(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の幅と長さを有するブロック本体（２）の上面（３）が土留用ブロックを載置するべく幅方向の傾斜面（３ｂ）を有し、ブロック本体（２）を上下に貫通する充填材用の貫通孔（６）が設けられた土留壁用基礎ブロックにおいて、ブロック本体（２）の長さ方向の一端面（７）に略半球状の凸嵌合部（９）が上記長さ方向に突設され、他端面（８）のこれと相応する位置に凸嵌合部（９）と嵌合可能な略半球状の凹嵌合部（１０）が凹設され、上記両端面（７），（８）が夫々凸嵌合部（９）、凹嵌合部（１０）の周縁根元部から両端面（７），（８）の外周縁に向け放射状に傾斜する面に形成されて上記長さ方向に凸湾曲状をなすことを特徴とする土留壁用基礎ブロック。
【請求項２】
所定の幅と長さを有するブロック本体（２）の上面（３）が土留用ブロックを載置するべく幅方向の傾斜面（３ｂ）を有し、ブロック本体（２）を上下に貫通する充填材用の貫通孔（６）が設けられた土留壁用基礎ブロックにおいて、ブロック本体（２）の長さ方向の一端面（７）に截頭錐体状の凸嵌合部（９）が上記長さ方向に突設され、他端面（８）のこれと相応する位置に凸嵌合部（９）と嵌合可能な截頭錐体状の凹嵌合部（１０）が凹設され、上記両端面（７），（８）が夫々凸嵌合部（９）、凹嵌合部（１０）の周縁根元部から両端面（７），（８）の外周縁に向け、凸嵌合部（９）、凹嵌合部（１０）の略中心を同心に順次広がるべく上記周縁根元部外形の略相似形を描く仮想線を恰も等高線とする傾斜面に形成されて上記長さ方向に凸状をなすことを特徴とする土留壁用基礎ブロック。
【請求項３】
ブロック本体上面（３）の傾斜面（３ｂ）下端から上端側に所定間隔をあけて土留用ブロックの位置ずれ防止用の突出部（４）が設けられ、該突出部（４）の上記傾斜面（３ｂ）下端側に一又は複数の段部（１１）が連設されてなる請求項１又は２記載の土留壁用基礎ブロック。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は土留壁用基礎ブロックに関し、詳しくは積みブロック、張ブロック等からなる土留用ブロックにより土留壁を構築する際の基礎を形成する土留壁用基礎ブロックに関するものである。
【背景技術】
【０００２】  従来、この種の土留壁用基礎ブロックとして、例えば特許文献１に開示されるように、プレキャストブロックで、基礎地盤上に接触する平坦な下面と、積みブロックをなす土留用ブロックを載置するための傾斜載置面を有する上面と、傾斜載置面の下方端部に設けた土留用ブロックの滑り止め用突出部と、施工時にその内部に充填材を充満するための上下面を貫通する貫通孔を有し、長さ方向の両端面が平面視でその略中央が突出すべく凸状の傾斜面に形成されるとともに、該両端面の夫々に上記傾斜面の略中央で上下方向にわたる凸条と凹溝が設けられたものがある。
この基礎ブロックは、その端面相互を突き合わせて長さ方向に複数連設して施工される際、隣合う一方の基礎ブロックの凸条を他方の基礎ブロックの凹溝内に余裕を持って緩やかに嵌合することで芯合わせが行われ、特に構築する土留壁面が平面視弧状の場合に該弧状をなす土留壁面に沿った基礎面を形成すべく、隣合う基礎ブロックをその長さ方向に沿う軸線をずらせて交差させるとともに、上記余裕を持って緩やかに嵌合する凸条と凹溝の嵌合の向きをずらせることで対応可能となされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】  特開平９−１０５１３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】  しかしながら、かかる従来の基礎ブロックは、長さ方向の両端面の夫々に上下方向にわたって凸条と凹溝が設けられているため、上記の如く弧状をなす土留壁面に沿った基礎面を形成するためには、隣合う一方の基礎ブロックの凸条が他方の基礎ブロックの凹溝内に相当余裕を持って緩やかに嵌合、即ち相互間に隙間を有すべく凸条と凹溝を形成しなければならず、施工時に凸条と凹溝を嵌合しても相互が密着接合されずに隣合う基礎ブロックが前後や上下方向に容易にずれ動いてその芯がずれたり、ブロック相互間の連結固定ができず、必ずしも的確な位置に安定した状態で且つ容易にブロックを連設できないという問題点がある。
又、上記凸条と凹溝が上下方向にわたって設けられ、長さ方向の両端面が平面視でのみその略中央が突出すべく凸状の傾斜面となされているため、弧状の土留壁面に沿った基礎面を形成する施工時に、隣合う基礎ブロックの凸条と凹溝を仮嵌合してブロックの長さ方向に沿う軸線を交差させるべく基礎ブロックを回動させる際、その回動方向が制限されて随意に回動できないとともに、何らガイド等の回動案内をなすものがなく適当に回動させなければならず、施工作業が手間取って迅速且つスムーズに行い難く、施工性に劣るという問題点がある。
