(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃焼室内に高圧燃料を噴射する直噴インジェクタと、燃焼室へ空気を供給する吸気通路内に低圧燃料を噴射する吸気通路インジェクタとを有する内燃機関に対して、これらインジェクタ間の燃料噴射比率を内燃機関運転状態に応じて調節する燃料噴射制御装置であって、
内燃機関始動開始時から所定期間が経過するまで、前記直噴インジェクタの燃料噴射比率を前記吸気通路インジェクタの燃料噴射比率よりも大きくして、前記直噴インジェクタと前記吸気通路インジェクタとの両方で燃料噴射させる始動時燃料噴射設定手段と、
燃料に含まれるベーパ量を推定し、このベーパ量に応じて前記所定期間を調節する所定期間調節手段とを備え、
前記所定期間調節手段は、燃料に含まれるベーパ量の推定を、燃料に含まれるアルコール成分の濃度に基づいて行うことを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項２】
請求項１に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記ベーパ量が基準量以上である場合に、前記所定期間を長くする側に調節することを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項３】
請求項１に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記ベーパ量が多いほど前記所定期間を長くする側に調節することを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、内燃機関の温度及び温度履歴とベーパ量との対応関係を、前記アルコール成分の濃度に応じて切り替え、この対応関係から内燃機関の温度及び温度履歴に基づいて求められるベーパ量に応じて前記所定期間を調節することを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項５】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記アルコール成分が燃料成分として存在しない場合の内燃機関の温度及び温度履歴とベーパ量との対応関係を予め設定し、この対応関係に対して、実際の前記アルコール成分の濃度に応じた補正を実行することで、実際の前記アルコール成分の濃度に応じたベーパ量を求めて、このベーパ量に応じて前記所定期間を調節することを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項６】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記アルコール成分が基準濃度で存在する場合の内燃機関の温度及び温度履歴とベーパ量との対応関係を予め設定し、この対応関係に対して、実際の前記アルコール成分の濃度に応じた補正を実行することで、実際の前記アルコール成分の濃度に応じたベーパ量を求めて、このベーパ量に応じて前記所定期間を調節することを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項７】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、内燃機関の温度とベーパ量との対応関係を、前記アルコール成分の濃度に応じて切り替え、この対応関係から内燃機関の温度に基づいて求められるベーパ量に応じて前記所定期間を調節することを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項８】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記アルコール成分が燃料成分として存在しない場合の内燃機関の温度とベーパ量との対応関係を予め設定し、この対応関係に対して、実際の前記アルコール成分の濃度に応じた補正を実行することで、実際の前記アルコール成分の濃度に応じたベーパ量を求めて、このベーパ量に応じて前記所定期間を調節することを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項９】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記アルコール成分が基準濃度で存在する場合の内燃機関の温度とベーパ量との対応関係を予め設定し、この対応関係に対して、実際の前記アルコール成分の濃度に応じた補正を実行することで、実際の前記アルコール成分の濃度に応じたベーパ量を求めて、このベーパ量に応じて前記所定期間を調節することを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項１０】
請求項５、６、８及び９のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記対応関係に対する実際の前記アルコール成分の濃度に応じた補正は、前記対応関係に対して実際の前記アルコール成分の濃度に応じた係数を掛け算する処理を加えるものであることを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、燃料におけるアルコール成分の濃度を、アルコール濃度センサにより測定することを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項１２】
請求項１〜１０のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、燃料におけるアルコール成分の濃度を、内燃機関の燃焼状態から推定することを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項１３】
請求項１２に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、燃料におけるアルコール成分の濃度を、給油直後の内燃機関の燃焼状態から推定することを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項１４】
請求項１２又は１３に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記内燃機関の燃焼状態として、燃焼室にて燃焼される混合気の空燃比を用いることを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項１５】
請求項１２〜１４のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、燃料におけるアルコール成分の濃度の推定処理の実行と、アルコール成分の濃度に基づく前記ベーパ量の推定の実行とを、給油後の所定内燃機関運転回数内又は給油後の所定累積内燃機関運転時間内での内燃機関運転時に限定していることを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【請求項１６】
請求項１〜１５のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記始動時燃料噴射設定手段及び前記所定期間調節手段による処理は、内燃機関の温度が所定温度以上である場合に実行されることを特徴とする内燃機関燃料噴射制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の燃焼室内に高圧燃料を噴射する直噴インジェクタと、燃焼室へ空気を供給する吸気通路内に低圧燃料を噴射する吸気通路インジェクタとを有し、これらインジェクタ間の燃料噴射比率を内燃機関運転状態に応じて調節する燃料噴射制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、燃焼室内に高圧燃料を直接噴射する直噴インジェクタと吸気通路内に低圧燃料を噴射する吸気通路インジェクタとを備え、それら各インジェクタによる燃料噴射形態を内燃機関運転状態に基づいて適宜切り替えるようにした内燃機関が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
ところで、内燃機関の停止中において、燃料供給系では燃料は流れずに停滞し、この停滞した燃料が内燃機関からの熱を受ける。このことから燃料が気化して、燃料供給経路などからなる燃料供給系にベーパ（気化燃料）が発生する可能性がある。ベーパを多く含む燃料が内燃機関再始動時に噴射されると、必要な燃料噴射量が確保できなくなるおそれがある。
【０００４】
特に、吸気通路インジェクタが噴射対象とする燃料は、直噴インジェクタの噴射対象の燃料に比較して低圧である。このため吸気通路インジェクタが噴射する燃料にベーパが生じ易くなる。このことからベーパによる燃料噴射量不足は吸気通路インジェクタにおいて特に顕著となる傾向にある。
【０００５】
そこで、燃料供給系にベーパが発生している可能性が大きい高温始動時には、良好な始動性を確保するため、直噴インジェクタによる燃料噴射を主体とするように制御する技術が提案されている（例えば、特許文献２参照）。この技術では、直噴インジェクタの燃料噴射比率が吸気通路インジェクタの燃料噴射比率よりも大きくなるようにしている。
