(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
伸縮性を有する地糸を伸張させて編成される複数の鎖編と、
パイル糸を用いて、前記複数の鎖編のうち隣接する一対の鎖編の間を跨ぎ、且つ、２コース以上の間隔を跨ぐように編成されるパイル編地と、
前記鎖編及び前記パイル編地に挿入される挿入糸とを備え、
編成後の前記地糸の弛緩に伴う前記鎖編の収縮によって、前記パイル編地のパイルループが形成されている
ことを特徴とする伸縮性パイル経編地。
【請求項２】
前記鎖編に対してジグザグに挿入された伸縮性を有する補助糸を更に備えることを特徴する請求項１に記載の伸縮性パイル経編地。
【請求項３】
前記地糸及び前記補助糸は、少なくとも、ポリウレタン系、ポリエーテルエステル系、ポリエステル系の何れかの伸縮糸を含むことを特徴とする請求項１又は２に記載の伸縮性パイル経編地。
【請求項４】
前記パイル糸はフィラメント糸からなることを特徴とする請求項１乃至３の何れか一項に記載の伸縮性パイル経編地。
【請求項５】
請求項１乃至４の何れか一項に記載の伸縮性パイル経編地を有する包帯。
【請求項６】
請求項１乃至４の何れか一項に記載の伸縮性パイル経編地を有するメス型面ファスナ。
【請求項７】
ラッセル編機を用いた伸縮性パイル経編地の製造方法であって、
伸縮性を有する地糸を伸張させて複数の鎖編を編成し、
前記複数の鎖編のうち隣接する一対の鎖編の間を、２コース以上の間隔を置いて跨ぐようにパイル編地を編成し、
前記地糸及び前記パイル糸の各編目に挿入糸を挿入し、
編成後の前記地糸の弛緩に伴う前記鎖編の収縮によって、前記パイル編地のパイルループを形成する
ことを特徴とする伸縮性パイル経編地の製造方法。
【請求項８】
さらに、前記鎖編に対して伸縮性を有する補助糸をジグザグに挿入することを特徴する請求項７に記載の伸縮性パイル経編地の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パイル面を有する伸縮性経編地、及び当該伸縮性経編地を有する包帯並びにメス型面ファスナに関する。
【背景技術】
【０００２】
周知のように包帯は患部や関節を保護するための医療器具であり、近年では伸縮性をもたせて装着後のズレや緩みを抑える性能を高めたものがある。特許文献１は、その一例として伸縮性経編地を開示している。同文献の伸縮性経編地は、全ての編目を閉じ目で編成した複数の鎖編（カラビナニードル）の夫々に対して、弾性経糸をジグザグに挿入すると共に、これら鎖編のうちの数ウェールを弾性緯糸で連結することで形成されている。また、編地（又は織地）にエンボス加工等を施すことで局所的な折り目を点在させたものもある。この場合、糸自体に伸縮性が無くても、折り目の開き具合の変化により編地を伸縮させることが出来る。
【０００３】
一方、経編の編組織を有するメス型面ファスナの一例として、特許文献２は面ファスナ用経編基布を開示している。同文献の面ファスナ用経編基布は、地糸とパイル編成糸とによって編成された経編の地組織に対して、マーキゼット組織による挿入糸を網状に編成することで形成されている。この地組織は、地糸により編成された複数の鎖編を有し、パイル編成糸はこれらのウェール間を跨ぐように編み込まれている。その結果、パイル編成糸のパイルループが得られる。なお、基布自体の形状を維持し且つパイルループの抜け止めを図るため、この基布の裏側は合成樹脂等によってコーティングされている。
【０００４】
なお、特許文献３にはオス型面ファスナの一例として、茸形の樹脂製フックが配列したフックストリップが開示されている。このフックは、支持面から突出した棒状のステムと、このステムの先端に当該ステムと一体的に形成された円板状のヘッドとから構成される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−１０７８２０号公報
