(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
マイクロ波加熱用構成物であって、
複数のマイクロ波エネルギー透過性エリア及び複数のマイクロ波エネルギー相互作用エリアを含む第１の層と、
マイクロ波エネルギー相互作用エリアを含む第２の層であって、該第２の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用エリアは、前記第１の層の前記マイクロ波エネルギー透過性エリア及び前記マイクロ波エネルギー相互作用エリアと重ね合わせられている、第２の層と、
を備え、
前記第１の層及び前記第２の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用エリアは、衝突するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーに変換するように作用可能なマイクロ波エネルギー相互作用材料を含む、マイクロ波加熱用構成物。
【請求項２】
前記マイクロ波エネルギー透過性エリア及び前記複数のマイクロ波エネルギー相互作用エリアは、複数の交互のストライプとして配置されている、請求項１に記載の構成物。
【請求項３】
前記マイクロ波エネルギー透過性エリアは、約０．１０インチ〜約０．４０インチの幅を有し、前記マイクロ波エネルギー相互作用エリアは、約０．２５インチ〜約０．７５インチの幅を有する、請求項１又は２に記載の構成物。
【請求項４】
前記マイクロ波エネルギー透過性エリアは、約０．２５インチの幅を有し、前記マイクロ波エネルギー相互作用エリアは、約０．５０インチの幅を有する、請求項１又は２に記載の構成物。
【請求項５】
前記第１の層の前記マイクロ波エネルギー透過性エリアは、第１の複数の加熱領域を画定し、
前記第１の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用エリアは、第２の複数の加熱領域を画定し、該第２の複数の加熱領域は、隣接する食品を前記第１の複数の加熱領域よりも高い程度まで加熱、焦げ目付け及びカリカリ仕上げの少なくとも一つをするように作用可能である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の構成物。
【請求項６】
前記第２の層の前記複数のマイクロ波エネルギー相互作用エリアと重ね合わせられている前記第１の層の前記複数のマイクロ波エネルギー透過性エリアは、第１の複数の加熱エリアを画定し、
前記第２の層の前記複数のマイクロ波エネルギー相互作用エリアと重ね合わせられている前記第１の層の前記複数のマイクロ波エネルギー相互作用エリアは、第２の複数の加熱エリアを画定し、
前記第２の複数の加熱エリアは、、前記第１の複数の加熱エリアより高温になるように作用する請求項１〜４のいずれか１項に記載の構成物。
【請求項７】
前記第１の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、前記マイクロ波加熱用構成物の第１の面を画定する第１のポリマーフィルムに接して支持されており、該マイクロ波加熱用構成物の該第１の面は、食品と接触する、請求項１〜６のいずれか１項に記載の構成物。
【請求項８】
前記第２の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、前記マイクロ波加熱用構成物の前記第１の面とは反対の、該マイクロ波加熱用構成物の第２の面を画定する第２のポリマーフィルムに接して支持されており、該マイクロ波加熱用構成物の該第２の面は、食品とは反対に面する側である、請求項７に記載の構成物。
【請求項９】
前記第１の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、前記第１のポリマーフィルムと支持層との間に配置されるように該支持層に接合されている、請求項７又は８に記載の構成物。
【請求項１０】
前記第１の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、前記支持層の第１の面に接合されており、
前記第２の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、前記支持層の、前記第１の面とは反対の第２の面に接合されている、請求項９に記載の構成物。
【請求項１１】
前記支持層は第１の支持層であり、
前記第２の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、前記第２のポリマーフィルムと第２の支持層との間に配置されるように該第２の支持層に接合されており、前記第１の支持層及び前記第２の支持層は互いに接合されている、請求項９又は１０に記載の構成物。
【請求項１２】
前記第１の層及び前記第２の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、約０．１７〜約０．２８の光学密度を有する、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の構成物。
【請求項１３】
食品を受け入れる内部スペースを画定する第１の対の対向するパネルと第２の対の対向するパネルを備える、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の構成物。
【請求項１４】
食品と組み合わせられ、前記食品が、第１の複数のエリアにおいて第１の程度まで焦げ目付け及びカリカリ仕上げの少なくとも一つをされ、第２の複数のエリアにおいて第２の程度まで焦げ目付け及びカリカリ仕上げの少なくとも一つをされる表面を備え、前記第２の程度は前記第１の程度より大きく、
前記食品の前記表面の前記第１の複数のエリアが前記第１の層の前記複数のマイクロ波エネルギー透過性エリアに隣接し、前記食品の前記表面の前記第２の複数のエリアが前記構成物の前記第１の層の前記複数のマイクロ波エネルギー透過性エリアに隣接するように前記食品が配置されている、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の構成物。
【請求項１５】
請求項１４と組み合わせて用いられる方法であって、前記方法は前記食品と前記構成物とをマイクロ波に暴露することを含み、前記第１の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用材料と前記第２の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、前記マイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱に変換し、前記食品の前記表面の前記第１の複数のエリアが前記第１の程度まで焦げ目付け及びカリカリ仕上げの少なくとも一つをされ、前記食品の前記表面の前記第２の複数のエリアが前記第１の程度まで焦げ目付け及びカリカリ仕上げの少なくとも一つをされる、方法。