【０００６】
しかしながら、直噴インジェクタの燃料圧を高圧となるように昇圧する際には、昇圧動作に伴って高圧燃料供給系（特に高圧燃料ポンプ）から作動音が発生する場合がある。このような作動音は内燃機関運転状態が始動完了後にアイドル運転に移行して内燃機関機関始動に伴う振動や騒音が低下すると知覚され易いものとなる。
【０００７】
一方、上述のように直噴インジェクタの燃料噴射を主体とする内燃機関始動時には、吸気通路インジェクタによる燃料噴射も実行されるため、吸気通路インジェクタの燃料に含まれるベーパは、その多くが内燃機関始動時の燃料噴射に際して排出されると考えられる。したがって、内燃機関運転状態がアイドル状態へ移行するときには、吸気通路インジェクタによる噴射燃料に含まれるベーパ量は少なくなっていると考えられる。
【０００８】
そこで、内燃機関運転状態がアイドル状態へ移行すると、直噴インジェクタの燃料噴射比率を減少させ吸気通路インジェクタの燃料噴射比率を増大させるようにして、作動音の発生を抑制するようにする技術が提案されている（例えば、特許文献３参照）。
【０００９】
ところで、ベーパの発生し易さは、燃料に含まれるアルコール成分の濃度により異なり、アルコールの濃度の差異により、同じ熱雰囲気でも燃料供給系に生じるベーパ量が異なる。
【００１０】
更に給油後においては、内燃機関運転経過により次第に燃料タンク内でベーパとなったアルコールがキャニスタやパージにより奪われて、燃料中のアルコール濃度が希薄化する。そして再度給油が行われると燃料中のアルコール濃度が復帰することになる。このことによっても燃料供給系に生じるベーパ量が異なる。
【００１１】
更にアルコール濃度が異なる種類の燃料が給油された場合も給油時にアルコール濃度が変化すると共に、その後の内燃機関運転経過においても上述したごとくアルコール濃度が変化する。
【００１２】
したがって燃料中のアルコール濃度を考慮して、ベーパ発生時には燃料高圧化やバイパス弁によるベーパ排出によりベーパ対策を行う技術が知られている（例えば、特許文献４，５）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特開２００２−３６４４０９号公報（第４−５頁、図１−２）
【特許文献２】特開平１１−４４２３６号公報（第４−６頁、図１−４）
【特許文献３】特開２００７−９８１５号公報（第１２−１３頁、図２，６−８）
【特許文献４】特開２００６−３２２４０１号公報（第９−１０頁、図１−３）
【特許文献５】特開平０７−１２７５４２号公報（第２−３頁、図１−３）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
しかし特許文献１〜３に述べた直噴インジェクタと吸気通路インジェクタとを備えた燃料供給系では、アルコール濃度の変化に対応する処理は行われておらず、一定濃度を前提として、直噴インジェクタと吸気通路インジェクタとの燃料噴射比率を調節していた。
【００１５】
このため内燃機関運転状態が同一状態でも、給油などによって燃料に含まれるアルコール成分の濃度変化があると、ベーパの発生程度は異なることになる。このため、直噴インジェクタの燃料噴射比率を大きくする期間が、燃料に含まれるアルコール成分の濃度に伴うベーパの発生し易さに比較して短いと、低圧燃料系のベーパが未だ十分に排出されていない状態で、吸気通路インジェクタを主体とする燃料噴射に移行するおそれがある。このような場合には、実際の燃料噴射量が不足し、内燃機関の燃焼性の悪化を招くおそれがある。
【００１６】
逆に、直噴インジェクタの燃料噴射比率を大きくする期間が、燃料に含まれるアルコール成分の濃度に伴うベーパの発生し易さに比較して長いと、低圧燃料系のベーパが全て排出された状態となった後も、直噴インジェクタを主体とする燃料噴射が継続することになる。したがって、吸気通路インジェクタを主体とする燃料噴射を実行できる内燃機関運転状態となっていても、このような燃料噴射が実行できないので、内燃機関の燃焼性を悪化することなく作動音を減少できる機会を失っていることになる。
【００１７】
本発明は、直噴インジェクタと吸気通路インジェクタとの間の燃料噴射比率を内燃機関運転状態に応じて調節する内燃機関燃料噴射制御装置において、燃料に含まれるアルコール成分の濃度変化によりベーパの発生程度が異なる場合にも、燃料噴射量の不足を抑制し、かつ燃料昇圧に伴う作動音の発生を極力抑制できるようにすることを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用・効果について記載する。
請求項１に記載の内燃機関燃料噴射制御装置は、燃焼室内に高圧燃料を噴射する直噴インジェクタと、燃焼室へ空気を供給する吸気通路内に低圧燃料を噴射する吸気通路インジェクタとを有する内燃機関に対して、これらインジェクタ間の燃料噴射比率を内燃機関運転状態に応じて調節する燃料噴射制御装置であって、内燃機関始動開始時から所定期間が経過するまで、前記直噴インジェクタの燃料噴射比率を前記吸気通路インジェクタの燃料噴射比率よりも大きくして、前記直噴インジェクタと前記吸気通路インジェクタとの両方で燃料噴射させる始動時燃料噴射設定手段と、燃料に含まれるベーパ量を推定し、このベーパ量に応じて前記所定期間を調節する所定期間調節手段とを備え、前記所定期間調節手段は、燃料に含まれるベーパ量の推定を、燃料に含まれるアルコール成分の濃度に基づいて行うことを特徴とする。
【００１９】
所定期間調節手段は、燃料に含まれるアルコール成分の濃度に基づいて燃料に含まれるベーパ量を推定し、このベーパ量に応じて、直噴インジェクタを主体とする燃料噴射を確保するための所定期間を調節している。
【００２０】
このように直噴インジェクタを主体とする燃料噴射を確保するための所定期間を調節できることから、燃料に含まれるアルコール成分の濃度がベーパを発生し易い側に変化した場合には、燃料に含まれるアルコール成分の濃度状態に伴うベーパの発生程度に応じて直噴インジェクタを主体とする燃料噴射期間を長くできる。したがって、低圧燃料系のベーパが未だ十分に排出されていない状態で吸気通路インジェクタを主体とする燃料噴射が実行される事態を防止できる。このため実際の燃料噴射量が不足しないようにでき、内燃機関の燃焼性の悪化を防止できる。
【００２１】
逆に、燃料に含まれるアルコール成分の濃度がベーパを発生しにくい側に変化した場合には、燃料に含まれるアルコール成分の濃度状態に伴うベーパの発生程度に応じて直噴インジェクタを主体とする燃料噴射期間を短くできる。したがって低圧燃料系のベーパが十分に排出されている状態であって、しかも内燃機関が吸気通路インジェクタを主体とする燃料噴射に移行できる運転状態であるにもかかわらず、直噴インジェクタを主体とする燃料噴射が継続してしまう事態を防止できる。このことから内燃機関の燃焼性に影響させずに燃料昇圧に伴う作動音を減少できる機会を極力利用できる。
【００２２】
したがって燃料に含まれるアルコール成分の濃度変化により燃料供給系に発生するベーパの程度が異なる場合にも、燃料噴射量の不足を抑制し、かつ燃料昇圧に伴う作動音の発生を極力抑制できるようになる。
【００２３】
請求項２に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記ベーパ量が基準量以上である場合に、前記所定期間を長くする側に調節することを特徴とする。
【００２４】
このように所定期間設定のためのベーパ量の基準量を設定して、推定されるベーパ量が基準量以上である場合に所定期間を長くする側に調節するようにしても良い。
このことにより、推定されるベーパ量が基準量未満であれば、ベーパの発生程度が低いので、直噴インジェクタを主体とする燃料噴射期間を短くできる。したがって低圧燃料系のベーパが十分に排出されている状態で、かつ内燃機関が吸気通路インジェクタを主体とする燃料噴射に移行できる運転状態であるにもかかわらず、直噴インジェクタを主体とする燃料噴射が継続してしまう事態を防止できる。このことから内燃機関の燃焼性に影響させずに燃料昇圧に伴う作動音を減少できる機会を極力利用できる。
【００２５】
推定されるベーパ量が基準量以上であれば、ベーパの発生程度が高いので、直噴インジェクタを主体とする燃料噴射期間を長くできる。したがって低圧燃料系のベーパが未だ十分に排出されていない状態で、吸気通路インジェクタを主体とする燃料噴射が実行される事態を防止できる。このことから実際の燃料噴射量を不足させないようにでき、内燃機関の燃焼性の悪化を防止できる。
【００２６】
請求項３に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記ベーパ量が多いほど前記所定期間を長くする側に調節することを特徴とする。
【００２７】
このように推定されるベーパ量が多いほど所定期間を長くする側に調節するようにしても良い。
このことにより、推定されるベーパ量が少なければ、この少なさに対応させて、直噴インジェクタを主体とする燃料噴射期間を短くできる。したがって前述したごとく内燃機関が吸気通路インジェクタを主体とする燃料噴射に移行できる運転状態であれば、内燃機関の燃焼性に影響させずに燃料昇圧に伴う作動音を減少できる機会を極力利用できる。
【００２８】