本発明はかかる従来の問題点に鑑みてなされたものであって、施工時に直線状はもとより、特に平面視弧状の土留壁面に沿った基礎面を形成する際、的確な位置に安定した状態で且つ容易に連設できるとともに、施工性に優れた土留壁用基礎ブロックを提供することを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】  上記課題を解決するために、本発明の土留壁用基礎ブロックは、所定の幅と長さを有するブロック本体２の上面３が土留用ブロックを載置するべく幅方向の傾斜面３ｂを有し、ブロック本体２を上下に貫通する充填材用の貫通孔６が設けられた土留壁用基礎ブロックにおいて、ブロック本体２の長さ方向の一端面７に略半球状の凸嵌合部９が上記長さ方向に突設され、他端面８のこれと相応する位置に凸嵌合部９と嵌合可能な略半球状の凹嵌合部１０が凹設され、上記両端面７，８が夫々凸嵌合部９、凹嵌合部１０の周縁根元部から両端面７，８の外周縁に向け放射状に傾斜する面に形成されて上記長さ方向に凸湾曲状をなすことを特徴とするものである。【０００６】  又、本発明の土留壁用基礎ブロックは、所定の幅と長さを有するブロック本体２の上面３が土留用ブロックを載置するべく幅方向の傾斜面３ｂを有し、ブロック本体２を上下に貫通する充填材用の貫通孔６が設けられた土留壁用基礎ブロックにおいて、ブロック本体２の長さ方向の一端面７に截頭錐体状の凸嵌合部９が上記長さ方向に突設され、他端面８のこれと相応する位置に凸嵌合部９と嵌合可能な截頭錐体状の凹嵌合部１０が凹設され、上記両端面７，８が夫々凸嵌合部９、凹嵌合部１０の周縁根元部から両端面７，８の外周縁に向け、凸嵌合部９、凹嵌合部１０の略中心を同心に順次広がるべく上記周縁根元部外形の略相似形を描く仮想線を恰も等高線とする傾斜面に形成されて上記長さ方向に凸状をなすことを特徴とするものである。【０００７】  又、本発明の土留壁用基礎ブロックは、上記各基礎ブロックにおいて、ブロック本体上面３の傾斜面３ｂ下端から上端側に所定間隔をあけて土留用ブロックの位置ずれ防止用の突出部４が設けられ、該突出部４の上記傾斜面３ｂ下端側に一又は複数の段部１１が連設されてなる構成を採用することができる。
【発明の効果】
【０００８】  本発明の土留壁用基礎ブロックは、ブロック本体の長さ方向の一端面に略半球状又は截頭錐体状の凸嵌合部が上記長さ方向に突設され、他端面のこれと相応する位置に凸嵌合部と嵌合可能な略半球状又は截頭錐体状の凹嵌合部が凹設されているので、その端面相互を突き合わせて長さ方向に複数連設して施工する際、隣合う一方の基礎ブロック端面の略半球状凸嵌合部と他方の基礎ブロック端面の略半球状凹嵌合部が嵌合されるか、或いは隣合う一方の基礎ブロック端面の截頭錐体状凸嵌合部と他方の基礎ブロック端面の截頭錐体状凹嵌合部が嵌合されることで、隣合う基礎ブロックの芯合わせが確実に行えると同時に、ブロックが前後や上下方向に容易にずれ動かずブロック相互の連結固定ができ、施工時にブロックを的確な位置に安定した状態で容易に連設できる。【０００９】  又、上記略半球状の凸嵌合部及び凹嵌合部が設けられる場合は、凸嵌合部、凹嵌合部が略半球状をなすことに加え、ブロック本体の長さ方向の両端面が夫々凸嵌合部、凹嵌合部の周縁根元部から両端面の外周縁に向け放射状に傾斜する面に形成されて上記長さ方向に凸湾曲状をなすので、特に平面視で弧状をなす土留壁面に沿った基礎面を形成する施工時に、隣合う基礎ブロックの凸嵌合部と凹嵌合部を嵌合してブロックの長さ方向に沿う軸線を交差させるべく基礎ブロックを回動させる際、その回動方向が殆ど制限されず随意に回動できるとともに、嵌合する略半球状の凸嵌合部、凹嵌合部がガイド、即ち回動案内の役目を果たし相互の球面に沿って自在に摺動、回動でき、且つ回動後も凸凹球面同士が隙間無く全面的に接合されてブロック相互の連結固定が堅固に行え、更に、隣合う基礎ブロックの端面相互が当接する回動最大時には、夫々の凸湾曲状面の頂部のみが部分的に然も直線状に接してその当接を確実に行え、施工作業が迅速且つスムーズに行えて施工性を向上させることができる。【００１０】  又、上記截頭錐体状の凸嵌合部及び凹嵌合部が設けられる場合も、凸嵌合部、凹嵌合部が截頭錐体状をなし、ブロック本体の長さ方向の両端面が夫々凸嵌合部、凹嵌合部の周縁根元部から両端面の外周縁に向け、凸嵌合部、凹嵌合部の略中心を同心に順次広がるべく上記周縁根元部外形の略相似形を描く仮想線を恰も等高線とする傾斜面に形成されて上記長さ方向に凸状をなすので、上記と同様に平面視で弧状をなす土留壁面に沿った基礎面を形成する施工時に、隣合う基礎ブロックの凸嵌合部と凹嵌合部を嵌合してブロックの軸線を交差させるべく基礎ブロックを種々の方向に回動しやすく、更に、隣合う基礎ブロックの端面相互が当接する回動最大時には、夫々の凸状面が面又は線接触してその当接が確実にでき、施工作業が迅速、容易に行えて施工性の向上が図れる。【００１１】  又、本発明の土留壁用基礎ブロックは、ブロック本体上面の傾斜面下端から上端側に所定間隔をあけて土留用ブロックの位置ずれ防止用の突出部が設けられ、該突出部の上記傾斜面下端側に一又は複数の段部が連設されているので、施工時に型板を、その下端を段部に係止して土留壁面と略平行に立設したり、或いは型板を傾斜面下端付近に同様に立設して土留用ブロックの背面と型板間にコンクリートを充填することで必要に応じて���望厚みの裏込コンクリート層を形成でき、段部が複数ある場合には上記層の厚みの選択幅が広がり所望厚みの裏込コンクリート層を容易に形成できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】  本発明の土留壁用基礎ブロックの一実施の形態を示し、（イ）は平面図、（ロ）は正面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は右側面図、（ホ）は（ロ）のＡ−Ａ断面図、（ヘ）は（ロ）のＢ−Ｂ断面図。
