(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
緩衝構造体であって、
それぞれ前端から後端にかけて湾曲形状を有する少なくとも２つの板状片を前後方向に並設しかつその一部をオーバラップさせることにより構成され、
隣り合う一方の板状片が切欠きを有するとともに、他方の板状片が、前記切欠きに挿入される張出部を有している、
ことを特徴とする緩衝構造体。
【請求項２】
請求項１において、
当該緩衝構造体がさらにベースを備えており、
前記各板状片の前後端面が前記ベースの面に固着されている、
ことを特徴とする緩衝構造体。
【請求項３】
請求項１において、
前記切欠きが、前記板状片の端面の中央部に形成されている、
ことを特徴とする緩衝構造体。
【請求項４】
請求項１において、
前記切欠きが、前記板状片の端面の角部に形成されている、
ことを特徴とする緩衝構造体。
【請求項５】
緩衝構造体であって、
それぞれ前端から後端にかけて湾曲形状を有する第１、第２および第３の板状片を前後方向に並設しかつ隣り合う前記各板状片の一部を互いにオーバラップさせることにより構成され、
隣り合う第１、第２の板状片のうちの一方の板状片が切欠きを有し、他方の板状片が前記切欠きに挿入される張出部を有するとともに、隣り合う第２、第３の板状片のうちの一方の板状片が切欠きを有し、他方の板状片が前記切欠きに挿入される張出部を有している、
ことを特徴とする緩衝構造体。
【請求項６】
請求項５において、
前記第２の板状片が概略Ｙ字状またはＶ字状の形状を有している、
ことを特徴とする緩衝構造体。
【請求項７】
請求項５において、
前記第１ないし第３の板状片がすべて概略Ｙ字状またはＶ字状の形状を有している、
ことを特徴とする緩衝構造体。
【請求項８】
請求項５において、
前記第２の板状片が、その前後端に張出部を有している、
ことを特徴とする緩衝構造体。
【請求項９】
請求項５において、
前記第２の板状片が、その前後端に切欠きを有する概略Ｈ字状の形状を有している、
ことを特徴とする緩衝構造体。
【請求項１０】
請求項１ないし９のいずれかにおいて、
前記いずれかの板状片に荷重が作用して変形する際には、当該変形が他の板状片の変形から独立して行われるようになっている、
ことを特徴とする緩衝構造体。
【請求項１１】
請求項１ないし９のいずれかにおいて、
前記いずれかの板状片に荷重が作用して変形する際には、変形した板状片がこれと隣り合う他の板状片と干渉しないように、前記切欠きまたは張出部の大きさ、およびオーバラップ量が設定されている、
ことを特徴とする緩衝構造体。
【請求項１２】
請求項１または５に記載の緩衝構造体が、前後方向に少なくとも２列並設されており、左右方向に対応する前記各板状片が互いに連結されている、
ことを特徴とする緩衝構造体。
【請求項１３】
請求項１または５に記載の緩衝構造体が、前後方向に少なくとも２列並設されており、左右方向に対応する前記各板状片が互いに分離されている、
ことを特徴とする緩衝構造体。
【請求項１４】
請求項１ないし１３のいずれかに記載の緩衝構造体が、スポーツ用シューズのソールとして用いられている、
ことを特徴とするスポーツ用シューズのソール構造。
【請求項１５】
請求項１ないし１３のいずれかに記載の緩衝構造体が、スポーツ用シューズのソール内の少なくとも踵部分に設けられている、
ことを特徴とするスポーツ用シューズのソール構造。
【請求項１６】
請求項１ないし１３のいずれかに記載の緩衝構造体が、スポーツ用シューズのソール内の踵部分から爪先部分にかけての全面に設けられている、
ことを特徴とするスポーツ用シューズのソール構造。
【請求項１７】
請求項１４ないし１６のいずれかにおいて、
前記ソールの内部に凹部が形成されており、前記緩衝構造体が前記凹部内に設けられている、
ことを特徴とするスポーツ用シューズのソール構造。
【請求項１８】
請求項１ないし１３のいずれかに記載の緩衝構造体が、クリーツシューズのソールを構成しており、前記板状片の湾曲形状の下面にクリーツが取り付けられている、
ことを特徴とするスポーツ用シューズのソール構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、緩衝構造体に関し、詳細には、より自由度の高い設計を可能にするための構造の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
緩衝構造体として、たとえば特開平１１−２３５２０２号公報に示すようなものが本件出願人により提案されている。この緩衝構造体は、複数の帯状波形シートを並設して、各帯状波形シートを連結部により互いに連結することにより構成されている。
【０００３】
また、国際公開第２００６/１２９８３７号パンフレットには、上部プレートと、その下方に配設され、上部プレートとの間で空隙を形成する少なくとも２つの膨出部を有する波状の下部プレートと、下部プレートの各膨出部の下面に装着されかつ前後方向に分離された複数のアウトソール部とを備えたソール構造体が示されている。