推定されるベーパ量が多ければ、この多さに対応させて、直噴インジェクタを主体とする燃料噴射期間を長くできる。したがって前述したごとく実際の燃料噴射量を不足させないようにでき、内燃機関の燃焼性の悪化を防止できる。
【００３１】
請求項４に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、内燃機関の温度及び温度履歴とベーパ量との対応関係を、前記アルコール成分の濃度に応じて切り替え、この対応関係から内燃機関の温度及び温度履歴に基づいて求められるベーパ量に応じて前記所定期間を調節することを特徴とする。
【００３２】
ベーパの発生程度は内燃機関の温度及び温度履歴によって変化する。したがって内燃機関の温度及び温度履歴とベーパ量との対応関係を設定し、この対応関係をアルコール成分の濃度に応じて切り替える。すなわち、前記対応関係の切り替えにより、燃料に含まれるアルコール成分の濃度に基づいたベーパ量の推定を行っていることになる。
【００３３】
このことより、より適切なベーパ量を推定できる。
請求項５に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記アルコール成分が燃料成分として存在しない場合の内燃機関の温度及び温度履歴とベーパ量との対応関係を予め設定し、この対応関係に対して、実際の前記アルコール成分の濃度に応じた補正を実行することで、実際の前記アルコール成分の濃度に応じたベーパ量を求めて、このベーパ量に応じて前記所定期間を調節することを特徴とする。
【００３４】
ベーパの発生程度は内燃機関の温度及び温度履歴によって変化する。したがって、まずアルコール成分が燃料に含まれていない状態で内燃機関の温度及び温度履歴とベーパ量との対応関係を予め設定する。そして、この対応関係に対して、実際のアルコール成分の濃度に応じた補正を実行する。このことで対応関係は１つ設定したのみでも、実際のアルコール成分の濃度に応じたベーパ量を求めることができる。
【００３５】
請求項６に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記アルコール成分が基準濃度で存在する場合の内燃機関の温度及び温度履歴とベーパ量との対応関係を予め設定し、この対応関係に対して、実際の前記アルコール成分の濃度に応じた補正を実行することで、実際の前記アルコール成分の濃度に応じたベーパ量を求めて、このベーパ量に応じて前記所定期間を調節することを特徴とする。
【００３６】
ベーパの発生程度は内燃機関の温度及び温度履歴によって変化する。したがって、まずアルコール成分が基準濃度で燃料に含まれる場合の内燃機関の温度及び温度履歴とベーパ量との対応関係を予め設定する。そして、この対応関係に対して、実際のアルコール成分の濃度に応じた補正を実行する。このことで対応関係は１つ設定したのみでも、実際のアルコール成分の濃度に応じたベーパ量を求めることができる。
【００３７】
請求項７に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、内燃機関の温度とベーパ量との対応関係を、前記アルコール成分の濃度に応じて切り替え、この対応関係から内燃機関の温度に基づいて求められるベーパ量に応じて前記所定期間を調節することを特徴とする。
【００３８】
ベーパの発生程度は主として内燃機関の温度によって変化する。したがって内燃機関の温度とベーパ量との対応関係を設定し、この対応関係をアルコール成分の濃度に応じて切り替える。すなわち、前記対応関係の切り替えにより、燃料に含まれるアルコール成分の濃度に基づいたベーパ量の推定を行っていることになる。
【００３９】
このことより、より適切なベーパ量を推定できる。
請求項８に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記アルコール成分が燃料成分として存在しない場合の内燃機関の温度とベーパ量との対応関係を予め設定し、この対応関係に対して、実際の前記アルコール成分の濃度に応じた補正を実行することで、実際の前記アルコール成分の濃度に応じたベーパ量を求めて、このベーパ量に応じて前記所定期間を調節することを特徴とする。
【００４０】
ベーパの発生程度は主として内燃機関の温度によって変化する。したがって、まずアルコール成分が燃料に含まれていない場合の内燃機関の温度とベーパ量との対応関係を予め設定する。そして、この対応関係に対して、実際のアルコール成分の濃度に応じた補正を実行する。このことで対応関係は１つ設定したのみでも、実際のアルコール成分の濃度に応じたベーパ量を求めることができる。
【００４１】
請求項９に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記アルコール成分が基準濃度で存在する場合の内燃機関の温度とベーパ量との対応関係を予め設定し、この対応関係に対して、実際の前記アルコール成分の濃度に応じた補正を実行することで、実際の前記アルコール成分の濃度に応じたベーパ量を求めて、このベーパ量に応じて前記所定期間を調節することを特徴とする。
【００４２】
ベーパの発生程度は主として内燃機関の温度によって変化する。したがって、まずアルコール成分が基準濃度で燃料に含まれる場合の内燃機関の温度とベーパ量との対応関係を予め設定する。そして、この対応関係に対して、実際のアルコール成分の濃度に応じた補正を実行する。このことで対応関係は１つ設定したのみでも、実際のアルコール成分の濃度に応じたベーパ量を求めることができる。
【００４３】
請求項１０に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項５、６、８及び９のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記対応関係に対する実際の前記アルコール成分の濃度に応じた補正は、前記対応関係に対して実際の前記アルコール成分の濃度に応じた係数を掛け算する処理を加えるものであることを特徴とする。
【００４４】
前記対応関係に対して、実際のアルコール成分の濃度に応じた係数を掛け算する処理を加えることで、実際のアルコール成分の濃度に応じた補正を実行できる。このことで対応関係は１つ設定したのみでも、実際のアルコール成分の濃度に応じたベーパ量を求めることができる。
【００４５】
請求項１１に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、燃料におけるアルコール成分の濃度を、アルコール濃度センサにより測定することを特徴とする。
【００４６】
このようにアルコール成分の濃度はアルコール濃度センサにより直接的な測定を行って求めても良く、この測定の結果に対応して、燃料に含まれるベーパ量の推定を適切に実行できる。
【００４７】
請求項１２に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、燃料におけるアルコール成分の濃度を、内燃機関の燃焼状態から推定することを特徴とする。
【００４８】
燃料噴射量が同一でもアルコール成分の濃度の違いにより完全燃焼に必要な酸素量が変化する。このためアルコール成分の濃度は、空燃比などの内燃機関の燃焼状態に現れる。したがってアルコール成分の濃度は、アルコール濃度センサを用いなくても、内燃機関の燃焼状態から推定できる。そして、この推定値に基づいて、燃料に含まれるベーパ量の推定を適切に実行できる。
【００４９】
請求項１３に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１２に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、燃料におけるアルコール成分の濃度を、給油直後の内燃機関の燃焼状態から推定することを特徴とする。
【００５０】
燃料に含まれるアルコール成分は給油直後に最も濃く、その後、低下する。したがって給油直後の内燃機関の燃焼状態から推定することにより、アルコール成分の濃度に対して直ちに対処できることになる。
【００５１】
請求項１４に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１２又は１３に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、前記内燃機関の燃焼状態として、燃焼室にて燃焼される混合気の空燃比を用いることを特徴とする。
【００５２】
より具体的には、燃焼される混合気の空燃比を、内燃機関の燃焼状態として用いることで、アルコール成分の濃度を推定できる。
請求項１５に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１２〜１４のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記所定期間調節手段は、燃料におけるアルコール成分の濃度の推定処理の実行と、アルコール成分の濃度に基づく前記ベーパ量の推定の実行とを、給油後の所定内燃機関運転回数内又は給油後の所定累積内燃機関運転時間内での内燃機関運転時に限定していることを特徴とする。
【００５３】