【特許文献２】実開平６−２９４０９号公報
【特許文献３】特表平８−５０８９１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
巻き付け後の包帯の末端を固定するためには、包帯止め、サージカルテープ又はネット包帯が用いられている。ところが、包帯止めは鋭利な爪部で包帯に食いつくものの、関節等の動きのある患部に包帯を巻きつけた場合は、当該包帯から外れやすい。サージカルテープは十分な長さのものを貼り付けることで包帯を強固に保持できるが、その一方で、粘着部が包帯の組織を崩しやすいという問題がある。ネット包帯は、上記の問題を排除できるものの、実質的に包帯を二重に巻いたことになり、患者側に対しては全体的な厚みの増加による運動性の低下が懸念され、医療者側に対してはコストの増加が懸念される。
【０００７】
このような問題を解消するための他の固定器具として、表面に多数の小型フック（鉤部）を有するオス型面ファスナが考えられる。即ち、包帯はこのオス型面ファスナに係止するメス型面ファスナとして機能させるのである。オス型面ファスナは、一般的な包帯止めと比較して、包帯に係止する複数のフックを広範囲に確保することが可能である。また、包帯に対面する方向に沿って鋭利な爪部を形成する必要が無い。また、ネット包帯のように包帯の全体を包む必要もない。ところが、伸縮性をもつ一般的なメス型面ファスナは厚いため、その編成組織を包帯に適用させると装着性が悪くなり、包帯の巻き数を十分に確保することが困難になる。また、関節部の動きも困難になりやすい。
【０００８】
このような事情を鑑み、本発明は薄型で耐久性に優れた伸縮性パイル経編地、及び当該伸縮性パイル経編地を有する包帯並びにメス型面ファスナの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の第１の態様は伸縮性パイル経編地であって、伸縮性を有する地糸を伸張させて編成される複数の鎖編と、パイル糸を用いて、前記複数の鎖編のうち隣接する一対の鎖編の間を跨ぎ、且つ、２コース以上の間隔を跨ぐように編成されるパイル編地と、前記鎖編及び前記パイル編地に挿入される挿入糸とを備え、編成後の前記地糸の弛緩に伴う前記鎖編の収縮によって、前記パイル編地のパイルループが形成されていることを要旨とする。
【００１０】
伸縮性パイル経編地は、前記鎖編に対してジグザグに挿入された伸縮性を有する補助糸を更に備えてもよい。
【００１１】
前記地糸及び前記補助糸は、少なくとも、ポリウレタン系、ポリエーテルエステル系、ポリエステル系の何れかの伸縮糸を含んでもよい。
【００１２】
前記パイル糸はフィラメント糸からなってもよい。
【００１３】
本発明の第２の態様は包帯であって、上記第１の態様に係る伸縮性パイル経編地を有することを要旨とする。
【００１４】
本発明の第３の態様はメス型面ファスナであって、上記第１の態様に係る伸縮性パイル経編地を有することを要旨とする。
【００１５】
本発明の第４の態様はラッセル編機を用いた伸縮性パイル経編地の製造方法であって、伸縮性を有する地糸を伸張させて複数の鎖編を編成し、前記複数の鎖編のうち隣接する一対の鎖編の間を、２コース以上の間隔を置いて跨ぐようにパイル編地を編成し、前記地糸及び前記パイル糸の各編目に挿入糸を挿入し、編成後の前記地糸の弛緩に伴う前記鎖編の収縮によって、前記パイル編地のパイルループを形成することを要旨とする。
【００１６】