【請求項１６】
マイクロ波加熱用構成物であって、
第１の加熱領域及び第２の加熱領域を含む複数の加熱領域であって、前記第１の加熱領域はマイクロ波エネルギー相互作用材料の第１の層を含み、前記第２の加熱領域は、マイクロ波エネルギー相互作用材料の前記第１の層及びマイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層を含む、複数の加熱領域を備え、
前記第２の加熱領域は、隣接する食品を前記第１の加熱領域よりも高い程度まで加熱、焦げ目付け及びカリカリ仕上げの少なくとも一つをするように作用可能である、マイクロ波加熱用構成物。
【請求項１７】
前記第１の加熱領域と前記第２の加熱領域は、ストライプとして配置される、請求項１６に記載の構成物。
【請求項１８】
前記第１の加熱領域は、約０．１０インチ〜約０．４０インチの幅を有し、前記第２の加熱領域は、約０．２５インチ〜約０．７５インチの幅を有する、請求項１６又は１７に記載の構成物。
【請求項１９】
前記第１の加熱領域は、約０．２５インチの幅を有し、前記第２の加熱領域は、約０．５０インチの幅を有する、請求項１６又は１７に記載の構成物。
【請求項２０】
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第１の層は第１のポリマーフィルムに接して支持されており、該第１のポリマーフィルムは前記マイクロ波加熱用構成物の第１の面を画定し、該マイクロ波加熱用構成物の該第１の面は、食品と接触する側である、請求項１６〜１９のいずれか１項に記載の構成物。
【請求項２１】
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層は第２のポリマーフィルムに接して支持されており、該第２のポリマーフィルムは、前記マイクロ波加熱用構成物の第２の面を画定し、該マイクロ波加熱用構成物の該第２の面は、食品とは反対に面する側である、請求項２０に記載の構成物。
【請求項２２】
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第１の層は、前記第１のポリマーフィルムと支持層との間に配置されるように該支持層に接合されている、請求項２０又は２１に記載の構成物。
【請求項２３】
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第１の層は前記支持層の第１の面に接合されており、
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層は、前記支持層の、前記第１の面とは反対の第２の面に接合されている、請求項２２に記載の構成物。
【請求項２４】
前記支持層は第１の支持層であり、
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層は、前記第２のポリマーフィルムと第２の支持層との間に配置されるように該第２の支持層に接合されており、前記第１の支持層及び前記第２の支持層は互いに接合されている、請求項２２又は２３に記載の構成物。
【請求項２５】
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第１の層及び前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層は、約０．１７〜約０．２８の光学密度をそれぞれ有する、請求項１９〜２４のいずれか１項に記載の構成物。
【請求項２６】
食品を受け入れる内部スペースを画定する第１の対の対向するパネルと第２の対の対向するパネルを備える、請求項１６〜２５のいずれか１項に記載の構成物。
【請求項２７】
食品と組み合わせられ、前記食品が、第１の複数のエリアにおいて第１の程度まで焦げ目付け及びカリカリ仕上げの少なくとも一つをされ、第２の複数のエリアにおいて第２の程度まで焦げ目付け及びカリカリ仕上げの少なくとも一つをされる表面を備え、前記第２の程度は前記第１の程度より大きく、
前記食品の前記表面の前記第１の複数のエリアが前記第１の加熱領域に隣接し、前記食品の前記表面の前記第２の複数のエリアが前記第２の加熱領域に隣接するように前記食品が配置されている、請求項１６〜２６のいずれか１項に記載の構成物。
【請求項２８】
請求項２７と組み合わせて用いられる方法であって、前記方法は前記食品と前記構成物とをマイクロ波に暴露することを含み、前記第１の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用材料と前記第２の層の前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、前記マイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱に変換し、前記食品の前記表面の前記第１の複数のエリアが前記第１の程度まで焦げ目付け及びカリカリ仕上げの少なくとも一つをされ、前記食品の前記表面の前記第２の複数のエリアが前記第１の程度まで焦げ目付け及びカリカリ仕上げの少なくとも一つをされる、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電子レンジ内で食品を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするための種々のマイクロ波エネルギー相互作用構造体、パッケージ又は構成物に関する。
【０００２】
［関連出願の相互参照］
本願は、２００９年４月２０日に出願された米国仮特許出願第６１／２１４，１０６号（該出願は参照によってその全体が本明細書に援用される）の利益を主張する。
【背景技術】
【０００３】
電子レンジ処理可能な（microwavable）食品用の食品パッケージにおいて、該食品の表面の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを行うためにサセプタを用いることが知られている。サセプタは、衝突するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を吸収し、それを、食品に伝わることができる熱エネルギー（すなわち熱）に変換する傾向のある、マイクロ波エネルギー相互作用材料の薄層（概して厚さが約１００オングストローム未満、例えば厚さが約６０オングストローム〜約１００オングストロームであり、約０．１５〜約０．３５、例えば約０．１７〜約０．２８の光学密度を有する）である。
【０００４】