給油後に内燃機関の運転中に前述したごとく次第に燃料中のアルコール成分は希薄化してほぼ一定化する。したがって継続的にアルコール成分の濃度の推定処理を実行しなくても、給油後の所定内燃機関運転回数内又は給油後の所定累積内燃機関運転時間内で十分に燃料成分の推定は可能である。したがってアルコール成分の濃度の推定処理を、給油後の所定内燃機関運転回数内又は給油後の所定累積内燃機関運転時間内での内燃機関運転時に限定することで、推定処理の処理負荷を極力抑制して、内燃機関の燃焼状態からアルコール成分の濃度を推定できる。
【００５４】
請求項１６に記載の内燃機関燃料噴射制御装置では、請求項１〜１５のいずれか一項に記載の内燃機関燃料噴射制御装置において、前記始動時燃料噴射設定手段及び前記所定期間調節手段による処理は、内燃機関の温度が所定温度以上である場合に実行されることを特徴とする。
【００５５】
実際に燃料中のベーパが問題となるのは、或る程度、内燃機関の温度が高い場合である。したがって始動時燃料噴射設定手段及び所定期間調節手段による処理は、内燃機関の温度が所定温度以上である場合に実行するものとしても良い。このことにより内燃機関の温度が所定温度未満の場合には、始動開始時から直噴インジェクタと吸気通路インジェクタとの燃料噴射比率を自由に設定することができる。例えば始動時には吸気通路インジェクタのみの燃料噴射とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】実施の形態１の内燃機関及び電子制御装置の概略構成図。
【図２】実施の形態１の電子制御装置が実行するインジェクタ燃料噴射比率設定処理のフローチャート。
【図３】同じく始動時遅延時間設定処理のフローチャート。
【図４】（ａ），（ｂ）実施の形態１のベーパ推定量マップの構成図。
【図５】実施の形態１の遅延時間マップの構成図。
【図６】実施の形態１の処理の一例を示すタイミングチャート。
【図７】実施の形態１の処理の一例を示すタイミングチャート。
【図８】実施の形態３の始動時遅延時間設定処理のフローチャート。
【図９】（ａ），（ｂ）実施の形態３の基本ベーパ推定量マップの構成図。
【図１０】実施の形態３のアルコール濃度補正係数マップの構成図。
【図１１】（ａ），（ｂ）実施の形態４の基本ベーパ推定量マップの構成図。
【図１２】実施の形態４のアルコール濃度補正係数マップの構成図。
【図１３】実施の形態５のアルコール濃度学習実行判定処理のフローチャート。
【図１４】実施の形態５のアルコール濃度学習実行判定処理のフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００５７】
［実施の形態１］
図１に本実施の形態における内燃機関２及びその制御装置である電子制御装置４についての概略構成を示す。この内燃機関２は車両走行用として車両に搭載されているものである。
【００５８】
尚、図１では、内燃機関２については１気筒分の構成を示しているが、４気筒内燃機関でも良く、あるいは６気筒内燃機関でも良く、その他の気筒数の内燃機関でも良い。更に直列型、Ｖ型などの内燃機関でも良い。
【００５９】
内燃機関２の各気筒６の内部には、ピストン８が往復動可能に設けられており、このピストン８の頂面と気筒６の内周面とにより燃焼室１０が区画形成されている。この燃焼室１０には、吸気通路１２及び排気通路１４がそれぞれ接続されている。吸気通路１２の途中にはスロットルバルブ１６が設けられており、スロットルバルブ１６により燃焼室１０に導入される吸入空気が調量される。
【００６０】
内燃機関２に設けられた燃料供給系１８には、気筒６毎に設けられた直噴インジェクタ２０、気筒６毎に設けられた吸気通路インジェクタ２２、高圧燃料デリバリパイプ２４、低圧燃料デリバリパイプ２６、高圧燃料ポンプ２８、フィードポンプ３０及び燃料タンク３２を備えている。
【００６１】
直噴インジェクタ２０は、燃焼室１０内に燃料を直接噴射するものである。吸気通路インジェクタ２２は、吸気通路１２内に燃料噴射を行うものであり、スロットルバルブ１６よりも下流側、ここでは各気筒６の吸気ポート１２ａにて燃料噴射を行う。
【００６２】
直噴インジェクタ２０により噴射された燃料は、吸気バルブ３４の開弁時に燃焼室１０内に導入された吸入空気と混合されて混合気となる。一方、吸気通路インジェクタ２２により噴射された燃料は、吸気通路１２内を流れる吸入空気と混合されて混合気となった状態で吸気バルブ３４の開弁時に燃焼室１０内へ導入される。
【００６３】
このようにして燃焼室１０内に形成された混合気は、点火プラグ３６によって点火されて燃焼してピストン８を駆動した後、排気バルブ３８が開弁するときに排気通路１４に排出される。
【００６４】
各気筒６に設けられた直噴インジェクタ２０は高圧燃料デリバリパイプ２４に接続され、各吸気ポート１２ａに設けられた吸気通路インジェクタ２２は低圧燃料デリバリパイプ２６に接続されている。このことにより高圧燃料デリバリパイプ２４からは高圧燃料が直噴インジェクタ２０に供給され、低圧燃料デリバリパイプ２６からは低圧燃料が吸気通路インジェクタ２２に供給される。
【００６５】
低圧燃料デリバリパイプ２６には、低圧燃料ポンプであるフィードポンプ３０を通じて低圧燃料が燃料タンク３２から供給されている。一方、高圧燃料デリバリパイプ２４には、フィードポンプ３０によって昇圧された燃料が更に高圧燃料ポンプ２８により高圧化されて高圧燃料として供給されている。
【００６６】
内燃機関２には、その内燃機関運転状態を検出するための各種センサが設けられている。ここでは、クランクシャフトの回転速度（機関回転数ＮＥ）を検出するための内燃機関回転センサ４０や、シリンダブロック等に形成されたウォータジャケットを流通する冷却水の冷却水温ＴＨＷを内燃機関２の温度として検出するための水温センサ４２が取り付けられている。
【００６７】
この他に、燃焼室１０から排出される排気成分に基づいて燃焼室１０にて燃焼された混合気の空燃比Ａ／Ｆを検出する空燃比センサ４４が排気通路１４に設けられている。吸入空気量ＧＡを検出する吸入空気量センサ４６が吸気通路１２に設けられている。燃料に含まれるアルコール成分の濃度を検出するアルコール濃度センサ４８が燃料タンク３２に設けられている。
【００６８】
これら各センサ４０，４２，４４，４６，４８の検出状態、及びイグニションスイッチ５０の状態は、電子制御装置４に取り込まれる。電子制御装置４は、マイクロコンピュータを中心として構成された内燃機関制御装置である。電子制御装置４は、これらセンサ４０，４２，４４，４６，４８の検出状態及びイグニションスイッチ５０の状態に基づいて各インジェクタ２０，２２の燃料噴射比率やその噴射量、噴射時期を調整する燃料噴射制御をはじめとする各種制御を、内燃機関２の運転状態に応じて実行する。更に電子制御装置４は、イグニションスイッチ５０がスタート位置に操作されると、スタータの回転駆動によりクランクシャフトのクランキングを実行すると共に、各インジェクタ２０，２２による燃料噴射及び点火プラグ３６による点火を実行することにより、内燃機関２を始動させる。
【００６９】
次に電子制御装置４により実行されるインジェクタ燃料噴射比率設定処理を図２に、始動時遅延時間設定処理を図３のフローチャートに示す。これらの処理は、所定時間周期あるいは所定クランク角周期で繰り返し割り込み処理として実行されている。
【００７０】
尚、本実施の形態において、インジェクタ燃料噴射比率設定処理（図２）は、高温始動時において実行される処理である。すなわち内燃機関２の温度（ここでは冷却水温ＴＨＷ）が、６０℃〜９０℃の間に設定した高温始動時を判定するための所定温度以上である場合に、インジェクタ燃料噴射比率設定処理（図２）が実行されるものとする。このため冷却水温ＴＨＷが所定温度未満であれば、インジェクタ燃料噴射比率設定処理（図２）には拘束されずに始動時に行われる２つのインジェクタ２０，２２間での燃料噴射比率を設定できる。実際には、始動時には吸気通路インジェクタ２２からの燃料噴射のみとすることができる。
【００７１】
高温始動時に行われるインジェクタ燃料噴射比率設定処理（図２）について説明する。本処理が開始されると、まず内燃機関２が始動開始時か否かが判定される（Ｓ１００）。ここで始動開始時とは始動時の最初のタイミングであり、始動時とは、イグニションスイッチ５０が操作されることによりスタータが回転させられてクランキングが開始してから、燃焼室１０にて混合気の燃焼により機関回転数ＮＥが始動判定回転数以上となるまでの期間である。
【００７２】
ここで始動開始時であれば（Ｓ１００でＹＥＳ）、直噴インジェクタ２０と吸気通路インジェクタ２２との間の燃料噴射比率Ｒｉｎｊに対して、予め設定されている始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊの値が設定される（Ｓ１０２）。
【００７３】
例えば燃料噴射比率Ｒｉｎｊは、式１に示すごとくに表されているものとする。
［式１］  Ｒｉｎｊ  ＝  １００×Ｄｆｉ／（Ｄｆｉ＋Ｐｆｉ）
ここで燃料噴射量Ｄｆｉは直噴インジェクタ２０が分担して噴射する燃焼１回当たりの燃料噴射量（ｍｍ３）、燃料噴射量Ｐｆｉは吸気通路インジェクタ２２が分担して噴射する燃焼１回当たりの燃料噴射量（ｍｍ３）を表している。したがって式１の燃料噴射比率Ｒｉｎｊは直噴インジェクタ２０の燃料噴射比率（％）を表している。
【００７４】