【図２】  （イ）は図１の土留壁用基礎ブロックの一部省略拡大平面図、（ロ）は同一部省略拡大正面図、（ハ）は同一部省略拡大背面図、（ニ）は（イ）のＣ−Ｃ断面図。
【図３】  （イ）〜（ハ）は夫々図１の土留壁用基礎ブロックの連設状態の要部を示す拡大水平断面図。
【図４】  （イ）〜（ハ）は夫々図３（イ）〜（ハ）に対応する図１の土留壁用基礎ブロックの連設状態を示す全体平面図。
【図５】  図３（ハ）のＦ−Ｆ端面図。
【図６】  図１の土留壁用基礎ブロックを用いた土留壁の例を示す説明図。
【図７】  本発明の土留壁用基礎ブロックの他実施の形態を示し、（イ）は平面図、（ロ）は正面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は右側面図、（ホ）は（ロ）のＤ−Ｄ断面図、（ヘ）及び（ト）は連設状態を示す一部平面図、（チ）は（ト）のＫ−Ｋ端面図。
【図８】  （イ）及び（ロ）は夫々図７の土留壁用基礎ブロックを用いた土留壁の例を示す説明図。
【図９】  図１の土留壁用基礎ブロックと更に他実施の土留壁用基礎ブロックの連設状態を示す平面図。
【図１０】  （イ）〜（ハ）は夫々本発明の土留壁用基礎ブロックの更に他実施の形態を示す断面図。
【図１１】  本発明の土留壁用基礎ブロックの更に他実施の形態を示し、（イ）は平面図、（ロ）は左側面図、（ハ）は右側面図、（ニ）は（イ）のＥ−Ｅ断面図、（ホ）は連設状態の要部を示す水平断面図、（ヘ）は連設状態を示す一部垂直断面図。
【図１２】  （イ）は本発明の土留壁用基礎ブロックの更に他実施の形態を示す一部省略平面図、（ロ）は同一部省略正面図、（ハ）は同左側面図、（ニ）は同右側面図、（ホ）は（イ）のＨ−Ｈ断面図、（ヘ）〜（チ）は夫々同基礎ブロックの連設状態の要部を示す水平断面図、（リ）は上記（イ）〜（ホ）の基礎ブロックの変形例を示す左側面図、（ヌ）は同右側面図。
【図１３】  本発明の土留壁用基礎ブロックの更に他実施の形態を示し、（イ）は平面図、（ロ）は左側面図、（ハ）は右側面図、（ニ）は保管や運搬時等の状態説明図。
【図１４】  （イ）は本発明の土留壁用基礎ブロックの更に他実施の形態を示す右側面図、（ロ）〜（ニ）は夫々同基礎ブロックを用いた土留壁の例を示す説明図。
【図１５】  本発明の土留壁用基礎ブロックの更に他実施の形態を示す使用状態の断面図。
【図１６】  本発明の土留壁用基礎ブロックの更に他実施の形態を示し、（イ）は平面図、（ロ）は正面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は右側面図、（ホ）は（ロ）のＨ−Ｈ断面図、（ヘ）は使用状態を示す断面図。
【図１７】  本発明の土留壁用基礎ブロックの更に他実施の形態を示し、（イ）は平面図、（ロ）は正面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は右側面図、（ホ）は（ロ）のＩ−Ｉ断面図、（ヘ）及び（ト）は夫々使用状態を示す断面図。
【図１８】  （イ）及び（ロ）は夫々本発明の土留壁用基礎ブロックの更に他実施の形態を示す使用状態の断面図。
【図１９】  本発明の土留壁用基礎ブロックの更に他実施の形態を示し、（イ）は一部省略正面図、（ロ）は右側面図。
【図２０】  （イ）〜（ハ）は夫々本発明の土留壁用基礎ブロックの更に他実施の形態を示す断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１３】  以下、図面を参照しながら本発明の実施の形態について説明する。
図１及び図２は本発明の土留壁用基礎ブロックの一実施の形態を示し、１は本実施形態の基礎ブロックであって、図１（イ）〜（ヘ）に示す如く、土留壁を形成する土留用ブロックを載置しうる所定の幅と、土留用ブロックを横方向に複数並べて載置しうる所定の長さを有するコンクリート、レジンコンクリート、セラミック製等、剛体のブロック本体２からなる。
本実施形態の基礎ブロック１は、図１（イ）〜（ニ）に示す如く、ブロック本体２の上面３が略水平状の頂面３ａから幅方向に斜降する傾斜面３ｂが連続して形成され、該傾斜面３ｂに土留用ブロックを載せるべくなされるとともに、傾斜面３ｂの下端に土留用ブロックの位置ずれ防止用の突出部４が段状に突出してブロック本体２の長さ方向に沿って設けられ、図１（イ）、（ロ）及び（ホ）に示す如くブロック本体２にその上面３の傾斜面３ｂと略水平状の底面５を上下方向に貫く貫通孔６が長さ方向に間隔を設け６個並んで貫設され、該貫通孔６内に施工時にコンクリート等の充填材が充満可能となされている。