いくつかの場合、食品の特定のエリアに様々な量の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを提供することが望ましい場合がある。例えば、ユーザーは、食品の或る特定の部分が第１のレベルの加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを有するべきであり、一方で他のエリアが第２のレベルの加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを有するべきであると考えるであろう。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
したがって、１つ又は複数の所望のエリアにおいて食品の目標レベルの加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを提供することが可能であるサセプタ構造体、パッケージ又は他の構成物が必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示は包括的に、電子レンジ内での食品の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを高めるマイクロ波加熱用パッケージ又は他の構成物を形成するのに用いることができる、種々のマイクロ波エネルギー相互作用構造体に関する。この構造体は、各エリアにおける食品の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げの程度を制御する様々な加熱領域を画定するように重ね合わせられた構成にある１つ又は複数のサセプタを含む。例えば、より高い程度の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げが所望される場合、より多くの数の重ね合わせられたサセプタ層を用いることができる。逆に、より少ない加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げが所望される場合、より少ない数の重ね合わせられたサセプタ層を用いることができる。いくつかの例では、加熱領域のこの配置を用いて、他の従来の加熱装置、例えばグリル又はスキレットを用いて調理される食品の見た目を模倣することができる。他の例では、加熱領域の配置を用いて、食品の表面にロゴ、グラフィック、製品情報又は任意の他の表示を与えることができる。
【０００７】
構造体、パッケージ又は他の構成物は、電子レンジにおいて種々の食品、例えばサンドイッチ、風味のある若しくは甘いペストリー、パン粉をまぶした食品、又は望ましくは加熱、焦げ目付け及び／若しくはカリカリ仕上げされる任意の他の食品を調理するために用いることができる。構成物は、使い捨て可能な材料、例えば紙又は板紙から少なくとも部分的に形成することができる。
【０００８】
本発明のさらなる態様、特徴及び利点は、以下の説明及び添付の図面から明らかになる。
【０００９】
説明では、複数の図面を通して同様の参照符号が同様の部分を指す添付の図面を参照する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１Ａ】電子レンジ内で食品を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするための例示的なマイクロ波加熱用構成物の概略上面図である。
【図１Ｂ】図１Ａの構成物の概略底面図である。
【図１Ｃ】図１Ａの構成物の概略端面図である。
【図２Ａ】電子レンジ内で食品を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするための例示的なマイクロ波加熱用スリーブの概略斜視図である。
【図２Ｂ】図２Ａの構成物を形成する例示的なブランクの概略上面図である。
【図２Ｃ】図２Ｂのブランクの概略端面図である。
【図３Ａ】電子レンジ内で食品を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするためのマイクロ波加熱用トレーの両面のうちの一方の面の概略斜視図である。
【図３Ｂ】電子レンジ内で食品を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするためのマイクロ波加熱用トレーの両面のうちの一方の面の概略斜視図である。
【図４Ａ】電子レンジ内で食品を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするためのマイクロ波加熱用プラットフォームの両面のうちの一方の面の概略斜視図である。
【図４Ｂ】電子レンジ内で食品を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするためのマイクロ波加熱用プラットフォームの両面のうちの一方の面の概略斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明は、図面を参照することによって更に説明することができる。簡明化のために、同様の特徴を説明するために同様の符号を使用することができる。複数の同様の特徴が示される場合、このような特徴の全てが必ずしも各図に記されていないことが理解されるであろう。また、マイクロ波エネルギー相互作用構造体を形成するのに用いられる種々の構成要素を入れ替えることができることが理解されるであろう。したがって、或る特定の組み合わせのみを本明細書において例示するが、多くの他の組み合わせ及び構成が本開示によって意図される。
【００１２】
図１Ａ及び図１Ｂは、電子レンジ内で食品Ｆ（破線によって概略的に示す）を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするための例示的なマイクロ波加熱用構成物１００（例えばマイクロ波加熱用カード又はボード）の両面を概略的に例示する。この例では、図１Ａは、第１の（例えば上）面を示し、図１Ｂは、第２の（例えば底）面を例示する。しかし、構成物のいずれの面も上面又は底面とみなすことができる。図１Ａ及び図１Ｂはまた、種々のパッケージ又は他の構成物を形成する材料及び／又はブランクを例示するものとすることができる。
【００１３】
構成物１００及びその種々の特徴部は概して、第１の方向、例えば縦方向Ｄ１に延びる第１の寸法、例えば長さと、第２の方向、例えば横方向Ｄ２に延びる第２の寸法、例えば幅とを有する。そのような呼称は単に便宜上なされ、必ずしも構成物が作製される方法を指すか又は限定するものではないことが理解されるであろう。いくつかの実施形態では、構成物１００は、横方向中心線ＣＴを中心に、及び／又は縦方向中心線ＣＬに沿って対称であるか又はほとんど対称であることができる。
【００１４】
