(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状の胴部と前記胴部の軸線方向の端部に設けられたフランジ部とを有する本体を具備し、前記胴部の外周面に釣糸が巻回されるスプールであって、
前記本体に取り付けられ、前記釣糸を係止する糸止め部材を備え、
前記フランジ部には、該フランジ部の両側面に連通し、前記釣糸を通して外側に引き出すと共に前記釣糸を引っ掛けるための溝部が形成されており、
前記糸止め部材は、前記フランジ部の外側の側面に当接する当接部を有し、引き出された前記釣糸を前記外側の側面と前記当接部との間で係止し、
前記当接部の当接する側の面には、所定方向に延在する凸条が複数設けられており、
前記糸止め部材は、前記フランジ部の前記外側の側面と前記凸条との間で前記釣糸を係止することを特徴とするスプール。
【請求項２】
前記糸止め部材は、前記胴部の筒孔を塞ぐように前記胴部に着脱可能に取り付けられており、
前記フランジ部には、前記溝部が周方向に複数形成されており、
前記糸止め部材は、前記当接部を複数有することを特徴とする請求項１記載のスプール。
【請求項３】
前記凸条は、前記胴部の径方向に延在することを特徴とする請求項１又は２記載のスプール。
【請求項４】
前記当接部は、第１の当接部及び第２の当接部からなり、
前記第２の当接部において隣接する前記凸条の間隔は、前記第１の当接部において隣接する前記凸条の間隔よりも広いことを特徴とする請求項１〜３の何れか一項記載のスプール。
【請求項５】
前記凸条の高さは、前記胴部の径方向の内側に行くに従って高くなることを特徴とする請求項１〜４の何れか一項記載のスプール。
【請求項６】
前記糸止め部材は、前記釣糸に関する情報を表示する表示部を有することを特徴とする請求項１〜５の何れか一項記載のスプール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、釣糸を巻回するためのスプールに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のスプールとしては、筒状の胴部と胴部の軸線方向の端部に設けられたフランジ部とを有する本体を具備し、胴部の外周面に釣糸が巻回されるものが知られている（例えば、特許文献１参照）。このようなスプールでは、フランジ部に設けられたスリット状の係止溝によって、釣糸の一端部が挟持され係止される。
【特許文献１】特開２０００−３２８９５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上述したようなスプールにおいては、釣糸を係止するに際して釣糸を屈曲させることから、釣糸に係止痕が残ったり糸撚れが生じたりし易く、係止された釣糸が傷ついてしまうという問題がある。
【０００４】
そこで、本発明は、釣糸を傷つけずに確実に係止することができるスプールを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために、本発明に係るスプールは、筒状の胴部と胴部の軸線方向の端部に設けられたフランジ部とを有する本体を具備し、胴部の外周面に釣糸が巻回されるスプールであって、本体に取り付けられ、釣糸を係止する糸止め部材を備え、フランジ部には、該フランジ部の両側面に連通し、釣糸を通して外側に引き出すと共に釣糸を引っ掛けるための溝部が形成されており、糸止め部材は、フランジ部の外側の側面に当接する当接部を有し、引き出された釣糸を外側の側面と当接部との間で係止し、当接部の当接する側の面には、所定方向に延在する凸条が複数設けられており、糸止め部材は、フランジ部の外側の側面と凸条との間で釣糸を係止することを特徴とする。
【０００６】
