(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体の上面に設けられ、被加熱物を載置可能なトッププレートと、
前記トッププレートの下方に配置され、１つの加熱口に対して設けられた複数の加熱コイルと、
前記被加熱物を加熱する火力を設定する操作部と、
前記複数の加熱コイルにそれぞれ高周波電力を供給する駆動回路と、
前記加熱口に対応する前記トッププレート上の被加熱物の載置状態を検知する負荷検知手段と、
前記負荷検知手段の検知結果に基づいて前記複数の加熱コイルの中から使用する加熱コイルを選択し、その選択された加熱コイルの総火力が前記操作部によって設定された火力となるよう前記駆動回路を制御する制御回路とを備え、
前記制御回路は、前記負荷検知手段の検知結果に基づいて前記加熱コイルそれぞれの上方に前記被加熱物が載置されているか否か判断し、前記被加熱物が載置されている加熱コイルと、前記被加熱物が載置されていないが前記被加熱物が載置されている加熱コイルと隣接する加熱コイルとを使用するよう決定し、
前記被加熱物が載置されていない加熱コイルに、前記被加熱物が載置されている加熱コイルよりも小さい電力を供給するよう、前記駆動回路を制御する
ことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記制御回路は、前記負荷検知手段の検知結果に基づいて前記使用する一部の加熱コイルの各々に供給する電力の配分を決定する
ことを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記負荷検知手段は、前記加熱コイルの外径面積に占める前記被加熱物の外径面積に基づいて、前記被加熱物の載置状態を検知する
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記複数の加熱コイルを、同心上に配置された径の異なる加熱コイルにより構成した
ことを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記同心上に配置された径の異なる加熱コイルのうち、径が小さいものほど加熱コイルを構成する線材の縒り本数を多くした
ことを特徴とする請求項４記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記複数の加熱コイルを、円心位置が互いに異なる位置となるようにして配置した
ことを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記制御回路は、前記複数の加熱コイルのうち前記加熱口の中央に近いものほど供給する高周波電力が大きくなるよう前記駆動回路を制御する
ことを特徴とする請求項１〜請求項６のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記駆動回路のスイッチング素子はワイドバンドギャップ半導体によって形成されていることを特徴とする請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
前記ワイドバンドギャップ半導体は、炭化ケイ素、窒化ガリウム系材料又はダイヤモンドであることを特徴とする請求項８記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は誘導加熱調理器に関し、特に、１つの加熱口の加熱手段として複数の加熱コイルを設けた誘導加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の複数の加熱口を有する誘導加熱調理器では、各加熱口の加熱手段として、互いにほぼ直径の等しい加熱コイルを天板の下方に設置していた。そして、天板の上面には、各加熱コイルの同心上で、かつ加熱コイルの外径に対応した大きさの鍋位置表示部を印刷等により設けていた。このようにすることで、使用者がいずれかの鍋位置表示部上に鍋を載置して調理することができるようになっていた。
しかし、加熱コイルの外径よりも小さい径の鍋を使用する場合、鍋の外径よりも外側にはみ出した領域の加熱コイルの磁束が空中に漏れ、鍋を効率よく加熱することができず、無駄な電力を消費していた。
【０００３】
このような課題を解決するための技術として、「複数の加熱コイルのうち少なくとも１個を他の加熱コイルの径と異なる径にすると共に、前記天板に前記加熱コイルの径にそれぞれ対応した大きさの鍋位置表示部を設けた」ものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
また、他の技術の例として、同心上かつ略同一平面上に配した径の異なる複数の加熱コイルと、各々の加熱コイルに対して個別に高周波電力を出力する高周波電力発生回路と、複数の加熱コイルの各々の通電状態を検知するセンサと、このセンサ出力により被加熱物の有無またはその大きさを判別する判別手段を設け、被加熱物の有無または大きさの結果に応じて各コイルに対する高周波電力の出力レベルまたは出力時間を制御して加熱できるようにしたものが提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−１８６００２号公報（第３頁、図１）
【特許文献２】特開平８−７８１４８号公報（第５頁、図９、図１０）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載の誘導加熱調理器によれば、加熱コイルの外径とほぼ同じ外径を有する適した鍋であれば効率よく加熱することができるものの、加熱コイルの外径との差が大きい外径の鍋を加熱口に載置した場合には、加熱効率が低下してしまう。すなわち、加熱コイルの外径に合う限られた径の鍋を用いなければ効率の良い加熱を行うことができないため、使用者は、市場に流通している様々な鍋の中から適切な外径の鍋を選択しなければならず、使い勝手が悪かった。
【０００７】
また、特許文献２に記載の誘導加熱調理器によれば、１つの加熱口の加熱手段を複数の加熱コイルで構成し、加熱口に載置された鍋の大小判別を行った結果に応じて、各加熱コイルに対する高周波電力の出力レベルまたは出力時間を制御する。鍋の大きさに対応した加熱コイルのみを駆動するので、鍋の外径から加熱コイルの外径がはみ出す場合の磁束漏れによる加熱効率の低下を抑制することができる。
しかしながら、加熱口の最大火力は複数の加熱コイルのそれぞれの最大出力の合計で決定しているため、加熱口の加熱手段を構成する複数の加熱コイルのうち、一部のものに電力を供給する場合、電力が供給される加熱コイルの出力レベルは定格値（１００％）であるが、加熱口全体としては当該加熱口で設定可能な最大火力を得ることができない。例えば、加熱口の最大火力の定格値が３ｋＷであったとしても、一部の加熱コイルのみを駆動するので、使用する加熱コイルの総火力は最大火力（３ｋＷ）とならない。したがって、漏れ磁束は少ないものの、加熱口への投入電力も小さくなるため十分な火力が得られず、加熱時間が長引くことになって使い勝手が悪かった。