【０００４】
さらに、特開２００３−３３９４０５号公報には、上下方向に一定の空隙を介して対向配置された上下部プレートと、上下部プレート間に配設されるとともに、その上側凸面が上部プレートに固着されかつその下側凸面が下部プレートに固着された波形プレートとからなるソール構造が示されている。
【特許文献１】特開平１１−２３５２０２号公報（図１参照）
【特許文献２】国際公開第２００６／１２９８３７号パンフレット（第１Ａ図参照）
【特許文献３】特開２００３−３３９４０５号公報（図２参照）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述した特開平１１−２３５２０２号公報に示す緩衝構造体においては、衝撃荷重の作用時には、各帯状波形シートの波形状の山の部分が下方に沈み込むように変形することにより、衝撃荷重が吸収される。また、このとき、変形する各帯状波形シートによって連結部が捩じられ、連結部がトーションバーとして作用することにより、各帯状波形シートの波形状の変形と相俟って衝撃荷重が効果的に吸収される。
【０００６】
しかしながら、この場合には、各帯状波形シートが前後方向に連続する波形状から構成されているため、一部の波形状に発生した変形は前後方向に伝播して、隣の波形状に影響を及ぼす。
【０００７】
また、上記国際公開第２００６／１２９８３７号パンフレットに示すソール構造体においては、シューズの着地時には、各アウトソール部を介して下部プレートの各膨出部の下面が接地面に当接し、このとき、上下部プレート間の空隙がクッションホールとして作用することにより、衝撃荷重が吸収される。
【０００８】
しかしながら、この場合にも、下部プレートの波形状の変形によって衝撃荷重を吸収しており、下部プレートの波形状が前後方向に連続したものであるため、一方の波形状に発生した変形は、他方の波形状に影響を及ぼすことになる。
【０００９】
さらに、上記特開２００３−３３９４０５号公報に示すソール構造においては、シューズの着地時には、波形プレートの上側凸面が下方に沈み込むように変形することで、上下部プレート間の空隙がクッションホールとして作用することにより、衝撃荷重が吸収される。
【００１０】
この場合には、波形プレートは、上側凸面が上部プレートに固着され、下側凸面が下部プレートに固着されていることで、一部の波形状に発生した変形が前後方向に伝播しにくい構造になっている。しかしながら、この場合、波形プレートの上側凸面および下側凸面が上下部プレートで拘束されているために、波形プレートの自由な変形が規制されている。
【００１１】
本発明は、このような従来の実情に鑑みてなされたもので、本発明が解決しようとする課題は、構造体自体の自由な変形を許容しつつ、構造体の一部に発生した変形が他の部分に伝播するのを防止できる構造を備えた緩衝構造体を提供することにある。また、本発明は、このような構造により、自由度の高い設計が可能な緩衝構造体を提供しようとしている。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
請求項１の発明に係る緩衝構造体は、それぞれ前端から後端にかけて湾曲形状を有する少なくとも２つの板状片を前後方向に並設しかつその一部をオーバラップさせることにより構成されており、隣り合う一方の板状片が切欠きを有するとともに、他方の板状片が、前記切欠きに挿入される張出部を有している。
【００１３】
請求項１の発明においては、衝撃荷重の作用時には、板状片が圧縮されてその湾曲形状が扁平となる向きに変形することにより、衝撃荷重を吸収できる。また、板状片の変形時には、板状片の張出部とこれとオーバラップする隣の板状片の切欠きとのオーバラップ量が変化するように変形するだけなので、板状片の変形が隣の板状片にそのまま伝播するのを防止できる。すなわち、この場合、衝撃荷重の作用した板状片が他の板状片から独立して荷重を支持することになるので、独立懸架式の板状片を含む構造体を実現できる。
【００１４】
このように請求項１の発明によれば、各板状片自体の自由な変形が許容されつつ、各板状片に発生した変形が他の板状片に伝播するのを防止できる。
【００１５】
また、この場合、隣り合う各板状片のオーバラップ量を調整したり、波形プレートの波長に相当する、板状片の前後端間の長さを変化させたりすることにより、自由度の高い設計が可能となる。
【００１６】
たとえば、隣り合う各板状片のオーバラップ量を増やすことで、限られた領域内に多数の板状片を配設できるようになる。また、板状片の前後端間の長さを長くするにしたがって、圧縮硬度（圧縮変形のしにくさ）は低下するものの、クッション性が増し、その一方、板状片の前後端間の長さを短くするにしたがって、クッション性は低下するものの、圧縮硬度が増して安定性が向上する。この場合、たとえば、板状片の前後端間の長さを長くしつつ、隣り合う各板状片のオーバラップ量を増やすようにすることで、クッション性および安定性を両立できるようになる。
