(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも所定波長の光を透過させる透過部を形成した天板と、
前記天板の下方に設けられ、前記天板に載置された被加熱物を加熱する加熱手段と、
前記透過部の下方に設けられ、前記透過部に向けて光を発光し、該透過部から入射された光を検出するふきこぼれ検知手段と、
前記ふきこぼれ検知手段の検知結果に基づき、前記加熱手段を制御する制御手段と、
を備え、
前記ふきこぼれ検知手段は、
前記透過部を透過する第１波長の光と、前記透過部を透過し、かつ、前記第１波長の光より水に対する透過率が高い第２波長の光と、を発光する発光手段と、
前記透過部から入射された、前記第１波長および前記第２波長の光を検出する光検出手段と、
を有し、
前記制御手段は、
前記光検出手段による前記第１波長の光の検出値が前記第２波長の光の検出値より小さい場合、ふきこぼれが発生したと判定する
ことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記制御手段は、
前記ふきこぼれが発生したと判定した場合、前記加熱手段の出力を低下または停止させる
ことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記発光手段は、
前記透過部に対する、前記第１波長および前記第２波長の光の入射角が、所定角度となるように配置された
ことを特徴とする請求項１または２記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記発光手段は、
前記第１波長の光として、１．３μｍ以上１．５μｍ未満、１．８μｍ以上２．０μｍ未満、または、２．５５μｍ以上２．８５μｍ未満の範囲にピーク波長を有する光を発光する
ことを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記発光手段は、
前記第２波長の光として、０．５μｍ以上１．３μｍ未満、１．５μｍ以上１．８μｍ未満、または、２．０μｍ以上２．５μｍ未満の範囲にピーク波長を有する光を発光する
ことを特徴とする請求項１〜４の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記発光手段は、
前記第１波長の光の光量と前記第２波長の光の光量とを略同一とし、
前記第１波長の光と前記第２波長の光とを交互に発光する
ことを特徴とする請求項１〜５の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記ふきこぼれ検知手段は、
平面視において、前記加熱手段より外側に配置された
ことを特徴とする請求項１〜６の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項８】
前記天板と同一平面上に設けられ、前記加熱手段の火力制御のための操作を入力する操作手段を備え、
前記ふきこぼれ検知手段は、
前記操作手段と前記加熱手段との間に配置された
ことを特徴とする請求項１〜６の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項９】
前記加熱手段を複数備え、
前記ふきこぼれ検知手段は、
前記加熱手段と前記加熱手段との間に配置された
ことを特徴とする請求項１〜６の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１０】
前記天板と同一平面上に設けられ、当該加熱調理器内に冷却風を取り込む吸気口と、
前記天板と同一平面上に設けられ、前記冷却風を当該加熱調理器内外へ排出する排気口と、
を備え、
前記ふきこぼれ検知手段は、
前記加熱手段と前記吸気口との間、または、前記加熱手段と前記吸気口との間に配置された
ことを特徴とする請求項１〜６の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１１】
前記天板には塗装が施されており、
前記塗装のうち、前記透過部と対向する部分の塗装は、前記第１波長および前記第２波長の光を略透過する
ことを特徴とする請求項１〜１０の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１２】
前記塗装のうち、前記透過部と対向する部分の塗装は、０．５μｍ以上４．５μｍ未満の光を略透過する
ことを特徴とする請求項１１記載の加熱調理器。
【請求項１３】
前記天板のうち、前記透過部と対向する部分以外には塗装が施され、
前記透過部と対向する部分には塗装が施されていない
ことを特徴とする請求項１〜１０の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１４】
前記天板と前記ふきこぼれ検知手段との間に設けられ、
前記ふきこぼれ検知手段から前記透過部に向けて発光された光の経路、および、前記透過部から前記ふきこぼれ検知手段に入射する光の経路を囲む導光筒を備えた
ことを特徴とする請求項１〜１３の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１５】
前記導光筒は、樹脂製である
ことを特徴とする請求項１４記載の加熱調理器。
【請求項１６】
前記導光筒は、外周面が金属製である
ことを特徴とする請求項１４または１５記載の加熱調理器。
【請求項１７】
前記発光手段は、
前記第２波長の光として、可視光領域の光を発光し、
前記制御手段は、
ふきこぼれの判定結果、および、前記加熱手段の動作状態の少なくとも一方に応じて、前記発光手段の前記第２波長の光の発光状態を変化させる
ことを特徴とする請求項１〜４、６〜１６の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１８】
前記発光手段は、
発光ダイオードまたはレーザーダイオードにより構成された
ことを特徴とする請求項１〜１７の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１９】
前記光検出手段は、
フォトダイオードまたはサーモパイルにより構成された
ことを特徴とする請求項１〜１８の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項２０】
前記天板の上面に設けられた塗装のうち、前記透過部と対向する部分を少なくとも含む検知領域の粗密状態を、周辺の塗装に対して相違させた
ことを特徴とする請求項１〜１９の何れか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被加熱物のふきこぼれを検知する加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の技術においては、例えば、「前記トッププレートの下に設けられた電極と、この電極と所定電位との間の静電容量を計測する静電容量測定手段と、を備え、前記制御回路は、前記加熱コイルを駆動中に前記電極と所定電位との間の静電容量が所定値よりも増加した場合、ふきこぼれが発生したと判定することを特徴とする誘導加熱調理器。」が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、例えば、「前記静電容量検出部は、前記被調理物が前記基準電位に接続された前記トッププレート上にふきこぼれ、前記被調理物に含まれる水分が誘電体として機能し、前記被調理物のふきこぼれの量の増加によって前記電極と前記基準電位との容量結合による接続がより強まることを利用して、前記電極の静電容量の変化を検出する、加熱調理器。」が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１５９４９４号公報（請求項１８）
【特許文献２】ＷＯ２０１０／０８４７５２号公報（請求項１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来の技術では、電極の静電容量によりふきこぼれの発生を検出しているため、電極上に載置されたものが水（内容物）であるか鍋や人体などの誘電率の異なる材質のものであるか分からない。このため、電極上に鍋が載置された場合でも静電容量が変化し、ふきこぼれを誤検知する、という問題点があった。
【０００６】
また、水が電極上にふきこぼれた場合、電極上に水が占める割合により静電容量の検出値が異なる。このため、静電容量の変化量を用いてふきこぼれを検知する方法では、ふきこぼれた後の水の広がりが緩やかな場合には、ふきこぼれを検知することができず、または検知するタイミングが遅くなる、という問題点があった。