構成物１００は、該構成物１００の長さに沿って第１の方向Ｄに概ね延びる、第１の複数の加熱エリア、ゾーン又は領域１０２と第２の複数の加熱エリア、ゾーン又は領域１０４（これらのそれぞれのうちいくつかにのみ符号を付している）とを交互の構成で含む。この例では、第１の複数の加熱領域１０２の各加熱領域の第２の寸法Ｄ２ａは概して、第２の複数の加熱領域１０４の各加熱領域の第２の寸法Ｄ２ｂよりも小さい。しかし、種々の加熱領域はいずれも、任意の所望の構成及び／又は相対的な寸法を有することができる。第２の加熱領域１０４は、以下で説明するように、第１の加熱領域１０２よりも高い程度の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを提供するように構成されている。
【００１５】
図１Ｃに概略的に示されるように、種々の各加熱領域１０２、１０４は、隣接する食品Ｆ（図１Ａ）に所望の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げ効果をもたらすように協調して働く複数の接合された層を備える。複数の層は概して、マイクロ波エネルギー相互作用材料を含む少なくとも２つの層を含む。簡明化のために、そのような層は「マイクロ波エネルギー相互作用層」と称されるが、そのような層のいくつかの部分はマイクロ波エネルギーに対して透過性であるか又は実質的に透過性であることができる。
【００１６】
図示の例では、構成物１００は、マイクロ波エネルギー相互作用材料（図面を通して点描で概略的に示す）を含む第１の層１０６及び第２の層１０８を含む。第１のマイクロ波エネルギー相互作用層１０６は、複数のマイクロ波エネルギー相互作用エリア１１０と、マイクロ波エネルギー透過性又は不活性である複数のエリア１１２とを含む。各マイクロ波エネルギー相互作用エリア１１０は、衝突するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーに変換するサセプタ１１０として作用可能なマイクロ波エネルギー相互作用材料１１０を含み、一方でマイクロ波エネルギー透過性エリア１１２は概して、上記層を通してマイクロ波エネルギーを伝えることを可能にする。したがって、いくつかの場合では、層１０６は、マイクロ波エネルギー透過性エリア１１２を含む（場合によっては囲むか又は包囲する）サセプタ若しくはサセプタ層、パターン化されたサセプタ又はサセプタ層、不連続的なサセプタ若しくはサセプタ層、又は部分的なサセプタ若しくはサセプタ層として特徴付けることができる。
【００１７】
各マイクロ波エネルギー透過性エリア１１２は、例えばマイクロ波エネルギー相互作用材料を化学的に若しくは他の方法で除去することによって、又はそれぞれのエリアにマイクロ波エネルギー相互作用材料を有しない構造体を形成することによって形成される空隙とすることができるか、又は、以下で更に説明するように化学的に、機械的に若しくは他の方法で不活性化されているマイクロ波エネルギー相互作用材料と共に形成されている構造体の一部とすることができる。
【００１８】
この例では、マイクロ波エネルギー相互作用エリア１１０及びマイクロ波エネルギー透過性エリア１１２は、交互の構成で配置されており、マイクロ波エネルギー相互作用エリア１１０は、マイクロ波エネルギー透過性エリア１１２の第２の寸法Ｄ２ａよりも大きい第２の寸法Ｄ２ｂを有する。例えば、マイクロ波エネルギー相互作用エリア１１０は、約０．２５インチ〜約０．７５インチ、例えば約０．５０インチの第２の寸法Ｄ２ｂを有することができ、一方でマイクロ波エネルギー透過性エリア１１２は、約０．１０インチ〜約０．４０インチ、例えば約０．２５インチの第２の寸法Ｄ２ａを有することができる。これらの寸法は、図１Ａ及び図１Ｂに示される加熱領域１０４、１０２の寸法Ｄ２ｂ、Ｄ２ａにそれぞれ対応することが理解されるであろう。しかし、他の構成が意図される。例えば、代替的な実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用エリア１１０は、マイクロ波エネルギー透過性エリア１１２の第２の寸法Ｄ２ａよりも小さい第２の寸法Ｄ２ｂを有することができる。
【００１９】
第２のマイクロ波エネルギー相互作用層１０８は、サセプタとして作用可能なマイクロ波エネルギー相互作用材料の実質的に連続的な層１０８を含み、そのため例えばサセプタ、サセプタ層又は実質的に連続的なサセプタと称することができる。図１Ｃにおいて明らかなように、第２のマイクロ波エネルギー相互作用層１０８は、第１のマイクロ波エネルギー相互作用層１０６のマイクロ波エネルギー相互作用エリア１１０及びマイクロ波エネルギー透過性エリア１１２の両方と重ね合わせられている。したがって、加熱領域１０２は１層のマイクロ波エネルギー相互作用材料１０８を含み、加熱領域１０４は、２層のマイクロ波エネルギー相互作用材料１０８、１１０を概ね重ね合わせられた構成で含む。しかし、特定の用途の所望の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げ効果を達成するために任意の数、種類及び配置の層を用いることができる。
【００２０】
所望であれば、マイクロ波エネルギー相互作用層１０６、１０８のいずれかを、取り扱いを容易にするために、かつ／又はマイクロ波エネルギー相互作用材料と食品との接触を防止するために、ポリマーフィルム又は他のマイクロ波エネルギー透過性基材に接して（on）支持することができる。この例では、第１のマイクロ波エネルギー相互作用層１０６は、第１のパターン化された不連続的な又は部分的なサセプタフィルム１１６を画定するように第１のポリマーフィルム１１４の層に接して支持されている。同様に、第２のマイクロ波エネルギー相互作用層１０８は、第２の実質的に連続的なサセプタフィルム１２０を画定するように第２のポリマーフィルム１１８に接して支持することができる。
【００２１】
一方又は両方のサセプタフィルム１１６、１２０は、支持層、例えば紙層、板紙層、又は別のポリマーフィルム層に接着によって又は他の方法で接合して、構成物１００に寸法安定性を与えることができる。この例では、各サセプタフィルム１１６、１２０はそれぞれの支持層１２２、１２４に接合されており、該支持層は互いに接着によって又は他の方法で接合されているため、ポリマーフィルム層１１４、１１８の露出表面が構成物１００の最外の反対の表面１２６及び１２８を画定する。しかし、他の数及び他の組み合わせの層が意図される。場合によっては、構造体の層は、該構造体の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げの能力を変えることなく配置変更することができる。さらに、そのような層の全てが特定のマイクロ波加熱用途に必要であるわけではない場合もあることが留意される。例えば、別の実施形態（図示せず）では、支持層１２２又は１２４を省くことができ、サセプタフィルム１１６、１２０を同じ支持層の両面に接合することができるため、支持層が１つしか存在しない。
【００２２】