上記製造方法では、さらに、前記鎖編に対して伸縮性を有する補助糸をジグザグに挿入してもよい。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、薄型で耐久性に優れた伸縮性パイル経編地、及び当該伸縮性パイル経編地を有する包帯並びにメス型面ファスナを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の一実施形態に係る経編地（伸縮性パイル経編地）の組織図である。
【図２】図１に示す経編地の編成時の拡大立体図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る経編地の一変形例の組織図である。
【図４】本発明の一実施形態に係る経編地の一変形例の組織図である。
【図５】本発明の一実施形態に係る経編地の一変形例の組織図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施形態に係る経編地について添付図面に基づいて説明する。なお、各図において共通する部分には同一の符号を付し、重複した説明を省略する。下記の通り、本実施形態の経編地は表面に複数のパイルループを有し、且つ、コース方向（経方向）Ｄｃ及びウェール方向（緯方向）Ｄｗに伸縮性を有する。なお、この経編地は、例えば包帯やメス型面ファスナ（又はその基布）として使用可能である。ただし、本発明はこれらの適用形態に限定されないものとする。
【００２０】
図１は、本実施形態に係る経編地（伸縮性パイル経編地）の組織図（編成パターン）であり、図２は、図１に示す経編地の編成時の拡大立体図である。これらの図に示すように、本実施形態の経編地は、伸縮性を有する地糸１４によって編成された複数の鎖編１２と、パイル糸１８によって編成されたパイル編地１７と、地糸１４及びパイル糸１８の各編目１４ａ、１８ａに挿入される挿入糸１６とを備える。基本的には、鎖編１２と挿入糸１６が経編地の全体的な形状（地組織）を規定しており、パイル編地１７はその表層編組織として形成される。
【００２１】
本実施形態の経編地はラッセル編機等の経編機によって製造される。図１に示すように、経編機の筬（前筬）Ｌ１にパイル糸１８が通糸され、筬（中筬）Ｌ２に地糸１４が通糸され、筬（後筬）Ｌ３に挿入糸１６が通糸される。従って、上述したように、パイルループ１８ｂを形成するパイル糸１８が、経編地の表面に最も多く露出することになる。なお、後述するように、筬Ｌ４に補助糸２２を通糸してもよい。
【００２２】
図１に示すように地糸１４は鎖編１２を編成する。鎖編１２は例えば鎖編の基本的な組織である０２／２０／／の組織を有する。鎖編１２は、地糸１４を伸長させた状態で編成されており、編成後の弛緩状態では収縮している。鎖編１２の編成時における地糸１４の伸長度（即ち、弛緩状態の長さに対する伸長時の長さの比）は、後述のパイルループ１８ｂの形成（即ち長さや高さ）に必要な程度の収縮が得られる値に設定される。伸張度は、地糸１４の材質および太さ等に依存する。例えば４０デニールのポリウレタン糸を有するＦＴＹ糸を用いた場合、２００％以上であることが望ましい。
【００２３】
本実施形態では全ての鎖編１２の地糸１４を後述の伸縮糸で構成しているが、本発明はこれに限られない。即ち、鎖編１２は、所定のウェール毎に非伸縮糸で編成されてもよい。この場合、非伸縮糸に対して伸縮糸と同様の張力の付与は不要である。
【００２４】
上述の通り、地糸１４は伸縮性を有する糸であり、少なくともポリウレタン系の伸縮糸（所謂スパンデックス）を含む。具体的には、ポリウレタン系のフィラメント撚糸（ＦＴＹ）、ポリウレタン系のフィラメントにその他の材質（例えばナイロン）の糸を巻きつけたカバリング糸、これらのポリウレタン系伸縮糸と非伸縮糸とを引き揃えた糸などである。非伸縮糸は例えば綿やレーヨン等の紡績糸やナイロン、ポリエステル、アクリル等のフィラメント糸である。地糸１４の太さは、例えば地糸１４がポリウレタン系のフィラメント撚糸である場合、１０〜４２０デニールである。なお、ポリウレタン系の伸縮糸と同等の伸縮性が得られる限り、伸縮糸は他の材質の糸でもよい。このような糸として、例えば、ポリエーテルエステル系又はポリエステル系の伸縮糸が挙げられる。