【０００８】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、鍋の外径や形状によらず、加熱口に設定可能な最大電力で鍋を加熱できる誘導加熱調理器を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る誘導加熱調理器は、本体の上面に設けられ、被加熱物を載置可能なトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置され、１つの加熱口に対して設けられた複数の加熱コイルと、前記被加熱物を加熱する火力を設定する操作部と、前記複数の加熱コイルにそれぞれ高周波電力を供給する駆動回路と、前記加熱口に対応する前記トッププレート上の被加熱物の載置状態を検知する負荷検知手段と、前記負荷検知手段の検知結果に基づいて前記複数の加熱コイルの中から使用する加熱コイルを選択し、その選択された加熱コイルの総火力が前記操作部によって設定された火力となるよう前記駆動回路を制御する制御回路とを備え、前記制御回路は、前記負荷検知手段の検知結果に基づいて前記加熱コイルそれぞれの上方に前記被加熱物が載置されているか否か判断し、前記被加熱物が載置されている加熱コイルと、前記被加熱物が載置されていないが前記被加熱物が載置されている加熱コイルと隣接する加熱コイルとを使用するよう決定し、前記被加熱物が載置されていない加熱コイルに、前記被加熱物が載置されている加熱コイルよりも小さい電力を供給するよう、前記駆動回路を制御するものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明に係る誘導加熱調理器は、１つの加熱口に対して複数の加熱コイルを備えている。そして、負荷検知手段の検知結果に基づいて複数の加熱コイルの中から使用する加熱コイルを選択し、その選択された加熱コイルの総火力が操作部によって設定された火力となるよう駆動回路を制御する。このため、鍋の外径や形状によらず、加熱口に設定可能な最大火力で鍋を加熱することができる。また、操作部で設定された火力が最大火力でない場合でも、確実に操作部で設定された火力で鍋を加熱することができるので、使用者はより多くの調理が可能になると共に、例えば大きな火力で調理するために大きな鍋を使用するといった鍋を選ぶ煩わしさを無くすことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の全体分解斜視図である。
【図２】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの配置と主要部の構成を示す図である。
【図３】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの駆動例を説明する図である。
【図４】実施の形態２に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの配置と主要部の構成を示す図である。
【図５】実施の形態２に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの駆動例を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
実施の形態１．
図１は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の、トッププレートを外した状態を示す全体分解斜視図である。図２は、実施の形態１に係る加熱コイルの配置と主要部の構成を示す図である。
【００１３】
［誘導加熱調理器の構成］
図１に示すように、誘導加熱調理器１００は、箱状の筐体１と、筐体１の上面開口に載置されるトッププレート１１とを備えている。本実施の形態１に係る誘導加熱調理器１００は、加熱口２１、２２、２３という３つの加熱口を備えており、これらの加熱口は、トッププレート１１の下方であって筐体１の内部にそれぞれ加熱手段を備えている。加熱口２１の加熱手段としては、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃ（以下、加熱コイル２と総称する場合がある。）を備えている。また、加熱口２２の加熱手段として加熱コイル２と同様の構成の加熱コイル８を備え、加熱口２３の加熱手段として例えば輻射によって加熱するタイプの電気ヒータ（例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータ）９を備えている。なお、加熱コイル８は加熱コイル２と同様の構成であるので、以降の説明では加熱コイル８についての説明は省略する。本実施の形態１の例では、加熱口２１は、設定可能な最大火力が３ｋＷであって、複数段階の火力を設定可能である。
【００１４】
トッププレート１１は、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等の材料で構成されており、筐体１の上面開口外周との間にゴム製パッキンやシール材を介して水密状態に固定される。トッププレート１１には、加熱口２１、２２、２３の加熱手段である加熱コイル２、加熱コイル８、電気ヒータ９に対応して、鍋の大まかな載置位置を示す円形の鍋位置表示部１２ａ、１２ｂ、１２ｃが印刷等の方法で形成されている。本実施の形態１では、筐体１の手前側に左右に並べて配置された加熱口２１、２２に対応する鍋位置表示部１２ａ、１２ｂと、筐体１の奥側ほぼ中央に配置された加熱口２３に対応する鍋位置表示部１２ｃとが設けられている。
【００１５】
トッププレート１１の後方（奥側）には、吸気口１５と排気口１６とが開口している。また、筐体１内部の吸気口１５の下方には、冷却ファン１４が設けられている。冷却ファン１４は、加熱コイル２や、インバータ３（後述する）等の発熱部品を冷却するよう空気を送風するために設けられたものである。冷却ファン１４を動作させると、空気が吸気口１５から筐体１内へ吸引され、筐体１内へ入った空気は筐体１内部のインバータ３の近傍を通過してこれを冷却し、さらに加熱コイル２に吹き付けられて加熱コイル２を冷却し、排気口１６から筐体１外部へと排気される。なお、本実施の形態１ではトッププレート１１の後方に通気孔を形成する例を示しているが、通気孔の形成位置はこれに限定されるものではなく、例えば、トッププレート１１の後方には通気孔を設けず、筐体１の前面及び背面に通気孔を形成してもよい。