そして始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊ＝９０％が設定されているものとする。すなわち直噴インジェクタ２０が分担する燃料噴射量Ｄｆｉ：吸気通路インジェクタ２２が分担する燃料噴射量Ｐｆｉ＝９：１である。
【００７５】
このことは直噴インジェクタ２０と吸気通路インジェクタ２２との両方で燃料噴射が実行されると共に、直噴インジェクタ２０の燃料噴射比率が吸気通路インジェクタ２２の燃料噴射比率よりも十分に大きく設定されることで、直噴インジェクタ２０による燃料噴射が主体となっている状態を示している。
【００７６】
こうして一旦本処理を出る。したがって、以後の始動時の期間においては直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射が実行されることになる。
次の制御周期では、始動時ではあるが、始動開始時ではないので（Ｓ１００でＮＯ）、始動後にて更に遅延時間ＤＴｉｎｊが経過したか否かが判定される（Ｓ１０４）。この遅延時間ＤＴｉｎｊは、後述するごとく始動時遅延時間設定処理（図３）にて算出される時間である。始動開始時から始動完了までの期間と、この遅延時間ＤＴｉｎｊとの合計が、請求項の所定期間に相当する。
【００７７】
始動後にて遅延時間ＤＴｉｎｊが経過していなければ（Ｓ１０４でＮＯ）、始動後であっても、燃料噴射比率Ｒｉｎｊとして始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊが用いられる状態が継続する（Ｓ１０２）。
【００７８】
したがって始動開始時から始動完了タイミングを経過し、更に遅延時間ＤＴｉｎｊが経過するまでの期間は、燃料噴射量Ｄｆｉ：燃料噴射量Ｐｆｉ＝９：１にて、直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射が実行される。すなわち直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射の終了が遅延することになる。
【００７９】
そして始動完了タイミングから遅延時間ＤＴｉｎｊが経過すると（Ｓ１０４でＹＥＳ）、次に徐変処理が完了したか否かが判定される（Ｓ１０６）。この徐変処理とは、燃料噴射比率Ｒｉｎｊ＝始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊに設定されている状態から、内燃機関運転状態に応じた燃料噴射比率Ｒｉｎｊに徐々に切り替えるために行われる処理である。
【００８０】
初期においては徐変処理は完了していないので（Ｓ１０６でＮＯ）、始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊから、内燃機関運転状態（ここではアイドル状態か否か、あるいは負荷率ＫＬ及び機関回転数ＮＥの状態）に基づいて燃料噴射比率マップから得られる燃料噴射比率へ、燃料噴射比率Ｒｉｎｊを徐々に変化させる処理が行われる（Ｓ１０８）。
【００８１】
ここで負荷率ＫＬは、内燃機関２の負荷を表す指標の１つであり、内燃機関２の１回転当たりの基準最大吸入空気量に対する実際の１回転当たりの吸入空気量ＧＡ／ＮＥの割合（％）である。このような負荷としては、負荷率ＫＬ以外に、スロットルバルブ１６より下流側のサージタンク１２ｂ内の吸気圧を測定して、この吸気圧を用いても良い。
【００８２】
したがって、このタイミングで例えば内燃機関２がアイドル状態であって、燃料噴射比率マップから得られる燃料噴射比率が、吸気通路インジェクタ２２を主体とする燃料噴射を実行する状態であったとしても、直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射状態から即時に吸気通路インジェクタ２２を主体とする燃料噴射状態に変化することはない。直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射状態から、吸気通路インジェクタ２２を主体とする燃料噴射状態に徐々に変化することになる。
【００８３】
したがって、以後の制御周期で、ステップＳ１００でＮＯ、ステップＳ１０４でＹＥＳと判定されても、徐変処理が完了するまで、徐変処理未完了であるので（Ｓ１０６でＮＯ）、上述した徐変処理（Ｓ１０８）が継続することになる。すなわち直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射状態から、内燃機関運転状態に基づいて燃料噴射比率マップから得られる燃料噴射比率へ、徐々に切り替わる処理（Ｓ１０８）が継続することになる。
【００８４】
そして吸気通路インジェクタ２２を主体とする燃料噴射状態に完全に切り替わることで徐変処理が完了すると（Ｓ１０６でＹＥＳ）、燃料噴射比率Ｒｉｎｊは、内燃機関運転状態に基づいて燃料噴射比率マップから得られる燃料噴射比率が、そのまま設定される（Ｓ１１０）。
【００８５】
これ以後における内燃機関２の運転継続中は、ステップＳ１００でＮＯ、ステップＳ１０４でＹＥＳ、ステップＳ１０６でＹＥＳと判定されて、燃料噴射比率Ｒｉｎｊは、内燃機関運転状態に基づいて燃料噴射比率マップから得られる燃料噴射比率が燃料噴射比率Ｒｉｎｊに設定される処理（Ｓ１１０）が継続する。
【００８６】
次に始動時遅延時間設定処理（図３）について説明する。本処理が開始されると、まず始動開始時か否かが判定される（Ｓ１５０）。この始動開始時については、インジェクタ燃料噴射比率設定処理（図２）にて説明したごとくである。
【００８７】
ここで始動開始時であれば（Ｓ１５０でＹＥＳ）、水温センサ４２にて検出されている現在の冷却水温ＴＨＷを読み込む（Ｓ１５２）。更に前回トリップ（車両走行に伴う内燃機関運転）終了時に電子制御装置４内の不揮発メモリに記憶しておいた冷却水温ＴＨＷｐを読み込む（Ｓ１５４）。
【００８８】
これら冷却水温ＴＨＷと冷却水温ＴＨＷｐとから、内燃機関２の温度履歴に相当する温度差ΔＴを、式２に示すごとく算出する（Ｓ１５６）。
［式２］  ΔＴ  ←  ＴＨＷ  −  ＴＨＷｐ
この温度差ΔＴは、内燃機関始動開始時において、前回の内燃機関停止時からの冷却水温ＴＨＷの上昇分を表している。
【００８９】
次に現在の燃料中のアルコール濃度Ｃｏｈを読み込む（Ｓ１５８）。そしてこのアルコール濃度Ｃｏｈに応じたベーパ推定量マップを選択する（Ｓ１６０）。
ベーパ推定量マップの一例を図４に示す。図４の（ａ）は温度差ΔＴ＝１０℃における冷却水温ＴＨＷからベーパ量を求めるマップである。図４の（ｂ）は温度差ΔＴ＝２０℃における冷却水温ＴＨＷからベーパ量を求めるマップである。それぞれアルコール濃度０％、２０％、８０％でのマップを表している。
【００９０】
したがってアルコール濃度Ｃｏｈ＝０％であれば実線で示したマップが、図４の（ａ）及び（ｂ）から選択され、アルコール濃度Ｃｏｈ＝２０％であれば一点鎖線で示したマップが選択され、アルコール濃度Ｃｏｈ＝８０％であれば二点鎖線で示したマップが選択されることになる。
【００９１】
尚、これらの中間のアルコール濃度である場合、近いアルコール濃度のマップが選択される。例えばアルコール濃度Ｃｏｈ＝１０％であれば、アルコール濃度０％と２０％とのマップが選択される。
【００９２】
このように選択されたマップを用いて、冷却水温ＴＨＷ及び温度差ΔＴに基づいて、ベーパ量Ｖｐが算出される（Ｓ１６２）。すなわちアルコール濃度Ｃｏｈ＝２０％、冷却水温ＴＨＷ＝Ｔ１、ΔＴ＝１０℃ならば、図４の（ａ）に示すアルコール濃度２０％のマップが選択されて、ベーパ量としてＶｐ１が求められる。
【００９３】
アルコール濃度Ｃｏｈ＝２０％、冷却水温ＴＨＷ＝Ｔ１、ΔＴ＝２０℃ならば、図４の（ｂ）に示すアルコール濃度２０％のマップが選択されて、ベーパ量としてＶｐ２が求められる。
【００９４】
アルコール濃度Ｃｏｈや温度差ΔＴが図４の（ａ）、（ｂ）の中間に属する値であれば、値に近いマップが選択されているので、そのマップを利用して比例計算にてベーパ量Ｖｐを算出する。
【００９５】
このようにアルコール濃度Ｃｏｈ、冷却水温ＴＨＷ及び温度差ΔＴに基づいて推定されたベーパ量Ｖｐが基準値Ａ以上か否かが判定される（Ｓ１６４）。
この基準値Ａは、始動後に、吸気通路インジェクタ２２を主体とする燃料噴射を実行する内燃機関運転状態、例えばアイドル状態となった場合に、燃焼室１０内での燃焼性に問題を生じる程度にベーパが低圧燃料系に生じているか否かの境界を示す値である。
【００９６】
したがってベーパ量Ｖｐ＜Ａであれば（Ｓ１６４でＮＯ）、ベーパが発生していたとしても、そのベーパ量Ｖｐは問題ない程度に少ないものとして、遅延時間ＤＴｉｎｊは０（ｓ）に設定される（Ｓ１６６）。すなわち直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射は始動完了時から直ちに徐変処理（図２：Ｓ１０８）を実行して終了するように設定される。
【００９７】
ベーパ量Ｖｐ≧Ａであれば（Ｓ１６４でＹＥＳ）、図５に示す遅延時間マップによりベーパ量Ｖｐに応じて遅延時間ＤＴｉｎｊが設定される（Ｓ１６８）。
例えば図４の（ａ）にて示したベーパ量Ｖｐ１が、Ｖｐ１＜Ａであれば（Ｓ１６４でＮＯ）、遅延時間ＤＴｉｎｊは０（ｓ）に設定される（Ｓ１６６）。
【００９８】
図４の（ｂ）にて示したベーパ量Ｖｐ２が、Ｖｐ２≧Ａであれば（Ｓ１６４でＹＥＳ）、図５のマップから、遅延時間ＤＴｉｎｊはＤＴ２（ｓ）に設定される（Ｓ１６８）。