【００１７】
請求項２の発明では、請求項１において、当該緩衝構造体がさらにベースを備えており、各板状片の前後端面がベースの面に固着されている。
【００１８】
請求項３の発明では、請求項１において、切欠きが板状片の端面の中央部に形成されている。
【００１９】
この場合、隣の板状片の張出部が同様に端面の中央部に形成されることになって、各板状片を前後方向の中心線に関して左右対称に構成でき、これにより、板状片が衝撃荷重を左右でバランスよく支持できるようになる。
【００２０】
なお、切欠きは、請求項４の発明に記載されているように、板状片の端面の角部に形成されていてもよい。
【００２１】
請求項５の発明に係る緩衝構造体は、それぞれ前端から後端にかけて湾曲形状を有する第１、第２および第３の板状片を前後方向に並設しかつ隣り合う各板状片の一部を互いにオーバラップさせることにより構成されており、隣り合う第１、第２の板状片のうちの一方の板状片が切欠きを有し、他方の板状片が切欠きに挿入される張出部を有するとともに、隣り合う第２、第３の板状片のうちの一方の板状片が切欠きを有し、他方の板状片が切欠きに挿入される張出部を有している。
【００２２】
請求項５の発明においては、衝撃荷重の作用時には、衝撃荷重の作用した板状片が圧縮されてその湾曲形状が扁平となる向きに変形することにより、衝撃荷重を吸収できる。また、当該板状片の変形時には、当該板状片の張出部（または切欠き）とこれとオーバラップする隣の板状片の切欠き（または張出部）とのオーバラップ量が変化するように変形するだけなので、いずれかの板状片の変形が残りの板状片にそのまま伝播するのを防止できる。すなわち、この場合、衝撃荷重の作用した板状片が残りの板状片から独立して荷重を支持することになるので、独立懸架式の板状片を含む構造体を実現できる。
【００２３】
このように請求項５の発明によれば、各板状片自体の自由な変形が許容されつつ、各板状片に発生した変形が残りの板状片に伝播するのを防止できる。
【００２４】
また、この場合、隣り合う第１および第２の板状片のオーバラップ量、または第２および第３のオーバラップ量を調整したり、波形プレートの波長に相当する、各板状片の前後端間の長さを変化させたりすることにより、自由度の高い設計が可能となる。
【００２５】
たとえば、隣り合う各板状片のオーバラップ量を増やすことで、限られた領域内に多数の板状片を配設できるようになる。また、板状片の前後端間の長さを長くするにしたがって、圧縮硬度（圧縮変形のしにくさ）は低下するものの、クッション性が増し、その一方、板状片の前後端間の長さを短くするにしたがって、クッション性は低下するものの、圧縮硬度が増して安定性が向上する。この場合、たとえば、板状片の前後端間の長さを長くしつつ、隣り合う各板状片のオーバラップ量を増やすようにすることで、クッション性および安定性を両立できるようになる。
【００２６】
請求項６の発明では、請求項５において、第２の板状片が概略Ｙ字状またはＶ字状の形状を有している。
【００２７】
この場合には、第２の板状片が、一端に切欠きを有し、他端に張出部を有している。
【００２８】
請求項７の発明では、請求項５において、第１ないし第３の板状片がすべて概略Ｙ字状またはＶ字状の形状を有している。
【００２９】
この場合には、第１ないし第３の板状片のいずれもが、その一端に切欠きを有しかつ他端に張出部を有しており、これにより、一種類の板状片を用意すれば足りるので、製作が容易になる。
【００３０】
請求項８の発明では、請求項５において、第２の板状片が、その前後端に張出部を有している。
【００３１】
この場合には、第１および第３の板状片が、それぞれ第２の板状片と隣り合う側の端部に切欠きを有している。
【００３２】
請求項９の発明では、請求項５において、第２の板状片が、その前後端に切欠きを有する概略Ｈ字状の形状を有している。
【００３３】
この場合には、第１および第３の板状片が、それぞれ第２の板状片と隣り合う側の端部に張出部を有している。
【００３４】
請求項１０の発明では、請求項１ないし９のいずれかにおいて、いずれかの板状片の湾曲面に荷重が作用して変形する際には、当該変形が他の板状片の変形から独立して行われるようになっている。
【００３５】
請求項１１の発明では、請求項１ないし９のいずれかにおいて、いずれかの板状片の湾曲面に荷重が作用して変形する際には、変形した板状片がこれと隣り合う他の板状片と干渉しないように、切欠きまたは張出部の大きさ、およびオーバラップ量が設定されている。
【００３６】
請求項１２の発明では、請求項１または５に記載の緩衝構造体が、前後方向に少なくとも２列並設されており、左右方向に対応する各板状片が互いに連結されている。