【０００７】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、ふきこぼれの誤検知を低減することができる加熱調理器を得るものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る加熱調理器は、少なくとも所定波長の光を透過させる透過部を形成した天板と、前記天板の下方に設けられ、前記天板に載置された被加熱物を加熱する加熱手段と、前記透過部の下方に設けられ、前記透過部に向けて光を発光し、該透過部から入射された光を検出するふきこぼれ検知手段と、前記ふきこぼれ検知手段の検知結果に基づき、前記加熱手段を制御する制御手段と、を備え、前記ふきこぼれ検知手段は、前記透過部を透過する第１波長の光と、前記透過部を透過し、かつ、前記第１波長の光より水に対する透過率が高い第２波長の光と、を発光する発光手段と、前記透過部から入射された、前記第１波長および前記第２波長の光を検出する光検出手段と、を有し、前記制御手段は、前記光検出手段による前記第１波長の光の検出値が前記第２波長の光の検出値より小さい場合、ふきこぼれが発生したと判定するものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明は、第１波長の光と、第１波長の光より水に対する透過率が高い第２波長の光とを発光し、透過部から入射された、第１波長および第２波長の光を検出する。そして、第１波長の光の検出値が第２波長の光の検出値より小さい場合、ふきこぼれが発生したと判定する。このため、ふきこぼれの誤検知を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施の形態１における加熱調理器を示す上面図である。
【図２】実施の形態１における加熱調理器を示す横断面概念図である。
【図３】実施の形態１におけるふきこぼれ検知手段の構成図である。
【図４】水の吸収スペクトルを示した図である。
【図５】実施の形態１に用いている天板の透過特性図である。
【図６】可視光領域カットオフ塗料の透過特性図である。
【図７】実施の形態１におけるふきこぼれ検知手段によるふきこぼれ検出時出力説明図である。
【図８】代表的な物質の屈折率である。
【図９】実施の形態１におけるふきこぼれ検知手段操作部側配置図である。
【図１０】実施の形態１におけるふきこぼれ検知手段加熱コイル間の配置図である。
【図１１】実施の形態１におけるふきこぼれ検知手段排気口側配置図である。
【図１２】実施の形態２におけるふきこぼれ検知手段構成図である。
【図１３】実施の形態３におけるふきこぼれ検知手段構成図である。
【図１４】実施の形態４におけるふきこぼれ検知手段構成図である。
【図１５】実施の形態６における加熱調理器を示す上面図である。
【図１６】実施の形態６における加熱調理器を示す横断面概念図である。
【図１７】実施の形態６におけるふきこぼれ検知手段の構成図である。
【図１８】実施の形態７における加熱調理器を示す上面図である。
【図１９】実施の形態８における加熱調理器を示す上面図である。
【図２０】実施の形態８におけるスリット部の他の形状を示す図である。
【図２１】実施の形態９における加熱調理器を示す上面図である。
【図２２】実施の形態９におけるスリット部の他の形状を示す図である。
【図２３】実施の形態１０におけるスリット部の形状を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
実施の形態１．
（全体構成）
本実施の形態においては加熱調理器として、誘導加熱を行うＩＨクッキングヒータを一例に説明を行う。
図１は実施の形態１における加熱調理器を示す上面図である。
図２は実施の形態１における加熱調理器を示す横断面概念図である。
図３は実施の形態１におけるふきこぼれ検知手段の構成図である。
図１〜図３に示すように、誘導加熱調理器は、本体１と、本体１の上に設けられ、鍋などの被加熱物１１が載置される天板２と、天板２の下方に設けられ、天板２に載置された被加熱物１１を加熱する加熱コイル１２と、インバータ回路により構成され加熱コイル１２に高周波電流を供給し、加熱コイル１２を駆動する駆動部１７と、駆動部１７の動作を制御して被加熱物１１への投入電力（出力）を制御する制御部１６と、被加熱物１１から放射される赤外線を検出し、赤外線量から鍋の温度を検出する赤外線温度検知手段１３と、天板２の下面と接触し、該天板２の温度を検出する接触式温度検知手段１４と、使用者からの操作を入力する操作部３と、動作状態や操作部３からの入力・操作内容等を表示する表示部４と、を備えている。
また、天板２の下方には、天板２の透過部（後述）に向けて、水に対する透過率が異なる複数の光を発光し、該透過部から入射された反射光を検出するふきこぼれ検知手段７と、このふきこぼれ検知手段７の検知結果に基づき、被加熱物１１からの水を主体とする内容物のふきこぼれの発生を判定する検知部１５と、を備えている。なお、ふきこぼれ検知手段７の詳細および配置位置については後述する。
また、本体１の上面後方には、本体１内部と連通し、本体１内部に冷却風を取り込むための吸気口６と、本体１内部に取り込んだ冷却風を排出するための排気口５とが設けられている。
【００１２】
なお、「操作部３」は、本発明における「操作手段」に相当する。
なお、「加熱コイル１２」は、本発明における「加熱手段」に相当する。
なお、「検知部１５」および「制御部１６」は、本発明における「制御手段」に相当する。
なお、本体１の手前側に配置した２つの加熱コイル１２は、内コイルと外コイルとを同心円状に配置した比較的加熱出力が大きい加熱口を構成している。また、本体１の中央後方側に配置した加熱コイル１２は、比較的加熱出力が小さい加熱口を構成している。
なお、本発明はこれに限るものではなく、任意の数の加熱コイル１２を配置することができる。
なお、本実施の形態では、加熱コイル１２に高周波電流を供給して誘導加熱を行う誘導加熱調理器について説明するが、本発明はこれに限るものではない。例えば、輻射によって加熱する輻射型熱源を用いる電気ヒータ（例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータ）を加熱手段として用いるようにしても良い。
【００１３】
（天板２およびふきこぼれ検知手段７の構成）
天板２は、例えばネオセラムのような耐熱性のガラス等の素材により構成され、所定の波長帯の光を透過する。また、天板２の下面には、塗料の塗布または印刷等により天板下面塗装２１ａ、２１ｂが施されている。
天板下面塗装２１ａは、本体１内の構成部品の目隠しやデザイン性の向上のため、可視光を透過しない塗料を塗布し、内部構造物が見えないようにするためのものである。
天板下面塗装２１ｂは、ふきこぼれ検知手段７の上方の位置に形成され、所定の波長帯における光の透過率が高い塗料等を用いている。この天板下面塗装２１ｂと天板２とにより、所定波長の光を透過させる透過部を構成している。なお、波長については後述する。
なお、本実施の形態においては、天板２の下面に天板下面塗装２１ａ、２１ｂを施す場合を説明するが、本発明はこれに限らず、天板２の上面にさらに塗装を施すようにしても良いし、上面のみに塗装を施すようにしても良い。この場合においてもふきこぼれ検知手段７の上方の位置の塗装については、所定の波長帯の光の透過率が高い塗料を用いる。
【００１４】
ふきこぼれ検知手段７は、それぞれ異なる波長帯にピーク波長を有する光を発光する発光手段８、９と、入射した光の光量を検出する光検出手段１０とを有している。
発光手段８、９は、例えば発光ダイオード（ＬＥＤ）またはレーザーダイオード（ＬＤ）などの発光波長が狭帯域の発光素子により構成され、それぞれ水に対する透過率が異なる波長帯にピーク波長を有している。また、発光手段８、９は、天板２の透過部に対する光の入射角が、所定角度となるように配置されている。以下、発光手段８が発光する光のピーク波長を「第１波長」と称し、発光手段９が発光する光のピーク波長を「第２波長」と称する。
【００１５】
光検出手段１０は、天板２の透過部から入射された光を検出する位置に配置されており、入射された光のエネルギー（光量）に応じた出力値（例えば電圧）を出力する。光検出手段１０は、例えばフォトダイオードにより構成され、発光手段８、９のピーク波長に感度を有している。また例えば、光検出手段１０は、発光手段８、９の波長帯に関係なく全波長帯に対して感度を有するサーモパイルを用いても良い。
【００１６】
また、発光手段８、９、および光検出手段１０は、同一のケースに取り付けし、発光手段８、９の上方（天板２の透過部）に被加熱物１１が載置された際に、透過部を透過した光が反射し、該反射光が光検出手段１０に入射するよう設置角度を所定の角度にて管理している。
【００１７】
なお、本実施の形態においては、それぞれピーク波長が異なる２つの発光手段８、９を備える場合を説明するが、本発明はこれに限るものではない。例えば、複数の波長帯にピーク波長成分を有する多波長ＬＥＤを用いても良い。また、後述する波長帯ごとに２つ以上の発光手段を設けるようにしても良い。