このようにして遅延時間ＤＴｉｎｊが内燃機関２の始動開始時に設定されることで、前述したインジェクタ燃料噴射比率設定処理（図２）のステップＳ１０４の判定に用いられることになる。
【００９９】
以後の制御周期では、始動開始時ではないので（Ｓ１５０でＮＯ）、始動時遅延時間設定処理（図３）での実質的な処理は終了する。したがって以後に内燃機関２が停止されて、再度始動操作がなされた場合に、上述した始動時遅延時間設定処理（図３）が実行されて、新たに遅延時間ＤＴｉｎｊを設定し、この再始動時での前記インジェクタ燃料噴射比率設定処理（図２）のステップＳ１０４にて用いられることになる。
【０１００】
図６，７のタイミングチャートに、上述した処理によりなされる遅延時間ＤＴｉｎｊ設定の例を示す。図６は燃料中のアルコール濃度が低い場合であり、図７はアルコール濃度が高い場合である。各図において（ａ）は機関回転数ＮＥを、（ｂ）は吸気通路インジェクタ２２の燃料噴射比率、（ｃ）は直噴インジェクタ２０の燃料噴射比率を表している。（ｂ）及び（ｃ）においては実線は、ベーパ量Ｖｐに与える温度要因（冷却水温ＴＨＷや温度差ΔＴの値）が小さい場合であり、一点鎖線は温度要因が大きい場合である。
【０１０１】
図６において、実線にて示すごとくベーパ量Ｖｐに与える温度要因が小さい場合には、アルコール濃度Ｃｏｈも低いので、始動時遅延時間設定処理（図３）では推定されるベーパ量Ｖｐが基準値Ａより小さく（Ｓ１６４でＮＯ）、遅延時間ＤＴｉｎｊは０（ｓ）が設定されている（Ｓ１６６）。
【０１０２】
したがって内燃機関２の始動開始時（ｔ０）から、内燃機関２が始動時とされている期間が経過するまでは（ｔ０〜ｔ１）、始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊ（図６の例では９０％）にて直噴インジェクタ２０と吸気通路インジェクタ２２との両者から燃料噴射が行われる。すなわち直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射であり、その燃料噴射比率は９０％に設定され、吸気通路インジェクタ２２の燃料噴射比率は１０％に設定される。
【０１０３】
始動が完了すると（ｔ１）、遅延時間ＤＴｉｎｊ＝０、すなわち遅延がなされないので、インジェクタ燃料噴射比率設定処理（図２）では始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊの状態から、内燃機関運転状態に基づいて燃料噴射比率マップから得られる値へと燃料噴射比率Ｒｉｎｊが徐々に変化する（ｔ１〜ｔ２）。図６の例では、始動以後に内燃機関２はアイドル状態となる。アイドル状態では燃料噴射比率マップは、燃料噴射比率Ｒｉｎｊ＝０％に設定される。このため、燃料噴射比率Ｒｉｎｊの徐変処理終了後には、直噴インジェクタ２０からは燃料噴射は行われず、吸気通路インジェクタ２２から全ての燃料が噴射される状態（吸気通路インジェクタ２２の燃料噴射比率が１００％）となる（ｔ２〜）。
【０１０４】
尚、以後、車両が走行を開始するなどによりアイドル状態を脱することで、内燃機関運転状態に応じて燃料噴射比率Ｒｉｎｊは変化する。
図６において、一点鎖線にて示すごとくベーパ量Ｖｐに与える温度要因が大きい場合には、アルコール濃度Ｃｏｈは低いが、始動時遅延時間設定処理（図３）で推定されるベーパ量Ｖｐが基準値Ａ以上となり（Ｓ１６４でＹＥＳ）、遅延時間ＤＴｉｎｊが遅延時間マップ（図５）から設定される（Ｓ１６８）。
【０１０５】
したがって内燃機関２の始動開始時（ｔ０）から、始動後（ｔ１〜）になっても、遅延時間ＤＴｉｎｊが経過するまでは（ｔ０〜ｔ３）、始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊに基づき、直噴インジェクタ２０の燃料噴射を主体として、この直噴インジェクタ２０と吸気通路インジェクタ２２との両者から燃料噴射が行われる。
【０１０６】
遅延時間ＤＴｉｎｊが経過すると（ｔ３）、インジェクタ燃料噴射比率設定処理（図２）では、始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊの状態から、内燃機関運転状態に基づいて燃料噴射比率マップから得られる値へと燃料噴射比率Ｒｉｎｊが徐々に変化する（ｔ３〜ｔ４）。そして燃料噴射比率Ｒｉｎｊの徐変処理後には、内燃機関運転状態によって、直噴インジェクタ２０からは燃料噴射は行われず、吸気通路インジェクタ２２から全ての燃料が噴射される状態となる（ｔ４〜）。
【０１０７】
図７においては、実線にて示すごとくベーパ量Ｖｐに与える温度要因が小さい場合に、アルコール濃度Ｃｏｈは高いので、始動時遅延時間設定処理（図３）では推定されるベーパ量Ｖｐは基準値Ａ以上となり（Ｓ１６４でＹＥＳ）、遅延時間ＤＴｉｎｊは遅延時間マップ（図５）から設定される（Ｓ１６８）。したがって内燃機関２の始動開始時（ｔ１０）から始動後になっても、遅延時間ＤＴｉｎｊが経過するまでは（ｔ１０〜ｔ１１）、始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊに基づき、直噴インジェクタ２０の燃料噴射を主体として、直噴インジェクタ２０と吸気通路インジェクタ２２との両者から燃料噴射が行われる。
【０１０８】
図７において一点鎖線にて示すごとくベーパ量Ｖｐに与える温度要因が大きい場合には、同時にアルコール濃度Ｃｏｈについても高いので、始動時遅延時間設定処理（図３）で推定されるベーパ量Ｖｐは基準値Ａ以上となり（Ｓ１６４でＹＥＳ）、遅延時間ＤＴｉｎｊが遅延時間マップ（図５）から設定される（Ｓ１６８）。ただし温度要因が大きい分、ベーパ量Ｖｐも大きくなり、これに応じて遅延時間ＤＴｉｎｊも長くなる。
【０１０９】
したがって内燃機関２の始動開始時（ｔ１０）から始動後となっても、遅延時間ＤＴｉｎｊが経過するまでは（ｔ１０〜ｔ１３）、始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊに基づき、直噴インジェクタ２０の燃料噴射を主体として、直噴インジェクタ２０と吸気通路インジェクタ２２との両者から燃料噴射が行われる。
【０１１０】
そして図７の実線の場合も一点鎖線の場合も、遅延時間ＤＴｉｎｊが経過すると（ｔ１１又はｔ１３）、始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊの状態から、内燃機関運転状態に基づいて得られる値へと燃料噴射比率Ｒｉｎｊが徐々に変化する（ｔ１１〜ｔ１２、又はｔ１３〜ｔ１４）。そして燃料噴射比率Ｒｉｎｊの徐変処理後には、吸気通路インジェクタ２２から全ての燃料が噴射される状態となる（ｔ１２〜、又はｔ１４〜）。
【０１１１】
上述した構成において、請求項との関係は、電子制御装置４が始動時燃料噴射設定手段及び所定期間調節手段を備えた内燃機関燃料噴射制御装置に相当する。インジェクタ燃料噴射比率設定処理（図２）が始動時燃料噴射設定手段としての処理に、始動時遅延時間設定処理（図３）が所定期間調節手段としての処理に相当する。
【０１１２】
以上説明した本実施の形態１によれば、以下の効果が得られる。
（１）アルコールの濃度Ｃｏｈに基づいて燃料に含まれるベーパ量Ｖｐを推定し、このベーパ量Ｖｐに応じて、直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射を確保するための所定期間を調節している。本実施の形態では、始動時における直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射期間に対して、ベーパ量Ｖｐに応じて設定される遅延時間ＤＴｉｎｊを加算することにより、全体としての前記所定期間を調節している。
【０１１３】
このように直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射を確保するための所定期間を調節できることから、アルコール濃度Ｃｏｈがベーパの発生し易い側に変化した場合には、アルコール濃度Ｃｏｈに伴うベーパの発生程度に対応して直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射期間を長くできる。したがって低圧燃料デリバリパイプ２６などの低圧燃料系におけるベーパが未だ十分に排出されていない状態で、吸気通路インジェクタ２２を主体とする燃料噴射が実行される事態を防止できる。このため実際の燃料噴射量が不足しないようにでき、内燃機関２の燃焼性の悪化を防止できる。
【０１１４】
逆に、アルコール濃度Ｃｏｈがベーパの発生しにくい側に変化した場合には、アルコール濃度Ｃｏｈに伴うベーパの発生程度に対応して直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射期間を短くできる。したがって低圧燃料系におけるベーパが十分に排出されている状態であって、しかも内燃機関運転状態が吸気通路インジェクタ２２を主体とする燃料噴射に移行できる状態であるにもかかわらず、直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射が継続してしまう事態を防止できる。このことから内燃機関２の燃焼性に影響させずに高圧燃料ポンプ２８の作動音を減少できる機会を極力利用できることになる。