このスプールでは、まず、胴部の外周面に巻回された釣糸の先端側を、溝部内に通して外部に引き出す。これと共に、釣糸を溝部に引っ掛けて張った状態とする。そして、この状態で、引き出された釣糸をフランジ部の外側の側面と当接部との間に進入させる。これにより、かかる間でもって釣糸が挟み込まれて掛止され、釣糸が確実に係止されることになる。従って、釣糸を係止するに際し釣糸を屈曲させる必要が無く、その結果、釣糸を傷つけずに確実に係止することが可能となる。さらに、上記のように、釣糸は、フランジ部に形成された溝部を通じて引き出される。そのため、フランジ部の周方向長さを基準にして、引き出された釣糸の長さを調整することができる。よって、釣糸の取扱い性を向上することもできる。また、当接部の当接する側の面には、所定方向に延在する凸条が複数設けられており、糸止め部材は、フランジ部の外側の側面と凸条との間で釣糸を係止することから、釣糸に対する当接部の接触領域が低減するため、釣糸が傷つくのを一層抑制することができる。これと共に、釣糸に対する当接部の摩擦係数が増加するため、釣糸を確実に係止することができる。
【０００７】
また、糸止め部材は、胴部の筒孔を塞ぐように胴部に着脱可能に取り付けられていることが好ましい。この場合、糸止め部材を胴部に着脱可能に取り付けるだけで釣糸が係止可能となる。よって、釣糸を簡易に係止することが可能となる。
【０００８】
また、フランジ部には、溝部が周方向に複数形成されていることが好ましい。この場合、フランジ部を周方向に分けた周方向長さを基準にして、引き出された釣糸の長さを調整することができる。よって、複数の溝部のうちの適宜選択した一の溝部を通じて釣糸を引き出すことで、引き出された釣糸の長さが所望な長さとなる。よって、釣糸の取扱い性を一層向上することができる。
【０００９】
また、糸止め部材は、当接部を複数有することが好ましい。ここで、通常、釣糸が太い場合、釣糸自体の弾性力が高くなることから、釣糸を係止するのが困難になる。この点、当接部が複数存在すると、複数の当接部とフランジ部の外側の側面との間でもって釣糸が挟まれ掛止されるため、釣糸が太くてその弾性力が高い場合でも、釣糸を確実に係止することができる。
【００１１】
このとき、凸条は、胴部の径方向に延在することが好ましい。この場合、糸止め部材で釣糸を係止したとき、凸条の延在方向と釣糸の延在方向とが互いに交差（ほぼ線接触）するため、釣糸に対する当接部の接触領域が好適に低減することとなる。
【００１２】
ここで、当接部は、第１の当接部及び第２の当接部からなり、第２の当接部において隣接する凸条の間隔は、第１の当接部において隣接する凸条の間隔よりも広いことが好ましい。この場合、例えば、釣糸が細い場合には、目の細かい第１の当接部の凸条によってその釣糸を確実に係止できる一方、釣糸が太い場合には、目の粗い第２の当接部の凸条によってその釣糸を確実に係止できる。すなわち、釣糸の径の大小に柔軟に対応することが可能となる。
【００１３】
また、凸条の高さは、胴部の径方向の内側に行くに従って高くなることが好ましい。この場合、例えば、フランジ部の外側の側面と凸条との間で挟まれ掛止された釣糸を径方向内側に移動させることで、該釣糸を一層強く挟み込むことができる。すなわち、釣糸を係止する係止力を調整することができる。
【００１４】
また、糸止め部材は、釣糸に関する情報を表示する表示部を有することが好ましい。この場合、釣糸を釣り現場で選別する際の容易性や利便性を向上することができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、釣糸を傷つけずに確実に係止することができる。これと共に、釣糸の取扱い性を向上することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、添付図面を参照して、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、以下の説明において同一要素には同一符号を付し、重複する説明は省略する。
【００１７】
まず、本発明の第１実施形態に係るスプールについて説明する。
【００１８】
図１は本発明の第１実施形態に係るスプールを示す斜視図、図２は図１のスプールの正面図、図３は図１のスプールの平面図、図４は図１のスプールの背面図である。図１〜４に示すように、本実施形態のスプール１０は、釣糸Ｌ（図１６参照）を巻回するためのものである。釣糸Ｌとしては、その太さや強さは限定されず種々の糸状を呈するものが用いられる。