【００１６】
誘導加熱調理器１００の手前側には、各加熱口２１、２２、２３で鍋１０を加熱する際の加熱コイル２、加熱コイル８、電気ヒータ９の火力を設定する操作部５が設けられている。
【００１７】
加熱コイル２は、それぞれ高周波電流を供給されることにより高周波磁界を発生し、この高周波磁界によりトッププレート１１上に載置された鍋１０に電流が発生することで、鍋１０が加熱されるようになっている。
【００１８】
［加熱コイルの構成］
本実施の形態１では、加熱コイル２は素線をリング状に巻き回して構成されており、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃの順に径が大きくなるよう構成されている。これら第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃは、同心上かつ略同一平面上に配置されている（図２参照）。また、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃは、それぞれが単独で駆動可能に構成されている。第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃは、複数の素線を縒り合わせて構成されており、それぞれ、素線の縒り本数が異なる。ここでは、同心上に配置した径の異なる第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃを、内側のものよりも外側のものの方が縒り本数が少なくなるよう構成されている。すなわち、同心円状の複数の加熱コイル２のうち、最も中央に近く径が小さい第一加熱コイル２ａの縒り本数が最も多く、最も外側に位置していて径が大きい第三加熱コイル２ｃの縒り本数が最も少なくなるよう構成されている。
【００１９】
［インバータの構成］
筐体１内には、第一加熱コイル２ａに高周波電流を流して高周波電力を供給する第一インバータ３ａと、第二加熱コイル２ｂに高周波電流を流して高周波電力を供給する第二インバータ３ｂと、第三加熱コイル２ｃに高周波電流を流して高周波電力を供給する第三インバータ３ｃとを備える。第一インバータ３ａ、第二インバータ３ｂ、第三インバータ３ｃ（以下、インバータ３と総称する場合がある）は、直流電源回路が接続されたスイッチング素子（図示せず）と、このスイッチング素子のオン／オフを切り替えるための駆動信号を出力するインバータ駆動回路（図示せず）とを少なくとも備えている。第一インバータ３ａ、第二インバータ３ｂ、第三インバータ３ｃは、制御回路７に制御されて、加熱口２１に設定可能な最大電力を、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃにそれぞれ単独で投入可能である。なお、インバータ３は、本発明の駆動回路に相当する。
【００２０】
本実施の形態１では、インバータ３に用いられるスイッチング素子は、その一部又は全部をＳｉＣ（炭化ケイ素）半導体で構成されている。ＳｉＣ半導体は、Ｓｉ（ケイ素）半導体よりも耐熱面で優れるという特徴を有する。このため、加熱コイル２への通電により高温化する筐体１内において、インバータ３を冷却するための冷却風が低風量であっても、インバータ３の温度規格に対して余裕を持って駆動できるようになっている。したがって、インバータ３を冷却するための冷却風を低減でき、冷却ファン１４の駆動に要するエネルギーを低減できる。また、インバータ３の冷却風を低風量とした分、加熱コイル２を大風量で冷却することもでき、加熱コイル２に大電力を投入しやすくなる。
【００２１】
特に、第一加熱コイル２ａは、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃよりも径が小さいから、コイルのターン数（巻き数）に比較してインダクタンスが小さく、径の大きい加熱コイルと同じ電流を流した場合に得られる火力が小さい。そこで、高周波電流を供給する第一インバータ３ａにＳｉＣ半導体を用いることで、高周波化、大電流化が可能となり、インダクタンスの小さい第一加熱コイル２ａにおいても、必要な火力を確保できるようになる。
【００２２】
また、本実施の形態１のように複数の加熱口２１、２２を設けた場合、第三加熱コイル２ｃは、隣接する他の加熱口２２に設けられた加熱コイルと近接する。このため、第三加熱コイル２ｃと近接する加熱口２２の加熱コイルの駆動周波数が近いと、鍋なりが発生する可能性が高い。本実施の形態１では、第三インバータ３ｃにＳｉＣ半導体を用いることで高周波化が可能であるので、第三インバータ３ｃを近接する加熱口の加熱コイルよりも１５〜２０ｋＨｚ高い周波数で駆動することもできる。このため、近接する加熱コイルの駆動周波数を遠ざけて、鍋なりが発生するのを抑制できる。
【００２３】
［制御回路の構成］
制御回路７は、誘導加熱調理器１００の全体を制御するためのものである。図２に示すように、制御回路７は、操作部５から入力された制御命令に基づいて、第一インバータ３ａ、第二インバータ３ｂ、及び第三インバータ３ｃの出力を制御し、加熱の開始／停止や火力の設定などを行う。また、制御回路７は、インバータ３を駆動する際には、冷却ファン１４も駆動させる。制御回路７は、その機能を実現する回路デバイスのようなハードウェアで構成することもできるし、ＣＰＵやマイコン等の演算装置とその動作を規定するソフトウェアで構成することもできる。
【００２４】
［鍋載置判別部の構成］
鍋載置判別部４は、加熱コイル２に対向するトッププレート１１上に、鍋１０が第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃに対してどのような位置関係で載置されているか、という鍋１０の載置状態を判別する機能を有する。鍋載置判別部４による判別結果は制御回路７に出力され、制御回路７は、入力された判別結果に基づいて後述するようにインバータ３を制御する。なお、鍋載置判別部４は、本発明の負荷検知手段に相当する。
【００２５】
次に、鍋載置判別部４の上記判別機能について説明する。鍋載置判別部４は、各加熱コイル２を上面からみた投影面積と、各加熱コイル２の投影面積に占める鍋１０底面の外径面積とに基づいて、鍋１０の載置位置や載置範囲などの載置状態を判別する。
【００２６】
鍋載置判別部４の具体的構成としては、例えば、同心上に配置された各加熱コイル２同士の隙間に照度センサを設け、この照度センサの出力に基づいて、暗いか明るいか（すなわち、鍋１０により照度センサの上方を覆われているかいないか）を判断する。これにより、加熱コイル２上のどの範囲が鍋１０により覆われているかが分かり、鍋１０の載置状態が判別できる。