【０１１５】
したがってアルコール成分と他の燃料成分との間のベーパの発生度合いの違いにより、あるいはアルコール濃度Ｃｏｈが異なる燃料が給油された場合などにより、アルコール濃度Ｃｏｈの変化が生じて燃料供給系１８に発生するベーパの程度が異なった場合も、燃料噴射量の不足を抑制し、かつ燃料昇圧に伴う作動音の発生を極力抑制できる。
【０１１６】
（２）推定されたベーパ量Ｖｐが、基準値Ａより少ない場合には、ベーパ量Ｖｐが十分に少ないので、遅延時間ＤＴｉｎｊ＝０としている。そして、ベーパ量Ｖｐが基準値Ａ以上の場合には、燃焼性を確保したままベーパを排出させる必要があるので、遅延時間ＤＴｉｎｊ＞０に設定すると共に、ベーパ量Ｖｐに応じて遅延時間ＤＴｉｎｊを長くしている。
【０１１７】
このようにベーパ量Ｖｐ＜基準値Ａであれば、始動後にアイドル状態となると、直ちに吸気通路インジェクタ２２を主体とする燃料噴射に移行することになる。このため内燃機関２の燃焼性に影響させずに高圧燃料ポンプ２８の作動音を減少できる。
【０１１８】
ベーパ量Ｖｐ≧基準値Ａでは、ベーパ量Ｖｐに対応させて遅延時間ＤＴｉｎｊの長さを調節している。このためベーパを排出するのに必要で十分な長さの遅延時間ＤＴｉｎｊを設定でき、内燃機関２の燃焼性に影響させずに高圧燃料ポンプ２８の作動音を適切に減少できる。
【０１１９】
（３）本実施の形態では、内燃機関２の温度（ここでは冷却水温ＴＨＷ）及び温度履歴（ここでは温度差ΔＴ）と、ベーパ量Ｖｐとの対応関係であるベーパ推定量マップ（図４）を、アルコール濃度Ｃｏｈに応じて複数備えている。図４の例では各温度差ΔＴにおいて３つ（Ｃｏｈ＝０％，２０％，８０％）を備えている。
【０１２０】
このように複数備えられたベーパ推定量マップ（図４）を、アルコール濃度Ｃｏｈに応じて切り替えて用いることで、燃料に含まれるアルコール濃度Ｃｏｈに基づいたベーパ量Ｖｐの推定を行っている。
【０１２１】
このため、容易にアルコール濃度Ｃｏｈに応じて低圧燃料系に発生するベーパ量Ｖｐを推定できる。
（４）アルコール濃度Ｃｏｈはアルコール濃度センサ４８により直接的に測定しているので、高精度にアルコール濃度Ｃｏｈが得られ、より適切なベーパ量Ｖｐ及び遅延時間ＤＴｉｎｊを得ることができる。
【０１２２】
［実施の形態２］
本実施の形態では、アルコール濃度センサ４８の代わりに、アイドル時などにて行われる空燃比フィードバック制御により判明する内燃機関２の燃焼状態からアルコール濃度を推定している。
【０１２３】
具体的には空燃比センサ４４で検出された排気空燃比と目標空燃比との間の偏差量である空燃比偏差量に補正ゲインを掛けて燃料内のアルコール濃度Ｃｏｈを算出する。空燃比偏差量と燃料内のアルコール濃度Ｃｏｈとは比例関係があり、この比例関係の傾きを前記補正ゲインとしている。
【０１２４】
このように燃料中のアルコール濃度Ｃｏｈは、内燃機関運転時の空燃比フィードバック制御時に得られるため、前記図３のステップＳ１５８においては、前回以前の内燃機関運転時に得られて、不揮発メモリに記憶されているアルコール濃度Ｃｏｈを読み込む処理となる。他の構成は前記実施の形態１と同じである。
【０１２５】
以上説明した本実施の形態２によれば、アルコール濃度センサ４８を設けることなく、前記実施の形態１の効果が得られる。
［実施の形態３］
本実施の形態では、前記実施の形態１又は２の構成において、始動時遅延時間設定処理（図３）の代わりに、図８に示す始動時遅延時間設定処理を実行するものである。
【０１２６】
始動時遅延時間設定処理（図８）において、ステップＳ２５０〜Ｓ２５６，Ｓ２６４〜Ｓ２６８は図３のステップＳ１５０〜Ｓ１５６，Ｓ１６４〜Ｓ１６８と同じである。
以下、図３と異なるステップＳ２５８〜Ｓ２６２を中心に説明する。
【０１２７】
前記図３にて説明したごとく、始動開始時（Ｓ２５０でＹＥＳ）にて現在の冷却水温ＴＨＷと前回トリップ終了時の冷却水温ＴＨＷｐとが読み込まれ（Ｓ２５２，Ｓ２５４）、温度差ΔＴが算出される（Ｓ２５６）。
【０１２８】
次に冷却水温ＴＨＷ及び温度差ΔＴに基づいて、図９に示す基本ベーパ推定量マップにより基本ベーパ量Ｖｐｂを算出する（Ｓ２５８）。
図９の基本ベーパ推定量マップは、前記図４にて示したベーパ推定量マップにおいて、アルコール濃度＝０％のみを用いたマップであり、（ａ）に示す温度差ΔＴ＝１０℃のマップと、（ｂ）に示す温度差ΔＴ＝２０℃のマップとの２つが設けられている。
【０１２９】
例えば、冷却水温ＴＨＷ＝Ｔ１であり、ΔＴ＝１０℃ならば、図９の（ａ）に示すΔＴ＝１０℃のマップが選択されて、基本ベーパ量Ｖｐｂ１が求められる。
冷却水温ＴＨＷ＝Ｔ１、ΔＴ＝２０℃ならば、図９の（ｂ）に示すΔＴ＝２０℃のマップが選択されて、基本ベーパ量Ｖｐｂ２が求められる。
【０１３０】
温度差ΔＴが図９の（ａ）、（ｂ）の中間に属する値であれば、２つの基本ベーパ量Ｖｐｂ１，Ｖｐｂ２を用いた比例計算にて基本ベーパ量Ｖｐｂを算出する。
次にアルコール濃度Ｃｏｈを読み込む（Ｓ２６０）。このアルコール濃度Ｃｏｈは、前記実施の形態１のごとくアルコール濃度センサ４８にて検出した現在値、あるいは前記実施の形態２のごとく前回の内燃機関運転時におけるアルコール濃度推定値を用いる。
【０１３１】
次にステップＳ２５８にて求められた基本ベーパ量Ｖｐｂに対して、アルコール濃度Ｃｏｈに応じた補正処理ｆｔを実行してベーパ量Ｖｐを算出する（Ｓ２６２）。
具体的には、アルコール濃度Ｃｏｈに対応する補正係数ｐｏｈを、図１０に示すごとくのアルコール濃度補正係数マップから求め、式３に示すごとく、基本ベーパ量Ｖｐｂと補正係数ｐｏｈとの積により、ベーパ量Ｖｐを算出する。
【０１３２】
［式３］  Ｖｐ  ←  Ｖｐｂ×ｐｏｈ
そして前記図３にて説明したごとく、ベーパ量Ｖｐ＜基準値Ａであれば（Ｓ２６４でＮＯ）、遅延時間ＤＴｉｎｊは０（ｓ）に設定され（Ｓ２６６）、ベーパ量Ｖｐ≧基準値Ａであれば（Ｓ２６４でＹＥＳ）、遅延時間ＤＴｉｎｊは、ベーパ量Ｖｐに基づいて前記図５に示した遅延時間マップにより算出される（Ｓ２６８）。
【０１３３】
以上説明した本実施の形態３によれば、前記実施の形態１又は実施の形態２の効果を生じると共に、アルコール濃度Ｃｏｈに対応して複数のベーパ推定量マップを設けなくても良く、電子制御装置４におけるメモリが節約できる。
【０１３４】
［実施の形態４］
本実施の形態では、前記実施の形態３にて用いた図９の基本ベーパ推定量マップの代わりに図１１に示すごとくのマップを用いている。このマップは、０％ではないアルコール基準濃度（例えば２０％）でのベーパ推定量を表すものである。更にアルコール濃度補正係数マップとして、図１２のマップを用いている。他の構成は前記実施の形態３と同じである。
【０１３５】
したがってステップＳ２５８では、冷却水温ＴＨＷ及び温度差ΔＴに基づいて、図１１に示す基本ベーパ推定量マップにより、アルコール基準濃度における基本ベーパ量Ｖｐｂを算出する。
【０１３６】
例えば、冷却水温ＴＨＷ＝Ｔ１であり、ΔＴ＝１０℃ならば、図１１の（ａ）に示すΔＴ＝１０℃のマップが選択されて、基本ベーパ量Ｖｐｂ２１が求められる。
冷却水温ＴＨＷ＝Ｔ１、ΔＴ＝２０℃ならば、図１１の（ｂ）に示すΔＴ＝２０℃のマップが選択されて、基本ベーパ量Ｖｐｂ２２が求められる。
【０１３７】
温度差ΔＴが図１１の（ａ）、（ｂ）の中間に属する値であれば、２つの基本ベーパ量Ｖｐｂ２１，Ｖｐｂ２２を用いた比例計算にて基本ベーパ量Ｖｐｂを算出する。
次にアルコール濃度Ｃｏｈを読み込み（Ｓ２６０）、ステップＳ２５８にて求められた基本ベーパ量Ｖｐｂに対して、アルコール濃度Ｃｏｈに応じた補正処理ｆｔを実行してベーパ量Ｖｐを算出する（Ｓ２６２）。
【０１３８】
ここではアルコール濃度Ｃｏｈに対応する補正係数ｐｏｈを、図１２に示すごとくのアルコール濃度補正係数マップから求め、前記式３と同様に、基本ベーパ量Ｖｐｂと補正係数ｐｏｈとの積により、ベーパ量Ｖｐを算出する。
【０１３９】
そして前記図３に説明したごとく、ベーパ量Ｖｐ＜基準値Ａであれば（Ｓ２６４でＮＯ）、遅延時間ＤＴｉｎｊは０（ｓ）に設定され（Ｓ２６６）、ベーパ量Ｖｐ≧基準値Ａであれば（Ｓ２６４でＹＥＳ）、遅延時間ＤＴｉｎｊは、ベーパ量Ｖｐに基づいて前記図５に示した遅延時間マップにより算出される（Ｓ２６８）。
【０１４０】
以上説明した本実施の形態４によれば、アルコール基準濃度として０％以外の濃度の基本ベーパ推定マップのみでも、前記実施の形態１又は実施の形態２の効果を生じる。したがって前記実施の形態３と同様な効果を生じる。
【０１４１】
［実施の形態５］
本実施の形態では、図１に示した構成において、アルコール濃度センサ４８は設けられておらず、アルコール濃度Ｃｏｈは前記実施の形態２にて説明したごとく、空燃比フィードバック制御時に学習されて不揮発メモリに記憶されているものとする。
【０１４２】
更に燃料タンク３２の蓋に対するロック解除用のフューエルリッドオープナーには、給油時検出スイッチが設けられている。このため、給油時にフューエルリッドオープナーのレバーを操作した際には、電子制御装置４が給油時であることを検出できる。
【０１４３】
尚、フューエルリッドオープナーに設けたスイッチではなく、直接、燃料タンク３２の蓋にスイッチを設けて給油時であることを検出しても良い。この他に、燃料タンク３２内に液面レベルセンサを設けて燃料の液面レベルの変化により給油時であることを検出しても良い。