なお、ふきこぼれ検知手段７は、後述するように水に対する透過率が異なる光の検知結果によりふきこぼれを検出するため、発光手段８、９が発光する光は、ＬＥＤやＬＤのように、発光波長を絞って発光することが可能な素子を使用することが望ましい。
【００１８】
(波長の説明）
次に、発光手段８、９が発光する光の波長について説明する。
発光手段８、９が発光する光は、それぞれ、天板２および天板下面塗装２１ｂ（透過部）を透過する波長帯にピーク波長を有する。
また、発光手段９が発光する第２波長の光は、発光手段８が発光する第１波長の光より水に対する透過率が高い波長帯の光である。
このような水の透過率および天板２の透過率の一例について図４、図５により説明する。
【００１９】
図４は水の吸収スペクトルを示した図である。
図５は実施の形態１に用いている天板の透過特性図である。
図４に示すように、水に対する光の透過率が低く、光が水に吸収され易い波長帯は、１．３〜１．５μｍ、１．８〜２．０μｍ、２．５〜３．０μｍの波長帯である。
また、水に対する光の透過率が高く、光が水に吸収され難い波長帯は、０．５〜１．３μｍ、１．５〜１．８μｍ、２．０〜２．５μｍの波長帯である。
図５に示すように、天板２に対する光の透過率が高い波長帯は、０．５〜２．８５μｍ、３．０〜４．５μｍの波長帯である。
【００２０】
上記の例では、水の透過率と天板２の透過率を考慮して、発光手段８が発光する第１波長の光（水に吸収され易い光）として、１．３μｍ以上１．５μｍ未満、１．８μｍ以上２．０μｍ未満、または、２．５５μｍ以上２．８５μｍ未満の範囲にピーク波長を有する光を発光する。例えば、発光手段８は、１．４７０μｍにピーク波長を有するＬＥＤを用いる。
また、発光手段９が発光する第２波長の光（水に吸収され難い光）として、０．５μｍ以上１．３μｍ未満、１．５μｍ以上１．８μｍ未満、または、２．０μｍ以上２．５μｍ未満の範囲にピーク波長を有する光を発光する。例えば、発光手段９は、０．７００μｍにピーク波長を有するＬＥＤを用いる。
【００２１】
（天板２の塗装）
前述の通り、発光手段８、９の発光波長帯は、天板２の透過率、水の吸収スペクトルより限定されているが、天板２下面または上面の塗装の透過特性も発光波長を透過する特性を有する必要がある。
このため、天板２の天板下面塗装２１ｂは、第１波長および第２波長の光を略透過する塗料等を用いる。例えば、天板２の天板下面塗装２１ｂは、天板２の透過特性を考慮し、０．５〜４．５μｍの間で透過率が高い塗料等を用いる。
但し、一概に天板２の透過波長のすべてにおいて高くある必要はなく、前記波長帯の間で特に使用する２つの発光手段８、９のピーク波長帯において透過率が高ければよい。
例えば、第１波長に１．４７０μｍ、第２波長に０．７００μｍにピーク波長を有する発光手段を用いた場合は、当該波長帯に透過率の高い特性を有する塗料を用いればよい。
【００２２】
なお、例えば０．７００μｍなどの可視光帯の波長を用いた場合に、天板２下面の塗料に前記波長帯を透過する塗料を用いると、本体１の内部の構造物が使用者に見えてしまうことになる。
そこで、発光手段８、９が発光する光は、可視光を外した波長帯を用いて、天板２の天板下面塗装２１ｂとしては、可視光帯の波長をカットする塗料を塗布し、内部構造物が見えなくなるようにしても良い。
例えば図６に示した塗料の透過特性は、可視光領域を透過しない可視光領域カットオフ塗料の特性であり、この場合は可視光領域を外した波長帯にピークを有する波長を発光する発光手段を用いる。
【００２３】
（加熱動作）
次に、本実施の形態における加熱調理器の動作について説明する。
まず、使用者は被加熱物１１を加熱するため、天板２上に被加熱物１１を載置し、操作部３により所望の火力で調理を行うよう火力を設定し、加熱開始のスイッチ等を押下する。
制御部１６は、操作部３から加熱開始の指令が入力されると、駆動部１７のインバータの出力を決定し高周波電流を加熱コイル１２へ流す。そして、加熱コイル１２に高周波電流が流れることで、天板２上に載置された被加熱物１１に誘導電流が流れ、被加熱物１１自身が抵抗発熱より発熱する。発熱により、被加熱物１１内部に装填された食品や水、油等の内容物が熱伝導により加熱される。
【００２４】
被加熱物１１が加熱されると、被加熱物１１の熱が天板２へと熱伝導する。接触式温度検知手段１４は、天板２に伝導した熱を天板温度として検出し、制御部１６に入力する。
また、加熱コイル１２下方に設置されている赤外線温度検知手段１３は、被加熱物１１の底から放射され、天板２を透過した赤外線を捉え、その赤外線量に応じた出力を制御部１６に入力する。
制御部１６は、接触式温度検知手段１４および赤外線温度検知手段１３が検出した温度に応じて、駆動部１７を制御して指定火力となるように電力制御を行う。
【００２５】
このような加熱調理において、例えば素麺やパスタなどの麺類を茹でる際に、調理温度が高く、火力が強い場合には鍋から湯などの内容物がふきこぼれてしまうことがある。
加熱調理中において検知部１５は、ふきこぼれ検知手段７の検知結果に基づき、ふきこぼれ検知手段７の上方の天板２に、水を主体とする被加熱物１１の内容物の載置を検知してふきこぼれの発生を判定する。
制御部１６は、検知部１５が、ふきこぼれが発生したと判定した場合、駆動部１７の動作を停止させるか、または駆動部１７を制御して加熱コイル１２に流す電流を減らして出力を低下させる。
【００２６】
（ふきこぼれ検知動作）
次に、ふきこぼれ検知手段７によるふきこぼれ検知の動作の詳細について説明する。
図７は実施の形態１におけるふきこぼれ検知手段によるふきこぼれ検出時出力説明図である。
図７（i）は、水を主体とする被加熱物１１の内容物３０が、ふきこぼれ検知手段７の上方（天板２の透過部）に載置された状態を示している。
図７（ii）は、鍋などの被加熱物１１が、ふきこぼれ検知手段７の上方（天板２の透過部）に載置された状態を示している。
図７（iii）は、ふきこぼれ検知手段７の上方（天板２の透過部）に載置物がない状態を示している。
また、図７の(i)〜(iii)の上段（ａ）は、発光手段８が第１波長の光（水に吸収され易い光）を発光する状態を示している。
また、図７の(i)〜(iii)の中段（ｂ）は、発光手段９が第２波長の光（水に吸収され難い光）を発光する状態を示している。
さらに、図７の(i)〜(iii)の下段は、上記（ａ）（ｂ）における光検出手段１０の出力値（電圧Ｖ）とその出力タイミングを示している。
なお、本実施の形態においては、発光手段８、９は、第１波長の光の光量と、第２波長の光の光量とを略同一とし、第１波長の光と第２波長の光とを交互に発光する。
【００２７】
（i）水載置
図７（i）に示すように、ふきこぼれの発生により、ふきこぼれ検知手段７の上方に水を主体とする内容物３０が載置された場合、（ａ）発光手段８からの第１波長の光（水に吸収され易い光）は、そのほとんどが、水を主体とする内容物３０に吸収され、透過・反射はほとんど起きない。このため、第１波長の光は、光検出手段１０にはほとんど入射しない。
【００２８】
一方、（ｂ）発光手段９からの第２波長の光（水に吸収され難い光）は、水を主体とする内容物３０には吸収されず、一部は内容物３０を透過して天板２の上方に抜けていく。また第２波長の光の一部は、天板２と水との境界面と、水と空気との境界面とにおける屈折率の違いから反射する。
ここで、天板２（ガラス）、水、空気の代表的な屈折率をそれぞれ図８に示す。
図８に示すように、屈折率の関係は、ガラス＞水＞空気となり、屈折率が大きい方から小さい方へ光が境界を越えると反射が生じる。このため、内容物３０（透過部）への光の入射角が、臨界角よりも小さい所定角度となるように発光手段９を配置することで、第２波長の光は、水を主体とする内容物３０で透過・反射を行い、反射光が光検出手段１０へと入射する。
これにより、ふきこぼれにより水を主体とする内容物３０が、ふきこぼれ検知手段７の上方に載置されている場合、光検出手段１０による（ａ）第１波長の光の検出値が、（ｂ）第２波長の光の検出値より小さくなる。
このため、検知部１５は、光検出手段１０による第１波長の光の検出値が第２波長の光の検出値より小さい場合、ふきこぼれが発生したと判定する。例えば、発光手段８の発光タイミング（ａ）での検出値が閾値未満であり、発光手段９の発光タイミング（ｂ）での検出値が閾値以上である場合、ふきこぼれの発生を判定する。
【００２９】
なお、ここでは、検出値の大小によりふきこぼれの発生を判定したが、本発明はこれに限るものではない。上述のように第１波長の光はほとんど反射されないため、発光タイミング（ａ）（ｂ）での出力の有無によりふきこぼれを判定するようにしても良い。
【００３０】
（ii）鍋載置
