(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
並列配管路を構成する２本の配管路の一方を他方の配管路の上方を跨いだ形態で迂回分岐接続させて、２本の配管路の少なくとも一方をＴ字分岐させて配管する構造であって、
内部に形成された保持部により２本の管を並列状態で保持して収容させるための２つの本管側直状保護カバーと、
内部に形成された保持部により１本又は２本の管を保持して収容させるための１つの分岐側直状保護カバーと、
同一直線上に配置される２つの本管側直状保護カバーを接続すべく対向配置された２つの直状接続口と、当該２つの直状接続口を結ぶ線分に対して直交する方向に開口されて、Ｔ字分岐配管された１本又は２本の管を収容する分岐側直状保護カバーを接続するための１つの分岐接続口とを備えた分岐保護カバーと、
並列配管された他の管又は当該他の管に接続された他の継手との干渉を当該他の管又は他の継手を跨いだ形態で回避できる全体形状を有していて、２本の管を直状接続するための第１及び第２の各直状接続口と、直状接続された前記２本の管に対して直交してＴ字分岐された管を接続するための分岐接続口との３つの接続口の軸心が同一平面上に配置された迂回分岐継手と、
を備え、
並列配管路を構成する２本の配管路のうち反分岐接続口側の配管路に配管された管は、前記迂回分岐継手を介して分岐接続口に接続された分岐側直状保護カバー内の管に接続されていることを特徴とするＴ字分岐配管構造。
【請求項２】
並列配管路を構成する２本の配管路の少なくとも一方に配管された管をＴ字分岐配管させる際に、他方の管又は当該他方の管に接続される他の継手との干渉を回避すべく、迂回分岐継手を内部に収容させるための分岐保護カバーであって、
壁面に固定される平板状の基台と、当該基台と組み付けられて内部に前記各分岐継手を収容する収容空間を形成する蓋体とから成り、
前記蓋体は、天壁部と当該天壁部から前記基台の側に向けて延設された両側壁部とから成って、Ｔ字状の蓋体の３つの各端部には、２本の管を並列配管して収容する直状保護カバーとそれぞれ接続される３つの接続口が形成され、
前記蓋体の天壁部における前記３つの接続口に対していずれも反対側となる部分は、前記迂回分岐継手の収容空間を形成するために上方に膨出した膨出天壁部となっていることを特徴とする分岐保護カバー。
【請求項３】
並列配管路を構成する２本の配管路の少なくとも一方に配管された管をＴ字分岐配管させる際に、他方の管又は当該他方の管に接続される他の継手との干渉を回避すべく、迂回分岐継手を内部に収容させるための分岐保護カバーであって、
壁面に固定される平板状の基台と、当該基台と組み付けられて内部に前記各分岐継手を収容する収容空間を形成する蓋体とから成り、
Ｔ字状をした前記基台の３つの端部には、前記蓋体と組み付けられることにより、２本の管を並列配管して収容する直状保護カバーを接続するための３つの接続口がそれぞれ形成されて、前記基台における前記３つの接続口に対していずれも反対側となる部分には、前記迂回分岐継手を当該基台の内部から外方に向けて配置可能とするための迂回開口が形成されていることを特徴とする分岐保護カバー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、並列配管路を構成する２本の配管路の一方を他方の配管路の上方を跨いだ形態で迂回分岐接続させて、２本の配管路の少なくとも一方をＴ字分岐させて配管するＴ字分岐配管構造、及び分岐保護カバーに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、給湯源又は給水源から台所流し、ユニットバス、洗面所、トイレ等の給湯又は給水を必要とする部分に配管する際において、１本の管の途中をＴ字状に分岐させる必要が生ずる場合がある。例えば、特許文献１の図６には、直状保護カバー内に１本の管が収容されている場合において、分岐保護カバー内に収容される「チーズ継手」と称されるＴ字状の継手の使用により当該１本の管をＴ字分岐させる配管構造が開示されている。
【０００３】
一方、本出願人は、例えば給湯管及び給水管の２本の管を並列配管状態で保持して収容する直状保護カバーを開発している。このような直状保護カバー内に収容された２本の管の一方又は双方をＴ字分岐配管させる場合には、並列配管された２本の管のうち分岐保護カバーの分岐接続口を基準にして、当該分岐接続口と反対側の管をＴ字分岐配管させようとすると、当該分岐接続口の側の管が障害となって（管と干渉して）、一般のＴ字状の継手の使用では分岐配管できない問題が発生する。
【特許文献１】特開２００４−２７０９４８号公報の図６
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、並列配管された２本の管の少なくとも一方をＴ字状に分岐配管する際に、分岐保護カバーの分岐接続口と反対側に配置された管の分岐配管を可能にすることを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記の課題を解決するための請求項１の発明は、並列配管路を構成する２本の配管路の一方を他方の配管路の上方を跨いだ形態で迂回分岐接続させて、２本の配管路の少なくとも一方をＴ字分岐させて配管する構造であって、内部に形成された保持部により２本の管を並列状態で保持して収容させるための２つの本管側直状保護カバーと、内部に形成された保持部により１本又は２本の管を保持して収容させるための１つの分岐側直状保護カバーと、同一直線上に配置される２つの本管側直状保護カバーを接続すべく対向配置された２つの直状接続口と、当該２つの直状接続口を結ぶ線分に対して直交する方向に開口されて、Ｔ字分岐配管された１本又は２本の管を収容する分岐側直状保護カバーを接続するための１つの分岐接続口とを備えた分岐保護カバーと、並列配管された他の管又は当該他の管に接続された他の継手との干渉を当該他の管又は他の継手を跨いだ形態で回避できる全体形状を有していて、２本の管を直状接続するための第１及び第２の各直状接続口と、直状接続された前記２本の管に対して直交してＴ字分岐された管を接続するための分岐接続口との３つの接続口の軸心が同一平面上に配置された迂回分岐継手とを備え、並列配管路を構成する２本の配管路のうち反分岐接続口側の配管路に配管された管は、前記迂回分岐継手を介して分岐接続口に接続された分岐側直状保護カバー内の管に接続されていることを特徴としている。
【０００６】
請求項１の発明は、並列配管路を構成する２本の配管路の一方を他方の配管路の上方を跨いだ形態で迂回分岐接続させて、２本の配管路の少なくとも一方をＴ字分岐させて配管する構造であって、前記並列配管路において並列配管された２本の管のうち反分岐接続口側の管は、分岐保護カバーの２つの直状接続口を貫通する別の管、又は当該別の管に接続された継手が障害となって分岐接続できないので、前記他方の管の上方を前記迂回分岐継手が跨いだ形態にして、当該迂回分岐継手を介して分岐接続口に接続された直状保護カバー内の一方の管に接続される。前記他方の配管路に配管された他方の管の上方を迂回分岐継手が跨いだ形態となって、当該迂回分岐継手は分岐保護カバー内に収容される。なお、分岐保護カバー内において、並列配管された２本の管のうち前記分岐接続口側の管は、分岐接続に際して障害となる管又は継手は存在していないので、同一平面内において一般の分岐継手を介して分岐接続口に接続された直状保護カバー内の他方の管に接続される。