【０１４４】
このような構成において、前述した空燃比フィードバック制御時のアルコール濃度学習は、図１３に示すごとくのアルコール濃度学習実行判定処理によって、学習実行許可か禁止かが決定される。他の構成は前記実施の形態１，３，４のいずれかと同じである。
【０１４５】
アルコール濃度学習実行判定処理（図１３）は、内燃機関２の始動時に一度実行される処理である。本処理（図１３）が開始されると、まず始動直前に給油有りか否かが判定される（Ｓ３００）。
【０１４６】
ここで給油時検出スイッチの作動を検出したことにより始動直前に給油されたことが判明すれば（Ｓ３００でＹＥＳ）、空燃比フィードバック制御時のアルコール濃度学習実行は許可される（Ｓ３０２）。したがって次回の始動開始時には、始動時遅延時間設定処理（図３又は図８）では、新たに学習されて更新されたアルコール濃度Ｃｏｈを読み込んでベーパ量Ｖｐが推定されて、遅延時間ＤＴｉｎｊが設定されることになる。
【０１４７】
給油時検出スイッチが作動しておらず始動直前に給油されていなければ（Ｓ３００でＮＯ）、空燃比フィードバック制御時のアルコール濃度学習実行は禁止される（Ｓ３０４）。したがって次回の始動開始時には、始動時遅延時間設定処理（図３又は図８）では、前回トリップ時と同じ値のアルコール濃度Ｃｏｈにてベーパ量Ｖｐが推定されて、遅延時間ＤＴｉｎｊが設定されることになる。
【０１４８】
尚、図１３の処理の代わりに、図１４に示すごとく、内燃機関２の始動直前の給油のみでなく、所定トリップ回数以前から今回の始動の間に始動直前給油が有れば、空燃比フィードバック制御時のアルコール濃度学習実行を許可するようにしても良い。
【０１４９】
すなわち、アルコール濃度学習実行判定処理（図１４）では、まず直前給油無しの状態のトリップ回数が所定トリップ回数Ｂ以下か否かが判定される（Ｓ３１０）。所定トリップ回数Ｂとしては例えば「２〜３」の値が設定される。
【０１５０】
ここで給油時検出スイッチの作動により始動直前〜所定トリップ回数Ｂのトリップ間に一度でも給油されていた場合には（Ｓ３１０でＹＥＳ）、空燃比フィードバック制御時のアルコール濃度学習実行は許可される（Ｓ３１２）。したがって次回の始動開始時には、始動時遅延時間設定処理（図３又は図８）では、新たに学習されて更新されたアルコール濃度Ｃｏｈを読み込んでベーパ量Ｖｐが推定されて、遅延時間ＤＴｉｎｊが設定されることになる。
【０１５１】
トリップ回数が所定トリップ回数Ｂを越えても給油時検出スイッチが作動しておらず、給油が一度もなされていなければ（Ｓ３１０でＮＯ）、空燃比フィードバック制御時のアルコール濃度学習実行は禁止される（Ｓ３１４）。したがって次回の始動開始時には、始動時遅延時間設定処理（図３又は図８）では、前回トリップ時と同じ値のアルコール濃度Ｃｏｈを読み込んでベーパ量Ｖｐが推定されて、遅延時間ＤＴｉｎｊが設定されることになる。
【０１５２】
以上説明した本実施の形態５によれば、以下の効果を生じる。
（１）アルコール濃度センサ４８を設けることなく、前記実施の形態１，３，４にて述べたごとくの効果を生じさせることができる。
【０１５３】
（２）給油からのトリップ回数が所定トリップ回数Ｂ以内の場合には、内燃機関運転時に高圧燃料デリバリパイプ２４及び低圧燃料デリバリパイプ２６に流れ込む燃料内のアルコール濃度が大きく変化する可能性が高い。このため、このような内燃機関運転時には、空燃比フィードバック制御時のアルコール濃度学習実行は許可している。
【０１５４】
しかし給油からトリップ回数が所定トリップ回数Ｂを越えた場合には、一旦大きくなったアルコール濃度は低下すると共に、その濃度も安定化している。このため空燃比フィードバック制御時のアルコール濃度学習実行は禁止している。
【０１５５】
すなわち空燃比フィードバック制御時のアルコール濃度学習を、給油から所定トリップ回数Ｂ内に限定している。このことから電子制御装置４の不要な処理を省いて、処理負荷を低下させることができる。
【０１５６】
［その他の実施の形態］
・前記各実施の形態の始動時遅延時間設定処理（図３，図８）で求められる遅延時間ＤＴｉｎｊは始動完了からの時間として設定されていたが、始動開始時から行われる直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射期間の全体を設定する時間を求めても良い。例えば、図６，７では、内燃機関始動開始時ｔ０，ｔ１０〜遅延時間ＤＴｉｎｊの終了タイミングまでの期間を求めても良い。
【０１５７】
・前記各実施の形態の始動時遅延時間設定処理（図３，図８）で求められた遅延時間ＤＴｉｎｊの期間では、始動時と同じ燃料噴射、すなわち始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊで直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射が行われていた。遅延時間ＤＴｉｎｊの期間では、直噴インジェクタ２０を主体とする燃料噴射が行われれば良いので、同一の燃料噴射比率Ｒｉｎｊで噴射する必要はない。すなわち遅延時間ＤＴｉｎｊの期間では、燃料噴射比率Ｒｉｎｊを始動時燃料噴射比率ＳＴｉｎｊよりも少し低くしたり高くしたりしても良い。
【０１５８】
・前記実施の形態１にて述べたごとく、インジェクタ燃料噴射比率設定処理（図２）は高温始動時において実行される処理としたが、高温始動時に限らずにインジェクタ燃料噴射比率設定処理（図２）を実行しても良い。この場合でも高温始動時では、遅延時間ＤＴｉｎｊが０（ｓ）を越える値に設定されることで、前記各実施の形態にて説明したごとくの効果を生じる。
【０１５９】
・前記各実施の形態では、アルコール濃度Ｃｏｈと共に、冷却水温ＴＨＷと温度差ΔＴとに基づいてベーパ量Ｖｐを推定したが、冷却水温ＴＨＷと温度差ΔＴとの両方を用いるのではなく、アルコール濃度Ｃｏｈと共に冷却水温ＴＨＷのみを用いてベーパ量Ｖｐを推定しても良い。
【０１６０】
・前記実施の形態５の図１４では直前給油無しの継続状態を給油後のトリップ回数にて判定したが、内燃機関運転の累積運転時間にて判定しても良い。すなわち給油後に運転している累積時間が所定累積運転時間以下であれば、空燃比フィードバック制御時のアルコール濃度学習を許可し、所定累積運転時間を越えていれば、空燃比フィードバック制御時のアルコール濃度学習を禁止する。
【０１６１】
・前記実施の形態においては、図１に示したごとく、吸気通路インジェクタ２２は、吸気通路１２の内で吸気ポート１２ａの位置に設けられていた。これ以外に吸気通路１２が気筒６毎に分岐する前の集合部分（サージタンク１２ｂなど）に、吸気通路インジェクタ２２を設けることで、全気筒につき１本の吸気通路インジェクタ２２にて吸気通路１２での燃料噴射を実行しても良い。
【０１６２】
・始動時遅延時間設定処理（図３，図８）にてステップＳ１６４，Ｓ２６４の判定は実行せずに、ステップＳ１６２，Ｓ２６２から直ちにステップＳ１６８，Ｓ２６８の処理を実行しても良い。すなわち遅延時間マップ（図５）のみによって、遅延時間ＤＴｉｎｊをベーパ量Ｖｐに対応した設定としても良い。
【０１６３】
あるいは、ステップＳ１６８，Ｓ２６８においては、一定の遅延時間ＤＴｉｎｊを設定するものとしても良い。すなわち基準値Ａのみでベーパ量Ｖｐを判定することで遅延時間ＤＴｉｎｊをステップ的に設定しても良い。
【０１６４】
・前記各実施の形態では、内燃機関の温度及び温度履歴としては、冷却水温ＴＨＷ及びその温度差ΔＴを用いたが、冷却水温ＴＨＷ及びその温度履歴以外に、潤滑オイル温度や燃料温度とその温度履歴とを用いても良い。又は潤滑オイル温度や燃料温度のみでも良い。
【符号の説明】
【０１６５】
２…内燃機関、４…電子制御装置、６…気筒、８…ピストン、１０…燃焼室、１２…吸気通路、１２ａ…吸気ポート、１２ｂ…サージタンク、１４…排気通路、１６…スロットルバルブ、１８…燃料供給系、２０…直噴インジェクタ、２２…吸気通路インジェクタ、２４…高圧燃料デリバリパイプ、２６…低圧燃料デリバリパイプ、２８…高圧燃料ポンプ、３０…フィードポンプ（低圧燃料ポンプ）、３２…燃料タンク、３４…吸気バルブ、３６…点火プラグ、３８…排気バルブ、４０…内燃機関回転センサ、４２…水温センサ、４４…空燃比センサ、４６…吸入空気量センサ、４８…アルコール濃度センサ、５０…イグニションスイッチ。
【図１】
0005333361.tif 000002
【図２】
0005333361.tif 000003
【図３】
0005333361.tif 000004
【図４】
0005333361.tif 000005
【図５】
0005333361.tif 000006
【図６】
0005333361.tif 000007
【図７】
0005333361.tif 000008
【図８】
0005333361.tif 000009
【図９】
0005333361.tif 000010
【図１０】
0005333361.tif 000011
【図１１】
0005333361.tif 000012
【図１２】
0005333361.tif 000013
【図１３】
0005333361.tif 000014
【図１４】
0005333361.tif 000015