【００３７】
この場合には、前後方向に配設された各板状片からなる前後方向列が左右に２列（またはそれ以上）配設されることになり、広い領域をカバーできるようになる。しかも、この場合には、左右方向に対応する各板状片が互いに連結されていることにより、左右方向の一端側に加えられた変形が左右方向の他端側に向かって伝搬されることになる。これにより、緩衝構造体の一端側のみが大きく変形することがなく、緩衝構造体の一端側から他端側にかけて左右方向全体が変形することになるので、緩衝構造体としての安定性が増す。
【００３８】
請求項１３の発明では、請求項１または５に記載の緩衝構造体が、前後方向に少なくとも２列並設されており、左右方向に対応する各板状片が互いに分離されている。
【００３９】
この場合には、前後方向に配設された各板状片からなる前後方向列が左右に２列（またはそれ以上）配設されることになり、広い領域をカバーできるようになる。しかも、この場合には、左右方向に対応する各板状片が互いに分離されていることにより、左右方向一端側の板状片に加えられた変形は、左右方向他端側の板状片には伝搬されない。これにより、一端側のクッション性および安定性を他端側から独立して制御できるようになる。
【００４０】
前記緩衝構造体は、請求項１４の発明に記載されているように、たとえばスポーツ用シューズのソールとして用いられる。また、前記緩衝構造体は、請求項１５の発明に記載されているように、スポーツ用シューズのソール内の少なくとも踵部分に設けられるか、あるいは、請求項１６の発明に記載されているように、スポーツ用シューズのソール内の踵部分から爪先部分にかけての全面に設けられる。
【００４１】
これらの場合には、シューズの着地時に受ける衝撃をこの緩衝構造体により吸収し緩和できる。
【００４２】
請求項１７の発明では、請求項１４ないし１６のいずれかにおいて、ソールの内部に凹部が形成されており、緩衝構造体が凹部内に設けられている。
【００４３】
この場合には、緩衝構造体がシューズの外部に露出しないように構成できるので、競技時に土や砂等が緩衝構造体の内部に浸入するのを防止できる。
【００４４】
請求項１８の発明では、請求項１ないし１３のいずれかに記載の緩衝構造体がクリーツシューズのソールを構成しており、板状片の下面にクリーツが取り付けられている。
【００４５】
この場合には、クリーツを設けることで板状片の剛性が増して圧縮硬度が増加するが、板状片の前後端間の長さを長くすることにより、圧縮硬度の増加分を相殺してクッション性を向上させることが可能である。また、この場合、クッション性が増すことで、クリーツからの突上げ感を緩和することができる。
【発明の効果】
【００４６】
以上のように、本発明の第１の発明に係る緩衝構造体によれば、前端から後端にかけて湾曲形状を有する少なくとも２つの板状片を各々の一部がオーバラップするように前後方向に並設するとともに、隣り合う一方の板状片に切欠きを、他方の板状片に切欠きが挿入される張出部をそれぞれ設けたので、衝撃荷重の作用時には、板状片が圧縮されてその湾曲形状が扁平となる向きに変形することにより衝撃荷重を吸収できるばかりでなく、板状片の変形時には、板状片の張出部とこれとオーバラップする隣の板状片の切欠きとのオーバラップ量が変化するように変形するだけなので、各板状片自体の自由な変形が許容されつつ、各板状片に発生した変形が他の板状片に伝播するのを防止できる。また、この場合、隣り合う各板状片のオーバラップ量を調整したり、波形プレートの波長に相当する、板状片の前後端間の長さを変化させたりすることにより、自由度の高い設計が可能となる。
【００４７】
本発明の第２の発明に係る緩衝構造体によれば、それぞれ前端から後端にかけて湾曲形状を有する第１、第２および第３の板状片を前後方向に並設しかつ隣り合う各板状片の一部が互いにオーバラップするように設けるとともに、隣り合う第１、第２の板状片のうちの一方の板状片に切欠きを、他方の板状片に切欠きが挿入される張出部をそれぞれ設け、さらに、隣り合う第２、第３の板状片のうちの一方の板状片に切欠きを、他方の板状片に切欠きが挿入される張出部をそれぞれ設けたので、衝撃荷重の作用時には、衝撃荷重の作用した板状片が圧縮されてその湾曲形状が扁平となる向きに変形することにより衝撃荷重を吸収できるばかりでなく、当該板状片の変形時には、当該板状片の張出部（または切欠き）とこれとオーバラップする隣の板状片の切欠き（または張出部）とのオーバラップ量が変化するように変形するだけなので、各板状片の自由な変形が許容されつつ、各板状片に発生した変形が残りの板状片に伝播するのを防止できる。また、この場合、隣り合う第１および第２の板状片のオーバラップ量、ならびに（または）第２および第３のオーバラップ量を調整したり、波形プレートの波長に相当する、各板状片の前後端間の長さを変化させたりすることにより、自由度の高い設計が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４８】