図７（ii）に示すように、鍋などの被加熱物１１が、ふきこぼれ検知手段７の上方に載置された場合、（ａ）発光手段８からの第１波長の光は、そのほとんどが被加熱物１１の底面で反射し、光検出手段１０に入射する。
また、（ｂ）発光手段９からの第２波長の光も、そのほとんどが被加熱物１１の底面で反射し、光検出手段１０に入射する。
これにより、鍋などの被加熱物１１が、ふきこぼれ検知手段７の上方に載置されている場合、光検出手段１０による（ａ）第１波長の光の検出値と、（ｂ）第２波長の光の検出値とは略同じ値となる。
このため、検知部１５は、光検出手段１０による第１波長の光の検出値と第２波長の光の検出値とが略同じ値である場合、ふきこぼれが発生していないと判定する。例えば、発光手段８の発光タイミング（ａ）での検出値と、発光手段９の発光タイミング（ｂ）での検出値と差分が、閾値以下である場合には、ふきこぼれが発生していないと判定する。
【００３１】
なお、上記説明では、第１および第２波長の光が共に被加熱物１１の底面で反射する場合を説明したが、被加熱物１１の材質によっては光を吸収する場合もある。この場合でも、第１および第２波長の光がともに反射せず光検出手段１０に入射しないので、第１波長の光と第２波長の光の検出値は略同じ値となり、ふきこぼれが発生していないと判定できる。
【００３２】
（iii）載置なし
図７（iii）に示すように、ふきこぼれ検知手段７の上方に載置物がない場合、（ａ）発光手段８からの第１波長の光、および、（ｂ）発光手段９からの第２波長の光は、共に天板２の透過部を透過して、天板２の上方に抜けていく。
これにより、ふきこぼれ検知手段７の上方に載置物がない場合、光検出手段１０による（ａ）第１波長の光の検出値、および、（ｂ）第２波長の光の検出値は、略ゼロとなる。
このため、検知部１５は、光検出手段１０による第１波長の光の検出値と第２波長の光の検出値とが略同じ値である場合、ふきこぼれが発生していないと判定する。例えば、発光手段８の発光タイミング（ａ）での検出値と、発光手段９の発光タイミング（ｂ）での検出値と差分が、閾値以下である場合には、ふきこぼれが発生していないと判定する。
【００３３】
なお、上記の説明では、第１波長の光の光量と、第２波長の光の光量とを略同一とし、第１波長の光と第２波長の光とを交互に発光することで、波長の異なる光を交互にパルス状に照射する場合を説明したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、第１および第２の波長の光を同時に照射して、光検出手段１０に入射された光の波長成分とその大きさを検出することで、ふきこぼれの発生を判定するようにしても良い。
また、第１波長の光の光量と、第２波長の光の光量とが異なるようにしても良い。この場合には、例えば、第１波長の光の照射光に対する反射光の割合が、第２波長の光の照射光に対する反射光の割合より小さいとき、ふきこぼれの発生を判定する。
【００３４】
また、上記の説明では、水に対する透過率が異なる２つ光を発光してその反射光を検知する場合を説明したが、本発明はこれに限らず、水に対する透過率が異なる３つ以上の光（波長成分）を発光するようにしても良い。この場合にも、各波長の反射光の出力値を比較することで、ふきこぼれの発生を検知することができる。また、照射する光のピーク波長の数を増やすことで、例えば一部のピーク波長についての鍋に対する透過率と水に対する透過率が近似する場合でも、その他の波長の光を用いてふきこぼれの発生を検知することができ、検知精度をさらに向上することができる。
【００３５】
以上のように本実施の形態においては、天板２の透過部を透過する第１波長の光と、透過部を透過し、かつ、第１波長の光より水に対する透過率が高い第２波長の光とを発光し、天板２の透過部から入射された、第１波長および第２波長の光を検出する。そして、光検出手段１０による第１波長の光の検出値が第２波長の光の検出値より小さい場合、ふきこぼれが発生したと判定する。
このため、水を主体とする内容物３０がふきこぼれ検知手段７の上方にふきこぼれた場合、ふきこぼれの発生を検知することができる。また、ふきこぼれ検知手段７の上方に、例えば鍋などの被加熱物１１が載置された場合や、ふきこぼれ検知手段７の上方に載置物がない場合には、ふきこぼれの発生を検知しない。よって、ふきこぼれの誤検知を低減することができる。
また、天板２の透過部からの光を検出することで、ふきこぼれの発生を判定するので、ふきこぼれた内容物３０の広がりが穏やかな場合であっても、ふきこぼれの発生を検知することができる。
また、静電容量の変化量を用いてふきこぼれを検知する方法では困難であった、ふきこぼれ時に広がり速度がゆっくりである場合でも、ふきこぼれの検知が可能となる。よって、更なる安全性・利便性が向上した加熱調理器を提供できる。
【００３６】
また本実施の形態においては、ふきこぼれが発生したと判定した場合、加熱コイル１２の出力を低下または停止させる。
このため、天板２上面に湯などの高温の内容物３０が広がり、使用者にやけどなどの危害を加えることなく、また、本体１に水が浸入し故障させてしまうといった危険を回避することが可能となる。よって、使用者に安全性と利便性を提供することができる。
【００３７】
また本実施の形態においては、第１波長の光の光量と第２波長の光の光量とを略同一とし、第１波長の光と第２波長の光とを交互に発光する。
このように、波長の異なる光を交互にパルス状に照射することで、光検出手段１０での出力値は、第１波長の光の反射光と、第２波長の光の反射光とを区別して出力できるため、互いの反射光が干渉して出力されることがなく、天板２上のふきこぼれの発生を精度よく検知できる。
また、外乱光や内部構造物から発生する熱赤外線などのノイズと、反射光とを区別することが可能となり、天板２上のふきこぼれの発生を精度よく検知できる。
【００３８】
また本実施の形態においては、発光手段８、９は、透過部に対する、第１波長および第２波長の光の入射角が、所定角度となるように配置されている。
このため、水を主体とする内容物３０がふきこぼれ検知手段７の上方にふきこぼれた場合、第２波長の光が内容物３０で透過・反射を行い、反射光を光検出手段１０へ入射させることができる。また、被加熱物１１が載置された場合には、第１および第２波長の光を共に反射（吸収）させることができる。よって、天板２上のふきこぼれの発生を精度よく検知できる。
【００３９】
なお、光検出手段１０として検知可能な波長帯が広いサーモパイルを用いる場合、光検出手段１０により、天板２から放射される熱赤外線量を検出して天板２の温度を検出するようにしても良い。つまり、広い波長帯に対して感度を有するサーモパイルの出力から、天板２温度が測定可能となる。
ふきこぼれが生じて湯がこぼれた場合は天板温度も上昇することから、前述までの２つの波長帯の反射光出力に加えて、天板２の温度情報も判定の要素として判定を行うことで、ふきこぼれの誤検知を低減することができる。
【００４０】
（ふきこぼれ検知手段７の配置）
上述したように、ふきこぼれ検知手段７の上方（天板２の透過部）に水を主体とする内容物３０が載置されることで、ふきこぼれの発生を検知することができる。
加熱においては被加熱物１１である鍋の大きさや水量、火力などは毎回異なるため、ふきこぼれる内容物３０の量や天板２上での広がり方向などが予測できない場合がある。
このため、ふきこぼれ検知手段７を複数個具備し、その配置を適切に行う必要がある。
以下、ふきこぼれ検知手段７の配置例を説明する。
【００４１】
［加熱コイル１２の外側］
図１〜図３に示したように、ふきこぼれ検知手段７は、平面視において、加熱コイル１２より外側に配置している。つまり、ふきこぼれ検知手段７を加熱コイル１２の最外径よりも外側に配置している。
仮に、加熱コイル１２の内側にふきこぼれ検知手段７を載置すると、加熱コイル１２や天板２が高温となり、ふきこぼれ検知手段７の構成素子に悪影響を与える。また、高温度となると発光手段８、９の波長帯の赤外線も放射されるため、これが光検出手段１０に入射すると誤検知を招く外乱となり得る。
そのため、ふきこぼれ検知手段７と加熱コイル１２は極力離すことが望ましく、ふきこぼれ検知手段７の配置位置としては加熱コイル１２の最外径よりも外側に配置するのが望ましい。
また、ふきこぼれ検知手段７の構成上、天板２下部に近接して設置した方が望ましいため、加熱コイル１２の最外径位置よりも外側に設置する構成としている。
このように、ふきこぼれ検知手段７を加熱コイル１２より外側に配置することで、天板２上のふきこぼれの発生を精度よく検知できる。
【００４２】
［操作部３側］
図９は実施の形態１におけるふきこぼれ検知手段操作部側配置図である。
高温度の湯などの内容物３０が操作部３側にふきこぼれた場合は、使用者にやけどなどの危険を与える可能性がある。このためふきこぼれを迅速に検知して加熱を停止または出力の低下を行うことが望ましい。