尚、上記傾斜面３ｂの勾配、突出部４の突出形状や大きさは図示のものに限定されず適宜に設計可能であり、又、貫通孔６に関し、その平面視形状は図１（イ）に示す如く隅丸方形状となされているが他の形状でもよいし、その断面形状も図１（ホ）に示す如く上下方向の途中でくびれた略鼓形となされ、施工時に貫通孔６内に充填材が充満されると楔的な効果でブロック本体２とその下の基盤面との一体性に優れて好ましいが他の形状でもよいし、その個数も６個に限らず１又は適宜複数であってもよい。
【００１４】  又、図１（イ）、（ロ）及び図２（イ）〜（ニ）に示す如く、ブロック本体２の長さ方向の一端面７に略半球状の凸嵌合部９が長さ方向に突設され、他端面８のこれと相応する位置に凸嵌合部９と嵌合可能な略半球状の凹嵌合部１０が凹設され、上記両端面７，８が、夫々凸嵌合部９、凹嵌合部１０の周縁根元部、詳しくは凸嵌合部９、凹嵌合部１０をなす球の略中心から両端面７，８の外周縁に向け放射状、即ち放射方向に傾斜する滑らかな連続傾斜面に形成されて上記長さ方向に凸湾曲状をなす（図１（ハ）及び（ニ）における円や円弧状の二点鎖線は、夫々凸嵌合部９、凹嵌合部１０の略中心から同心円状に広がる仮想の等高線を表し、両端面７，８が上記略中心から放射方向に滑らかに傾斜し伏せ皿状を呈する状態を表す）。
上記凸嵌合部９、凹嵌合部１０は図１（ハ）及び（ニ）に示す如く夫々端面７，８の中央部から幅方向にずれた位置、即ち、端面７，８の高さが高い側にずれた位置に設けられることで、嵌合強度面等からその形状を極力大きく保つようになされているが、これに限らず端面７，８の中央部等の適宜位置に設けられてもよいし、或いは又、凸嵌合部９と凹嵌合部１０の形成位置が入れ替わって端面７に凹嵌合部１０、端面８に凸嵌合部９が設けられてもよいし、更に又、端面７，８両側に凸嵌合部９を設けた一方のブロックに対応すべく、他方のブロックを凹嵌合部１０がその端面７，８両側に設けられたものとしてもよい。又、凸嵌合部９は凹嵌合部１０に比し若干小さい略半球状で、凹嵌合部１０への嵌合がスムーズに行えるようになされている。
尚、上記ブロック本体２の長さ方向の両端面７，８の夫々凸嵌合部９、凹嵌合部１０の周縁根元部から放射状に傾斜する傾斜面に関し、その傾斜勾配は図示のものに限らず緩急適宜に変更されてもよい。
【００１５】  しかして、上記基礎ブロック１は、その端面７，８相互を突き合わせて長さ方向に複数連設して施工される際、図３（イ）及び図４（イ）に示す如く、隣合う一方の基礎ブロック１の端面７の略半球状凸嵌合部９と他方の基礎ブロック１の端面８の略半球状凹嵌合部１０を嵌合することで芯合わせが行われ、隣合う基礎ブロック１が前後や上下方向に位置ずれを生じることなく、その長さ方向に沿う軸線Ｘを略合致させることで連結固定されて平面視略直線状に連設される。
又、構築する土留壁面が平面視で凹又は凸状の弧状である場合には、該弧状をなす土留壁面に沿った基礎面を形成すべく、例えば図３（ロ）及び図４（ロ）、或いは図３（ハ）及び図４（ハ）に示す如く、隣合う基礎ブロック１の凸嵌合部９と凹嵌合部１０を嵌合するとともに、ブロック本体２の長さ方向に沿う軸線Ｘを交差させるべく上記略直線状をなす基礎ブロック１の一方を所望方向に適宜回動させることで、隣合う基礎ブロック１が前後や上下方向に位置ずれを生じることなく連結固定されて屈曲状に連設される。
その際、互いに嵌合する略半球状の凸嵌合部９、凹嵌合部１０がガイド、即ち回動案内の役目を果たし相互の球面に沿って基礎ブロック１が自在に摺動、回動でき、且つ回動後も凸凹球面同士が隙間無く全面的に接合されて基礎ブロック１，１相互の連結が強固に行えるとともに、上記両端面７，８が夫々凸嵌合部９、凹嵌合部１０の周縁根元部から両端面７，８の外周縁に向け放射状に傾斜する傾斜面に形成されてブロック本体２の長さ方向に凸湾曲状をなすことから、基礎ブロック１の回動方向が殆ど制限されず容易に所望方向に回動させることができ、更に、図４（ロ）及び（ハ）に示した隣合う基礎ブロック１の端面７，８相互が当接する回動最大時には、端面７，８の凸湾曲面の頂部のみが図３（ロ）及び（ハ）に示す如く直線状に、然も図５に示す如く部分的に接しその当接が的確になされることで、施工作業が迅速且つスムーズに行える。
尚、上記湾曲する土留壁面に沿った基礎面を形成する際、図３と図４の（ロ）及び（ハ）では隣合う端面７，８が当接するまで基礎ブロック１が最大に回動した状態となされているが、これに限らず、凹又は凸状をなす土留壁面の曲率度合に相応すべく端面７，８相互が当接されるまでの間で基礎ブロック１が適宜回動されて対応されてもよい。