【００１９】
このスプール１０は、釣糸Ｌを巻き付ける本体２０と、この本体２０の前側に取り付けられ釣糸Ｌを係止する糸止め部材４０と、を備えている。
【００２０】
図５は図１のスプールにおける本体の前側を示す斜視図、図６は図１のスプールにおける本体の後側を示す斜視図、図７は図５のVII−VII線に沿っての断面図、図８は図５のVIII−VIII線に沿っての断面図である。図５〜８に示すように、本体２０は、例えば樹脂を成形してなる樹脂成形品であり、ここでは、巻回される釣糸Ｌの視認性の点で好ましいとして、透明樹脂により形成されている。この本体２０は、胴部２１とフランジ部２２とを有している。
【００２１】
胴部２１は、円筒状を呈している。具体的には、胴部２１は、大径部２３と小径部２４とを有する２重円筒構造とされている。大径部２３は、図７，８に示すように、その外周面２３ａに例えば整列巻きで釣糸Ｌが巻回される。小径部２４は、その軸線方向の長さが大径部２３よりも短くされ、大径部２３の筒孔２３ｈ内において軸線方向の中央に同軸で配設されている。この小径部２４の内周面２４ｂにおいて後端部には、糸止め部材４０を係止するための係止溝２５が、周方向に沿う４等配の位置に形成されている。
【００２２】
なお、図５，６に示すように、小径部２４の内周面２４ｂには、軸線方向に延在する凹部２６が、対向するように一対形成されている。この凹部２６は、本体２０を回転させて釣糸Ｌを外周面２３ａに巻回する際に、小径部２４の筒孔２４ｈに挿通されるシャフト（巻回用治具）の回転止めとして機能するものである。
【００２３】
これら大径部２３及び小径部２４は、図７に示すように、それぞれの後端部が円環板状の連結部２７で互いに連結され連続されている。連結部２７は、大径部２３の後端部に連続し、径方向内側に向かって前側に傾斜するように延び、小径部２４の後端部に連続している。また、大径部２３の内周面２３ｂと小径部２４の外周面２４ａとの間には、これらを互いに連結するリブ２８が、周方向に沿う８等配の位置に設けられている。
【００２４】
フランジ部２２は、所定の厚さを有する円環状を呈している。このフランジ部２２は、胴部２１の軸線方向の両端部に、径方向外側に突出するようにそれぞれ形成されている。各フランジ部２２の外周面２２ａにおける周方向の同位置には、径方向外側に開口する溝部２９がそれぞれ形成されている。
【００２５】
溝部２９は、フランジ部２２の外周面２２ａ側を矩形状に切り欠くように形成されており、フランジ部２２の両側面２２ｃ，２２ｄに連通している。また、溝部２９は、巻回された釣糸Ｌがフランジ部２２に納まるような深さ、つまり、軸線方向視において巻回される釣糸Ｌが露出しない深さとなっている
【００２６】
この溝部２９は、図５に示すように、周方向に複数形成されている。ここでの溝部２９は、樹脂成形の容易化のために好ましいとして、互いに対向するように１対形成されている。そして、この溝部２９にあっては、その内部に釣糸Ｌの先端側を通し、該釣糸Ｌを外側に引き出すと共に、その縁２９ｅに釣糸Ｌを引っ掛ける（図１８参照）。これにより、フランジ部２２の周方向長さを基準にして（ここでは、フランジ部２２の周方向長さの１／２単位で）、釣糸Ｌを外側に引き出すことが可能とされる。
【００２７】
また、前側のフランジ部２２Ｆにおける外側（前側）の側面２２ｃには、係合溝３０が形成されている。係合溝３０は、糸止め部材４０と周方向に係合するためのものである。この係合溝３０は、具体的には、側面２２ｃの径方向内側の端部において周方向に沿う４等配の位置に形成されている。ここでの係合溝３０は、上記の係止溝２５に対し周方向の同位置に形成されている。
【００２８】
図９は図１のスプールにおける糸止め部材の前側を示す斜視図、図１０は図１のスプールにおける糸止め部材の後側を示す斜視図、図１１は図９のXI−XI線に沿っての断面図、図１２は図９のXII−XII線に沿っての断面図である。図１１に示すように、糸止め部材４０は、円板状の本体部４１と、本体部４１の後面４１ｂに設けられ本体部４１に同軸の円筒部４２と、を含んで構成されている。