このため、図９に示すように、ふきこぼれ検知手段７は、操作部３と加熱コイル１２との間に配置している。
これにより、操作部３側へ内容物３０が流動した際、ふきこぼれを迅速に検知することができる。よって、使用者が火力停止させようとして操作部３を操作しようとしたところに湯が流れ込み、使用者へやけどの危険を与えることを回避し、安全性を確保することが可能となる。
【００４３】
［加熱コイル１２間］
図１０は実施の形態１におけるふきこぼれ検知手段加熱コイル間の配置図である。
図１０に示すように、ふきこぼれ検知手段７は、加熱コイル１２と加熱コイル１２との間に配置している。
これにより、１つのふきこぼれ検知手段７で２つの加熱コイル１２（２口の加熱口）のふきこぼれを検知することが可能になる。よって、設置スペースの有効利用と、コスト削減の効果を得ることができる。
【００４４】
［排気口５・吸気口６側］
図１１は実施の形態１におけるふきこぼれ検知手段排気口側配置図である。
本体１の奥面に具備された排気口５および吸気口６より水が入ることで、本体１の内部に収納された部品へ水がかかってしまった場合は、機器に対して故障の危険性を与えてしまう。
このため、図１１に示すように、ふきこぼれ検知手段７は、加熱コイル１２と排気口５との間、または、加熱コイル１２と吸気口６との間に配置している。
これにより、排気口５および吸気口６側へ内容物３０が流動した際、ふきこぼれを迅速に検知することができる。よって、ふきこぼれが生じた際に排気口５および吸気口６のいずれかに水が浸入し、機器内部へ水が誘導され故障やショートさせてしまう不具合を生じる可能性を回避することが可能となる。
【００４５】
実施の形態２．
図１２は実施の形態２におけるふきこぼれ検知手段構成図である。
図１２において、天板２の下面のうち、ふきこぼれ検知手段７の上方以外には天板下面塗装２１ａが施され、ふきこぼれ検知手段７の上方には塗装が施されていない。本実施の形態においては、天板下面塗装２１ａが施されていない部分と天板２とにより、透過部を構成している。
なお、その他の構成、ふきこぼれ発生の判定動作は上記実施の形態１と同様である。
【００４６】
このような構成によっても、上記実施の形態１と同様の効果を奏することができる。
また、天板２の透過部に塗料を施さないことで発光手段８、９の光がより透過し易くすることができる。
また、第２波長の光として、例えば０．７００μｍの波長帯のような可視光波長帯の光を用いる場合、使用者が当該光を視認することが可能となり、センサの位置を判別することや、動作状態を確認することが可能となる。
【００４７】
実施の形態３．
図１３は実施の形態３におけるふきこぼれ検知手段構成図である。
図１３に示すように、本実施の形態においては、天板２とふきこぼれ検知手段７との間に導光筒１８を設けている。
この導光筒１８は、筒状に形成され、ふきこぼれ検知手段７から透過部に向けて発光された光の経路、および、透過部からふきこぼれ検知手段に入射する光の経路を囲むように配置されている。
なお、その他の構成、ふきこぼれ発生の判定動作は上記実施の形態１と同様である。
【００４８】
このような導光筒１８を設けることで、天板２の透過部に可視光を透過する天板下面塗装２１ｂを施す場合、または、透過部に塗装を施さない場合でも、天板２の透過部から本体１の内部構造物を見えなくすることができ、デザイン性を向上できる。
また、導光筒１８を設けることで、加熱された天板２や加熱コイル１２などの内部構造物から放射される熱赤外線、または、天板２の透過部以外からの太陽光や照明光などの外乱光を遮断することができる。
【００４９】
さらに、導光筒１８を樹脂製とすることで、本体内部の構成部品である加熱コイル１２や被加熱物１１が加熱され、天板２が熱伝導で加熱されて発生する赤外放射を、熱容量が大きく、また、熱伝導率の低い樹脂性筒で受けることにより直接、光検出手段１０が影響を受けることなく、ノイズ耐性が強くなる。
【００５０】
実施の形態４．
図１４は実施の形態４におけるふきこぼれ検知手段構成図である。
図１４において、本実施の形態における導光筒１８は、外周面１８ａが金属製である。
なお、その他の構成は上記実施の形態３と同様である。
【００５１】
このように、上述した導光筒１８の外郭表面を金属とすることで内部構造物から放射される光を反射することができる。また、筒内部の光検出手段１０に外乱光が入射することがなくなる。
また、熱伝導率の高く、かつ熱容量の小さい金属製の筒を表面に用いることで吸収した熱を拡散し、集中的に高い温度となることがなくなり、光検出手段１０が感度を有する短波長の光が筒内面より放射される可能性は小さくなる。
【００５２】
実施の形態５．
本実施の形態５では、ふきこぼれ検知手段７の発光手段９から可視光を発光して、当該光による報知を行う形態を説明する。
【００５３】
本実施の形態における発光手段９は、第２波長の光として、水に対する光の透過率が高く光が水に吸収され難い波長帯であり、かつ、可視光領域（０．３８〜０．７８μｍ）の光を発光する。例えば、発光手段９は、０．７００μｍにピーク波長を有する光を発光する。
そして、制御部１６は、ふきこぼれの判定結果、および、加熱コイル１２の動作状態の少なくとも一方に応じて、発光手段９の第２波長の光の発光状態を変化させる。
例えば、発光手段９を発光することで、使用者にふきこぼれ検知手段７の設置箇所を知らせたり、ふきこぼれが生じた箇所を報知したり、加熱動作中の報知としても使用することが可能となる。
なお、その他の構成、ふきこぼれ発生の判定動作は上記実施の形態１と同様である。
【００５４】
このように、第２波長の光として可視光領域の光を用いることで、使用者は発光手段９の光を視認することができる。
このため、例えばふきこぼれ検知を行う箇所を加熱場所に応じて変更する場合は、ふきこぼれ検知を実施している箇所の発光手段のみ点滅を行ったり、ふきこぼれが生じて火力を低下させた場合、どのふきこぼれ検知手段７が検知をしたかを、点滅スピードを変えることで使用者に当該ふきこぼれの発生した箇所を報知することに利用できる。
また、加熱動作中の加熱コイル１２近傍のふきこぼれ検知手段７のみ点滅することより、加熱を実施している箇所か、使用者に知らせることにもなり、別途使用中であることを報知する手段を設ける必要がなくなる。
【００５５】
実施の形態６．
以下の実施の形態６〜１０においては、ふきこぼれ検知手段７を局所的に配置する場合に、ふきこぼれの検知が可能となる領域を拡張し、ふきこぼれ検知精度を向上する形態について説明する。
【００５６】
（全体構成）
本実施の形態においては加熱調理器として、誘導加熱を行うＩＨクッキングヒータを一例に説明を行う。
図１５は実施の形態６における加熱調理器を示す上面図である。
図１６は実施の形態６における加熱調理器を示す横断面概念図である。
図１７は実施の形態６におけるふきこぼれ検知手段の構成図である。
図１５〜図１７に示すように、誘導加熱調理器は、本体１と、本体１の上に設けられ、鍋などの被加熱物１１が載置される天板２と、天板２の下方に設けられ、天板２に載置された被加熱物１１を加熱する加熱コイル１２と、インバータ回路により構成され加熱コイル１２に高周波電流を供給し、加熱コイル１２を駆動する駆動部１７と、駆動部１７の動作を制御して被加熱物１１への投入電力（出力）を制御する制御部１６と、被加熱物１１から放射される赤外線を検出し、赤外線量から鍋の温度を検出する赤外線温度検知手段１３と、天板２の下面と接触し、該天板２の温度を検出する接触式温度検知手段１４と、使用者からの操作を入力する操作部３と、動作状態や操作部３からの入力・操作内容等を表示する表示部４と、を備えている。
また、天板２の下方には、天板２の透過部（後述）に向けて光を発光し、該透過部から入射された反射光を検出するふきこぼれ検知手段７と、このふきこぼれ検知手段７の検知結果に基づき、被加熱物１１からの内容物のふきこぼれの発生を判定する検知部１５と、を備えている。なお、ふきこぼれ検知手段７の詳細および配置位置については後述する。
また、本体１の上面後方には、本体１内部と連通し、本体１内部に冷却風を取り込むための吸気口６と、本体１内部に取り込んだ冷却風を排出するための排気口５とが設けられている。
【００５７】
なお、「操作部３」は、本発明における「操作手段」に相当する。
なお、「加熱コイル１２」は、本発明における「加熱手段」に相当する。
なお、「検知部１５」および「制御部１６」は、本発明における「制御手段」に相当する。
なお、本体１の手前側に配置した２つの加熱コイル１２は、内コイルと外コイルとを同心円状に配置した比較的加熱出力が大きい加熱口を構成している。また、本体１の中央後方側に配置した加熱コイル１２は、比較的加熱出力が小さい加熱口を構成している。