【００１６】  又、上記基礎ブロック１は長さ方向に複数連設された後、貫通孔６内及び隣合う基礎ブロック１間にコンクリート等の充填材が充満されることで地盤面に固定されて土留壁の基礎が形成される。その後は図６に示す如く、ブロック本体２の上面３の傾斜面３ｂに積みブロックをなす土留用ブロック１２が載置され順次積み上げられて土留壁が構築されるが、その際、傾斜面３ｂの下端の突出部４が土留用ブロック１２の控尻部分の近傍に位置して土留用ブロック１２の滑り、位置ずれを防止するようになされている。
尚、図６において、土留用ブロック１２の背面側には裏込コンクリート層１３及び／又は裏込栗石層１４が設けられている。
【００１７】  図７は本発明の土留壁用基礎ブロックの他実施の形態を示し、本実施形態の基礎ブロック１は図１のものの変形例であって、図７（イ）〜（ホ）に示す如く、図１のものに比し、ブロック本体２の長さが短く、幅がやや大きくて傾斜面３ｂの勾配がやや緩くなされるとともに、貫通孔６の数が２個と少なく、又、略鼓形のくびれ形状が略左右対称となされ、長さ方向の両端面７，８の夫々凸嵌合部９、凹嵌合部１０の周縁根元部から放射状に傾斜する傾斜面の傾斜勾配が急で、それに伴い凸湾曲状をなす両端面７，８の突出度合が大きくなされ、上面３の突出部４が傾斜面３ｂの下端から上端側に所定間隔をあけて設けられ、突出部４の傾斜面３ｂ下端側に段部１１が連設されている点で異なる他は上記と同様なものである。
本実施形態の基礎ブロック１の連設、施工についても上記と同様であるが、上記の如くブロック本体２の長さが短く、両端面７，８の傾斜面の傾斜勾配、即ち両端面７，８の突出度合が大きくなされていることから、弧状をなす土留壁面に沿った基礎面を形成する際、土留壁面の曲率度合が上記に比し大きくてもこれに対応すべく図７（ヘ）及び（ト）に示すとおり、上記隣合う基礎ブロック１の回動性を高めて夫々を急な屈曲状に連設できる利点がある。
又、ブロック本体上面３の突出部４の傾斜面３ｂ下端側に段部１１が連設されていることから、図８（イ）に示す如く必要に応じて施工時に型板１５を、その下端を段部１１に係止して土留壁面と略平行に立設し、積みブロックをなす土留用ブロック１２背面と型板１１間にコンクリートを充填して裏込コンクリート層１３を形成できるとともに、図８（ロ）に示す如く上記より分厚い裏込コンクリート層１３を所望の場合には、型板１５を傾斜面３ｂ下端付近に摺動させ土留壁面と略平行に立設することで容易に所望厚みの裏込コンクリート層１３を形成できる。
ここで、基礎ブロック１の貫通孔６には、充填材として胴込栗石１４’（図８（イ））又は胴込コンクリート１３’（図８（ロ））が充満された土留壁基礎を示している。
又、上記基礎ブロック１の連設、施工時において、突き合わせ状態で隣接する両端面７，８間の空所にも必要に応じ、図７（ヘ）及び（ト）の各右側突き合わせ部に示す如く、胴込コンクリート１３’が充填されてブロック本体２同士が連結されるものであり、その際、両端面７，８が上記の如く傾斜する面となされていることから、基礎ブロック１が直線状や適宜屈曲線状に連設されても、図７（チ）に示す如く、両端面７，８間における空所が上下方向で拡開状をなす鼓形を呈し、胴込コンクリート１３’を行き渡らせて充填しやすいとともに、両端面７，８と競り合って胴込コンクリート１３’が離脱し難く、これによって胴込コンクリート１３’及び隣接する基礎ブロック１同士の一体性を向上させて連結できる（後述の実施形態においても同様）。
【００１８】  尚、本発明の土留壁用基礎ブロックは必ずしも上記実施形態のものに限定されることなく、本発明の意図する範囲内で種々の設計変更がなされてもよい。
ブロック本体２の幅及び長さは上記のものに限定されず、少なくとも土留用ブロック１２を載置しうる所定寸法となされればよく、特に長さは上記図１に示す長いもの、図７に示す如き短いものなど適宜で、例えて図９に示す如く載置する土留用ブロック１２の１個の延長方向（基礎ブロック１の長さ方向）への働き長さをＹとし、上記図１の基礎ブロック１の如き長さが土留用ブロック１２を８個分載置する８Ｙ、又、図７の如きそれを３個分載置する３Ｙとなされ、尚又、これに４個分載置する４Ｙの長さとなされたものが加われば、これらの組合わせによって土留壁面の延長方向に連設する一連の基礎ブロック１の長さをその末端で上記働き長さＹピッチで調節でき、汎用性に富んで好ましい。
更に、上面３の傾斜面３ｂの傾斜勾配も構築する土留壁面の傾斜勾配に適合すべく適宜に設定されればよいし、上面３の突出部４の形状や大きさも傾斜面３ｂに載置する土留用ブロック１２の滑り止め、位置ずれ防止の役目を果たすべく適宜形状や大きさとなされればよい。
又、上面３は例えば図１０（イ）、（ロ）に示す如く傾斜面３ｂのみ（略水平状の頂面３ａがない）で形成されてもよいし、又、ブロック本体２の幅方向で傾斜する上面３の高い側の外面を略垂直状となすのに換えて、図１０（イ）に示す如き凸屈曲状や、図１０（ロ）に示す如き下方に向け漸開する斜降状、図１０（ハ）に示す如き凹状等、適宜形状に形成されてもよい。