そのほか、例えば、各加熱コイル２に微弱電流を流し、そのときの加熱コイル２のインピーダンス値を検出可能な回路により鍋載置判別部４を構成してもよい。この場合、各加熱コイル２に微弱電流を流すことで変化する各加熱コイル２のインピーダンス値から、各加熱コイル２に鍋１０が載置されているか否か載置状態を判別することができる。
また、特定の周波数における第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃの電流と電流比とを基にして、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃの使用率を算出し、この使用率を、各加熱コイル２の加熱面積（加熱コイル２を上面からみた投影面積）と積算して、各加熱コイル２への鍋１０の載置率を算出することもできる。
【００２７】
［加熱時の動作］
次に、加熱時の動作について説明する。図３は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器１００の加熱コイル２の駆動例を説明する図である。ここでは、直径の異なる３種類の鍋１０ａ、鍋１０ｂ、鍋１０ｃを加熱口２１に載置した場合の加熱コイル２の駆動例を、それぞれ、図３Ａ、図３Ｂ、図３Ｃに示して説明する。
【００２８】
図３Ａは、小径の鍋１０ａをトッププレート１１の加熱コイル２上に載置した例を示している。操作部５により目標火力（例えば、加熱口２１の最大火力である３ｋＷ）が設定されて加熱開始が指示されると、鍋載置判別部４は、加熱コイル２上における鍋１０ａの載置状態を判別する。ここでは、鍋載置判別部４は、第一加熱コイル２ａ上にのみ鍋１０ａが載置されていて、第二加熱コイル２ｂ及び第三加熱コイル２ｃ上には鍋１０ａが載置されていないと判断したものとする。そして、鍋載置判別部４の判別結果が、制御回路７に出力される。
【００２９】
制御回路７は、鍋載置判別部４からの出力に基づき、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃのうち使用する加熱コイルを選択する。そして、使用する加熱コイルに対してそれぞれ投入する電力配分を決定し、インバータ３を駆動する。ここでは、操作部５により設定された設定火力（３ｋＷ）を得るための電力のうち、第一加熱コイル２ａには約９割（２．７ｋＷ）を、第二加熱コイル２ｂには約１割（０．３ｋＷ）を投入するよう、第一インバータ３ａ及び第二インバータ３ｂを駆動する。第三加熱コイル２ｃは使用せず、電力を投入しないこととする。
【００３０】
このように、図３Ａでは、鍋１０ａが載置されている第一加熱コイル２ａと、その外周側に隣接する第二加熱コイル２ｂとを使用する加熱コイルとして選択し、この第一加熱コイル２ａと第二加熱コイル２ｂに対して、設定火力を得るための電力を投入するようにしている。このため、加熱コイル２の最大径よりも径が小さい鍋１０ａを加熱する場合でも、第一加熱コイル２ａと第二加熱コイル２ｂの総火力は設定火力（３ｋＷ）となり、加熱口２１の最大火力で加熱することができる。また、操作部５で設定された火力が最大火力でない場合でも、確実に操作部５で設定された火力で鍋１０ａを加熱することができるので、使用者はより多くの調理が可能になると共に、例えば大きな火力で調理するために大きな鍋を使用するといったような鍋を選ぶ煩わしさを無くすことができる。
【００３１】
また、鍋１０ａが載置されている第一加熱コイル２ａの外周側に隣接し、鍋１０ａが載置されていない第二加熱コイル２ｂに対しても、設定火力を得るための投入電力のうち鍋１０ａが載置されている第一加熱コイル２ａよりも小さい電力を投入するようにした。本実施の形態１のように同心円状に複数の加熱コイルを配置した構成の場合、鍋１０ａが載置されている第一加熱コイル２ａの外周側に隣接する第二加熱コイル２ｂは、鍋１０ａの底の外周側に位置する加熱コイルであるといえる。したがって、第二加熱コイル２ｂに電力を投入することで、鍋１０ａの底面だけでなく、鍋１０ａの底面から側面にかかる部分も加熱することができるので、加熱ムラを抑えた調理を実現することができる。また、第二加熱コイル２ｂに投入する電力は第一加熱コイル２ａよりも小さい電力とすることで、漏れ磁束を抑制して効率よく加熱することができる。
【００３２】
また、第二加熱コイル２ｂよりも外周側に位置する第三加熱コイル２ｃに対しては、電力を投入しないようにした。このため、漏れ磁束を抑制して効率よく鍋１０ａを加熱することができる。
【００３３】
図３Ｂは、中径の鍋１０ｂをトッププレート１１の加熱コイル２上に載置した例を示している。操作部５により目標火力（例えば、加熱口２１の最大火力である３ｋＷ）が設定されて加熱開始が指示されると、鍋載置判別部４は、加熱コイル２上における鍋１０ｂの載置状態を判別する。ここでは、鍋載置判別部４は、第一加熱コイル２ａ上に鍋１０ｂの底面積のうちの約５割が、第二加熱コイル２ｂ上に鍋１０ｂの底面積のうちの約５割が載置されていて、第三加熱コイル２ｃ上には鍋１０ｂが載置されていないと判断したものとする。そして、鍋載置判別部４の判別結果が、制御回路７に出力される。
【００３４】
制御回路７は、鍋載置判別部４からの出力に基づき、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃのうち使用する加熱コイルを選択する。そして、使用する加熱コイルに対してそれぞれ投入する電力配分を決定し、インバータ３を駆動する。ここでは、すべての加熱コイル２を使用する加熱コイルとして選択し、操作部５により設定された設定火力（３ｋＷ）を得るための電力のうち、第一加熱コイル２ａには約５割（１．５ｋＷ）を、第二加熱コイル２ｂには約４割（１．２ｋＷ）を、第三加熱コイル２ｃには約１割（０．３ｋＷ）を投入するよう、第一インバータ３ａ、第二インバータ３ｂ、第三インバータ３ｃを駆動する。
【００３５】
このように、図３Ｂでは、鍋１０ｂが載置されている第一加熱コイル２ａ及び第二加熱コイル２ｂと、その外周側に隣接する第三加熱コイル２ｃとを使用する加熱コイルとして選択し、この第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃに対して、設定火力を得るための電力を投入するようにしている。このため、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、及び第三加熱コイル２ｃの総火力は設定火力（３ｋＷ）となり、加熱コイル２の最大径よりも径が小さい鍋１０ｂを加熱する場合でも、加熱口２１の最大火力で加熱することができる。また、操作部５で設定された火力が最大火力でない場合でも、確実に操作部５で設定された火力で鍋１０ｂを加熱することができるので、使用者はより多くの調理が可能になると共に、例えば大きな火力で調理するために大きな鍋を使用するといったような鍋を選ぶ煩わしさを無くすことができる。