なお、本発明はこれに限るものではなく、任意の数の加熱コイル１２を配置することができる。
なお、本実施の形態では、加熱コイル１２に高周波電流を供給して誘導加熱を行う誘導加熱調理器について説明するが、本発明はこれに限るものではない。例えば、輻射によって加熱する輻射型熱源を用いる電気ヒータ（例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータ）を加熱手段として用いるようにしても良い。
【００５８】
（天板２の構成）
天板２は、例えばネオセラムのような耐熱性のガラス等の素材により構成され、所定の波長帯の光を透過する。
天板２の下面には、塗料の塗布または印刷等により天板下面塗装２１ａ、２１ｂが施されている。
天板下面塗装２１ａは、本体１内の構成部品の目隠しやデザイン性の向上のため、可視光を透過しない塗料を塗布し、内部構造物が見えないようにするためのものである。
天板下面塗装２１ｂは、ふきこぼれ検知手段７の上方の位置に形成され、所定の波長帯における光の透過率が高い塗料等を用いている。この天板下面塗装２１ｂと天板２とにより、所定波長の光を透過させる透過部を構成している。なお、波長については後述する。
【００５９】
また、天板２の上面には、被加熱物１１の横ずれの防止や、天板２の保護を目的として、塗料の塗布または印刷等により天板上面塗装２０が施されている。なお、図１６、図１７の例では天板上面塗装２０をストライプ状に塗布した場合を示している。なお、これに限らず、ドット状や均一塗布（べた塗り）としても良い。
さらに、天板上面塗装２０のうち、ふきこぼれ検知手段７の上方（透過部と対向する部分）を少なくとも含む領域（検知領域）にスリット部１９を形成している。
このスリット部１９は、天板上面塗装２０の粗密状態を、周辺の塗装に対して相違させて形成している。
例えば、天板上面塗装２０を省略することでスリット部１９を形成する。
また例えば、天板上面塗装２０の厚みを周辺より薄くすることでスリット部１９を形成する。
また例えば、天板上面塗装２０の塗装の密度を周辺より粗く（開口率を大きく）することでスリット部１９を形成する。
【００６０】
なお、「スリット部１９」が形成された領域は、本発明における「検知領域」に相当する。
なお、透過部の上面に天板上面塗装２０を施す場合には、後述する所定の波長帯における光の透過率が高い塗料等を用いる。
【００６１】
このスリット部１９は、被加熱物１１の内容物が天板２上にふきこぼれた際に、内容物がふきこぼれ検知手段７の上方に流動し易くする水路としての役割と、ふきこぼれ検知手段７の上方に留める溜まり部としての役割がある。
これにより、ふきこぼれた内容物が、ふきこぼれ検知手段７の上方に到達するまでの速度を速くすることができる。また、ふきこぼれた内容物が、ふきこぼれ検知手段７の上方に溜まることなく通過してしまうことを防止でき、確実にふきこぼれを検知することができる。
また、スリット部１９を、透過部（ふきこぼれ検知手段７の上方）よりも幅広に形成することで、スリット部１９上に流動した内容物を、ふきこぼれ検知手段７の上方に誘導することが可能となり、ふきこぼれの検知が可能となる領域を拡張することができる。
【００６２】
（ふきこぼれ検知手段７の構成）
本実施の形態においては、水に対する透過率が異なる複数の光を用いてふきこぼれの発生を判定する場合を説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
ふきこぼれ検知手段７は、それぞれ異なる波長帯にピーク波長を有する光を発光する発光手段８、９と、入射した光の光量を検出する光検出手段１０とを有している。
発光手段８、９は、例えば発光ダイオード（ＬＥＤ）またはレーザーダイオード（ＬＤ）などの発光波長が狭帯域の発光素子により構成され、それぞれ水に対する透過率が異なる波長帯にピーク波長を有している。また、発光手段８、９は、天板２の透過部に対する光の入射角が、所定角度となるように配置されている。以下、発光手段８が発光する光のピーク波長を「第１波長」と称し、発光手段９が発光する光のピーク波長を「第２波長」と称する。
【００６３】
光検出手段１０は、天板２の透過部から入射された光を検出する位置に配置されており、入射された光のエネルギー（光量）に応じた出力値（例えば電圧）を出力する。光検出手段１０は、例えばフォトダイオードにより構成され、発光手段８、９のピーク波長に感度を有している。また例えば、光検出手段１０は、発光手段８、９の波長帯に関係なく全波長帯に対して感度を有するサーモパイルを用いても良い。
【００６４】
また、発光手段８、９、および光検出手段１０は、同一のケースに取り付けし、発光手段８、９の上方（天板２の透過部）に被加熱物１１が載置された際に、透過部を透過した光が反射し、該反射光が光検出手段１０に入射するよう設置角度を所定の角度にて管理している。
【００６５】
また、天板２とふきこぼれ検知手段７との間に導光筒１８を設けている。
この導光筒１８は、筒状に形成され、ふきこぼれ検知手段７から透過部に向けて発光された光の経路、および、透過部からふきこぼれ検知手段に入射する光の経路を囲むように配置されている。
このような導光筒１８を設けることで、天板２の透過部から本体１の内部構造物を見えなくすることができ、デザイン性を向上できる。また、導光筒１８を設けることで、加熱された天板２や加熱コイル１２などの内部構造物から放射される熱赤外線、または、天板２の透過部以外からの太陽光や照明光などの外乱光を遮断することができる。
さらに、導光筒１８を樹脂製とすることで、本体内部の構成部品である加熱コイル１２や被加熱物１１が加熱され、天板２が熱伝導で加熱されて発生する赤外放射を、熱容量が大きく、また、熱伝導率の低い樹脂性筒で受けることにより直接、光検出手段１０が影響を受けることなく、ノイズ耐性が強くなる。
【００６６】
なお、本実施の形態においては、それぞれピーク波長が異なる２つの発光手段８、９を備える場合を説明するが、本発明はこれに限るものではない。例えば、複数の波長帯にピーク波長成分を有する多波長ＬＥＤを用いても良い。また、後述する波長帯ごとに２つ以上の発光手段を設けるようにしても良い。
なお、ふきこぼれ検知手段７は、後述するように水に対する透過率が異なる光の検知結果によりふきこぼれを検出するため、発光手段８、９が発光する光は、ＬＥＤやＬＤのように、発光波長を絞って発光することが可能な素子を使用することが望ましい。
【００６７】
(波長の説明）
次に、発光手段８、９が発光する光の波長について説明する。
発光手段８、９が発光する光は、それぞれ、天板２および天板下面塗装２１ｂ（透過部）を透過する波長帯にピーク波長を有する。
また、発光手段９が発光する第２波長の光は、発光手段８が発光する第１波長の光より水に対する透過率が高い波長帯の光である。
このような水の透過率および天板２の透過率の一例については、上述した図４、図５と同様である。
【００６８】
（天板２の塗装）
前述の通り、発光手段８、９の発光波長帯は、天板２の透過率、水の吸収スペクトルより限定されているが、天板２上面および下面の印刷の透過特性も発光波長を透過する特性を有する必要がある。
このため、天板２の天板下面塗装２１ｂは、第１波長および第２波長の光を略透過する塗料等を用いる。例えば、天板２の天板下面塗装２１ｂは、天板２の透過特性を考慮し、０．５〜４．５μｍの間で透過率が高い塗料等を用いる。
但し、一概に天板２の透過波長のすべてにおいて高くある必要はなく、前記波長帯の間で特に使用する２つの発光手段のピーク波長帯において透過率が高ければよい。
例えば、第１波長に１．４７０μｍ、第２波長に０．７００μｍにピーク波長を有する発光手段を用いた場合は、当該波長帯に透過率の高い特性を有する塗料を用いればよい。
【００６９】
なお、例えば０．７００μｍなどの可視光帯の波長を用いた場合に、天板２下面の塗料に前記波長帯を透過する塗料を用いると、本体１の内部の構造物が使用者に見えてしまうことになる。
そこで、発光手段８、９が発光する光は、可視光を外した波長帯を用いて、天板２の天板下面塗装２１ｂとしては、可視光帯の波長をカットする塗料を塗布し、内部構造物が見えなくなるようにしても良い。
例えば上記図６で説明したように、可視光領域を透過しない可視光領域カットオフ塗料の特性の場合は、可視光領域を外した波長帯にピークを有する波長を発光する発光手段を用いる。
【００７０】
また、天板上面塗装２０の塗装の厚み、または密度を周辺と相違させることで、スリット部１９を形成する場合には、少なくとも、ふきこぼれ検知手段７の上方（透過部）の対向面の塗装に、上記天板下面塗装２１ｂと同様に、発光手段８、９の発光波長を透過する塗装を用いる。
【００７１】
（加熱動作）
次に、本実施の形態における加熱調理器の動作について説明する。