又、ブロック本体２を上下に貫通する貫通孔６の平面視形状も隅丸方形の他、円形、だ円形、長円形、多角形等適宜形状となされてもよいし、その断面形状も上記略鼓形の他、図１０（イ）に示す如き下方に向け漸次広がる末広がり状、図１０（ロ）、（ハ）に示す如き上下に直状をなす形状や、図１１（ニ）に示す如き下方に向け漸次窄まる鉢形状等適宜形状となされてもよいし、その個数も図１１（イ）に示す如き１個或いは適宜複数となされるとともに、複数の場合にはその形状や大きさは同じ或いは異なっていてもよいし、上記の如き間隔に限らず適宜間隔で設けられればよく、又、その個々が独立或いはブロック本体２の内部や上面３、底面５で適宜連通して設けられてもよい。
【００１９】  又、ブロック本体２の長さ方向の両端面７，８の略半球状の凸嵌合部９、凹嵌合部１０は上述した如く夫々端面７，８の適宜位置に設けられてもよく、例えば図１１（イ）〜（ホ）の場合は端面７，８の略中央部に設けられた例を示し、この場合にも上記と同様に両端面７，８が夫々凸嵌合部９、凹嵌合部１０の周縁根元部から両端面７，８の外周縁に向け放射状に傾斜する滑らかな連続傾斜面に形成されてブロック本体２の長さ方向に凸湾曲状をなす（図１１（ロ）及び（ハ）における円弧状の二点鎖線は、夫々凸嵌合部９、凹嵌合部１０の略中心から同心円状に広がる仮想の等高線を表し、両端面７，８上記略中心から放射方向に滑らかに傾斜し伏せ皿状を呈する状態を表す）。
上記図１１の場合、基礎ブロック１が長さ方向に複数連設して施工される際、図１１（ホ）に示す如く、ブロック本体２の幅方向の略中央部で凸嵌合部９と凹嵌合部１０が嵌合され、平面視弧状の土留壁面に沿った基礎面の形成時に、上記幅方向の略中央部を回動中心として隣合う基礎ブロック１（ブロック本体２）が回動可能なようになされる。
又、凸嵌合部９及び凹嵌合部１０の形状も半球状の球面を有する形状の他、半球状に近い球面或いは湾曲面を有するとともに、互いに嵌合可能な形状となされておればよく、何れにしても上記の如く略半球状となされるのが好ましいが、必ずしもこれに限定されず、例えば後述の図１２及び図１３に示す如く角錐台、円錐台等の截頭錐体状となされてもよい。
更に、ブロック本体２の長さ方向の両端面７，８の夫々凸嵌合部９、凹嵌合部１０の周縁根元部から両端面７，８の外周縁に向け傾斜する面に関しても、上述の如くその傾斜勾配は適宜に設定されればよく、要は、弧状をなす土留壁面に沿った基礎面を形成する際、隣合う基礎ブロック１（ブロック本体２）が所望の屈曲状をなして隣合う端面７，８が当接又は相対するようになされればよいもので、上記伏せ皿状の傾斜面の他、例えば球面や曲面であってもよい。尚、両端面７，８は、凸嵌合部９及び凹嵌合部１０が例えば図１２、図１３に示す如く截頭錐体状の場合には後述の如くこれに適合する傾斜面に形成される。
【００２０】  ここで、上記凸嵌合部９、凹嵌合部１０の形状が截頭錐体状の場合について説明すると、例えば図１２（イ）〜（ホ）の場合は、凸嵌合部９、凹嵌合部１０が四角錐台状となされ、ブロック本体２の長さ方向の両端面７，８が夫々凸嵌合部９、凹嵌合部１０の周縁根元部から両端面７，８の外周縁に向け、凸嵌合部９、凹嵌合部１０の略中心（四角錐の略頂点）を同心に順次広がるべく上記周縁根元部外形（四角形）の略相似形を描く仮想線を恰も等高線として傾斜する傾斜面に形成されて上記長さ方向に凸状をなす（図１２（ハ）、（ニ）における四角形や直線の二点鎖線は、上記相似形の全体やその一部を描く仮想の等高線を表し、両端面７，８が上記周縁根元部から両端面７，８の外周縁に向け滑らかに傾斜し伏せ皿状を呈する状態を表す）。
又、この場合、基礎ブロック１が長さ方向に複数連設施工される際、図１２（ヘ）に示す如く端面７，８相互を突き合わせて凸嵌合部９と凹嵌合部１０が嵌合されて平面視直線状に連設されたり、或いは平面視凹又は凸状の弧状の土留壁面に沿った基礎面の形成時には、図１２（ト）、（チ）に示す如く、隣合う基礎ブロック１が回動されて平面視適宜屈曲状に連設されればよい。又、上記回動に際しても、凸嵌合部９、凹嵌合部１０が截頭錐体状で、両端面７，８が上記の如き傾斜面を有する凸状面であるため、基礎ブロック１を平面視凹又は凸状の弧状の基礎面をなすべく容易に回動でき、図１２（ト）、（チ）に示した隣合う基礎ブロック１の端面７，８相互が当接する回動最大時には、端面７，８の凸状面が全面接触しその当接が的確になされ、施工作業が迅速、容易に行える利点を有する。
又、上記基礎ブロック１では、図１２（ハ）、（ニ）に示す如く両端面７，８の傾斜度合いが凸嵌合部９、凹嵌合部１０から縦、横方向ともに略同割合となされているが、図１２（リ）、（ヌ）に示す如く、両端面７，８の傾斜度合いが上記と異なり、例えば凸嵌合部９、凹嵌合部１０からブロック本体２の正面側（傾斜面３ｂの下端側）に至る面が他に比し緩傾斜状に形成されてもよい（図１２（リ）、（ヌ）における四角形や直線の二点鎖線も、上記と同様に略相似形の全体や一部を描く仮想の等高線を表す）。
尚、上記では凸嵌合部９、凹嵌合部１０が四角錐台状となされているが、例えば図１３（イ）〜（ハ）に示す如く円錐台状や、その他多角錐台状、だ円錐台状等の各種形状の截頭錐体状となされてもよく、特に多角錐台状においては、その外郭辺数が増すほど嵌合時の自由度も増して好ましい。又、凸嵌合部９は凹嵌合部１０に比し若干小さい截頭錐体状で、凹嵌合部１０への嵌合がスムーズに行えるようになされている。