【００３６】
また、鍋１０ｂが載置されている第二加熱コイル２ｂの外周側に隣接し、鍋１０ｂが載置されていない第三加熱コイル２ｃに対しても、設定火力を得るための投入電力のうち鍋１０ｂが載置されている第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂよりも小さい電力を投入するようにした。本実施の形態１のように同心円状に複数の加熱コイルを配置した構成の場合、鍋１０ｂが載置されている第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂの外周側に隣接する第三加熱コイル２ｃは、鍋１０ｂの底の外周側に位置する加熱コイルであるといえる。したがって、第三加熱コイル２ｃに電力を投入することで、鍋１０ｂの底面だけでなく、鍋１０ｂの底面から側面にかかる部分も加熱することができるので、加熱ムラを抑えた調理を実現することができる。また、第三加熱コイル２ｃに投入する電力は第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂよりも小さい電力とすることで、漏れ磁束を抑制して効率よく加熱することができる。
【００３７】
また、図３Ｂの例において第一加熱コイル２ａと第二加熱コイル２ｂは鍋１０ｂの載置率が同じ５割であるので、投入電力も載置率に対応させて同等としてもよいが、図３Ｂの例では載置率を補正して、中心側に位置する第一加熱コイル２ａの方に大きな電力を投入している。中心側に位置する第一加熱コイル２ａにより大きな電力を投入することで、鍋１０ｂの底面の中心部の方が外周部よりも加熱されやすくなり、鍋１０ｂ内の内容物の中心部から外周部にかけての対流を促進することができる。
【００３８】
図３Ｃは、大径の鍋１０ｃをトッププレート１１の加熱コイル２上に載置した例を示している。操作部５により目標火力（例えば、加熱口２１の最大火力である３ｋＷ）が設定されて加熱開始が指示されると、鍋載置判別部４は、加熱コイル２上における鍋１０ｃの載置状態を判別する。ここでは、鍋載置判別部４は、第一加熱コイル２ａ上に鍋１０ｃの底面積のうちの約４割が、第二加熱コイル２ｂ上に鍋１０ｃの底面積のうちの約３割が、第三加熱コイル２ｃ上に鍋１０ｃの底面積のうちの約３割が載置されていると判断したものとする。そして、鍋載置判別部４の判別結果が、制御回路７に出力される。
【００３９】
制御回路７は、鍋載置判別部４からの出力に基づき、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃのうち使用する加熱コイルを選択する。そして、使用する加熱コイルに対してそれぞれ投入する電力配分を決定し、インバータ３を駆動する。ここでは、すべての加熱コイル２を使用する加熱コイルとして選択し、操作部５により設定された設定火力（３ｋＷ）を得るための電力のうち、第一加熱コイル２ａには約５割（１．５ｋＷ）を、第二加熱コイル２ｂには約３割（０．９ｋＷ）を、第三加熱コイル２ｃには約２割（０．６ｋＷ）を投入するよう、第一インバータ３ａ、第二インバータ３ｂ、第三インバータ３ｃを駆動する。
【００４０】
このように、図３Ｃでは、鍋１０ｃが載置されている第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃに対して、設定火力を得るための電力を投入している。このため、大径の鍋１０ｃを加熱する場合でも、加熱口２１の最大火力で加熱することができる。
【００４１】
また、図３Ｃでは、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃへの鍋１０ｃの載置率に補正を加えて、電力分配率を決定している。具体的には、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃへの鍋１０ｃの載置率が約４割：約３割：約３割であるのに対し、電力分配率は約５割：約３割：約２割としており、中心側に位置する第一加熱コイル２ａの方に大きな電力を投入し、その分だけ最も外側に位置する第三加熱コイル２ｃの電力を減少させている。中心側に位置する第一加熱コイル２ａにより大きな電力を投入することで、鍋１０ｃの底面中心部の方が外周部よりも加熱されやすくなり、鍋１０ｃ内の内容物の中心部から外周部にかけての対流を促進することができる。
【００４２】
以上のように、本実施の形態１では、１つの加熱口２１に対して、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃという複数の加熱コイルを設け、それぞれの加熱コイルに対し最大火力を出力可能とした。そして、鍋載置判別部４が検知した鍋１０の載置状態に基づいて第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃのうち使用する加熱コイルを選択し、選択された加熱コイルの総火力が操作部５にて設定された火力となるようインバータ３を制御する。このため、例えば図３Ａのように第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃのうち第一加熱コイル２ａと第二加熱コイル２ｂだけを用いる場合であっても、加熱口２１で設定可能な最大火力で鍋１０を加熱することができる。このように、鍋１０の直径によらず最大火力で鍋１０を加熱することができ、例えば小径の鍋１０ａを加熱する場合であっても設定火力に対して火力が小さすぎることもなく、使い勝手のよい加熱調理器を得ることができる。また、操作部５で設定された火力が最大火力でない場合でも、確実に操作部５で設定された火力で鍋１０を加熱することができるので、使用者はより多くの調理が可能になると共に、例えば大きな火力で調理するために大きな鍋を使用するといったような鍋を選ぶ煩わしさを無くすことができる。
【００４３】
また、本実施の形態１に係る鍋載置判別部４は、各加熱コイル２上に占める鍋１０底面の面積に基づいて、鍋１０の載置状態を判別するようにした。各加熱コイル２上に鍋１０の底面が位置しているか否かだけでなく、加熱コイル２に対する鍋１０の底面積の載置率（占有率）に基づいて各加熱コイル２に投入する電力を配分することで、例えば載置率の大きい加熱コイル２にはより大きい電力を投入するなど効率的な加熱が行え、調理時間の短縮にも繋がる。
【００４４】