まず、使用者は被加熱物１１を加熱するため、天板２上に被加熱物１１を載置し、操作部３により所望の火力で調理を行うよう火力を設定し、加熱開始のスイッチ等を押下する。
制御部１６は、操作部３から加熱開始の指令が入力されると、駆動部１７のインバータの出力を決定し高周波電流を加熱コイル１２へ流す。そして、加熱コイル１２に高周波電流が流れることで、天板２上に載置された被加熱物１１に誘導電流が流れ、被加熱物１１自身が抵抗発熱より発熱する。発熱により、被加熱物１１内部に装填された食品や水、油等の内容物が熱伝導により加熱される。
【００７２】
被加熱物１１が加熱されると、被加熱物１１の熱が天板２へと熱伝導する。接触式温度検知手段１４は、天板２に伝導した熱を天板温度として検出し、制御部１６に入力する。
また、加熱コイル１２下方に設置されている赤外線温度検知手段１３は、被加熱物１１の底から放射され、天板２を透過した赤外線を捉え、その赤外線量に応じた出力を制御部１６に入力する。
制御部１６は、接触式温度検知手段１４および赤外線温度検知手段１３が検出した温度に応じて、駆動部１７を制御して指定火力となるように電力制御を行う。
【００７３】
このような加熱調理において、例えば素麺やパスタなどの麺類を茹でる際に、調理温度が高く、火力が強い場合には鍋から湯などの内容物がふきこぼれてしまうことがある。
このようなふきこぼれ方は、鍋の形状、傾き、火力などの違いから毎回同様ではなく、ふきこぼれ検知手段７の上方に水が流れて来るまでに時間がかかる可能性がある。
そこで、本実施の形態においては、天板２上面の天板上面塗装２０の粗密状態を、周辺の塗装に対して相違させてスリット部１９を形成し、ふきこぼれた内容物をふきこぼれ検知手段７の上方に導いている。
図１５の例では、加熱コイル１２の最外径よりも外側であり、かつ、ふきこぼれ検知手段７直上から前後、もしくは、左右方向に、スリット部１９を形成している。
スリット部１９にふきこぼれた内容物が載置されると、このスリット部１９が流路となり、スリット部１９には水が溜まっていき、ふきこぼれ検知手段７の上方へと誘導される。
また、加熱コイル１２の最外径より内側は、鍋が載置される可能性が高い箇所であり、加熱コイル１２の内側上面には、ふきこぼれた水や食材が溜まると、鍋底表面にて加熱され焦げ付きやスケールがこびりつき検知精度低下の原因となってしまうため、加熱コイル１２の最外径よりも外側にふきこぼれ検知手段とスリット部１９を形成することとしている。
【００７４】
加熱調理中において検知部１５は、上記スリット部１９により内容物が上方に誘導されたふきこぼれ検知手段７の検知結果に基づき、ふきこぼれ検知手段７の上方の天板２に、水を主体とする被加熱物１１の内容物の載置を検知してふきこぼれの発生を判定する。
制御部１６は、検知部１５が、ふきこぼれが発生したと判定した場合、駆動部１７の動作を停止させるか、または駆動部１７を制御して加熱コイル１２に流す電流を減らして出力を低下させる。
【００７５】
（ふきこぼれ検知動作）
ふきこぼれ検知手段７によるふきこぼれ検知の動作の詳細については、上記実施の形態１（図７）と同様である。
【００７６】
以上のように本実施の形態においては、天板２の上面に設けられた天板上面塗装２０のうち、透過部と対向する部分を少なくとも含むスリット部１９（検知領域）の粗密状態を、周辺の塗装に対して相違させた。
このため、天板２上にふきこぼれた内容物３０が、ふきこぼれ検知手段７の上方に到達するまでの速度を速くすることができる。また、ふきこぼれた内容物３０が、ふきこぼれ検知手段７の上方に溜まることなく通過してしまうことを防止でき、確実にふきこぼれを検知することができる。よって、ふきこぼれの検知精度を向上することができる。
【００７７】
また本実施の形態においては、スリット部１９（検知領域）は、透過部より幅広に形成されている。
このため、スリット部１９上に流動した内容物を、ふきこぼれ検知手段７の上方に誘導することが可能となり、ふきこぼれの検知が可能となる領域を拡張することができる。よって、ふきこぼれの検知精度を向上することができる。
【００７８】
また本実施の形態においては、天板２の透過部を透過する第１波長の光と、透過部を透過し、かつ、第１波長の光より水に対する透過率が高い第２波長の光とを発光し、天板２の透過部から入射された、第１波長および第２波長の光を検出する。そして、光検出手段１０による第１波長の光の検出値が第２波長の光の検出値より小さい場合、ふきこぼれが発生したと判定する。
このため、水を主体とする内容物３０がふきこぼれ検知手段７の上方にふきこぼれた場合、ふきこぼれの発生を検知することができる。また、ふきこぼれ検知手段７の上方に、例えば鍋などの被加熱物１１が載置された場合や、ふきこぼれ検知手段７の上方に載置物がない場合には、ふきこぼれの発生を検知しない。よって、ふきこぼれの誤検知を低減することができる。
また、天板２の透過部からの光を検出することで、ふきこぼれの発生を判定するので、ふきこぼれた内容物３０の広がりが穏やかな場合であっても、ふきこぼれの発生を検知することができる。
また、静電容量の変化量を用いてふきこぼれを検知する方法では困難であった、ふきこぼれ時に広がり速度がゆっくりである場合でも、ふきこぼれの検知が可能となる。よって、更なる安全性・利便性が向上した加熱調理器を提供できる。
【００７９】
また本実施の形態においては、ふきこぼれが発生したと判定した場合、加熱コイル１２の出力を低下または停止させる。
このため、天板２上面に湯などの高温の内容物３０が広がり、使用者にやけどなどの危害を加えることなく、また、本体１に水が浸入し故障させてしまうといった危険を回避することが可能となる。よって、使用者に安全性と利便性を提供することができる。
【００８０】
また本実施の形態においては、第１波長の光の光量と第２波長の光の光量とを略同一とし、第１波長の光と第２波長の光とを交互に発光する。
このように、波長の異なる光を交互にパルス状に照射することで、光検出手段１０での出力値は、第１波長の光の反射光と、第２波長の光の反射光とを区別して出力できるため、互いの反射光が干渉して出力されることがなく、天板２上のふきこぼれの発生を精度よく検知できる。
また、外乱光や内部構造物から発生する熱赤外線などのノイズと、反射光とを区別することが可能となり、天板２上のふきこぼれの発生を精度よく検知できる。
【００８１】
また本実施の形態においては、発光手段８、９は、透過部に対する、第１波長および第２波長の光の入射角が、所定角度となるように配置されている。
このため、水を主体とする内容物３０がふきこぼれ検知手段７の上方にふきこぼれた場合、第２波長の光が内容物３０で透過・反射を行い、反射光を光検出手段１０へ入射させることができる。また、被加熱物１１が載置された場合には、第１および第２波長の光を共に反射（吸収）させることができる。よって、天板２上のふきこぼれの発生を精度よく検知できる。
【００８２】
なお、光検出手段１０として検知可能な波長帯が広いサーモパイルを用いる場合、光検出手段１０により、天板２から放射される熱赤外線量を検出して天板２の温度を検出するようにしても良い。つまり、広い波長帯に対して感度を有するサーモパイルの出力から、天板２温度が測定可能となる。
ふきこぼれが生じて湯がこぼれた場合は天板温度も上昇することから、前述までの２つの波長帯の反射光出力に加えて、天板２の温度情報も判定の要素として判定を行うことで、ふきこぼれ以外の場合の誤検知可能性が低減することができる。
【００８３】
なお、本実施の形態においては、水に対する透過率が異なる複数の光を用いてふきこぼれの発生を判定する場合を説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。
ふきこぼれ検知手段７としては、透過部に向けて光を発光し、この透過部から入射された光を検出するものであればよく、ピーク波長が１つの波長帯の光を用いても良い。
このような構成においても、ふきこぼれた内容物の検知範囲を拡張することができ、ふきこぼれの検知精度を向上する効果を得ることができる。
【００８４】
実施の形態７．
図１８は実施の形態７における加熱調理器を示す上面図である。
図１８に示すように、加熱コイル１２は、平面視において略円形形状に形成されている。そして、本実施の形態におけるスリット部１９は、円形形状の加熱コイル１２の外周の一部に沿うように、円弧状に形成されている。
例えば、各加熱コイル１２の最外形外側の手前側に形成している。
なお、本実施の形態においても、スリット部１９は、ふきこぼれ検知手段７の上方（透過部）が含むように形成されている。
なお、その他の構成、ふきこぼれ発生の判定動作は上記実施の形態６と同様である。
【００８５】
以上のように本実施の形態においては、スリット部１９は、加熱コイル１２の外周の一部に沿うように、円弧状に形成しているので、上記実施の形態６の効果に加え、ふきこぼれが発生した場合、加熱コイル１２からの距離が同距離となる為、ふきこぼれの方向によらず、素早くふきこぼれを検知することができる。