【００２９】
本体部４１は、その外径が胴部２１の大径部２３の内径よりも僅かに小さくされている。ここでは、大径部２３の内径がφ３８．２ｍｍであるのに対し、本体部４１の外径が３７．８ｍｍとされている。この本体部４１の前面４１ａの外縁部には、該外縁部に沿って延在し且つ前方に凸の山型形状を呈する環状凸部４３が設けられている。
【００３０】
また、図９に示すように、本体部４１の前面４１ａの一部には、釣糸Ｌに関する情報、商品名、使用説明等の様々な文字や図形等を表示する表示部４４が設けられている。ここでは、表示部４４として、ラベルが接着剤等で貼付されている。
【００３１】
円筒部４２は、図１２に示すように、その外径が胴部２１の小径部２４の内径よりも僅かに小さくされている。ここでは、小径部２４の内径がφ２０ｍｍであるのに対し、円筒部４２の外径がφ１９．８ｍｍとされている。この円筒部４２の後端部には、胴部２１の係止溝２５に係止するものとして、径方向外側に突出する鉤状の係止爪４５が設けられている。この係止爪４５は、周方向に沿う４等配の位置に形成されている。
【００３２】
また、本体部４１において係止爪４５に対応する位置には、本体部４１の前面４１ａ及び後面４１ｂに貫通するスリット４６が形成されている。このスリット４６により、係止爪４５を係止溝２５に係止する際、本体部４１の剛性が適度なものとされる。つまり、係止爪４５を係止溝２５に係止させ易くなっている。
【００３３】
また、本実施形態の糸止め部材４０は、フランジ部２２Ｆの側面２２ｃに当接する板状の当接部４７を有している。当接部４７は、本体部４１の環状凸部４３に連続し、且つ本体部４１よりも径方向外側に突出するように設けられている。すなわち、当接部４７にあっては、糸止め部材４０を本体２０に取り付けた状態（以下、「取付状態」という）において、その先端側がフランジ部２２Ｆの側面２２ｃに乗り上げるよう構成されている（図１７参照）。
【００３４】
この当接部４７は、図９，１０に示すように、本体部４１の前面４１ａにおいて周方向に沿う４等配の位置に設けられている。ここでの当接部４７は、上記の係止爪４５に対し周方向の同位置に設けられている。また、図１０，１２に示すように、当接部４７における環状凸部４３側には、係合溝３０と係合するためのものとして、後側に突出する係合凸部４８が設けられている。
【００３５】
この当接部４７の後面（当接する側の面）４７ｂには、径方向に沿って延在し且つ後方に凸の凸条４９が複数形成されている。具体的には、図１０，１３に示すように、当接部４７のうち片側の当接部（第２の当接部）４７Ｌでは、凸条４９Ｌの断面が櫛歯状となっている。一方、図１０，１４に示すように、当接部４７のうち片側の当接部（第１の当接部）４７Ｒでは、凸条４９Ｒの断面がのこぎり歯状となっている。つまり、図１３，１４に示すように、隣接する凸条４９Ｌ，４９Ｌの間隔Ａ１は、隣接する凸条４９Ｒ，４９Ｒの間隔Ａ２よりも広くなっている。また、凸条４９の高さは、径方向内側に行くに従って高くなっている。
【００３６】
この糸止め部材４０にあっては、図１５〜１７に示すように、取付状態において、その円筒部４２が胴部２１の小径部２４の筒孔２４ｈに前側から内挿されている。そして、その本体部４１の後面４１ｂが、小径部２４の前端面２４ｃに当接されている。併せて、図１７に示すように、小径部２４の係止溝２５に係止爪４５が係止されると共に、フランジ部２２Ｆの係合溝３０に係合凸部４８が係合されている。これにより、糸止め部材４０は、本体２０に対して周方向に位置決めされると共に、胴部２１の大径部２３の筒孔２３ｈを塞ぐように胴部２１に対して着脱可能に取り付けられる。そして、当接部４７の凸条４９が、フランジ部２２Ｆの側面２２ｃに当接されることになる。
【００３７】
以上に説明したスプール１０を用いて釣糸Ｌの糸止めを行う場合、図１８に示すように、まず、本体２０の外周面２３ａに巻回された釣糸Ｌの先端側を、溝部２９内に通して外部に引き出す。これに併せて、溝部２９の縁２９ｅに釣糸Ｌを引っ掛けることで、釣糸Ｌにテンション（張力）を与え、釣糸Ｌを張った状態とする。このとき、引き出された釣糸Ｌの長さ（以下、「引出し長さ」という）を所望な長さとすべく、一対の溝部２９，２９のうちの一方が適宜選択されると共に、引き出し長さがフランジ部２２Ｆの周方向長さの１／２単位で調整される。
