の形態１の速度モード選定を示すフローチャートである。
【図８】トナーバンドを示す説明図である。
【図９】実施の形態１の変形例の第二速度モードのタイミングを示すタイミングチャートである。
【図１０】（ａ）（ｂ）は使用履歴に対する第二速度モードでの速度差又は継続時間を変化させるフローを示す。
【図１１】（ａ）（ｂ）は環境条件に対する第二速度モードでの速度差又は継続時間を変化させるフローを示す。
【図１２】使用履歴、環境条件での影響度を示す説明図である。
【図１３】圧接力可変機構を示す説明図である。
【図１４】実施の形態２に係る画像形成装置の概要を示す説明図である。
【図１５】実施例１の結果を示す表である。
【図１６】実施例２の結果を示すグラフである。
【図１７】実施例３の結果を示すグラフである。
【図１８】実施例４の結果を示すグラフである。
【図１９】実施例５の結果を示すグラフである。
【符号の説明】
【００８０】
１…像保持体，２…像搬送体，３…速度可変手段，４…判断手段，５…速度制御手段，６…履歴判断手段，７…放電影響度判断手段，８…環境条件検知手段，９…圧接力可変手段，Ｓ…記録材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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