【０００７】
このように、分岐保護カバーの分岐接続口を基準にして、並列配管路に配管された２本の管のうち当該分岐接続口と反対側の管は迂回分岐継手の使用により、Ｔ字分岐接続できる。
【０００８】
【０００９】
【００１０】
また、請求項２の発明は、並列配管路を構成する２本の配管路の少なくとも一方に配管された管をＴ字分岐配管させる際に、他方の管又は当該他方の管に接続される他の継手との干渉を回避すべく、迂回分岐継手を内部に収容させるための分岐保護カバーであって、壁面に固定される平板状の基台と、当該基台と組み付けられて内部に前記各分岐継手を収容する収容空間を形成する蓋体とから成り、前記蓋体は、天壁部と当該天壁部から前記基台の側に向けて延設された両側壁部とから成って、Ｔ字状の蓋体の３つの各端部には、２本の管を並列配管して収容する直状保護カバーとそれぞれ接続される３つの接続口が形成され、前記蓋体の天壁部における前記３つの接続口に対していずれも反対側となる部分は、前記迂回分岐継手の収容空間を形成するために上方に膨出した膨出天壁部となっていることを特徴としている。
【００１１】
請求項２の発明に係る分岐保護カバーは、請求項１の発明を実施する場合を含めて、並列配管路を構成する２本の配管路の少なくとも一方に配管された管をＴ字分岐配管させる際に、他方の管又は当該他方の管に接続される他の継手との干渉を回避すべく、迂回分岐継手を内部に収容させるための分岐保護カバーであって当該迂回分岐継手は、膨出天壁部を形成することにより壁面又は保護カバーの基台に対して垂直な方向に沿って広くなった内部収容空間に収容される。
【００１２】
また、請求項３の発明は、並列配管路を構成する２本の配管路の少なくとも一方に配管された管をＴ字分岐配管させる際に、他方の管又は当該他方の管に接続される他の継手との干渉を回避すべく、迂回分岐継手を内部に収容させるための分岐保護カバーであって、壁面に固定される平板状の基台と、当該基台と組み付けられて内部に前記各分岐継手を収容する収容空間を形成する蓋体とから成り、Ｔ字状をした前記基台の３つの端部には、前記蓋体と組み付けられることにより、２本の管を並列配管して収容する直状保護カバーを接続するための３つの接続口がそれぞれ形成されて、前記基台における前記３つの接続口に対していずれも反対側となる部分には、前記迂回分岐継手を当該基台の内部から外方に向けて配置可能とするための迂回開口が形成されていることを特徴としている。
【００１３】
請求項３の発明に係る分岐保護カバーは、２本の管のうち分岐配管させる管とは異なる別の管の下方を迂回分岐継手が潜った形態で配置されて分岐配管する場合に使用される分岐保護カバーであって、当該迂回分岐継手は、分岐保護カバーを構成する基台に形成された迂回開口を通って前記別の管の下方に配置される。このため、請求項３の発明によれば、分岐保護カバーの蓋体には、膨出天壁部を形成する必要がなくて、天壁部が平板状をした通常の蓋体の使用が可能になると共に、迂回分岐継手が前記別の管の下方を潜った形態で配置されている状態は外部からは視認できないので、分岐配管状態がすっきりするという利点がある。
【００１４】
【００１５】
【００１６】
【００１７】
【００１８】
ここで、請求項１において、「直状接続された２本の管に対して直交してＴ字分岐される」における「直交」とは、厳格に９０°で交差している場合に限られず、Ｔ字分岐の機能を損なわない範囲内において９０°に対して多少ずれている場合も含むものである。全く同様に、請求項１の「分岐保護カバーの２つの直状接続口を結ぶ線分に対して分岐接続口が直交する方向に開口されている」における「直交」に関しても、上記と同様の趣旨で、Ｔ字分岐の機能を損なわない範囲内において９０°に対して多少ずれている場合も含むものである。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、並列配管路を構成する２本の配管路に配管された２本の管の少なくとも一方をＴ字分岐配管させる際に、他方の管又は当該他方の管を接続する他の継手との干渉を回避して分岐配管可能とする分岐保護カバーの分岐接続口を基準にして、並列配管された２本の管のうち当該分岐接続口と反対側の管は迂回分岐継手を介して前記他方の管又は継手の上方を跨いだ形態で、或いは当該管又は継手の背面側を潜った形態で迂回させてＴ字分岐配管することにより、他の管又は他の継手との干渉を回避して、並列配管された少なくとも一方の管が、分岐保護カバーに収容された迂回分岐継手によりＴ字分岐配管することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、複数の実施形態を挙げて、本発明について更に詳細に説明する。
【実施例１】
【００２１】
最初に、壁面から壁表側に離間する方向に迂回させてＴ字分岐配管する例について説明する。図１は、本発明に係る分岐保護カバーＣ1 を構成する基台Ｖと蓋体Ｌ1 とを分離させた状態の斜視図であり、図２は、基台Ｖを背面から見た斜視図であり、図３は、基台Ｖの正面図であり、図４は、図３のＵ−Ｕ線断面図であり、図５は、蓋体Ｌ1 の斜視図であり、図６は、同じく背面図であり、図７−１（ａ），（ｂ）は、図６のＸ1 −Ｘ1 線及びＸ2 −Ｘ2 線の断面図であり、図７−２は、図６のＸ3 −Ｘ3 線断面図である。
【００２２】
図１〜図７に示されるように、本発明に係る分岐保護カバーＣ1 は、全体がＴ字状をなしていて、複数本のビスＢを介して壁面Ｗに固定される基台Ｖと、当該基台Ｖに覆蓋されて内部に迂回分岐継手Ｊ1 及び一般分岐継手Ｊ2 とを収容する収容空間Ａ（図９参照）を形成するための蓋体Ｌ1 とで構成され、当該基台Ｖと蓋体Ｌ1 とは、後述の係止構造によって分離可能に係止されて一体に結合される。基台Ｖと蓋体Ｌ1 とはいずれも樹脂の射出成形により成形される。基台Ｖは、Ｔ字板状の基台板部１を備えていて、蓋体Ｌ1 の覆蓋によって、本管配管方向Ｑ1 に沿って形成される２つの直状接続口Ｄ1 と、本管配管方向Ｑ1 と直交する分岐配管方向Ｑ2 に沿った１つの分岐接続口Ｄ2 との計３つの接続口を備えている。基台Ｖの基台板部１の３つの各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 を除く部分には、背丈の低い薄板状をしていて直角にわん曲された２つのＬ字状の第１立壁部２と、直線状の１つの第２立壁部３とが当該基台板部１に対して垂直となって形成されている。
【００２３】