【００３８】
続いて、この状態で、フランジ部２２Ｆの側面２２ｃと、糸止め部材４０における当接部４７Ｒ，４７Ｒの凸条４９Ｒ，４９Ｒのそれぞれとの間に、引き出した釣糸Ｌを進入させる。これにより、側面２２ｃと凸条４９Ｒとの間でもって、釣糸Ｌが挟み込まれて掛止される。つまり、糸止め部材４０と本体２０との圧着、及び当接部４７Ｒの剛性によって、凸条４９Ｒ，４９Ｒが釣糸Ｌを側面２２ｃに付勢することとなる。その結果、釣糸Ｌが確実に係止される。
【００３９】
従って、本実施形態によれば、釣糸Ｌを係止するに際し釣糸Ｌを屈曲させる必要が無く、よって、釣糸Ｌの表面に凹凸が形成されたり、釣糸Ｌに係止痕が残ったり、糸撚れが生じたりするのを防止することができる。その結果、釣糸Ｌを傷つけずに確実に係止することが可能となる。ひいては、釣糸Ｌの取扱い性を向上できると共に、水中に投入された釣糸Ｌの「あたり」（魚信）に対する感度が高められる。
【００４０】
また、本実施形態では、上述したように、糸止め部材４０が、胴部２１の大径部２３の筒孔２３ｈを塞ぐように胴部２１に着脱可能に取り付けられている。よって、糸止め部材４０を胴部２１に着脱可能に取り付けるだけで釣糸Ｌが係止可能となり、釣糸Ｌを簡易に係止することができる。
【００４１】
また、本実施形態では、上述したように、フランジ部２２Ｆに溝部２９が周方向に複数形成されている。そのため、フランジ部２２Ｆを周方向に分けた周方向長さ（ここでは、フランジ部２２Ｆの周方向長さの１／２）を基準にして、引出し長さを調整することができる。よって、上記のように、複数の溝部２９のうちの適宜選択された一の溝部２９を通じて釣糸を引き出すことで、引出し長さを所望な一定長さにすることが可能となる。その結果、釣糸Ｌの取扱い性を向上することができる。
【００４２】
ここで、通常、釣糸Ｌが太い場合、釣糸Ｌ自体の弾性力が高くなることから、釣糸Ｌを係止するのが困難になる。この点、本実施形態では、上述したように、糸止め部材４０は、当接部４７を複数有している。よって、複数の当接部４７とフランジ部２２Ｆの側面２２ｃとの間でもって釣糸Ｌが挟まれ掛止されるため、釣糸Ｌが太くてその弾性力が高い場合でも、釣糸Ｌを確実に係止することができる。加えて、釣糸Ｌが太い場合には、従来、別途に糸止め機構が必要であったが、本実施形態では、前述のように太い釣糸Ｌをも確実に係止できるため、パーツ点数を少なくすることが可能となる。
【００４３】
また、本実施形態では、上述したように、当接部４７の後面４７ｂには、凸条４９が複数設けられている。そして、糸止め部材４０は、この凸条４９とフランジ部２２Ｆの側面２２ｃとの間で釣糸Ｌを係止する。よって、釣糸Ｌを係止する際、釣糸Ｌに対する当接部４７の接触領域が低減するため、釣糸Ｌが傷つくのを一層抑制できる。これと共に、釣糸Ｌに対する当接部４７の摩擦係数が増加するため、釣糸Ｌを確実に係止することができる。
【００４４】
また、本実施形態では、上述したように、凸条４９が胴部２１の径方向に延在している。よって、釣糸Ｌを係止したとき、凸条４９の延在方向と釣糸Ｌの延在方向とが互いに交差（ほぼ線接触）することから、釣糸Ｌに対する当接部４７の接触領域が一層低減するため、釣糸Ｌが傷つくのをより一層抑制することができる。
【００４５】
また、本実施形態では、上述したように、当接部４７Ｌにおいて隣接する凸条４９Ｌ，４９Ｌの間隔Ａ１が、当接部４７Ｒにおいて隣接する凸条４９Ｒ，４９Ｒの間隔Ａ２よりも広くなっている。よって、釣糸Ｌが細い場合には、目の細かい凸条４９Ｒによってその釣糸Ｌを係止できる一方、釣糸Ｌが太い場合には、目の粗い凸条４９Ｌによってその釣糸Ｌを係止できる。すなわち、釣糸Ｌの径の大小に柔軟に対応することが可能となる。
【００４６】