以下、本発明の実施例を添付図面に基づいて説明する。
〔第１の実施例〕
図１ないし図４Ｂは、本発明の第１の実施例による緩衝構造体を説明するための図であって、図１は緩衝構造体の斜視図、図２は図１の緩衝構造体を別の角度から見た斜視図、図３は緩衝構造体の側面図、図４Ａは緩衝構造体の変形前の状態を側面から見た模式図、図４Ｂは緩衝構造体の変形後の状態を併せて示す模式図である。なお、これらの図において、同一符号は同一または相当部分を示している。
【００４９】
図１ないし図３に示すように、緩衝構造体１は、湾曲形状を有する４つの板状片１１、１２、１３、１４を前後方向（矢印Ｘ方向）に並設することにより構成されている。各板状片は、それぞれ前端から後端にかけて凸状に湾曲している。隣り合う各板状片は、その一部が互いにオーバラップした状態でベース１０上に配置されている。
【００５０】
各板状片１１〜１４は、例えば樹脂製の部材であって、具体的には、熱可塑性ポリウレタン（ＴＰＵ）やポリアミドエラストマー（ＰＡＥ）等の熱可塑性材料が用いられる他、エポキシ樹脂や不飽和ポリエステル樹脂等の熱硬化性材料も用いられる。また、各板状片１１〜１４の構成材料としては、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）やラバー等を用いることも可能である。
【００５１】
板状片１１は、その前端面１１Ａおよび後端面１１Ｂがベース１０上に固着されている。後端面１１Ｂの略中央部には、円弧状の切欠き１１Ｃが形成されている。板状片１２は、その前端側中央から前方に張り出す張出部１２Ｄを有しており、張出部１２Ｄは、板状片１１の切欠き１１Ｃ内に挿入されている。張出部１２Ｄの先端面１２Ａは、板状片１２の前端面として、ベース１０上に固着されている。板状片１２の後端面１２Ｂの略中央部には、円弧状の切欠き１２Ｃが形成されている。板状片１２の後端面１２Ｂは、ベース１０上に固着されている。板状片１２は、前端側に張出部１２Ｄを有しかつ後端側に切欠き１２Ｃを有することによって、全体が扁平な概略Ｙ字状に形成されている。
【００５２】
板状片１３および１４は、板状片１２と同様の扁平な概略Ｙ字形状を有している。すなわち、板状片１３の張出部１３Ｄは、板状片１２の切欠き１２Ｃ内に挿入されており、後端面１３Ｂの略中央部には、円弧状の切欠き１３Ｃが形成されている。張出部１３Ｄの先端面１３Ａは、板状片１３の前端面として、ベース１０上に固着されており、板状片１３の後端面１３Ｂは、ベース１０上に固着されている。また、板状片１４の張出部１４Ｄは、板状片１３の切欠き１３Ｃ内に挿入されており、後端面１４Ｂの略中央部には、円弧状の切欠き１４Ｃが形成されている。張出部１４Ｄの先端面１４Ａは、板状片１４の前端面として、ベース１０上に固着されており、板状片１４の後端面１４Ｂは、ベース１０上に固着されている。
【００５３】
また、別の言い方をすれば、各板状片１１〜１４の後端面に切欠きが形成されていることで、各板状片１１〜１４は、後端面の左右両側に一対の脚部を有している。すなわち、各板状片１１〜１４は、後端面の一方の側に脚部１１Ｌ、１２Ｌ、１３Ｌ、１４Ｌを有し、他方の側に脚部１１Ｒ、１２Ｒ、１３Ｒ、１４Ｒを有している。
【００５４】
図４Ａに示すように、各板状片１１、１２、１３、１４の前後端面間の前後方向距離をそれぞれλ１、λ２、λ３、λ４とするとき、λ１＝λ２＝λ３＝λ４となっている。また、隣り合う各板状片１１、１２間のオーバラップ量をδ１、各板状片１２、１３間のオーバラップ量をδ２、各板状片１３、１４間のオーバラップ量をδ３とするとき、δ１＝δ２＝δ３となっている。なお、ここで、各板状片のオーバラップ量とは、緩衝構造体１を側方から見たときに、各板状片が交差した位置から張出部の先端までの前後方向距離で表している。
【００５５】
次に、本実施例の作用効果について、図４Ａおよび図４Ｂを用いて説明する。
【００５６】
緩衝構造体１（図４Ａ）に上下方向から衝撃荷重が作用すると、図４Ｂ一点鎖線に示すように、各板状片１１〜１４が圧縮されてその湾曲形状が扁平となる向きに変形することにより、衝撃荷重を吸収できる。このとき、板状片１１は、前端面１１Ａおよび後端側の各脚部１１Ｌ、１１Ｒで荷重を支持しており、各板状片１２〜１４は、張出部先端面１２Ａ〜１４Ａ、ならびに各脚部１２Ｌ〜１４Ｌおよび１２Ｒ〜１４Ｒの３点で荷重を支持している。
【００５７】
また、このとき、各板状片１１〜１４の前後端面がベース１０上に固着されているので、変形の前後において各板状片１１〜１４の前後端面間の前後方向距離λは変化していない。すなわち、変形の前後において、板状片１１の前後方向距離はλ１のままであり、同様に、他の板状片１２、１３、１４の前後方向距離はそれぞれλ２、λ３、λ４のままである。
【００５８】