また、本実施の形態１では、複数の加熱コイル２のうち、鍋１０が載置されていない加熱コイルであって鍋１０が載置されている加熱コイルの外周側に隣接している加熱コイル（図３Ａの例では第二加熱コイル２ｂ、図３Ｂの例では第三加熱コイル２ｃ）へも、電力の一部を投入するようにした。このようにすることで、鍋１０の底面だけでなく、鍋１０の底面から側面にかかる部分も加熱することができるので、加熱ムラを抑制することができる。また、鍋１０が載置されていない加熱コイルであって鍋１０が載置されている加熱コイルの外周側に隣接している加熱コイルに投入する電力は、鍋１０が載置されている加熱コイルよりも小さい電力とした。このため、上記のように加熱ムラを抑制しつつ、漏れ磁束を抑制して効率よく加熱することができる。
【００４５】
また、本実施の形態１によれば、加熱口２１の加熱手段を、同心上に配置した径の異なる複数の加熱コイル２で構成した。このため、鍋１０の底面の径の大きさに応じて加熱コイル２の使用の有無や投入電力を制御することで、加熱コイル２の外径と鍋１０の外径とが大きく異なることに起因する漏れ磁束を低減でき、効率のよい加熱を実現できる。
【００４６】
また、本実施の形態１では、同心上かつ略同一平面上に配置した径の異なる加熱コイル２のうち、中央側に位置する加熱コイル２を構成する素線の縒り本数が、外側に位置する加熱コイル２を構成する素線の縒り本数よりも多くなるように構成した。すなわち、実施の形態１では第一加熱コイル２ａの素線の縒り本数が最も多く、第三加熱コイル２ｃの素線の縒り本数が最も少なくなるようにした。このようにすることで、中央側の第一加熱コイル２ａの直流抵抗を低減することができると同時に、凹凸面積を増加させることができ、中央側の第一加熱コイル２ａの冷却性能を高めることができる。このため、例えば小径の鍋１０を加熱する場合に第一加熱コイル２ａに大電力を投入する際にも、第一加熱コイル２ａの冷却性能が大電力投入の妨げになることはない。
【００４７】
さらに、本実施の形態１によれば、インバータ３に用いるスイッチング素子として少なくともその一部にＳｉＣ半導体を使用していることから、簡単な構成で低損失のスイッチング素子が実現される。ＳｉＣ半導体を使用したスイッチング素子は高温での動作も可能であるため、インバータ３に冷却用として供給する送風量を減少させ、あるいは冷却風の供給を停止することも可能となる。したがって、冷却ファン１４の送風量は従来と同じであっても、インバータ３に供給する送風量を低減した分だけ加熱コイル２に供給可能な送風量を増加させることができ、加熱コイル２の冷却性能を高めることができる。特に、中央側の加熱コイル２の冷却性能を高めることで、例えば小径の鍋１０を加熱する場合に第一加熱コイル２ａに大電力を投入する際にも、第一加熱コイル２ａの冷却性能が大電力投入の妨げになることはない。また、風量配分を最適化することにより、冷却ファン１４の動作に起因する騒音を低減することができる。
【００４８】
なお、本実施の形態１では、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃへそれぞれ投入する電力分配率は、各加熱コイル２に対する鍋１０の載置率を補正して決定した。しかし、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃへそれぞれ投入する電力分配率は、各加熱コイル２に対する鍋１０の載置率をそのまま使用してもよい。例えば、図３Ａの例の場合では、第一加熱コイル２ａにのみ、設定火力を得るための最大電力を投入するように第一インバータ３ａを駆動してもよい。上述のように第一インバータ３ａのスイッチング素子はＳｉＣ半導体を用いているので、ＳｉＣ半導体の有する特性により、高周波化、大電流化が可能となって小径の第一加熱コイル２ａ単独で設定火力を得ることができる。
【００４９】
また、第一加熱コイル２ａ、第二加熱コイル２ｂ、第三加熱コイル２ｃにそれぞれ投入する電力分配率を決定するに際し、鍋１０の載置率に他の補正を加えてもよい。例えば、各加熱コイル２の位置関係に基づいて、載置された鍋１０を均一に加熱するための重み付け、あるいは、各加熱コイル２からの漏れ磁束を低減するための重み付けを行うことが考えられる。
【００５０】
実施の形態２．
図４は、実施の形態２に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの配置と主要部の構成を示す図である。図４では、加熱口２１を上から見た場合の加熱コイルの配置例を示している。なお、本実施の形態２では実施の形態１との相違点を中心に説明し、実施の形態１と同一又は相当する構成には同一符号を付す。また、図４では説明の都合上、図面上側を加熱口２１の奥側（後）、図面下側を加熱口２１の手前側（前）、図面右側を加熱口２１の右、図面左側を加熱口２１の左、とする。
【００５１】
図４に示すように、加熱口２１の加熱手段である加熱コイルの構成が、実施の形態１と異なる。実施の形態１では径の異なる複数の加熱コイルを同心上に配置したが、実施の形態２では、円形又は楕円形の複数の加熱コイルの円心位置が互いに異なる位置となるようにして、加熱コイルを配置している。図４の例では、加熱口２１の中央に円形の第一加熱コイル２０ａを配置し、第一加熱コイル２０ａの左右に第二加熱コイル２０ｂを１つずつ配置し、第一加熱コイル２０ａの前後に第三加熱コイル２０ｃを１つずつ配置することで、第一加熱コイル２０ａの外周を第二加熱コイル２０ｂと第三加熱コイル２０ｃで囲んでいる。第一加熱コイル２０ａ、第二加熱コイル２０ｂ、第三加熱コイル２０ｃは、略同一平面上に配置している。なお、本実施の形態２では、第一加熱コイル２０ａ、２つの第二加熱コイル２０ｂ、及び２つの第三加熱コイル２０ｃを総称して、加熱コイル２０と表記する場合がある。
【００５２】
第二加熱コイル２０ｂ、第三加熱コイル２０ｃは、すべてほぼ同一の楕円形状になるように素線を渦巻状に巻き回して構成されている。２つの第二加熱コイル２０ｂは、楕円の長手軸が加熱口２１の前後方向と一致するように配置され、２つの第三加熱コイル２０ｃは、楕円の長手軸が加熱口２１の左右方向と一致するように配置されている。
【００５３】
また、第一加熱コイル２０ａに高周波電流を供給する第一インバータ３０ａと、第二加熱コイル２０ｂに高周波電流を供給する第二インバータ３０ｂと、第三加熱コイル２０ｃに高周波電流を供給する第三インバータ３０ｃとを備えている。第一インバータ３０ａ、第二インバータ３０ｂ、第三インバータ３０ｃは、制御回路７に制御されて、加熱口２１に設定可能な最大電力を、第一加熱コイル２０ａ、第二加熱コイル２０ｂ、第三加熱コイル２０ｃのそれぞれに投入可能に構成されている。
【００５４】
本実施の形態２では、２つの第二加熱コイル２０ｂは、互いに電気的に直列に接続され、第二インバータ３０ｂから供給された高周波電流が流れるように構成されている。また、２つの第三加熱コイル２０ｃも互いに電気的に直列に接続され、第三インバータ３０ｃから供給された高周波電流が流れるように構成されている。第一加熱コイル２０ａ、第二加熱コイル２０ｂ、第三加熱コイル２０ｃは、それぞれ対応するインバータにより単独で駆動可能である。