また、本実施形態では、上述したように、凸条４９の高さが、径方向の内側に行くに従って高くなっている。よって、例えば、フランジ部２２Ｆの側面２２ｃと凸条４９との間で挟み込まれ掛止された釣糸Ｌを径方向内側に移動させることで、釣糸Ｌを一層強く挟み込むことができる。一方、掛止された釣糸Ｌを径方向外側に移動させることで、釣糸Ｌを比較的弱い力で挟み込むことができる。すなわち、釣糸Ｌを係止する係止力を調整することができる。
【００４７】
また、本実施形態では、上述したように、糸止め部材４０が表示部４４を有している。そのため、釣糸Ｌを釣り現場で選別する際における容易性や利便性を向上することができる。また、糸止め部材４０が、本体２０の大径部２３の筒孔２３ｈを塞ぐような蓋状を呈していることから、表示部４４が特に視認され易いものとなる。なお、複数のスプール１０を連結させずにそれぞれ単独で所持する際（例えば、磯釣りの際）には、糸止め部材４０における表示部４４が一層視認し易くなることから、かかる効果は顕著である。
【００４８】
ちなみに、本実施形態では、フランジ部２２に形成された溝部２９を、スプール２に釣糸Ｌを巻回する際、釣糸Ｌの糸巻（不図示）側を通すための溝部として利用することも可能である。
【００４９】
次に、本発明の第２実施形態に係るスプールついて説明する。なお、以下の説明においては、上記実施形態と異なる点について主に説明する。
【００５０】
図１９は本発明の第２実施形態に係るスプールの前側を示す斜視図、図２０は図１９のXX−XX線に沿っての断面図である。図１９に示すように、スプール５０は、釣糸Ｌを巻き付ける本体６０と、この本体６０の前側に取り付けられ釣糸Ｌを係止する糸止め部材８０と、を備えている。
【００５１】
図２０に示すように、本体６０は、胴部６１とフランジ部２２とを有している。胴部６１は、円筒状を呈し、その外周面６１ａに例えば整列巻きで釣糸Ｌが巻回される。胴部６１の内周面６１ｂにおいて軸線方向の中央には、糸止め部材８０を係止するためのものとして、径方向内側に凸の環状凸部６２が設けられている。
【００５２】
フランジ部２２Ｆの外側（前側）の側面２２ｃには、糸止め部材８０の当接部８３（後述）が当接するためのものとして、前側に隆起する隆起部６４が設けられている。この隆起部６４は、側面２２ｃにおいて周方向に沿う４等配の位置に配設されている。
【００５３】
糸止め部材８０は、円板状の本体部８１と、本体部８１の後面に設けられ本体部８１と同軸の円筒部８２と、フランジ部２２Ｆの側面２２ｃに当接する板状の当接部８３と、を含んで構成されている。
【００５４】
本体部８１の前面のほぼ全域には、上記表示部４４と同様な表示部８８（図１９参照）が設けられている。本体部８１の後面には、環状凸部６２に係止するためのものとして、後方に突出する爪部８４が設けられている。爪部８４は、後面において周方向に沿う４等配の位置に配設されている。また、これらの爪部８４は、円筒部８２の内周面に連続するように構成されており、その先端部が径方向外側に突出するような鉤状となっている。当接部８３の後面（当接する側の面）には、径方向に沿って延在し且つ後方に凸の凸条８５が複数形成されている。
【００５５】
この糸止め部材８０にあっては、取付状態において、その円筒部８２が胴部６１の筒孔６１ｈに前側から内挿されている。そして、その円筒部８２の後端面８２ｃが、環状凸部６２に当接されている。これに併せて、爪部８４が環状凸部６２に係止されると共に、当接部８３の凸条８５がフランジ部２２Ｆの側面２２ｃの隆起部６４に当接される。これにより、糸止め部材８０が、本体６０に対して周方向に位置決めされて着脱可能に取り付けられることになる。
【００５６】
以上に説明したスプール５０を用いて釣糸Ｌの糸止めを行う場合、図２１に示すように、上記スプール１０と同様に、本体６０の外周面６１ａに巻回された釣糸Ｌの先端側を、溝部２９内に通して外部に引き出す。これに併せて、溝部２９の縁２９ｅに釣糸Ｌを引っ掛けることで、釣糸Ｌにテンションを与え、釣糸Ｌを張った状態とする。この状態で、フランジ部２２Ｆの側面２２ｃと、当接部８３，８３の凸条８５，８５のそれぞれとの間に、引き出された釣糸Ｌを進入させる。これにより、側面２２ｃと凸条８５との間でもって、釣糸Ｌが挟み込まれて掛止され、釣糸Ｌが確実に係止されることとなる。