第１及び第２の各立壁部２，３は、いずれも長手方向の両端部は、中央部に対して同一板厚を保持して僅かに内方に配置されていて、長手方向の両端部と中央部との接続部は、屈曲状態に形成されていると共に、第１及び第２の各立壁部２，３の中央部の高さ方向に沿った下端部を除く部分は、各立壁部２，３の両端部の板厚よりも厚くなっている。第１及び第２の各立壁部２，３が上記形状になっているのは、後述のように、基台Ｖに対して蓋体Ｌ1 が係止により一体に結合された状態で、前記係止を解除する際に、係止部分における蓋体Ｌ1 の側壁部２１，２２と第１及び第２の各立壁部２，３との間に、係止解除の操作を可能にするための弾性変形空間２９を形成するためである。基台板部１における３つの各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 には、直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 と幅方向の位置決めを行って接続可能にするための一対の位置決め突条４が、本管配管方向Ｑ1 及び分岐配管方向Ｑ2 に沿って一体に形成されている。
【００２４】
また、図２〜図４に詳細に示されているように、基台Ｖの各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 の両側の部分である各立壁部２，３の端部の対向する内側面には、後述する蓋体Ｌ1 の係止突起２４ａ，２４ｂと係止可能な被係止突起５がそれぞれ配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 に沿って形成されている。被係止突起５は、当該被係止突起５の先端面に対して後述する蓋体Ｌ1 の係止突起２４ａ，２４ｂが摺動して、当該係止突起２４ａ，２４ｂと係止し易いように、台形状の横断面形状を有している（図９参照）。被係止突起５は、各立壁部２，３の高さ方向に沿って中央部よりも僅かに上方に配置されていて、当該被係止突起５と後述の蓋体Ｌ1 の係止突起２４ａ，２４ｂとが係止された状態で、当該蓋体Ｌ1 が基台Ｖに対して両配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 にずれるのを防止するためのずれ防止溝６が基台板部１に対して垂直に形成されている。当該ずれ防止溝６は、各立壁部２，３の上端に開口して、基台板部１の上面にまで達しており、ずれ防止溝６の開口部は、蓋体Ｌ1 の第１連結板部２６を挿入し易いように、上端に向けて広くなるようなハの字形に開口されている。なお、図１〜図４において、７は、第１及び第２の各立壁部２，３の内側面に対して内方に突出して形成された被係止突起５を成形可能にするための移動型（スライドコア）の抜孔を示す。
【００２５】
基台Ｖは、一般分岐継手Ｊ2 を使用した場合には別の管（後述の給水管Ｐ2 ）と干渉して分岐配管ができない場合に、迂回分岐継手Ｊ1 を使用して、前記別の管の上方を跨いだ形態で迂回配管する場合のみならば、前記別の管の下方を潜って分岐配管する場合にも共用して使用可能であって、後者の場合には、迂回分岐継手Ｊ1 が前記別の管の背面側に配置可能とするために、基台板部１に迂回開口Ｈ0 を形成すると共に、当該基台Ｖが固定される壁材９１に対しても前記迂回開口Ｈ0 に対応する位置に貫通孔を形成する必要がある。このため、図１及び図３に示されるように、基台板部１における３つの各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 に対していずれも反対側となる部分には、分岐配管方向Ｑ2 に沿って長くなった略長方形状の薄肉状の折取り線８が形成されている。そして、基台板部１における略長方形状の前記折取り線８で囲まれる部分の中心部には、背面側の壁材９１に１つの円を穿孔する際の中心となる第１穿孔中心孔Ｅ1 が形成され、当該第１穿孔中心孔Ｅ1 の両側には、背面側の壁材９１に２つの円穿孔の重合による孔を形成するための上下一対で一組となった第２及び第３の各穿孔中心孔Ｅ2 ，Ｅ3 がそれぞれ形成されている。また、基台板部１における３つの位置決め突条４に近接した部分には、基台Ｖを壁面Ｗに固定するビスＢを挿通するためのビス挿通孔９がそれぞれ形成されている。また、基台板部１における本管配管方向Ｑ1 に沿って配置された２つの直状接続口Ｄ1 の中心を通る線分と、分岐配管方向Ｑ2 に沿った分岐接続口Ｄ2 の中心を通る線分とが交差する部分には、壁面Ｗに対して基台Ｖを固定する際に、当該基台Ｖの固定位置を示すために互いに直交する方向に罫書かれた２本の各罫書き線Ｍ1 ，Ｍ2 （図１５参照）の交差部を視認可能にするための視認開口１２が形成されている。なお、前記別の管の上方を跨いだ形態で迂回配管する場合には、基台板部１を折取り線８の部分で折り取って迂回開口Ｈ0 を形成することはないので、前記第１〜第３の各穿孔中心孔Ｅ1 〜Ｅ3 は、ビス挿通孔として使用可能である。
【００２６】
また、図２に示されるように、基台板部１は、両面テープを使用して仮固定して配管位置を定めることがあり、当該仮固定に対応可能なように、当該基台板部１の裏面には、方形状の両面テープを貼り付けておくためのテープ枠１１が僅かに突出して設けられている。
【００２７】
一方、蓋体Ｌ1 は、図５〜図７−２に示されるように、全体形状が略Ｔ字状をなしていて、全体が略Ｌ字状にわん曲された一対の第１側壁部２１と、直線壁状であって横断面でわん曲された第２側壁部２２との計３枚の側壁部２１，２２とが略Ｔ字状をした天壁部２３で一体に連結されることにより、本管配管方向Ｑ1 に形成された一対の直状接続口Ｄ1 と、当該直状接続口Ｄ1 と直交する方向に開口された分岐接続口Ｄ2 との計３つの接続口Ｄ1 ，Ｄ2 を備えていて、天壁部２３と反対の面が開口された構成である。天壁部２３における３つの接続口Ｄ1 ，Ｄ2 に対していずれも反対側となる部分は、並列配管された別の管を跨いで分岐接続するための迂回分岐継手Ｊ1 を収容可能にするために、蓋体Ｌ1 の開口２８と対向する側（分岐保護カバーＣ1 を壁面Ｗに固定した状態で、当該壁面Ｗから離間する側）に向けて膨出して膨出天壁部２３ａとなっている。図５及び図７−２に示されるように、当該膨出天壁部２３ａは、天壁部２３における本管配管方向Ｑ1 に沿った中央部が最も膨出していて、当該最大膨出部分に対して本管配管方向Ｑ1 に沿った両側、及び分岐配管方向Ｑ2 に沿った側に向けて漸次膨出量が少なくなって、各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 の天壁部２３に接続している。
【００２８】