上記凸嵌合部９、凹嵌合部１０が截頭錐体状の場合、上述の如く両端面７，８が夫々凸嵌合部９、凹嵌合部１０の周縁根元部から両端面７，８の外周縁に向け、凸嵌合部９、凹嵌合部１０の略中心（錐体の略頂点）を同心に順次広がるべく周縁根元部外形の相似形又はこれに近い略相似形を描く仮想線を恰も等高線として傾斜する傾斜面に形成されて凸状をなし（尚、図１３の（ロ）、（ハ）における円形や円弧状の二点鎖線も上記と同様に、凸嵌合部９、凹嵌合部１０の略中心から同心状に広がる仮想の等高線を表す）、その傾斜面の傾斜勾配も適宜に設定されればよい。
【００２１】  又、上記図１３（イ）〜（ハ）の場合、ブロック本体２の上面３の頂面３ａに、ブロック本体２の長さ方向両端部付近の位置に平面視円形の緩衝用突起１６が夫々突設され、突起１６を有することで保管や運搬面で利点を有する。
即ち、例えば図１３（ニ）に示す如く、保管や運搬時等に基礎ブロック１を略９０度回転させてその底面５が略垂直状で頂面３ａが下端側に位置すべく起立させ、隣接する基礎ブロック１をその上面３と底面５とを対向させて一方の頂面３ａの各突起１６が他方の底面５に当接するように整列されると、隣接する基礎ブロック１間に突起１６が介在してブロック１間に一定の隙間が保持され、ブロック１相互の直接接触を避けるとともに、ブロック１間でがたつきが発生せず、直接接触に起因するブロック１の汚れや欠損等を防止してその外観を傷めずに取扱いやすい利点がある。
上記緩衝用突起１６は図１３に示す基礎ブロック１に限らず、他の基礎ブロック１にも同様に設けられてもよいことは勿論であり、その形状は図示の如き平面視円形に限らず適宜の平面視形状であればよく、その個数も少なくとも２個以上で上記の如く保管や運搬時に隣接するブロック１間に一定の隙間が保持可能な箇所に設けられればよい。
更に、ブロック本体２の上面３の突出部４が傾斜面３ｂの下端から上端側に所定間隔をあけて設けられ、突出部４の傾斜面３ｂ下端側に段部１１が連設される場合、上記段部１１は例えば図１４（イ）に示す如く複数連設されてもよい。
この場合、図１４（ロ）及び（ハ）に示す如く必要に応じて施工時に型板１５をその下端を段部１１に係止して土留壁面と略平行に立設し、土留用ブロック１２背面と型板１１間にコンクリートを充填して厚みの異なる裏込コンクリート層１３を形成できるとともに、図１４（ニ）に示す如く更に分厚い裏込コンクリート層１３を所望の場合には型板１５を傾斜面３ｂ下端付近に摺動させ土留壁面と略平行に立設することで容易に所望厚みの裏込コンクリート層１３を形成できる。
又、上記の如くブロック本体２に突出部４及び段部１１が設けられていると好都合であるが、例えば図１５に示す如く、ブロック本体２に上記突出部４や段部１１が設けられることなく間知ブロック等の土留用ブロック１２背面に裏込コンクリート層１３が形成されてもよいことは勿論である。尚、この場合、基礎ブロック１は、上記図１０（イ）、（ロ）と同様にブロック本体２の上面３が傾斜面３ｂのみで形成され、その貫通孔６内には充填材として胴込コンクリート１３′等が充満されることでその自重を増して地盤に固定されているが、必ずしもこれに拘束されない。
【００２２】  尚又、本発明の土留壁用基礎ブロック１を用いて平面視弧状の土留壁面に沿った基礎面を形成する際、土留壁面の曲率状況に応じて異なる長さの基礎ブロック１が適宜組み合わされて上記の如く長さ方向に連設されてもよく、更に、図４（ロ）及び図７（ト）においては平面視凹状に、又、図４（ハ）及び図７（ヘ）においては平面視凸状に夫々独立的に屈曲した状態を示しているがこれに限らず、凹状と凸状を連ねて平面視凹凸蛇行状に組合わすこともできる。
又、上記隣合う基礎ブロック１の回動は、平面視弧状をなす土留壁面に沿うべくなされているがこれに限らず、構築する土留壁面の下端（基盤面）が正面視で凹状、又は、凸状に屈折する場合においても例えて図１１（ヘ）に示す如く、上記と同様の凸嵌合部９，凹嵌合部１０での回動を垂直方向へ行うことによって、屈折せる基盤面に沿って基礎ブロック１を連設することができる。
即ち、略半球状で相互が球面に沿うべくなされた凸嵌合部９，凹嵌合部１０の嵌合は、隣合う基礎ブロック１が接合された状態で、その接合角度が自由に変化可能な所謂自在継手作用を奏するものである。
【００２３】  更に、上述の説明では主として積みブロック（構築される土留壁面が比較的急勾配）をなす土留用ブロック１２の基礎用としての基礎ブロック１について述べたが、本発明の基礎ブロック１は張ブロックや法枠ブロック（構築される土留壁面が比較的緩勾配）をなす土留用ブロック１２にも適用可能であり、この場合にも基本的に上記と略同様な構造（但し、上面３の突出部４は必要に応じて設けられ、傾斜面３ｂの傾斜勾配が張ブロックや法枠ブロックによる土留壁面の緩傾斜勾配に適合する）となされればよく、上記種々の事項がそのまま適用されればよい。