【００５７】
従って、本実施形態においても、上記実施形態と同様な効果、すなわち、釣糸Ｌを傷つけずに確実に係止することができるという効果を奏する。
【００５８】
以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。
【００５９】
例えば、上記実施形態では、凸条４９，８５が径方向に沿って延在しているが、径方向と直交（交差）する方向に沿って延在してもよい。上記実施形態のように凸条が径方向に延在すると、上述したように、釣糸Ｌに対する当接部の接触領域が一層低減し、釣糸Ｌが傷つくのがより一層抑制される。一方、凸条が径方向と直交する方向に延在すると、釣糸Ｌが一層確実に係止される。
【００６０】
また、上記第１実施形態では、糸止め部材４０の本体部４１における前面４１ａの一部に表示部４４を設けたが、前面４１ａの全域に拡がるように表示部を設けてもよい。また、上記実施形態では、当接部４７，８３を周方向に沿う４等配の位置に設けたが、当接部は、１つであってもよく、２又は３つであってもよく、５つ以上であっても勿論よい。
【００６１】
また、上記実施形態では、フランジ部２２の溝部２９を一対形成したが、溝部は、１つであってもよく、３つ以上であってもよい。溝部が複数形成されている場合、釣糸Ｌを通ずる溝部は、引き出すべく釣糸Ｌの長さに応じて適宜選択される。
【００６２】
また、上記第１実施形態では、当接部４７Ｒ，４７Ｒの凸条４９Ｒ，４９Ｒと、フランジ部２２Ｆの側面２２ｃとの間で釣糸Ｌを挟み掛止したが、例えば釣糸Ｌが太い場合には、当接部４７Ｌ，４７Ｌの凸条４９Ｌ，４９Ｌと、側面２２ｃとの間で釣糸Ｌを挟み掛止してもよい。また、１つの当接部４７の凸条４９と側面２２ｃとの間のみで釣糸Ｌを挟み掛止してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】本発明の第１実施形態に係るスプールを示す斜視図である。
【図２】図１のスプールの正面図である。
【図３】図１のスプールの平面図である。
【図４】図１のスプールの背面図である。
【図５】図１のスプールにおける本体の前側を示す斜視図である。
【図６】図１のスプールにおける本体の後側を示す斜視図である。
【図７】図５のVII−VII線に沿っての断面図である。
【図８】図５のVIII−VIII線に沿っての断面図である。
【図９】図１のスプールにおける糸止め部材の前側を示す斜視図である。
【図１０】図１のスプールにおける糸止め部材の後側を示す斜視図である。
【図１１】図９のXI−XI線に沿っての断面図である。
【図１２】図９のXII−XII線に沿っての断面図である。
【図１３】図１０のXIII−XIII線に沿っての断面図である。
【図１４】図１０のXIV−XIV線に沿っての断面図である。
【図１５】取付状態の説明図である。
【図１６】図２のXVI−XVI線に沿っての断面図である。
【図１７】図２のXVII−XVII線に沿っての断面図である。
【図１８】図１のスプールを用いて釣糸の糸止めを行う場合の説明図である。
【図１９】本発明の第２実施形態に係るスプールの前側を示す斜視図である。
【図２０】図１９のXX−XX線に沿っての断面図である。
【図２１】図１９のスプールを用いて釣糸の糸止めを行う場合の説明図である。
【符号の説明】
【００６４】
１０，５０…スプール、２０，６０…本体、２１，６１…胴部、２２，２２Ｆ…フランジ部、２２ｃ…フランジ部の外側の側面、２３ａ，６１ａ…外周面、２３ｈ，６１ｈ…筒孔、２９…溝部、４０，８０…糸止め部材、４４，８８…表示部、４７，８３…当接部、４７ｂ…後面（当接する側の面）、４７Ｌ…当接部（第２の当接部）、４７Ｒ…当接部（第１の当接部）、４９，４９Ｌ，４９Ｒ，８５…凸条、Ｌ…釣糸。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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