次に、図８及び図９を主体にして、蓋体Ｌ1 の各側壁部２１，２２の内側面に設けられた蓋体側係止部Ｇについて説明する。図８は、基台Ｖの被係止突起５と蓋体Ｌ1 の蓋体側係止部Ｇとの部分拡大斜視図であり、図９は、基台Ｖと蓋体Ｌ1 との係止部の横断面図である。図８及び図９に示されるように、各側壁部２１，２２の内側面における３つの各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 の両側に位置する部分、即ち、各側壁部２１，２２の内側面における前記基台Ｖの被係止突起５の形成部分と対応する部分には、当該被係止突起５と係止する２つの係止突起２４ａ，２４ｂを内側面に形成した係止板部２５がそれぞれ各側壁部２１，２２の内側面との間に所定間隔をおいて当該各側壁部２１，２２と平行に配置されている。各係止板部２５は、各側壁部２１，２２の内側面に互いに直交する第１及び第２の各連結板部２６，２７を介して各側壁部２１，２２と一体に形成されている。第１連結板部２６は、係止板部２５の配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 の一端部に、各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 と平行に配置され、第２連結板部２７は、係止板部２５の天壁部２３の側の端部において当該係止板部２５及び前記第１連結板部２６と一体となっていて、係止板部２５と一体となった形状が、各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 の側から見てＬ字状に形成されるように配置されている。このように、第１側壁部２１又は第２側壁部２２との間に所定間隔をおいて配置される係止板部２５は、互いに直交配置された第１及び第２の各連結板部２６，２７を介して当該第１側壁部２１又は第２側壁部２２に一体に連結されているために、第１側壁部２１又は第２側壁部２２に対する連結剛性が高くなる。
【００２９】
また、係止板部２５を蓋体Ｌ1 の開口２８（図６〜図７−２参照）に対して垂直な方向に沿ってほぼ二分した場合に、当該開口２８の側に配置される部分には、配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 に沿った２本の係止突起２４ａ，２４ｂが、前記開口２８に対して垂直な方向に沿って所定間隔をおいて形成されている。そして、基台Ｖに対して蓋体Ｌ1 を覆蓋させると、基台Ｖの３つのずれ防止溝６に蓋体Ｌ1 の第１連結板部２６が挿入されて、基台Ｖに対して蓋体Ｌ1 が互いに直交する２つの配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 のいずれの方向に対してもずれない状態で、蓋体Ｌ1 の２つの係止突起２４ａ，２４ｂのいずれか一方と、基台Ｖの被係止突起５とが係止して、基台Ｖに対して蓋体Ｌ1 が係止されて一体に結合される。なお、基台Ｖの被係止突起５と蓋体Ｌ1 の係止突起２４ａが係止した場合には、蓋体Ｌ1 の端面は壁面Ｗに密着して当該壁面Ｗとの間に隙間が生じない状態となって、外観が良好になると共に、基台Ｖの周囲に小突起物が存在している場合には、基台Ｖの被係止突起５と蓋体Ｌ1 の係止突起２４ｂが係止して、前記小突起物が存在していても、基台Ｖに対する蓋体Ｌ1 の覆蓋を可能としている。
【００３０】
また、基台Ｖに対して蓋体Ｌ1 が係止された状態で、当該係止を解除して基台Ｖと蓋体Ｌ1 を分離させるには、図１０に示されるように、基台Ｖの第１及び第２の立壁部２，３と蓋体Ｌ1 の側壁部２１，２２との間には弾性変形空間２９が形成されており、当該弾性変形空間２９を利用して、蓋体Ｌ1 の側壁部２１，２２の開口２８に近い部分を内方に向けて押圧して弾性変形させると、当該側壁部２１，２２と一体に形成されている係止板部２５を同様に内方に変位されて、基台Ｖの被係止突起５と蓋体Ｌ1 の係止突起２４ａ（２４ｂ）との係止が容易に解除され、この状態で基台Ｖと蓋体Ｌ1 とは分離される。なお、図１、５、７−１において、３１は、内側に係止突起２４ａ，２４ｂ、ひいては基台Ｖと蓋体Ｌ1 との係止部が存在することを示す係止位置表示部であって、前記分離作業を行う際の蓋体Ｌ1 を弾性変形させる部位を示す。
【００３１】
次に、図１０〜図１４を参照して、並列配管された２本の管をＴ字分岐接続する場合において、別の管の上方を跨いだ形態、又は潜った形態で分岐配管するのに使用される迂回分岐継手Ｊ1 について説明する。図１０及び図１１は、それぞれ別の管を跨いだ状態、及び潜った状態を示す迂回分岐継手Ｊ1 の斜視図であり、図１２は、別の管を跨いだ状態の迂回分岐継手Ｊ1 の正面図であり、図１３は、図１２のＹ1 −Ｙ1 線断面図であり、図１４（ａ），（ｂ）は、それぞれ図１３のＹ2 −Ｙ2 線、及びＹ3 −Ｙ3 線の断面図である。
【００３２】
迂回分岐継手Ｊ1 は、図１０〜図１４に示されるように、２本の管を直状接続するための第１及び第２の各接続口４１，４２が同一軸心上に配置された直状筒部４３と、並列配管された別の管、又は当該管を接続する別の継手の上方を跨いだ形態、又は下方を潜った形態で配置されて、図１２に示される正面視において前記直状筒部４３と直交して連結されて、分岐管と接続される第３接続口４４を有する迂回筒部４５とで構成される。即ち、迂回筒部４５は、直状筒部４３の軸心方向の中央部に連結されて、本管の軸心と合致する直状筒部４３の軸心Ｆ1 と、当該迂回分岐継手Ｊ1 によりＴ字状に分岐接続されて配管される分岐管の軸心Ｆ0 と合致する迂回筒部４５の第３接続口４４の部分の軸心Ｆ2'とは同一平面上に配置され、かつ直交している。迂回筒部４５の全体としての軸心Ｆ2 は、直状筒部４３の軸心Ｆ1 と、当該軸心Ｆ1 と直交する迂回筒部４５の第３接続口４４の部分の軸心Ｆ2'とを含む平面に対して直交する平面内に存在しているため、迂回分岐継手Ｊ1 の全体としての軸心（軸心Ｆ1 と同Ｆ2 を合成した軸心）は、立体空間内に配置される。
【００３３】
また、迂回筒部４５の横断面形状は、軸心Ｆ2 の方向に沿った中央部において最も扁平化された楕円形状をなしていて、この部分から直状筒部４３及び第３接続口４４の双方に向けて漸次円形になっている。迂回筒部４５をこのような形状にすることにより、迂回分岐継手Ｊ1 を分岐保護カバーＣ1 内に収容する際に蓋体Ｌ1 の天壁部２３の膨出量を少なくできる利点がある。なお、後述の給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 はいずれも樹脂管であって、迂回分岐継手Ｊ1 の各接続口４１，４２，４４に給湯管Ｐ1 又は給水管Ｐ2 を接続するには、金属製のスリーブ４６が使用され、迂回分岐継手Ｊ1 の各接続口４１，４２，４４に給湯管Ｐ1 又は給水管Ｐ2 を嵌め込んだ状態において、当該給湯管Ｐ1 又は給水管Ｐ2 の外側に予め嵌め込まれている前記スリーブ４６を、各接続口４１，４２，４４の外側に嵌め込まれることにより僅かに外径が大きくなった給湯管Ｐ1 又は給水管Ｐ2 の端部の外側に圧入して行われる。
【００３４】