１つの例示的な方法に従って構成物１００を用いるには、食品を、構成物１００の食品と接触する表面（例えば表面１２６又は１２８）上に配置することができる。１つの特定の例では、食品は、それぞれが１枚のパン及び１つ又は複数のトッピングを「サンドしない片面（open face：オープンサンド）」構成で含む、２つのセクションに分けられているサンドイッチとすることができる。別の例では、サンドイッチのパン及び「フィリング」の両方を焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げすることが望ましい場合がある。フィリング、例えばパン粉をまぶした肉食材を構成物の一方の部分に配置することができ、パンは例えば他方に配置することができる。所望であれば、ユーザーには、加熱中に一方又は両方の食材を反転させる、すなわち「ひっくり返し」て、それぞれの食材の反対の面を焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするように指示することができる。付加的又は代替的に、サンドイッチが２枚のパンを含む（すなわちサンドイッチが両面サンドイッチである）場合、２枚とも焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げすることができるように、ユーザーには、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げされたパンと、もう１枚のパンとを入れ替えるように指示することができる。多くの他の可能性が意図される。
【００２３】
サセプタ１０８、１１０は、マイクロ波エネルギーに十分に暴露されると、衝突するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーに変換し、これが次いで隣接する食品の表面に伝えられて焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを高めることができる。サセプタ１０８しか存在しない第１の加熱領域１０２ではより少ない熱しか生成することができないが、両方のサセプタ１０８、１１０が存在する第２の加熱領域１０４ではより多くの熱を生成することができる。その結果、食品は、第１の加熱領域に隣接するエリアでは焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げをより少なくすることができ、第２の領域に隣接するエリアでは焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げをより多くすることができる。焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げの全体的なパターンは、より明るいエリア及びより暗いエリアがグリル上で食品を加熱することによって得ることができるマークに似るように、グリルマークに似せることができる。
【００２４】
加熱サイクルが完了すると、食品は必要であるか又は所望であれば合わせることができる。例えば、食品がサンドしない片面サンドイッチである場合、サンドイッチの構成要素を、互いに面する関係で重ね、両面サンドイッチを形成することができる。
【００２５】
図２Ａは、電子レンジ内で食品を調理するための別の例示的な構成物２００を概略的に例示する。構成物２００は概して、第１の対の対向するパネル２０２、２０４（例えば大パネル又は上部パネル及び底部パネル）が第２の対の対向するパネル２０６、２０８（例えば小パネル又は側部パネル）に折り曲げ可能に接合されているスリーブを備える。パネル２０２、２０４、２０６、２０８は食品を受け入れる内部スペース２１０を全体として画定する。構成物２００は、例えば図２Ｂに示されるようなブランク２１２から、大パネル部分２０２ａ、２０２ｂを互いに重ね、重なった部分を任意の好適な機構を用いて接合することによって大パネル２０２が形成された状態で、組み立てることができる。代替的には、スリーブ状構造体２００を形成するようにブランク２１２の対向端に又は互いに接着されるか又は取り付けられるフラップ又は任意の他の好適な特徴部（図示せず）を、ブランクの一方又は両方の縦方向外周縁２１４に沿って設けることができる。ブランク２１２は、留意される変形及び当業者に明らかである変形を除いて構成物（又はブランク）１００と同様である。
【００２６】
ブランク２１２（したがって構成物２００）は、パネル２０２ａ、２０２ｂ、２０４（すなわち構成物２００の大パネル２０２、２０４）にわたって概ね斜めかつ交互に延びている、第１の複数の加熱領域２１６と第２の複数の加熱領域２１８（これらのそれぞれのうちいくつかにのみ符号を付している）とを含む。パネル２０６、２０８も第２の加熱領域２１８を含む。第２の加熱領域２１８は、以下で更に説明するように、第１の加熱領域２１６よりも多くの熱エネルギーを生成するように作用可能である。
【００２７】
図２Ｃに断面図で概略的に示されるように、種々の各加熱領域２１６、２１８は、第１のマイクロ波エネルギー相互作用層２２０及び第２のマイクロ波エネルギー相互作用層２２２を含む複数の接合層を含む。第１のマイクロ波エネルギー相互作用層２２０は、複数のマイクロ波エネルギー相互作用エリア２２４（図２Ａ及び図２Ｃに点描で概略的に示される）及び複数のマイクロ波エネルギー透過性エリア２２６を含むため、例えば図１Ａ〜図１Ｃと関連して説明した層１０６と同様の「不連続的なサセプタ」として特徴付けることができる。同様に、マイクロ波エネルギー透過性エリア２２６は概して、層１０６に関して上述したように、空隙を含むことができるか又はマイクロ波エネルギー透過性材料を含むことができる。
【００２８】
第２のマイクロ波エネルギー相互作用層２２２は、サセプタとして作用可能な、マイクロ波エネルギー相互作用材料の実質的に連続的な層（図２Ａ〜図２Ｃに点描で概略的に示す）を含むため、図１Ａ〜図１Ｃと関連して説明したサセプタ１０８と同様である。第２のサセプタ２２２は、第１のマイクロ波エネルギー相互作用層２２０のマイクロ波エネルギー相互作用エリア２２４及びマイクロ波エネルギー透過性エリア２２６の両方と重ね合わせられている。したがって、第１の加熱領域２１６は１つのサセプタ層２２２を含み、第２の加熱領域２１８は２つのサセプタ層２２２、２２４を概ね重ね合わせられた構成で含む。各マイクロ波エネルギー相互作用層２１６、２１８は、それぞれのサセプタフィルム２３２、２３４を画定するようにそれぞれのポリマーフィルム層２２８、２３０に接して支持されている。サセプタフィルム２３２、２３４は、互いに接着によって又は他の方法で接合されるそれぞれの支持層２３６、２３８に接合されている。
【００２９】