【００５５】
第一インバータ３０ａ、第二インバータ３０ｂ、第三インバータ３０ｃ（以下、インバータ３０と総称する場合がある）は、直流電源回路が接続されたスイッチング素子（図示せず）と、このスイッチング素子のオン／オフを切り替えるための駆動信号を出力するインバータ駆動回路（図示せず）とを少なくとも備えている。前述の実施の形態１と同様に、インバータ３０に用いられるスイッチング素子は、その一部又は全部をＳｉＣ（炭化ケイ素）半導体で構成されている。ＳｉＣ半導体は、Ｓｉ（ケイ素）半導体よりも耐熱面で優れるという特徴を有する。このため、加熱コイル２０への通電により高温化する筐体１内において、インバータ３０を冷却するための冷却風が低風量であっても、インバータ３０の温度規格に対して余裕を持って駆動できるようになっている。したがって、インバータ３０を冷却するための冷却風を低減でき、冷却ファン１４の駆動に要するエネルギーを低減できる。また、インバータ３０の冷却風を低風量とした分、加熱コイル２０を大風量で冷却することもでき、加熱コイル２０に大電力を投入しやすくなる。
【００５６】
特に、加熱コイル２０は実施の形態１で説明した第一加熱コイル２ａと同様、第三加熱コイル２ｃと比べて径が小さいから、コイルのターン数（巻き数）に比較してインダクタンスが小さく、径の大きい加熱コイルと同じ電流を流した場合に得られる火力が小さい。そこで、高周波電流を供給するインバータ３０にＳｉＣ半導体を用いることで、高周波化、大電流化が可能となり、インダクタンスの小さい加熱コイル２０においても、必要な火力を確保できるようになる。
【００５７】
また、複数の加熱口を設けた場合、加熱口２１において外周側に位置する第二加熱コイル２０ｂは、隣接する他の加熱口に設けられた加熱コイルと近接する。このため、第二加熱コイル２０ｂと近接する加熱口の加熱コイルの駆動周波数が近いと、鍋なりが発生する可能性が高い。本実施の形態２によれば、第二インバータ３０ｂにＳｉＣ半導体を用いることで高周波化が可能であるので、第二インバータ３０ｂを近接する他の加熱口の加熱コイルよりも１５〜２０ｋＨＺ高い周波数で駆動することもできる。このため、近接する加熱コイルの駆動周波数を遠ざけて、鍋なりが発生するのを抑制できる。
【００５８】
次に、加熱時の動作について説明する。図５は、実施の形態２に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの駆動例を説明する図である。ここでは、平面視楕円形状であってその短軸が加熱口２１の最大径よりも小さい鍋１０ｄを、加熱口２１に載置した場合の加熱コイル２０の駆動例を、それぞれ、図５Ａ、図５Ｂに示して説明する。
【００５９】
図５Ａは、底面が楕円形状の鍋１０ｄを、その長手軸が左右方向に一致するようにして載置した例を示している。操作部５により目標火力（例えば、加熱口２１の最大火力である３ｋＷ）が設定されて加熱開始が指示されると、鍋載置判別部４は、加熱コイル２０上における鍋１０ｄの載置状態を判別する。ここでは、鍋載置判別部４は、第一加熱コイル２０ａ上に鍋１０ｄの底面積のうちの約５割が、第二加熱コイル２０ｂ上に鍋１０ｄの底面積のうちの約４割が、第三加熱コイル２０ｃ上に鍋１０ｄの底面積のうちの約１割が載置されていると判断したものとする。そして、鍋載置判別部４の判別結果が、制御回路７に出力される。
【００６０】
制御回路７は、鍋載置判別部４からの出力に基づき、第一加熱コイル２０ａ、第二加熱コイル２０ｂ、第三加熱コイル２０ｃのうち使用する加熱コイルを選択する。そして、使用する加熱コイルに対してそれぞれ投入する電力配分を決定し、インバータ３０を駆動する。ここでは、操作部５により設定された設定火力（３ｋＷ）を得るための電力のうち、第一加熱コイル２０ａには約６割（１．８ｋＷ）を、第二加熱コイル２０ｂには約４割（１．２ｋＷ）を投入するよう、第一インバータ３０ａ及び第二インバータ３０ｂを駆動する。第三加熱コイル２０ｃは使用せず、電力を投入しないこととする。
【００６１】
このように、図５Ａでは、第一加熱コイル２０ａ、第二加熱コイル２０ｂ、第三加熱コイル２０ｃのうち、第一加熱コイル２０ａと第二加熱コイル２０ｂに対して、設定火力を得るための電力を投入するようにしている。このため、第一加熱コイル２０ａと第二加熱コイル２０ｂの総火力は設定火力（３ｋＷ）となり、鍋１０ｄの径や底面形状によらず、加熱口２１の最大火力で鍋１０ｄを加熱することができる。また、操作部５で設定された火力が最大火力でない場合でも、確実に操作部５で設定された火力で鍋１０ｄを加熱することができるので、使用者はより多くの調理が可能になると共に、例えば大きな火力で調理するために大きな鍋や加熱口の外径形状と似た鍋を使用するといったような鍋を選ぶ煩わしさを無くすことができる。
【００６２】
図５Ｂは、楕円形状の鍋１０ｄを、その長手軸が前後方向に一致するようにして載置した例を示している。操作部５により目標火力が設定されて加熱開始が指示されると、鍋載置判別部４は、加熱コイル２０上における鍋１０ｄの載置状態を判別する。ここでは、鍋載置判別部４は、第一加熱コイル２０ａ上に鍋１０ｄの底面積のうちの約５割が、第三加熱コイル２０ｃ上に鍋１０ｄの底面積のうちの約４割が、第二加熱コイル２０ｂ上に鍋１０ｄの底面積のうちの約１割が載置されていると判断したものとする。そして、鍋載置判別部４の判別結果が、制御回路７に出力される。
【００６３】
制御回路７は、鍋載置判別部４からの出力に基づき、第一加熱コイル２０ａ、第二加熱コイル２０ｂ、第三加熱コイル２０ｃのうち使用する加熱コイルを選択する。そして、使用する加熱コイルに対してそれぞれ投入する電力配分を決定し、インバータ３０を駆動する。ここでは、操作部５により設定された設定火力を得るための最大電力のうち、第一加熱コイル２０ａには約６割（１．８ｋＷ）を、第三加熱コイル２０ｃには約４割（１．２ｋＷ）を投入するよう、第一インバータ３０ａ及び第三インバータ３０ｃを駆動する。第二加熱コイル２０ｂは使用せず、電力を投入しないこととする。
【００６４】
このように、図５Ｂでは、第一加熱コイル２０ａ、第二加熱コイル２０ｂ、第三加熱コイル２０ｃのうち、第一加熱コイル２０ａと第三加熱コイル２０ｃに対して、設定火力を得るための電力を投入するようにしている。このため、第一加熱コイル２０ａと第三加熱コイル２０ｃの総火力は設定火力（３ｋＷ）となり、鍋１０ｄの径や底面形状によらず、加熱口２１の最大火力で鍋１０ｄを加熱することができる。また、操作部５で設定された火力が最大火力でない場合でも、確実に操作部５で設定された火力で鍋１０ｄを加熱することができるので、使用者はより多くの調理が可能になると共に、例えば大きな火力で調理するために大きな鍋や加熱口の外径形状と似た鍋を使用するといったような鍋を選ぶ煩わしさを無くすことができる。