次に、図１５〜図２０を参照して、上記した分岐保護カバーＣ1 及び迂回分岐継手Ｊ1 と一般分岐継手Ｊ2 を使用して、直状保護カバーＣ0 内に並列配管状態で収容された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 のいずれもＴ字状に分岐配管する場合について説明する。図１５は、壁面Ｗに分岐保護カバーＣ1 の基台Ｖを固定した状態の斜視図であり、図１６は、壁面Ｗに固定された分岐保護カバーＣ1 の基台Ｖに対して直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 を接続させて固定した状態の斜視図であり、図１７は、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 をそれぞれ分岐配管する迂回分岐継手Ｊ1 及び一般分岐継手Ｊ2 が分岐保護カバーＣ1 の基台Ｖに配置された状態の斜視図であり、図１８は、分岐保護カバーＣ1 内に迂回分岐継手Ｊ1 及び一般分岐継手Ｊ2 が収容された状態の斜視図であり、図１９は、同様の状態を示す正面図であり、図２０は、図１９のＺ1 −Ｚ1 線断面図である。なお、一般分岐継手Ｊ2 は、本管側の管を接続する直状筒部６１と、分岐側の管を接続する分岐筒部６２とから成る（図１９参照）。
【００３５】
まず、図１５に示されるように、壁面Ｗにおける各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 の幅方向の中央となる位置に互いに直交する２本の各罫書き線Ｍ1 ，Ｍ2 を罫書いておいて、当該各罫書き線Ｍ1 ，Ｍ2 の交点が基台板部１の視認開口１２から視認できる位置に、裏面の両面テープ（図示せず）を利用して基台Ｖを壁面Ｗに仮固定しておいて、複数本のビスＢにより当該基台Ｖを壁面Ｗの設定位置に固定する。
【００３６】
次に、図１６に示されるように、基台Ｖの２つの直状接続口Ｄ1 及び１つの分岐接続口Ｄ2 の部分に各配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 に突出して設けられた位置決め突条４を利用して、分岐保護カバーＣ1 の基台Ｖと直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 との幅方向の位置決めを行って、分岐保護カバーＣ1 の計３つの各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 の部分に、直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 をそれぞれ接続して固定する。ここで、直状保護カバーＣ0 は、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の２本の管を並列配管して収容可能な保護カバーであって、壁面Ｗに固定される基台Ｖ0 と、当該基台Ｖ0 に覆蓋される蓋体Ｌ0 とからなる。基台Ｖ0 の基台板部５１の上面に互いに平行な２つの管保持部５２が設けられていて、当該基台板部５１の裏面側には、分岐保護カバーＣ1 の基台Ｖの位置決め突条４を挿入して、当該基台Ｖと直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 との幅方向の位置決めを行うための位置決め凹条５３が形成されている。このため、分岐保護カバーＣ1 の基台Ｖの位置決め突条４を、直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 の位置決め凹条５３に挿入嵌合させて両基台Ｖ，Ｖ0 の幅方向の位置決めを行うと共に、基台Ｖの基台板部１と基台Ｖ0 の基台板部５１の各端面を当接させて、分岐保護カバーＣ1 の３つの接続口Ｄ1 ，Ｄ2 の部分に接続された計３つの直状保護カバーＣ0 の各基台Ｖ0 をビスを用いて壁面Ｗに固定する。
【００３７】
このように、分岐保護カバーＣ1 の対向する２つの直状接続口Ｄ1 にそれぞれ２本の管を並列配管可能な直状保護カバーＣ0 を接続することにより、当該分岐保護カバーＣ1 を通る２本の並列した各配管路Ｒ1 ，Ｒ2 （図１６及び図１９参照）が形成される。また、実施例１は、上記各配管路Ｒ1 ，Ｒ2 に配管される給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 は、いずれもＴ字分岐配管されて、分岐保護カバーＣ1 の分岐接続口Ｄ2 に接続される分岐側直状保護カバーにも並列した２つの配管路が必要となるため、前記分岐側直状保護カバーとして、分岐保護カバーＣ1 の各直状接続口Ｄ1 に接続される本管側直状保護カバーＣ0 と同一構成の直状保護カバーが使用される。即ち、実施例１では、分岐保護カバーＣ1 の２つの直状接続口Ｄ1 及び１つの分岐接続口Ｄ2 の計３つの各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 に同一構成の直状保護カバーＣ0 を接続しているが、分岐保護カバーＣ1 の２つの直状接続口Ｄ1 に接続される直状保護カバーＣ0 は「本管側直状保護カバー」であり、分岐保護カバーＣ1 の分岐接続口Ｄ2 に接続される直状保護カバーＣ0 は「分岐側直状保護カバー」である。
【００３８】
一方、図１６に示されるように、本管配管方向Ｑ1 に沿って配管される２本の給湯管Ｐ1 の対向する各端部は、迂回分岐継手Ｊ1 の直状筒部４３の両端部の第１接続口４１にスリーブ４６を介して接続すると共に、分岐配管方向Ｑ2 に沿って分岐配管される１本の給湯管Ｐ1 は、迂回分岐継手Ｊ1 の迂回筒部４５の端部の第２接続口４２にスリーブ４６を介して接続する。また、本管配管方向Ｑ1 に沿って配管される２本の給水管Ｐ2 と分岐配管方向Ｑ2 に沿って分岐配管される１本の給水管Ｐ2 は、Ｔ字状をした一般分岐継手Ｊ2 の各接続口に給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各端部の外周面に接着剤を塗布して挿入することにより接続される。
【００３９】
そして、図１７に示されるように、一般分岐継手Ｊ2 を介してＴ字状に連結された３本の給水管Ｐ2 のうち本管配管方向Ｑ1 に沿った直状に連結配管された２本の給水管Ｐ2 を、本管配管方向Ｑ1 に配置された直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 の２つの管保持部５２のうち分岐保護カバーＣ1 の分岐接続口Ｄ2 の側の管保持部５２に保持させて、前記一般分岐継手Ｊ2 を分岐保護カバーＣ1 の基台Ｖに配置する。その後に、迂回分岐継手Ｊ1 を介してＴ字状に連結された３本の給湯管Ｐ1 のうち本管配管方向Ｑ1 に沿った直状に連結配管された２本の給湯管Ｐ1 を、本管配管方向Ｑ1 に配置された直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 の残りの管保持部５２に保持させて、前記迂回分岐継手Ｊ1 を前記一般分岐継手Ｊ2 及び給水管Ｐ2 の上方を跨いだ形態にして分岐保護カバーＣ1 の基台Ｖに配置する。このように、一般分岐継手Ｊ2 の使用では、給湯管Ｐ1 を基準にして、分岐保護カバーＣ1 の分岐接続口Ｄ2 の側に配置された給水管Ｐ2 及び一般分岐継手Ｊ2 が障害となって当該一般分岐継手Ｊ2 を配置できないが、図２０に示されるように、迂回分岐継手Ｊ1 の使用により、前記給水管Ｐ2 及び一般分岐継手Ｊ2 との干渉を回避して、Ｔ字分岐接続が可能となる。
【００４０】