ブランク２１２が構成物２００に形成されると、大パネル２０２、２０４が第１の加熱領域２１６及び第２の加熱領域２１８を含み、一方で小パネル２０６、２０８は第２の加熱領域２１８しか含まない。したがって、食品の、大パネル２０２、２０４に隣接しているエリアは２つの異なるレベルの加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを受けるが、食品の、パネル２０６、２０８に隣接している側面は均一なレベルの加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを受ける。したがって、食品の上側表面及び下側表面に結果として生じる焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げのパターンは、斜めのグリルマークに概して似せることができるが、食品の側面は実質的に連続的に焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げすることができる。
【００３０】
多くの他のマイクロ波加熱用構成物が本開示によって包含される。例えば、図３Ａ及び図３Ｂは、図２Ａの構成物２００のパターンと同様の交互のストライプ、例えば交互の斜めストライプのパターンで構成されている複数の加熱領域３０２、３０４を含むマイクロ波加熱トレー３００の両面を概略的に例示しており、加熱領域３０４は加熱領域３０２よりも多くの加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを提供するように作用可能である。トレー３００は、食品Ｆ（破線で概略的に示されている）を受け入れるベース３０６と複数の壁３０８とを含む。この例では、壁３０８はマイクロ波エネルギー透過性であるように示されている。しかし、壁３０８は、食品の側面を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするためのマイクロ波エネルギー相互作用材料の１つ又は複数の層を含むことができることが理解されるであろう。
【００３１】
同様に、図４Ａ及び図４Ｂは、図３Ａの構成物３００のパターンと同様の交互のストライプ、例えば交互の斜めストライプのパターンで構成されている複数の加熱ゾーン４０２、４０４を含むマイクロ波加熱用構成物４００の両面を概略的に例示しており、加熱領域４０４は加熱領域４０２よりも多くの加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを提供するように作用可能である。この例では、構成物４００は、マイクロ波加熱環境から断熱を行うように複数の支持要素又は脚部４０８によって電子レンジの床面（すなわちターンテーブル）から持ち上げられているプラットフォーム４０６を含んでおり、これにより、食品の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを高めることができる。しかし、多くの他の構成物及びパッケージが意図される。さらに、図示の例はそれぞれ１つの実質的に連続的なサセプタ及び１つの不連続的なサセプタを含むが、多くの他のサセプタ配置が意図される。例えば、構成物は、隣接する食品の種々の程度の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを行う種々の重なった領域を有する２つ以上の不連続的な層を含むことができる。
【００３２】
そのような構造体のいずれかは、種々の材料から形成することができるが、これらの材料は、典型的な電子レンジ加熱温度、例えば華氏約２５０度〜華氏約４２５度で軟化、焦げ、燃焼又は劣化に対して実質的に耐性を示すことを条件とする。これらの材料としては、マイクロ波エネルギー相互作用材料、例えば、サセプタ及び他のマイクロ波エネルギー相互作用要素を形成するのに使用される材料、並びにマイクロ波エネルギー透過性又は不活性材料、例えば構成物の残りの部分を形成するのに使用される材料を挙げることができる。
【００３３】
マイクロ波エネルギー相互作用材料は、導電性又は半導性材料、例えば真空蒸着金属若しくは合金、又は金属インク、有機インク、無機インク、金属ペースト、有機ペースト、無機ペースト、又はそれらの任意の組み合わせとすることができる。好適であるものとすることができる金属及び合金の例としては、アルミニム、クロミウム、銅、インコネル合金（ニオビウムを含む、ニッケル−クロミウム−モリブデン合金）、鉄、マグネシウム、ニッケル、ステンレス鋼、スズ、チタン、タングステン及びそれらの任意の組み合わせ又は合金が挙げられるが、それらに限定されない。
【００３４】
代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、任意選択的に導電性材料と併せて使用される金属酸化物、例えばアルミニウム、鉄及びスズの酸化物を含むことができる。好適であるものとすることができる別の金属酸化物はインジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）である。ＩＴＯは、より均一な結晶構造を有するため、ほとんどのコーティング厚さにおいて透明である。
【００３５】
更に代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、好適な導電性、半導性若しくは非導電性の人工誘電体又は強誘電体を含むことができる。人工誘電体は、重合体又は他の好適なマトリクス又はバインダー中に導電性の細分された材料を含み、導電性金属、例えばアルミニウムのフレークを含むことができる。
【００３６】
他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、例えば米国特許第４，９４３，４５６号、同第５，００２，８２６号、同第５，１１８，７４７号及び同第５，４１０，１３５号に開示されているように炭素を主成分とすることができる。
【００３７】
更に他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、電子レンジ内で電磁エネルギーの磁気部分と相互作用することができる。この種類の正しく選択されている材料は、材料のキュリー温度に達すると相互作用を失うことに基づいて自己制限することができる。そのような相互作用コーティングの例が米国特許第４，２８３，４２７号に記載されている。
【００３８】
本明細書ではサセプタを詳細に記載しているが、構成物は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素を含むことができることが理解されるであろう。
【００３９】
例として、構成物は、衝突するマイクロ波エネルギーのかなりの部分を反射するのに十分な厚さを有する箔又は高光学密度の蒸着材料を含むことができる。そのような要素は通常、約０．０００２８５インチ〜約０．００５インチ、例えば約０．０００３インチ〜約０．００３インチの厚さを概ね有する中実の「パッチ」の形態の、導電性の反射金属又は合金、例えばアルミニウム、銅又はステンレス鋼から形成される。他のそのような要素は、約０．０００３５インチ〜約０．００２インチ、例えば０．００１６インチの厚さを有することができる。