各板状片１１〜１４は、隣り合う各板状片の切欠きとのオーバラップ量δが変化するように変形するだけである。すなわち、各板状片１１、１２のオーバラップ量は、変形前にδ１であったのが、変形後にδ１’（≠δ１）になっている。同様に、各板状片１２、１３のオーバラップ量は、変形前にδ２であったのが、変形後にδ２’（≠δ２）になっており、各板状片１３、１４のオーバラップ量は、変形前にδ３であったのが、変形後にδ３’（≠δ３）になっている。
【００５９】
より好ましくは、各板状片１１〜１４に荷重が作用して変形する際には、当該変形が他の板状片の変形から独立して行われるようになっている。すなわち、各板状片１１〜１４に荷重が作用して変形する際には、変形した板状片がこれと隣り合う他の板状片と干渉しないように、それぞれの切欠きまたは張出部の大きさ、ならびに張出部および切欠き間のオーバラップ量が設定されている。
【００６０】
これにより、各板状片１１〜１４の変形が隣の板状片にそのまま伝播するのを防止できる。すなわち、この場合、衝撃荷重の作用した板状片が他の板状片から独立して荷重を支持することになるので、独立懸架式の板状片を含む構造体を実現できる。
【００６１】
なお、隣り合う各板状片１１〜１４は、荷重が比較的小さな間は、上述したように互いに干渉しないように構成するとともに、荷重が或る大きさ（閾値）を超えたときは、一方の板状片の張出部が他方の板状片の切欠きに干渉するように構成することも可能である。この場合には、閾値を境にして、緩衝構造体全体の剛性が増すことになる。
【００６２】
このように本実施例によれば、各板状片自体の自由な変形が許容されつつ、各板状片に発生した変形が他の板状片に伝播するのを防止できる。
【００６３】
また、この場合、隣り合う各板状片のオーバラップ量δを調整したり、波形プレートの波長に相当する、板状片の前後端面間の長さλを変化させたりすることにより、自由度の高い設計が可能となる。
【００６４】
たとえば、隣り合う各板状片のオーバラップ量δを増やすことで、限られた領域内に多数の板状片を配設できるようになる。また、板状片の前後端間の長さλを長くするにしたがって、圧縮硬度（圧縮変形のしにくさ）は低下するものの、クッション性が増し、その一方、板状片の前後端間の長さλを短くするにしたがって、クッション性は低下するものの、圧縮硬度が増して安定性が向上する。この場合、たとえば、板状片の前後端間の長さλを長くしつつ、隣り合う各板状片のオーバラップ量δを増やすようにすることで、クッション性および安定性を両立できるようになる。
【００６５】
なお、前記第１の実施例では、第２ないし第４の板状片１２、１３、１４が扁平な概略Ｙ字状に形成された例を示したが、第１の板状片１１の前端にも張出部を設けることで、第１の板状片１１を同様の扁平な概略Ｙ字状に形成するようにしてもよい。この場合には、すべての板状片１１〜１４が同一形状を有することになるので、緩衝構造体の製造および組立てが容易になる。
【００６６】
また、前記第１の実施例では、第４の板状片１４の後端に切欠きを形成したが、この  切欠きは省略するようにしてもよい。
【００６７】
さらに、たとえば、第２の板状片１２の後端にも張出部を形成するとともに、第３の板状片１３の前端に、この張出部を受け入れる切欠きを形成するようにしてもよい。この場合、第２の板状片１２は前後端に張出部を有しており、第３の板状片１３は、前後端に切欠きを有する概略Ｈ字状に形成されることになる。また、このとき、第２の板状片１２の形状としては、Ｙ方向に延在する部分を省略して前後方向の張出部のみから構成することにより、前後方向に延びるＩ字形状であってもよい。
【００６８】
また、前記第１の実施例では、各板状片の前後端面間の前後方向距離λと、隣り合う各板状片間のオーバラップ量δとを各板状片間ですべて等しくした例を示したが、本発明の適用はこれには限定されない。前後方向距離λおよびオーバラップ量δを各板状片間で異ならせるようにしてもよい。
【００６９】
前後方向距離λを長くした板状片の領域では、クッション性が増し、またオーバラップ量を増やすと、板状部材の密度が増すため、緩衝構造体全体の剛性がアップする。
〔第２の実施例〕
前記第１の実施例では、第２ないし第４の板状片１２、１３、１４が扁平な概略Ｙ字状に形成された例を示したが、本発明の適用はこれに限定されない。図５および図６は本発明の第２の実施例による緩衝構造体を示している。同図において、前記第１の実施例と同一符号は、同一または相当部分を示している。
【００７０】
図５および図６に示すように、この第２の実施例では、第２ないし第４の板状片１２、１３、１４が概略Ｖ字状または概略Ｙ字状に形成されている。
【００７１】
この場合においても、衝撃荷重の作用時には、板状片１１は前端面１１Ａおよび後端側の各脚部１１Ｌ、１１Ｒで荷重を支持し、各板状片１２〜１４は張出部先端面１２Ａ〜１４Ａ、ならびに各脚部１２Ｌ〜１４Ｌおよび１２Ｒ〜１４Ｒの３点で荷重を支持しており、各板状片１１〜１４が圧縮されてその湾曲形状が扁平となる向きに変形することにより、衝撃荷重を吸収できる。