そして、迂回分岐継手Ｊ1 の直状筒部４３の軸心Ｆ1 と、迂回筒部４５の第３接続口４４の軸心Ｆ2'とは、同一平面上に配置されるので、前記給水管Ｐ2 及び一般分岐継手Ｊ2 との干渉を回避して当該一般分岐継手Ｊ2 と同様の分岐接続が可能となる。また、迂回分岐継手Ｊ1 の迂回筒部４５の軸心Ｆ2 に沿って給水管Ｐ2 の直上に配置される部分が最も扁平化されて、横断面形状が横長楕円状になっていて、当該部分から離れるに従って漸次円形に近付くように変化しているため、迂回分岐継手Ｊ1 の迂回筒部４５を収容可能にするために分岐保護カバーＣ1 の蓋体Ｌ1 の天壁部２３における前記迂回筒部４５の配置部分に対応する部分は基台Ｖに対して離れる方向に膨出させて膨出天壁部２３ａとしてあるが、当該膨出天壁部２３ａの膨出量を少なくできる。この結果、分岐保護カバーＣ1 の蓋体Ｌ1 の天壁部２３の膨出天壁部２３ａの膨出量を少なくできて、当該膨出天壁部２３ａを設けることによる分岐保護カバーＣ1 の美観の低下を最小限に抑えることができる。また、迂回筒部４５の軸心Ｆ2 の方向の中央部を最も扁平な楕円状にしてあっても、当該最大扁平部から両側に向けて離れるに従って円形になるように漸次変化しているので、軸心Ｆ2 の方向に沿った断面積を同一にすれば、上記のように形状が変化していても流量は減少されることなく、しかも横断面積は漸次変化しているので、流体の流れる方向に沿った横断面積の変化は当該流体の通過抵抗にもならない。
【００４１】
最後に、本管配管方向Ｑ1 に配置されて内部に給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 が収容保持された２つの基台Ｖ0 にそれぞれ蓋体Ｌ0 を覆蓋させると共に、分岐配管方向Ｑ2 に配置されて内部に分岐配管用の給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 が収容保持された基台Ｖ0 に蓋体Ｌ0 を覆蓋し、その後に、迂回分岐継手Ｊ1 及び一般分岐継手Ｊ2 が収容された分岐保護カバーＣ1 の基台Ｖに蓋体Ｌ1 を覆蓋させると、並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 をいずれもＴ字状に分岐配管させる配管作業が終了する。この状態では、分岐保護カバーＣ1 の蓋体Ｌ1 の各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 の部分は、計３つの直状保護カバーＣ0 の各蓋体Ｌ0 の端部の外側に覆蓋されて、両蓋体Ｌ0 ，Ｌ1 の接続部の隙間はなくなる。なお、図１７及び図１８において、５４は、直状保護カバーＣ0 の蓋体Ｌ0 の裏面に貼り付けられた断熱材を示し、図１９において、Ｋは、基台Ｖの被係止突起５と蓋体Ｌ1 の蓋体側係止部Ｇとが互いに係止した相互係止部を示す。
【実施例２】
【００４２】
次に、図２１〜図２９を参照して、並列配管された別の管の下方、又は当該別の管を接続する別の継手の下方を潜ることにより迂回させてＴ字分岐配管する例について説明する。図２１は、基台板部１に形成された上下一対の第２穿孔中心孔Ｅ2 により壁材９１に迂回開口Ｈ0 の穿孔中心位置Ｅ2'を罫書いている状態の斜視図であり、図２２（ａ）〜（ｃ）は、基台Ｖの基台板部１に形成された第１〜第３の各穿孔中心孔Ｅ1 〜Ｅ3 と、壁材９１に穿孔される迂回孔Ｈ1 〜Ｈ3 との関係を示す図であり、図２３は迂回開口Ｈ0 が形成された基台Ｖの斜視図であり、図２４は、壁面Ｗに基台Ｖが固定されて、当該基台Ｖの迂回開口Ｈ0 と壁材９１に穿孔された迂回孔Ｈ2 とが連通している状態を示す斜視図であり、図２５は、壁面Ｗに固定された分岐保護カバーＣ2 の基台Ｖに対して直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 を接続させて固定した状態の斜視図であり、図２６は、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 をそれぞれ分岐配管する迂回分岐継手Ｊ1 及び一般分岐継手Ｊ2 が分岐保護カバーＣ2 の基台Ｖに配置された状態の斜視図であり、図２７は、分岐保護カバーＣ2 内に迂回分岐継手Ｊ1 及び一般分岐継手Ｊ2 が収容された状態の斜視図であり、図２８は、同様の状態を示す正面図であり、図２９は、図２７のＺ2 −Ｚ2 線断面図である。
【００４３】
並列配管された別の管の下方、又は当該別の管を接続する別の継手の下方を潜ることにより迂回させてＴ字分岐配管する際に使用される部材は、分岐保護カバーＣ2 と前記した迂回分岐継手Ｊ1 及び一般分岐継手Ｊ2 である。分岐保護カバーＣ2 は、前記した基台Ｖと、当該基台Ｖに覆蓋される蓋体Ｌ2 とで構成される。蓋体Ｌ2 は、天壁部２３に膨出天壁部２３ａが形成された前記蓋体Ｌ1 において、当該膨出天壁部２３ａをなくして、天壁部２３の全体が平面状になっている構成のみが異なり、蓋体側係止部Ｋを含めて他の構成は前記蓋体Ｌ1 と同一である。
【００４４】
まず、図２１に示されるように、互いに直交して壁面Ｗに罫書かれた２本の罫書き線Ｍ1 ，Ｍ2 を基準にして、壁面Ｗの基台設置位置に裏面の両面テープ（図示せず）を利用して基台Ｖを仮固定し、この状態で、壁材９１に穿孔する迂回孔Ｈ2 の穿孔中心位置Ｅ2'の位置を壁面Ｗに罫書く。迂回分岐継手Ｊ1 は、給湯管Ｐ1 のＴ字分岐に使用され、分岐された給湯管Ｐ1 は、分岐接続口Ｄ2 の幅方向の中心に対して一方側（図２１では左側）に配置されるので、基台Ｖの基台板部１に形成された略方形状の折取り溝８で囲まれる領域内に形成される上下一対の第２穿孔中心孔Ｅ2 を用いて、壁面に穿孔中心位置Ｅ2'の各位置を罫書く。即ち、図２２（ａ）に示されるように、基台板部１に形成された上下一対の第２穿孔中心孔Ｅ2 に、罫書き具９２の先端部を挿入して壁面に穿孔中心位置Ｅ2'をそれぞれ罫書く。そして、各穿孔中心位置Ｅ2'を中心にして壁材９１に２つの円穿孔を行い、当該２つの円穿孔の重合により迂回孔Ｈ2 を形成する。
【００４５】
また、図２２（ｂ）に示される迂回孔Ｈ3 は、右側に迂回配管される管に対して迂回分岐継手Ｊ1 を用いて迂回接続する場合に対応して、上下一対の第３穿孔中心孔Ｅ3 に基づいて罫書かれた２つの穿孔中心位置Ｅ3'を中心にして２つの円穿孔をする場合であり、図２２（ｃ）に示される迂回孔Ｈ1 は、基台Ｖの左右の中心に対して対称な１つの大きな円形の孔であって、第１穿孔中心孔Ｅ1 に基づいて罫書かれた穿孔中心位置Ｅ1'を中心にして壁材９１に１つの円穿孔をする場合である。このように、並列配管された２本の管をＴ字分岐接続する場合において、迂回分岐継手Ｊ1 が配置される位置に対応した迂回孔Ｈ1 〜Ｈ3 を、基台Ｖの裏側の壁材９１に形成できる。
【００４６】