【００２５】
パイル糸１８は、パイルループ１８ｂをもったパイル編地１７を編成する。本実施形態のパイル糸１８は、例えば、ポリエステルやナイロン等のフィラメント糸であり、その太さは、例えば２０〜２１０デニールである。なお、パイル糸１８として紡績糸を用いることも可能である。パイル糸１８は、２コース以上の間隔Ｇを置いて、隣接する一対の鎖編１２の間を跨ぐように編まれる。２コース以上の間隔Ｇを置くことにより、編成後の鎖編１２の収縮時にパイルループ１８ｂが形成される。これにより、オス型面ファスナのフック（図示せず）等による係止が容易になる。パイルループ１８ｂの長さ（サイズ）は、間隔Ｇのコース数や、地糸１４の収縮の度合い、即ち、鎖編１２の編成時における地糸１４の張力の調整に応じて決めることができる。例えば、一定のコース数の間隔Ｇにおいて、編成時における地糸１４の張力を高めると、長いパイルループ１８ｂが形成され、鎖編１２から外側（表側）へ突出した高さが高くなる。逆に地糸１４の張力を低くすると、短いパイルループ１８ｂが形成され、鎖編１２から外側（表側）へ突出した高さが低くなる。
【００２６】
上記の間隔Ｇを維持し、且つ、隣接する一対の鎖編１２間を跨ぐように編まれる限り、パイル糸１８の編目は閉じ目及び開き目の何れでもよい。即ち、パイル糸１８は、図１に示す２４／２２／２２／２０／２２／２２／／の組織のように閉じ目の組織でもよく、図３に示す４２／２２／２２／０２／２２／２２／／の組織のように開き目の組織でもよい。
【００２７】
パイル糸１８の網目１８ａは、地糸１４の網目１４ａに対して正掛け、逆掛けの何れでもよい。換言すると、鎖編１２を構成する地糸１４のオーバーラップ方向と、パイルループ１８ｂを構成するパイル糸１８のオーバーラップ方向は同方向でもよく、互いに逆方向でもよい。
【００２８】
１本のパイル糸１８が編み込まれる鎖編１２の数（ウェール）は任意である。即ち、図４に示す４６／４４／４４／４２／２２／２２／２０／２２／２２／２４／４４／４４／／の組織（即ち、開き目のアトラス編み）のように１本のパイル糸１８が３ウェール以上の鎖編１２に編み込まれてもよい。何れの場合においても、１ウェール毎にパイルループ１８ｂが形成されているので、高密度のパイルループをもった経編地が形成される。
【００２９】
挿入糸１６は、鎖編１２及びパイル編地１７に挿入される。換言すると、地糸１４及びパイル糸１８の各編目１４ａ、１８ａに挿入される。挿入糸１６は、鎖編１２をウェール方向Ｄｗに連結すると共に、パイル編地１７を鎖編１２に連結する。また、挿入糸１６はコース方向Ｄｃに沿って鎖編１２にジグザグに挿入される。図１はこの組織の一例として００／６６／／の組織を示しており、少なくとも１ウェールの鎖編１２を跨ぐように、鎖編１２に挿入されている。なお、挿入糸１６の組織は、図１の鎖編１２に対して逆掛けになる６６／００／／でもよく、他の組織（例えば、００／６６／００／４４／／や、００／６６／４４／１０１０／４４／６６／／）でもよい。さらに、少なくとも１ウェールの鎖編１２を跨ぐような組織の場合、各鎖編１２の連結を阻害しない限り、挿入糸１６を１イン１アウトで挿入するなどして、挿入糸１６の挿入箇所を省略してもよい。なお、挿入糸１６の組織は、上述した地糸１４及びパイル糸１８の各組織（図３、図４、図５参照）の何れに対しても同様に編成される。
【００３０】