【００７２】
また、この場合においても、各板状片１１〜１４の変形が隣の板状片にそのまま伝播するのが防止されており、これにより、衝撃荷重の作用した板状片が他の板状片から独立して荷重を支持することになって、独立懸架式の板状片を含む構造体を実現できる。このようにして、各板状片自体の自由な変形が許容されつつ、各板状片に発生した変形が他の板状片に伝播するのを防止できる。
【００７３】
なお、前記第２の実施例では、第２ないし第４の板状片１２、１３、１４が概略Ｖ字状または概略Ｙ字状に形成された例を示したが、第１の板状片１１の前端にも張出部を設けることで、第１の板状片１１を同様の概略Ｖ字状または概略Ｙ字状に形成するようにしてもよい。この場合には、すべての板状片１１〜１４が同一形状を有することになるので、緩衝構造体の製造および組立てが容易になる。
【００７４】
また、前記第２の実施例では、第４の板状片１４の後端に切欠きを形成したが、この  切欠きは省略するようにしてもよい。
〔第３の実施例〕
前記第１および第２の実施例では、各板状片に形成される切欠きを板状片の端面中央に配置して各板状片を前後方向の中心線に関して左右対称に構成することにより、板状片が衝撃荷重を左右でバランスよく支持できるようにした例を示したが、本発明の適用はこれに限定されない。図７は本発明の第３の実施例による緩衝構造体を示している。同図において、前記第１および第２の実施例と同一符号は、同一または相当部分を示している。
【００７５】
図７に示すように、この第３の実施例では、各板状片１２、１３、１４にそれぞれ形成される切欠き１２Ｃ、１３Ｃ、１４Ｃが、板状片１２、１３、１４の各前端面の一方の角部に形成されている。また、この例では、各板状片に形成される張出部および切欠きの関係が前記第１および第２の実施例とは前後方向逆になっている。すなわち、板状片１１に形成された張出部１１Ｄが、板状片１２に形成された切欠き１２Ｃに挿入されており、同様に、板状片１２の張出部１２Ｄが板状片１３の切欠き１３Ｃに挿入され、板状片１３の張出部１３Ｄが板状片１４の切欠き１４Ｃに挿入されている。各板状片１２、１３、１４は、切欠きが形成された前端面の切欠き形成側の端部と逆側の端部にそれぞれ脚部１２Ｒ、１３Ｒ、１４Ｒを有している。
【００７６】
衝撃荷重の作用時には、板状片１１は前端面１１Ａおよび後端側の張出部１１Ｄで荷重を支持し、各板状片１２〜１４は各脚部１２Ｒ〜１４Ｒおよび各張出部１２Ｄ〜１４Ｄで支持しており、各板状片１１〜１４が圧縮されてその湾曲形状が扁平となる向きに変形することにより、衝撃荷重を吸収できる。
【００７７】
また、この場合においても、各板状片１１〜１４の変形が隣の板状片にそのまま伝播するのが防止されており、これにより、衝撃荷重の作用した板状片が他の板状片から独立して荷重を支持することになって、独立懸架式の板状片を含む構造体を実現できる。このようにして、各板状片自体の自由な変形が許容されつつ、各板状片に発生した変形が他の板状片に伝播するのを防止できる。
【００７８】
なお、前記第３の実施例では、第１の板状片１１を除く第２ないし第４の板状片１２、１３、１４が同一形状を有する例を示したが、第１の板状片１１の前端にも切欠きを形成することで、すべての板状片１１〜１４が同一形状を有するようにしてもよく、この場合、緩衝構造体の製造および組立てが容易になる。
【００７９】
また、前記第３の実施例では、第４の板状片１４の後端に張出部１４Ｄを形成したが、張出部１４Ｄは省略して、後端面１４Ｂを左右方向に延長するようにしてもよい。
〔他の実施例１〕
前記各実施例で、前後方向に４つの板状片が配設された例を示したが、板状片の数はこれには限定されず、本発明は、少なくとも２つの板状片が並設されたものに適用可能である。
〔他の実施例２〕
前記各実施例では、緩衝構造体が前後方向に１列だけ配設された例を示したが、本発明の適用はこれに限定されない。緩衝構造体を前後方向に少なくとも２列並設するようにしてもよく、このとき、左右方向（矢印Ｙ方向）に隣り合う各板状片は、互いに連結されていても、分離されていてもよい。
【００８０】
この場合には、前後方向に配設された各板状片からなる前後方向列が左右に２列（またはそれ以上）配設されることになり、広い領域をカバーできるようになる。ここで、左右方向に対応する各板状片が互いに連結されている場合には、左右方向の一端側に加えられた変形が左右方向の他端側に向かって伝搬されることになる。また、左右方向に対応する各板状片が互いに分離されている場合には、左右方向一端側の板状片に加えられた変形は、左右方向他端側の板状片には伝搬されない。
〔適用例１〕
図８および図９は、本発明による緩衝構造体がスポーツ用シューズのミッドソールに適用された例を説明するための図であって、図８はシューズの側面一部断面図、図９はミッドソールの平面概略図である。なお、これらの図において、前記各実施例と同一符号は同一または相当部分を示している。