次に、図２３に示されるように、壁面Ｗに仮固定されている基台Ｖを一旦取り外して、略方形状の折取り溝８によって、基台板部１における当該折取り溝８で囲まれる部分を折り取ると、基台板部１の中央部に迂回開口Ｈ0 が形成される。一方、壁材９１に対しては、基台板部１の上下一対の第１穿孔中心孔Ｅ1 に基づいて上下一対の罫書かれた穿孔中心位置Ｅ2'を中心にして２つの円穿孔を行い、当該２つの円穿孔の重合により壁材９１に迂回孔Ｈ2 を穿孔する（図２４参照）。なお、図２３において１３は、基台Ｖの基台板部１に迂回開口Ｈ0 を形成することにより折取られた折取り片を示す。
【００４７】
そして、図２４に示されるように、壁面Ｗに互いに直交して罫書かれている２本の罫書き線Ｍ1 ，Ｍ2 を利用して壁面Ｗの設定位置に複数本のビスＢを介して基台Ｖを本固定すると、基台板部１の中央部に形成された迂回開口Ｈ0 の略左半分の部分と壁材９１に穿孔された迂回孔Ｈ2 とが合致する。
【００４８】
次に、図２５に示されるように、実施例１と同様にして、壁面Ｗに固定された基台Ｖの左右一対の各直状接続口Ｄ1 にそれぞれ直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 を接続して壁面Ｗに固定すると共に、前記基台Ｖの分岐接続口Ｄ2 に迂回配管用の直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 を接続して壁面Ｗに固定する。一方、迂回分岐継手Ｊ1 の迂回筒部４５が背面側を向いた形態にして、本管配管方向Ｑ1 に沿って配管される２本の給湯管Ｐ1 を前記迂回分岐継手Ｊ1 の直状筒部４３の両端部の第１接続口４１に接続すると共に、迂回筒部４５の第２接続口４２に迂回配管用の給湯管Ｐ1 を接続する。また、本管配管方向Ｑ1 に配管される２本の給水管Ｐ2 と、分岐配管方向Ｑ2 に沿って迂回配管される給水管Ｐ2 との計３本の給水管Ｐ2 を一般分岐継手Ｊ2 を介してＴ字分岐接続する。
【００４９】
そして、２本の給湯管Ｐ1 を直状接続していると共に、１本の給湯管Ｐ1 をＴ字分岐接続している迂回分岐継手Ｊ1 の迂回筒部４５を、分岐保護カバーＣ2 の基台Ｖの迂回開口Ｈ0 及び壁材９１に形成された迂回孔Ｈ2 に挿入する形態でもって、当該迂回分岐継手Ｊ1 を基台Ｖ内に配置し、その後に、３本の給水管Ｐ2 をＴ字分岐接続している一般分岐継手Ｊ2 の直状筒部６１の部分を、迂回分岐継手Ｊ1 の迂回筒部４５により正面側に形成される凹部に挿入した形態で当該一般分岐継手Ｊ2 を基台Ｖ内に配置する。これにより、本管部、及び分岐部の双方において給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 が並列配管されて、直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 の各管保持部５２に収容保持される。よって、図２６及び図２９に示されるように、分岐接続口Ｄ2 に対して反対側の管路に配管される給湯管Ｐ1 は、当該分岐接続口Ｄ2 の側の管路に配管される給水管Ｐ2 との干渉を回避して、２本の給水管Ｐ2 を直状接続する一般分岐継手Ｊ2 の直状筒部６１を潜った形態となって当該直状筒部６１の背面側に配置される迂回分岐継手Ｊ1 を介してＴ字分岐接続される。
【００５０】
最後に、実施例１と同様にて、本管配管方向Ｑ1 に配置されて内部に給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 が収容保持された２つの基台Ｖ0 にそれぞれ蓋体Ｌ0 を覆蓋させると共に、分岐配管方向Ｑ2 に配置されて内部に分岐配管用の給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 が収容保持された基台Ｖ0 に蓋体Ｌ0 を覆蓋し、その後に、迂回分岐継手Ｊ1 及び一般分岐継手Ｊ2 が収容された分岐保護カバーＣ2 の基台Ｖに蓋体Ｌ2 を覆蓋させると、並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 をいずれもＴ字状に分岐配管させる配管作業が終了する。
【００５１】
このように、並列配管された別の管の下方、又は当該別の管を接続する別の継手の下方を潜ることにより迂回させてＴ字分岐配管する場合には、分岐保護カバーＣ2 の蓋体Ｌ2 は、膨出天壁部を有しない通常の蓋体の使用が可能であり、外観上は、当該分岐保護カバーＣ2 の各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 に接続される直状保護カバーＣ0 とほぼ同じ高さとなり美観がよい。
【００５２】
また、分岐保護カバーＣ2 の背面側に、基台Ｖに形成された迂回開口Ｈ0 と連通する迂回空間としては、上記のように壁材９１に形成された迂回孔Ｈ1 〜Ｈ3 に限られず、基台Ｖと壁面Ｗとの間にスペーサを配置して、当該スペーサの高さに対応する空間部を利用してもよいし、壁材が厚い場合には、貫通孔ではなくて、壁材に形成した非貫通の孔を利用してもよい。
【００５３】
なお、実施例２においても、実施例１と同様に、本管配管方向Ｑ1 に形成された各配管路Ｒ1 ，Ｒ2 に配管される給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 は、いずれもＴ字分岐配管しているために、分岐保護カバーＣ2 の２つの直状接続口Ｄ1 及び１つの分岐接続口Ｄ2 の計３つの各接続口Ｄ1 ，Ｄ2 に同一構成の直状保護カバーＣ0 を接続しているが、分岐保護カバーＣ1 の２つの直状接続口Ｄ1 に接続される直状保護カバーＣ0 は「本管側直状保護カバー」であり、分岐保護カバーＣ2 の分岐接続口Ｄ2 に接続される直状保護カバーＣ0 は「分岐側直状保護カバー」である。
【実施例３】
【００５４】
実施例１，２は、並列配管された２本の給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を種類の異なる分岐継手Ｊ1 ，Ｊ2 を用いていずれもＴ字分岐配管する例であるが、例えば給湯管Ｐ1 のみを分岐配管する場合もあり、図３０を参照して、このＴ字分岐配管について説明する。図３０に示される分岐配管例は、２箇所の分岐部において給湯管Ｐ1 を互いに逆の方向に分岐する場合であって、これに対応して分岐保護カバーＣ1 は、その分岐接続口Ｄ2 が互いに逆の方向を向くように壁面Ｗに固定される。給湯管Ｐ1 の配管位置が、分岐保護カバーＣ1 の分岐接続口Ｄ2 に対して反対側の場合には、迂回分岐継手Ｊ1 を使用して、給水管Ｐ2 の上方を跨いだ状態にして迂回配管すると共に、給湯管Ｐ1 の配管位置が当該分岐接続口Ｄ2 に対して同一側の場合には、干渉物の存在はないため、一般分岐継手Ｊ2 を使用して分岐配管すればよい。
【００５５】
また、実施例３では、本管配管方向Ｑ1 に並列配管された２本の給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 のうち給湯管Ｐ1 のみをＴ字分岐配管させていて、分岐保護カバーＣ1 の分岐接続口Ｄ2 に接続される分岐側直状保護カバーとしては、２本の管を並列配管可能な直状保護カバーＣ0 を使用しているが、図３１に示されるように、１本の管のみ配管可能な直状保護カバーＣ0'を使用することが可能であり、この場合に使用される分岐保護カバーＣ1'としては、１本の管のみ配管可能な直状保護カバーＣ0'に対応した分岐接続口Ｄ2'を備えたものを使用する。