【００４０】
場合によっては、マイクロ波エネルギー反射（reflecting(or reflective)）要素は、食品が加熱中に焦げやすいか又は乾ききってしまいやすい場合、遮蔽要素として用いることができる。他の場合では、マイクロ波エネルギーを拡散するか又はその強度を低下させるために、より小さいマイクロ波エネルギー反射要素を用いることができる。そのようなマイクロ波エネルギー反射要素を用いる一例の材料が、Graphic Packaging International社（ジョージア州マリエッタ所在）から、ＭｉｃｒｏＲｉｔｅ（登録商標）パッケージング材料という商標名で市販されている。他の例では、マイクロ波エネルギーを食品の特定のエリアに誘導するために、複数のマイクロ波エネルギー反射要素を配置してマイクロ波エネルギー分散要素を形成することができる。所望であれば、そのループは、マイクロ波エネルギーを共鳴させる長さを有することができ、それによって、分散効果を高める。マイクロ波エネルギー分散要素は、米国特許第６，２０４，４９２号、同第６，４３３，３２２号、同第６，５５２，３１５号及び同第６，６７７，５６３号に記載されており、これらはそれぞれ参照によってその全体が援用される。
【００４１】
更に別の例では、構成物は、マイクロ波エネルギー相互作用断熱材料を含むことができる。そのような材料の例は、米国特許第７，０１９，２７１号、米国特許第７，３５１，９４２号、及び２００８年４月３日に公開された米国特許出願公開第２００８／００７８７５９号において提供されており、これらはそれぞれ参照によってその全体が本明細書に援用される。
【００４２】
上述のように、本明細書に記載されるか又は本明細書によって意図される多くのマイクロ波エネルギー相互作用要素（例えばサセプタ、箔等）のいずれかを、実質的に連続的にし、すなわち実質的な破断部若しくは中断部を有しないものとすることができ、又は例えばマイクロ波エネルギーを透過させる１つ又は複数の破断部若しくは開口を含むことによって不連続的とすることができる。破断部又は開口は、構造体全体を貫通するか、又は１つ又は複数の層のみを貫通することができる。そのような破断部又は開口の数、形状、サイズ及び位置決めは、形成される構成物の種類、構成物内若しくは構成物上で加熱される食品、加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げの所望の程度、食品の均一な加熱を達成するためにマイクロ波エネルギーへの直接暴露が必要又は望ましいか否か、直接加熱による食品の温度変化の調節の必要性、並びに通気する必要があるのか否か、またどの程度までその必要があるのかに応じて、特定の用途に関して変わることができる。
【００４３】
例示として、マイクロ波エネルギー相互作用要素（例えばサセプタ１０８、１１０、２２２、２２４）は、食品の誘電加熱を行うために１つ又は複数の透過性エリア（例えばマイクロ波エネルギー透過性エリア１１２、２２６）を含むことができる。しかし、マイクロ波エネルギー相互作用要素がサセプタを含む場合、そのような開口は全体的なマイクロ波エネルギー相互作用エリアを減らすため、食品の表面を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするために利用可能なマイクロ波エネルギー相互作用材料の量が減る。したがって、特定の食品の所望の全体的な加熱特性を達成するために、マイクロ波エネルギー相互作用エリア及びマイクロ波エネルギー透過性エリアの相対的な量のバランスをとらなければならない。
【００４４】
いくつかの実施形態では、マイクロ波エネルギーが、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げされることが意図されない食品の部分又は加熱環境に失われるのではなく、加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げされるべきエリアに効率的に集中することを確実にするために、サセプタの１つ又は複数の部分をマイクロ波エネルギー不活性であるように設計することができる。
【００４５】
他の実施形態では、食品、及び／又はサセプタを含む構成物の過熱又は炭化を防ぐように１つ又は複数の不連続部又は不活性領域を作ることが有益である場合がある。例として、サセプタは、サセプタ構造体内での亀裂の伝播を制限し、それによって、サセプタ構造体の、食品への伝熱が少なくサセプタが高温になり過ぎる傾向があるエリアにおける過熱を制御する１つ又は複数の「ヒューズ」要素を組み込むことができる。ヒューズのサイズ及び形状は必要に応じて変えることができる。そのようなヒューズを含むサセプタの例は、例えば、米国特許第５，４１２，１８７号、米国特許第５，５３０，２３１号、２００８年２月１４日に公開された米国特許出願公開第２００８／００３５６３４号、及び２００７年１１月８日に公開されたＰＣＴ出願公開第２００７／１２７３７１号において提供されており、これらはそれぞれ参照によってその全体が本明細書に援用される。
【００４６】
サセプタの場合、そのような不連続部又は開口のいずれかは、上述したように構造体又は構成物を形成するのに用いられる１つ又は複数の層又は材料にある物理的な開口若しくは空隙を含むことができるか、又は非物理的な「開口」（例えばマイクロ波エネルギー透過性エリア１１２、２２６）とすることができる。非物理的な開口は、構造体を切り抜かれる実際の空隙又は孔を有することなくマイクロ波エネルギーに構造体を通過させるマイクロ波エネルギー透過性エリアである。そのようなエリアは、単にマイクロ波エネルギー相互作用材料を特定のエリアに適用しないことによって、特定のエリアからマイクロ波エネルギー相互作用材料を取り除くことによって、又は特定のエリアを機械的に不活性化する（このエリアを電気的に不連続にする）ことによって形成することができる。代替的には、これらのエリアは、特定のエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料を化学的に不活性化し、それによってそのエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料をマイクロ波エネルギーに対して透過性の（すなわちマイクロ波エネルギー不活性の）物質に変えることによって形成することができる。物理的な開口でも非物理的な開口でも食品をマイクロ波エネルギーによって直接加熱することができるが、物理的な開口は、水蒸気若しくは他の蒸気、又は食品から放出される液体を食品から取り除くことを可能にする通気機能も提供する。
【００４７】