【００８６】
また、ふきこぼれ検知手段７は、平面視において、加熱コイル１２より外側に配置している。つまり、ふきこぼれ検知手段７を加熱コイル１２の最外径よりも外側に配置している。
このため、ふきこぼれ検知手段７をから離すこととなり、加熱コイル１２や天板２が高温となった場合に、ふきこぼれ検知手段７の構成素子に悪影響を与えることを防止できる。また、高温度となる加熱コイル１２や天板２から放射された赤外線が、光検出手段１０に入射することを低減することができ、ふきこぼれの発生精度を向上することができる。
【００８７】
実施の形態８．
図１９は実施の形態８における加熱調理器を示す上面図である。
図１９に示すように、加熱コイル１２は、平面視において略円形形状に形成されている。そして、本実施の形態におけるスリット部１９は、円形形状の加熱コイル１２の外側に同心円状に形成されている。
なお、本実施の形態においても、スリット部１９は、ふきこぼれ検知手段７の上方（透過部）が含むように形成されている。
なお、その他の構成、ふきこぼれ発生の判定動作は上記実施の形態６と同様である。
【００８８】
以上のように本実施の形態においては、スリット部１９は、加熱コイル１２の外側に同心円状に形成しているので、上記実施の形態６の効果に加え、被加熱物１１からふきこぼれた内容物３０が、どの方向に流動しても、内容物３０をふきこぼれ検知手段７の上方へ導くことが可能となる。
【００８９】
なお、上記図１８、図１９に示すように、スリット部１９を、操作部３と加熱コイル１２との間に形成することで、被加熱物１１から操作部３へ向かう方向にふきこぼれた場合、迅速にふきこぼれの発生を検知をすることができる。
また、操作部３に向かう方向に流動する内容物３０は、スリット部１９に沿って流れ、操作部３へ向かいにくくなり、またスリット部１９内にふきこぼれた内容物３０が溜まることで、操作部３へ内容物が到達しにくくすることができる。
これにより、ふきこぼれが生じ、使用者が火力停止させようとして操作部３を操作しようとしたところに湯が流れ込み、使用者へやけどの危険を与えることを回避し安全性を確保することが可能となる。
なお、スリット部１９の形状はこれに限るものではない、例えば図２０に示すように、操作部３と加熱コイル１２との間に形成するスリット部１９を、略長方形となるようにしても良い。このような構成であっても、被加熱物１１から操作部３へ向かう方向にふきこぼれた場合、迅速に、かつ、確実にふきこぼれの発生を検知をすることができる。
【００９０】
実施の形態９．
図２１は実施の形態９における加熱調理器を示す上面図である。
図２１に示すように、本実施の形態におけるスリット部１９は、加熱コイル１２と加熱コイル１２との間に形成されている。
さらに、本体１の中央後方に配置した加熱コイル１２と吸気口６と間に、スリット部１９を形成している。例えば、中央後方に配置した加熱コイル１２の外周に沿うように円弧状に形成している。
なお、本体１の手前側に配置した加熱コイル１２の手前側には、上記実施の形態７と同様に円弧上のスリット部１９を形成している。
なお、その他の構成、ふきこぼれ発生の判定動作は上記実施の形態６と同様である。
【００９１】
なお、図２１の例では、中央後方に配置した加熱コイル１２と吸気口６と間に、スリット部１９を形成しているが、本発明はこれに限るものではない。
例えば、図２２に示すように、図２１の構成に加えまたはこれに代えて、加熱コイル１２と排気口５との間にスリット部１９を形成しても良い。
また、図２１では、スリット部１９が円弧状の場合を説明したが、これに限るものではない。例えば図２２に示すように、加熱コイル１２と吸気口６と間、または、加熱コイル１２と排気口５と間に形成するスリット部１９を、略長方形となるように形成しても良い。このような構成においても同様の効果を奏することができる。
【００９２】
以上のように本実施の形態においては、スリット部１９を加熱コイル１２と加熱コイル１２との間に形成した。
このため、上記実施の形態６の効果に加え、２つの加熱コイル１２（２口の加熱口）のふきこぼれを誘導するスリット部１９を１つのスリット部１９で兼用して使用することができる。よって、設置スペースの有効利用と、コスト削減の効果を得ることができる。
また、加熱コイル１２と加熱コイル１２との間に形成した１つのスリット部１９に対応して、１つのふきこぼれ検知手段７を設ければ良く、１つのふきこぼれ検知手段７で２つの加熱コイル１２（２口の加熱口）のふきこぼれを検知することが可能になる。よって、設置スペースの有効利用と、コスト削減の効果を得ることができる。
【００９３】
また本実施の形態においては、スリット部１９は、加熱コイル１２と吸気口６との間、または、加熱コイル１２と排気口５との間に形成したので、被加熱物１１から吸気口６や排気口５へ向かう方向にふきこぼれた場合、迅速にふきこぼれの発生を検知をすることができる。
また、吸気口６や排気口５に向かう方向に流動する内容物３０は、スリット部１９に沿って流れ、吸気口６や排気口５へ向かいにくくなり、またスリット部１９内にふきこぼれた内容物３０が溜まることで、吸気口６や排気口５へ内容物が到達しにくくすることができる。
これにより、ふきこぼれが生じた際に排気口５および吸気口６のいずれかに水が浸入し、機器内部へ水が誘導され故障やショートさせてしまう不具合を生じる可能性を回避することが可能となる。
【００９４】
実施の形態１０．
本実施の形態では、スリット部１９の長手方向に伸びるストライプ状の溝を形成した形態について説明する。
【００９５】
図２３は実施の形態１０におけるスリット部の形状を示す図である。
図２３に示すように、スリット部１９は、上記実施の形態８（図１９）のように、加熱コイル１２と同心円状の円周により形成している。
さらに、本実施の形態におけるスリット部１９は、天板上面塗装２０の塗布により厚みを異ならせることで形成し、長手方向（円周方向）に伸びるストライプ状の溝部１９ａを形成している。
例えば、スリット部１９を塗装を施さないことで形成した場合には、ストライプ状に塗装を塗布することで溝部１９ａを形成する。また例えば、スリット部１９を塗装の厚みや塗装密度を相違させて形成した場合には、ストライプ状に塗装を施さないことで溝部１９ａを形成する。
なお、溝部１９ａの構成はこれに限らず、例えば複数の溝をストライプ状に設けても良いし、各ストライプ状の溝の深さ（厚さ）を変化させるようにしても良い。
なお、その他の構成、ふきこぼれ発生の判定動作は上記実施の形態６と同様である。
【００９６】
以上のように本実施の形態においては、天板上面塗装２０により、当該スリット部１９の長手方向に伸びるストライプ状の溝を形成した。
このため、上記実施の形態６の効果に加え、スリット部１９の長手方向への水の流れを向上することができる。よって、ふきこぼれの検知を迅速に行うことができる。
【００９７】
なお、上記実施の形態６〜１０においては、ふきこぼれ検知手段７として、透過部に向けて光を発光し、該透過部から入射された光を検出する構成について説明したが、本発明はこれに限るものではない。
例えば、加熱コイル１２の周辺に１つ又は複数の電極を設置して、この電極と所定電位間の静電容量を測定するようにしても良い。この場合、ふきこぼれ検知手段７は、電極と所定電位（例えばアース電位）との間に交流電圧を印加する。印加した交流電圧は静電容量（寄生容量）が大きいと振幅が小さくなり、その振幅の減衰量から静電容量を計測する。ふきこぼれが無い状態では、電極と所定電位との間には主に比誘電率１の空気が存在するが、ふきこぼれが発生すると比誘電率８０の水を主体とする内容物が入ってくる為、静電容量は変化する。そこで、静電容量の変化の有無を調べることで、ふきこぼれの検出が可能になる。
また、スリット部１９の一部に上記電極を配置することで、スリット部１９上に流動した内容物を、電極の上方に誘導することが可能となり、ふきこぼれの検知が可能となる領域を拡張することができる。
【符号の説明】
【００９８】
１  本体、２  天板、３  操作部、４  表示部、５  排気口、６  吸気口、７  ふきこぼれ検知手段、８  発光手段、９  発光手段、１０  光検出手段、１１  被加熱物、１２  加熱コイル、１３  赤外線温度検知手段、１４  接触式温度検知手段、１５  検知部、１６  制御部、１７  駆動部、１８  導光筒、１８ａ  外周面、１９  スリット部、１９ａ  溝部、２０  天板上面塗装、２１ａ  天板下面塗装、２１ｂ  天板下面塗装、３０  内容物。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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