【００５６】
また、実施例１〜３は、管の直状配管部及びＴ字分岐配管部をそれぞれ直状及び分岐の各保護カバー内に収容して保護する例であるが、保護カバーを必要としない部分、例えば壁裏や床下等に配管する際には、露出配管することがあり、この露出配管時においても、Ｔ字分岐させるのに本発明に係る迂回分岐継手の使用は可能である。
【００５７】
また、上記実施例の迂回分岐継手Ｊ1 と管との接続はスリーブ４６を使用しているが、当該接続構造としては、スリーブ構造の他に、接着剤と圧入とを併用した構造、かしめ構造等であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】本発明に係る分岐保護カバーＣ1 を構成する基台Ｖと蓋体Ｌ1 とを分離させた状態の斜視図である。
【図２】基台Ｖを背面から見た斜視図である。
【図３】基台Ｖの正面図である。
【図４】図３のＵ−Ｕ線断面図である。
【図５】蓋体Ｌ1 の斜視図である。
【図６】蓋体Ｌ1 の背面図である。
【図７−１】（ａ），（ｂ）は、それぞれ図６のＸ1 −Ｘ1 線及びＸ2 −Ｘ2 線の断面図である。
【図７−２】図６のＸ3 −Ｘ3 線断面図である。
【図８】基台Ｖの被係止突起５と蓋体Ｌ1 の蓋体側係止部Ｇとの部分拡大斜視図である。
【図９】基台Ｖと蓋体Ｌ1 との係止部の横断面図である。
【図１０】別の管を跨いだ状態を示す迂回分岐継手Ｊ1 の斜視図である。
【図１１】別の管を潜った状態を示す迂回分岐継手Ｊ1 の斜視図である。
【図１２】別の管を跨いだ状態の迂回分岐継手Ｊ1 の正面図である。
【図１３】図１２のＹ1 −Ｙ1 線断面図である。
【図１４】（ａ），（ｂ）は、それぞれ図１３のＹ2 −Ｙ2 線、及びＹ3 −Ｙ3 線の断面図である。
【図１５】壁面Ｗに分岐保護カバーＣ1 の基台Ｖを固定した状態の斜視図である。
【図１６】壁面Ｗに固定された分岐保護カバーＣ1 の基台Ｖに対して直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 を接続させて固定した状態の斜視図である。
【図１７】給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 をそれぞれ分岐配管する迂回分岐継手Ｊ1 及び一般分岐継手Ｊ2 が分岐保護カバーＣ1 の基台Ｖに配置された状態の斜視図である。
【図１８】分岐保護カバーＣ1 内に迂回分岐継手Ｊ1 及び一般分岐継手Ｊ2 が収容された状態の斜視図である。
【図１９】同様の状態を示す正面図である。
【図２０】図１９のＺ1 −Ｚ1 線断面図である。
【図２１】基台板部１に形成された第２穿孔中心孔Ｅ2 により壁材９１に迂回開口Ｈ0 の穿孔中心位置Ｅ2'を罫書いている状態の斜視図である。
【図２２】（ａ）〜（ｃ）は、基台Ｖの基台板部１に形成された第１〜第３の各穿孔中心孔Ｅ1 〜Ｅ3 と、壁材９１に穿孔される迂回孔Ｈ1 〜Ｈ3 との関係を示す図である。
【図２３】迂回開口Ｈ0 が形成された基台Ｖの斜視図である。
【図２４】壁面Ｗに基台Ｖが固定されて、当該基台Ｖの迂回開口Ｈ0 と壁材９１に穿孔された迂回孔Ｈ2 とが連通している状態を示す斜視図である。
【図２５】壁面Ｗに固定された分岐保護カバーＣ2 の基台Ｖに対して直状保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 を接続させて固定した状態の斜視図である。
【図２６】給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 をそれぞれ分岐配管する迂回分岐継手Ｊ1 及び一般分岐継手Ｊ2 が分岐保護カバーＣ2 の基台Ｖに配置された状態の斜視図である。
【図２７】分岐保護カバーＣ2 内に迂回分岐継手Ｊ1 及び一般分岐継手Ｊ2 が収容された状態の斜視図である。
【図２８】同様の状態を示す正面図である。
【図２９】図２７のＺ2 −Ｚ2 線断面図である。
【図３０】並列配管された２本の管のうち一方の管のみをＴ字分岐配管した模式的平面図である。
【図３１】並列配管された２本の管のうち一方の管のみをＴ字分岐配管した別の模式的平面図である。
【符号の説明】
【００５９】
Ａ：収容空間
Ｃ0 ：直状保護カバー（本管側直状保護カバー，分岐側直状保護カバー）
Ｃ0'：直状保護カバー（分岐側直状保護カバー）
Ｃ1,Ｃ1', Ｃ2 ：分岐保護カバー
Ｄ1 ：直状接続口
Ｄ2,Ｄ2'：分岐接続口
Ｈ0 ：迂回開口
Ｈ1 〜Ｈ3 ：迂回孔
Ｊ1 ：迂回分岐継手
Ｊ2 ：一般分岐継手
Ｌ1,Ｌ2 ：蓋体
Ｒ1,Ｒ2 ：配管路
Ｑ1 ：本管配管方向
Ｑ2 ：分岐配管方向
Ｖ：基台
１：基台板部
２１，２２：側壁部
２３：天壁部
２３ａ：膨出天壁部
４１：第１接続口
４２：第２接続口
４３：直状筒部
４４：第３接続口
４５：迂回筒部
６１：直状筒部
６２：分岐筒部
【図１】
0005154289.tif 000002
【図２】
0005154289.tif 000003
【図３】
0005154289.tif 000004
【図４】
0005154289.tif 000005
【図５】
0005154289.tif 000006
【図６】
0005154289.tif 000007
【図７−１】
0005154289.tif 000008
【図７−２】
0005154289.tif 000009
【図８】
0005154289.tif 000010
【図９】
0005154289.tif 000011
【図１０】
0005154289.tif 000012
【図１１】
0005154289.tif 000013
【図１２】
0005154289.tif 000014
【図１３】
0005154289.tif 000015
【図１４】
0005154289.tif 000016
【図１５】
0005154289.tif 000017
【図１６】
0005154289.tif 000018
【図１７】
0005154289.tif 000019
【図１８】
0005154289.tif 000020
【図１９】
0005154289.tif 000021
【図２０】
0005154289.tif 000022
【図２１】
0005154289.tif 000023
【図２２】
0005154289.tif 000024
【図２３】
0005154289.tif 000025
【図２４】
0005154289.tif 000026
【図２５】
0005154289.tif 000027
【図２６】
0005154289.tif 000028
【図２７】
0005154289.tif 000029
【図２８】
0005154289.tif 000030
【図２９】
0005154289.tif 000031
【図３０】
0005154289.tif 000032
【図３１】
0005154289.tif 000033