【００８１】
図８に示すように、このスポーツ用シューズ１００は、アッパー１０１と、その下部が固着されるミッドソール１０２とを備えている。ミッドソール１０２の踵部分には、凹部１０２ａが形成されており、この凹部１０２ａ内に本発明による緩衝構造体１が設けられている。
【００８２】
緩衝構造体１は、この例では、板状片１１、１２、１３から構成されている。板状片１１、１２、１３の各前後端面は、凹部１０２ａの上壁面（前記各実施例のベース面に相当）に固着されている。また、ミッドソール１０２の下部には、アウトソール１０３が固着されており、板状片１１、１２、１３の各湾曲面は、アウトソール１０３に固着されることなく、アウトソール１０３上に可動状態におかれている。
【００８３】
シューズの踵着地時には、踵部分が衝撃荷重を受けるが、この荷重は、緩衝構造体１の各板状部１１、１２、１３の湾曲形状が扁平となる向きに変形することで、吸収・緩和できる。また、この場合には、緩衝構造体１がミッドソール１０２の凹部１０２ａ内に設けられるので、緩衝構造体１がシューズの外部に露出しないように構成できる。これにより、競技時に土や砂等が緩衝構造体１の内部に浸入するのを防止できる。
【００８４】
なお、緩衝構造体は、シューズのミッドソールの踵部分のみならず、踵部分から爪先部分にかけての全面に設けるようにしてもよい。
〔適用例２〕
図１０は、本発明による緩衝構造体がクリーツシューズに適用された例を示す側面図である。ここでは、クリーツシューズとして、野球用スパイクシューズを例にとっている。なお、同図において、前記各実施例と同一符号は同一または相当部分を示している。
【００８５】
図１０に示すように、スパイクシューズ１００’は、ソール１０５を有しており、ソール１０５の前足部の下面には、スパイク（クリーツ）１１０が取り付けられている。また、ソール１０５の踵部の下面には、本発明による緩衝構造体１が設けられている。緩衝構造体１は、この例では、板状片１１、１２から構成されている。板状片１１、１２の各前後端面は、ソール１０５の下面に固着されている。板状片１１、１２の各湾曲形状の下側凸面には、クリーツ１１０が取り付けられている、
この場合には、シューズの踵着地時において踵部分に衝撃荷重を作用したとき、この荷重は、緩衝構造体１の各板状部１１、１２の湾曲形状が扁平となる向きに変形することで、吸収・緩和できる。また、この場合には、クリーツを設けることで板状片の剛性が増して圧縮硬度が増加するが、板状片の前後端間の長さを長くすることにより、圧縮硬度の増加分を相殺してクッション性を向上させることが可能である。また、この場合、クッション性が増すことで、クリーツからの突上げ感を緩和することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８６】
【図１】本発明の第１の実施例による緩衝構造体の斜視図である。
【図２】前記緩衝構造体（図１）を別の角度から見た斜視図である。
【図３】前記緩衝構造体の側面図である。
【図４Ａ】緩衝構造体の変形前の状態を側面から見た模式図である。
【図４Ｂ】緩衝構造体（図４Ａ）の変形後の状態を併せて示す模式図である。
【図５】本発明の第２の実施例による緩衝構造体の斜視図である。
【図６】前記緩衝構造体（図５）を別の角度から見た斜視図である。
【図７】本発明の第３の実施例による緩衝構造体の斜視図である。
【図８】本発明による緩衝構造体がスポーツ用シューズのミッドソールに適用された例を示す側面一部断面図である。
【図９】前記ミッドソール（図８）の平面概略図である。
【図１０】本発明による緩衝構造体が野球用スパイクシューズに適用された例を示す側面図である。
【符号の説明】
【００８７】
１：  緩衝構造体
１０：  ベース
１１：  第１の板状片
１１Ａ：  前端面
１１Ｂ：  後端面
１１Ｃ：  切欠き
１２：  第２の板状片
１２Ａ：  前端面（張出部先端面）
１２Ｂ：  後端面
１２Ｃ：  切欠き
１２Ｄ：  張出部
１３：  第３の板状片
１３Ａ：  前端面（張出部先端面）
１３Ｂ：  後端面
１３Ｃ：  切欠き
１３Ｄ：  張出部
１４：  第４の板状片
１４Ａ：  前端面（張出部先端面）
１４Ｂ：  後端面
１４Ｃ：  切欠き
１４Ｄ：  張出部
λ：  板状片の前後端面間の前後方向距離
δ：  隣り合う板状片のオーバラップ量
１００：  スポーツ用シューズ
１０２：  ミッドソール
１０２ａ：  凹部
１００’：  野球用スパイクシューズ
１０５：  ソール
１１０：  クリーツ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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