上述したように、マイクロ波エネルギー相互作用要素は、取り扱いを容易にするために、かつ／又はマイクロ波エネルギー相互作用材料と食品との接触を防止するために、マイクロ波不活性又は透過性基材１１４、１１８、２２８、２３０（図１Ｃ及び図２Ｃ）、例えばポリマーフィルム又は他の好適な高分子材料に接して支持することができる。ポリマーフィルムの最外面は、パッケージの食品と接触する表面（例えばポリマーフィルム１１４の表面１２６）の少なくとも一部を画定することができる。好適であるものとすることができるポリマーフィルムの例としては、ポリオレフィン、ポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリスルホン、ポリエーテルケトン、セロファン、又はそれらの任意の組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。特定の一例では、ポリマーフィルムはポリエチレンテレフタレートを含む。フィルムの厚さは概ね、約３５ゲージ〜約１０ミルとすることができる。種々の例のそれぞれでは、フィルムの厚さは、約４０ゲージ〜約８０ゲージ、約４５ゲージ〜約５０ゲージ、約４８ゲージ、又は任意の他の好適な厚さとすることができる。他の非導電性基材材料、例えば紙及び紙積層体、金属酸化物、シリケート、セルロース系材料又はそれらの任意の組み合わせも使用することができる。
【００４８】
所望であれば、ポリマーフィルムは、マイクロ波エネルギー相互作用材料を該ポリマーフィルム上に堆積する前にその表面を改質するために１つ又は複数の処理に付すことができる。限定するものではなく例として、ポリマーフィルムは、該ポリマーフィルムの表面の粗さを改質するためにプラズマ処理に付すことができる。理論によって縛られることは望まないが、そのような表面処理は、マイクロ波エネルギー相互作用材料を受け入れるより均一な表面を与えることができ、これはさらに、結果として生じるサセプタ構造体の熱流束及び最高温度を増大させることができると考えられる。そのような処理は、２０１０年２月２２日に出願された米国特許出願第１２／７０９,５７８号において説明されており、該出願は参照によってその全体が本明細書に援用される。
【００４９】
マイクロ波エネルギー相互作用材料は、任意の好適なやり方で基材に適用することができ、いくつかの場合では、基材に印刷、押出、スパッタリング、蒸着又はラミネートされる。マイクロ波エネルギー相互作用材料は、食品の所望の加熱効果を達成するために、任意のパターンで、また任意の技法を用いて基材に適用することができる。例えば、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、連続的若しくは不連続的な層として、又は円、ループ、六角形、島、正方形、矩形、八角形等を含むコーティングとして提供することができる。
【００５０】
種々の材料が構成物１００、２００のベース材料１２２、１２４、２３６、２３８（図１Ｃ及び図２Ｃ）として役立つことができる。例えば、構成物は、ポリマー又は高分子材料から少なくとも部分的に形成することができる。別の例として、構成物の全て又は一部は、紙又は板紙材料から形成することができる。一例では、紙は、約１５ｌｂｓ／ｒｅａｍ〜約６０ｌｂｓ／ｒｅａｍ（ｌｂ／３０００平方フィート）、例えば約２０ｌｂｓ／ｒｅａｍ〜約４０ｌｂｓ／ｒｅａｍの坪量を有する。別の例では、紙は、約２５ｌｂｓ／ｒｅａｍの坪量を有する。別の例では、板紙は、約６０ｌｂｓ／ｒｅａｍ〜約３３０ｌｂｓ／ｒｅａｍ、例えば約１５５ｌｂｓ／ｒｅａｍ〜約２６５ｌｂｓ／ｒｅａｍの坪量を有する。特定の一例では、板紙は約１７５ｌｂｓ／ｒｅａｍの坪量を有する。板紙は概ね、約６ミル〜約３０ミル、例えば約１４ミル〜約２４ミルの厚さを有することができる。特定の一例では、板紙は約１６ミルの厚さを有する。例えばGraphic Packaging International社から市販されている固体漂白硫酸塩板紙、又は例えばＳＵＳ（登録商標）板紙等の固体無漂白硫酸塩板紙等の任意の好適な板紙を使用することができる。
【００５１】
構成物は、接着結合、熱結合、超音波結合、機械的な縫合、又は任意の他の好適なプロセスを使用することを含む、当業者に既知の多くのプロセスに従って形成することができる。構成物を形成するのに使用される種々の構成要素のいずれかを、形成されるべきパッケージの形状の材料シート、材料ロール又は打ち抜き材料（例えばブランク）として提供することができる。
【００５２】
本開示は、限定的であることは決して意図されない以下の実施例から更に理解することができる。
【実施例】
【００５３】
種々のマイクロ波加熱構成物を１２００Ｗ及び１３００Ｗのオーブンで評価した。第１の構成物は、図１Ａ〜図１Ｃの構成物と同様のものとした。第２の構成物は、第１の構成物と同様のものとしたが、加熱領域のそれぞれの幅を逆にした。
【００５４】
各評価において、冷蔵肉及びチーズのサンドイッチを、構成物上で約１分４５秒間、サンドしない片面構成で加熱した。構成物は、電子レンジのターンテーブル上に直接配置した。各サンドイッチのパンは２枚とも、グリルマークに似たパターンで焦げ目付け及びカリカリ仕上げされた。サンドイッチの残りの部分は適切に加熱された。
【００５５】
本発明は、本明細書中において特定の態様及び実施形態に関して詳細に説明されているが、この詳細な説明は、本発明の例証的かつ例示的なものに過ぎず、単に本発明の完全な権利が与えられる開示を提供する目的で、また本発明がなされた時点で本発明者らが知っていた本発明を実施するための最良の形態を記載するためになされていることを理解されたい。本明細書に記載される詳細な説明は、例示的なものに過ぎず、本発明を限定するか、又はそうでなくとも本発明の任意のそのような他の実施形態、適合、変形、変更及び均等な配置を除外する意図はなく、またそのように解釈されるべきではない。全ての方向に関する言及（例えば上側、下側、上方、下方、左、右、左側、右側、上部、底部、上、下、垂直、水平、時計回り及び反時計回り）は、本発明の種々の実施形態を読み手が理解することを助けるために識別する目的で使用されるに過ぎず、特許請求の範囲において具体的に記載されない限り、特に本発明の位置、向き又は使用に関して限定するものではない。接合に関する言及（例えば接合される、取り付けられる、結合される、接続される等）は、広範に解釈されるべきであり、要素と要素とを接続する中間の部材、及び要素間の相対的な移動を含むことができる。したがって、接合に関する言及は、必ずしも２つの要素が直接的に接続されて互いに固定された関係にあることを示唆するものではない。さらに、種々の実施形態を参照して説明された種々の要素を入れ替えて、本発明の範囲内にある全く新しい実施形態を形成することができる。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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