【００６５】
以上のように、本実施の形態２では、１つの加熱口２１に対して、第一加熱コイル２０ａ、第二加熱コイル２０ｂ、第三加熱コイル２０ｃという複数の加熱コイルを設けた。そして、鍋載置判別部４が検知した鍋１０の載置状態に基づいて第一加熱コイル２０ａ、第二加熱コイル２０ｂ、第三加熱コイル２０ｃのうち使用する加熱コイルを選択し、選択された加熱コイルの総火力が操作部５にて設定された火力となるようインバータ３０を制御するようにした。このため、例えば図５Ａのように第一加熱コイル２０ａと第二加熱コイル２０ｂだけを用いる場合であっても、加熱口２１で設定可能な最大火力で鍋１０を加熱することができる。このように、鍋１０の直径や形状によらず最大火力で鍋１０を加熱することができ、例えば楕円形状の鍋１０ｄを加熱する場合であっても設定火力に対して火力が小さすぎることもなく、使い勝手のよい加熱調理器を得ることができる。また、操作部５で設定された火力が最大火力でない場合でも、確実に操作部５で設定された火力で鍋１０を加熱することができるので、使用者はより多くの調理が可能になると共に、例えば大きな火力で調理するために大きな鍋や加熱口の外径形状と似た鍋を使用するといったような鍋を選ぶ煩わしさを無くすことができる。
【００６６】
また、本実施の形態２に係る鍋載置判別部４は、各加熱コイル２０上に占める鍋１０ｄの底面の面積に基づいて、鍋１０の載置状態を判別するようにした。各加熱コイル２０上に鍋１０の底面が位置しているか否かだけでなく、加熱コイル２０に対する鍋１０の底面積の載置率（占有率）に基づいて各加熱コイル２０に投入する電力を配分することで、例えば載置率の大きい加熱コイル２０にはより大きい電力を投入するなど効率的な加熱が行え、調理時間の短縮にも繋がる。
【００６７】
また、本実施の形態２では、加熱口２１の加熱手段を、円形状の第一加熱コイル２０ａと複数の楕円形状の第二加熱コイル２０ｂ、第三加熱コイル２０ｃで構成した。そして、第一加熱コイル２０ａ、第二加熱コイル２０ｂ、第三加熱コイル２０ｃの円心位置が互いに異なる位置となるようにして、各加熱コイルを配置した。このため、円形状以外の底面を有する鍋、例えば楕円形状の底面を有する鍋１０ｄなど、鍋の中心に対し外径が同心円状になっていない鍋１０を加熱する場合には、同心上に配置した加熱コイルと比べて効率よく加熱することができる。
【００６８】
また、本実施の形態２では、加熱口２１の加熱手段を構成する複数の加熱コイル２０のうち、鍋１０の底面中心側の加熱コイル２０に、外側の加熱コイル２０よりも大きい電力を投入するように電力配分を行っている。このため、鍋１０の底面中心部の方が外周部よりも加熱されやすくなる。したがって、鍋１０内の内容物に対して、中心部から外周部にかけての対流を促すことができ、内容物のかき混ぜを促進することができる。
【００６９】
また、本実施の形態２では、鍋１０の底面との重複面積が少ない加熱コイル２０、すなわち載置率の小さい加熱コイル２０（図５Ａの例では第三加熱コイル２０ｃ、図５Ｂの例では第二加熱コイル２ｂ）には、電力を投入しないこととした。このため、鍋１０に到達せずに空中に磁束が漏れるのを抑制でき、効率よい加熱が可能となる。
なお、本実施の形態２では、載置率が１割以下の場合の加熱コイルには電力を投入しない例を示したが、電力投入を行うか否かの載置率の閾値は、各加熱口の加熱手段を構成する加熱コイルの数や配置を考慮して任意に定めることができる。
【００７０】
なお、本実施の形態２では、２つの第二加熱コイル２０ｂを電気的に直列に接続して共に第二インバータ３０ｂから高周波電流の供給を受けるようにしたが、第二加熱コイル２０ｂを直列に接続せず、インバータから個別に高周波電流の供給を受けてもよい。このことは、第三加熱コイル２０ｃについても同様である。
【００７１】
また、実施の形態１、２で説明した誘導加熱調理器は、いわゆるビルトイン型（システムキッチン一体型）のＩＨクッキングヒータとして用いる他、いわゆる据え置き型や卓上型のＩＨクッキングヒータとして用いてもよく、同様の作用効果を奏する。
【００７２】
また、実施の形態１、２では、インバータのスイッチング素子を、Ｓｉ（ケイ素）に比べてバンドギャップが大きいワイドバンドギャップ半導体であるＳｉＣ（炭化ケイ素）半導体で形成した例を示した。ワイドバンドギャップ半導体としては、例えば、窒化ガリウム系材料又はダイヤモンドを用いてもよい。
【００７３】
また、実施の形態１、２では、加熱口２３の加熱手段を、輻射によって加熱するタイプの電気ヒータ（例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータ）としたが、加熱口２１、加熱口２２と同様に加熱コイルで構成してもよく、この場合第二加熱コイル２０ｂと同様に第三加熱コイル２０ｃについても相互干渉による鍋鳴りを考慮する必要がある。
【００７４】
また、実施の形態１、２では、加熱口２１に設定可能な最大電力を、加熱口の各加熱コイルにそれぞれ単独で投入可能としたが、各加熱コイルを組み合わせて加熱することを考慮すると、第一加熱コイルについては最大電力を投入可能とする必要はあるが、第二加熱コイルと第三加熱コイルは必ずしも最大電力をそれぞれ単独で投入可能とする必要はなく、組み合わせ方によって任意に投入可能電力を設定してもよい。
【符号の説明】
【００７５】
１  筐体、２  加熱コイル、２ａ  第一加熱コイル、２ｂ  第二加熱コイル、２ｃ  第三加熱コイル、３  インバータ、３ａ  第一インバータ、３ｂ  第二インバータ、３ｃ  第三インバータ、４  鍋載置判別部、５  操作部、７  制御回路、８  加熱コイル、９  電気ヒータ、１０、１０ａ、１０ｂ、１０ｃ、１０ｄ  鍋、１１  トッププレート、１２ａ  鍋位置表示部、１２ｂ  鍋位置表示部、１２ｃ  鍋位置表示部、１４  冷却ファン、１５  吸気口、１６  排気口、２０  加熱コイル、２０ａ  第一加熱コイル、２０ｂ  第二加熱コイル、２０ｃ  第三加熱コイル、２１  加熱口、２２  加熱口、２３  加熱口、３０  インバータ、３０ａ  第一インバータ、３０ｂ  第二インバータ、３０ｃ  第三インバータ、１００  誘導加熱調理器。
【図１】
0005213937.tif 000002
【図２】
0005213937.tif 000003
【図３】
0005213937.tif 000004
【図４】
0005213937.tif 000005
【図５】
0005213937.tif 000006