例えば図１６（イ）〜（ホ）に張ブロックをなす土留用ブロック１２の基礎を形成する基礎ブロック１の一例を示す。該基礎ブロック１も、適宜幅と長さを有するブロック本体２の上面３が、幅方向の中央部を凹状にして正面側の略水平状の頂面３ａから幅方向に所定勾配で斜降する傾斜面３ｂが連続して形成され、ブロック本体２の上面３の上記凹状部分と底面５（幅方向の中央部が逆凹状に形成されている）を上下方向に貫く貫通孔６（図１６では平面視長方形で下方末広がり状をなすものを例示）がブロック本体２の長さ方向に間隔を設けて２個貫設されている。
又、上記と同様にブロック本体２の長さ方向の両端面７，８に夫々略半球状の凸嵌合部９、凹嵌合部１０が設けられ、上記両端面７，８が滑らかな連続傾斜面に形成されて凸湾曲状をなす（図１６（ハ）、（ニ）における円や円弧状の二点鎖線も上記と同様に仮想の等高線を表す）。
この場合にも土留壁用基礎ブロック１は上記と同様に互いに隣合う基礎ブロック１の凸嵌合部９と凹嵌合部１０が嵌合されて、構築する土留壁面に沿うべく平面視略直線状や屈曲状に複数連設施工され、図１６（ヘ）に示す如く、貫通孔６内に充填材として例えば胴込コンクリート１３’等が充満されることでその自重を増して地盤に固定されて土留壁の基礎が形成される。その後、ブロック本体２の上面３の急勾配の傾斜面３ｂに、張ブロックをなす土留用ブロック１２がその下端合端部を突き当てる如く載置され、傾斜面３ｂの上部に土留用ブロック１２の押さえコンクリート１８が設けられるとともに、順次整形法面（裏込栗石層１４）上に張設されて護岸用、道路用等の法面保護工が構築されるものである。
【００２４】  又、図１７（イ）〜（ホ）に示す基礎ブロック１も張ブロックをなす土留用ブロック１２の基礎を形成するもので、図１６のものに比し大型のブロックであって、適宜幅と長さを有するブロック本体２の上面３がその略水平状の頂面３ａから幅方向に所定勾配で斜降する傾斜面３ｂが連続して形成され、傾斜面３ｂの下端に土留用ブロック１２の位置ずれ防止用の突出部４が段状に突出してブロック本体２の長さ方向に沿って設けられ、ブロック本体２に頂面３ａと底面５を上下方向に貫く貫通孔６，６′（上部の貫通孔６がブロック本体２の長さ方向に間隔をあけて６個設けられ、下部空間をなす大きな貫通孔６′がこれに連通する）が設けられている。
又、上記と同様に、ブロック本体２の長さ方向の両端面７，８に夫々略半球状の凸嵌合部９、凹嵌合部１０が設けられ、上記両端面７，８が滑らかな連続傾斜面に形成されて凸湾曲状をなす（図１７（ハ）、（ニ）における円や円弧状の二点鎖線も上記と同様に仮想の等高線を表す）。
この場合も土留壁用基礎ブロック１の連結や土留壁の構築（図１７（ヘ）、（ト））も上記と略同様であり、その説明は上記のものを援用する。尚、図１７（ヘ）ではアンカー１７′が基礎下方から貫通孔６′内の胴込コンクリート１３′内に突出されているが、図１７（ト）に示す如くアンカー１７′はなくともよい。
又、図１８（イ）及び（ロ）に示す基礎ブロック１も夫々張ブロックをなす土留用ブロック１２の基礎を形成するもので、ブロック本体２の全体形状が上記のものに近い形状をなし、上面３と底面５を上下方向に貫く貫通孔６が断面略鼓形となされ、その基本構造は上記のものと略同様のものである。
【００２５】  尚、上記図１６〜図１８における凸嵌合部９、凹嵌合部１０も上記各種形状の截頭錐体状となされ、且つ両端面７，８もこれに合わせて上記の如き傾斜面を有する凸状面となされてもよい。例えば図１９（イ）、（ロ）は凸嵌合部９がだ円形の截頭錐体状となされ、その端面７も滑らかな凸湾曲状をなす（図１９（ロ）における二点鎖線は、凸嵌合部９の周縁根元部外形から相似形を描く仮想の等高線を表し、上記周縁根元部から放射方向に滑らかに傾斜する状態を表す）もので、この場合、凹嵌合部１０もこれに適合する凹形状、端面８も上記と同様な凸湾曲状（図示省略）をなす。
尚又、上記と同様に張ブロックや法枠ブロックをなす土留用ブロック１２に適用可能な基礎ブロック１は、図２０（イ）〜（ハ）に示す如く、ブロック本体２が図１６〜図１８のものに比し高さの低い偏平なものであってもよく、図２０（イ）、（ハ）に示す如く施工時等に、ブロック本体２の傾斜面３ｂと対向する斜降状の外面から下方に突出するアンカー１７が使用可能（図１８（イ）の場合は、斜降状の外面に上下方向へ向けた貫通孔６内から突出）となされてもよいし、図２０（ハ）に示す如く土留用ブロック１２を載置した後の傾斜面３ｂの上部に土留用ブロック１２の押さえコンクリート１８が設けられるべく、突出部４が形成されてもよい。
【符号の説明】
【００２６】１  基礎ブロック
２  ブロック本体
３  上面
３ｂ  傾斜面
４  突出部
６  貫通孔
７，８  端面
９  凸嵌合部
１０  凹嵌合部
１１  段部
１２  土留用ブロック
Ｘ  軸線
Ｙ  働き長さ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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