挿入糸１６は例えば、綿やレーヨン等の紡績糸又はポリエステルやナイロン等のフィラメント糸である。挿入糸１６の太さは、紡績糸の場合は１６〜８０番手、フィラメント糸の場合は２０〜３００デニールである。なお、紡績糸を構成する撚糸の数に制限はない。すなわち、挿入糸１６に紡績糸を用いる場合、紡績糸は単糸や双糸でもよく、或いはそれ以上の本数の撚糸で構成されてもよい。
【００３１】
上述したように、本実施形態の経編地を経編機で編成している間、鎖編１２は、地糸１４を伸長させた状態で編成される。その結果、編成後の弛緩状態における鎖編１２は編成時よりも収縮する。この収縮により、経編地はコース方向Ｄｃ及びウェール方向Ｄｗの何れの方向に対しても収縮し、伸縮性が付与される。
【００３２】
なお、緊張状態（即ち、経編地を伸ばした状態）における収縮力を高めるため、図１に示すように、各鎖編１２に対し、補助糸２２をコース方向Ｄｃに沿ってジグザグに挿入してもよい。補助糸２２は地糸１４と同様の素材からなる伸縮性をもった糸であり、例えば００／２２／／、００／００／２２／２２／／、００／００／００／２２／２２／２２／／などの組織で挿入される。なお、補助糸２２は全ての鎖編１２に挿入してもよく、或いは、１イン１アウトなど、所望の収縮力に合わせて挿入する鎖編１２の数を調整してもよい。なお、補助糸２２を挿入する場合、挿入糸１６と補助糸２２の上下関係を逆にしてもよい。即ち、図１の組織図では筬Ｌ３に挿入糸１６を通し、且つ、筬Ｌ４に補助糸２２を通しているが、筬Ｌ３に補助糸２２を通し、且つ、筬Ｌ４に挿入糸１６を通してもよい。
【００３３】
また、図５に示すように、鎖編１２は、０２／２０／０２／２０／００／０２／２０／０２／／の組織を有してもよい。即ち、鎖編１２に対して、１コース跨ぐ部分を一定の周期でウェール方向の左右に交互に加えてもよい。この場合、パイル編地１７は、パイル糸１８の編目１８ａが、地糸１４（鎖編１２）の編目１４ａが形成されていない部分に位置するように編成される。従って、図５の組織は、地糸１４編目１４ａとパイル糸１８の編目１８ａが重なることがないため、図１の組織に比べて経編地の表面をより滑らかにすることができる。
【００３４】
以上、本発明の経編地は次の効果を奏する。
（１）本発明の経編地は、複数の鎖編のうち、伸縮性をもった地糸により編成されたものを含む。この鎖編は編成時に伸張させており、編成後は収縮する。従って、編成後の経編地には、鎖編の収縮に伴ってウェール方向、コース方向の何れにも伸張性が付与される。さらに、この収縮によって、表面にはパイルループが形成される。つまり、本発明によれば、伸縮性をもったパイル経編地を形成できる。
【００３５】
（２）また、単に伸縮糸をジグザグに挿入した従来の編地では、当該編地の切断後に伸縮糸が編地内に埋没する所謂スリップインが生じやすい。一方、本発明の経編地では、地組織を構成する鎖編が伸縮糸そのもので編成されている。しかも、この鎖編の編成時に伸縮糸を伸長させたことにより、編成後の鎖編は収縮し、その結果、良く締まっている。従って、伸縮糸のスリップインが生じ難く、切断部分が解け難い。切断部分が解け難いので、経編地の耐久性が向上する。
【００３６】
（３）経編地の地組織を構成する地糸自体が伸縮性を持っているため、伸縮性を与えるための折り目を経編地に意図的に形成する必要が無い。即ち、本実施形態の経編地は厚さを薄くすることが可能である。本発明を包帯として使用した場合には、巻き付け後の厚みを薄くできるために良好な外観が得られ、衣服との干渉も軽減できる。
【００３７】
（４）各パイルループの両端は、それぞれ経編地の地組織を構成する地糸の編目に編み込まれている。しかも、地糸が収縮することで当該地糸とパイル糸との絡みつきは強固になる。従って、経編地からパイルループが解けにくくなり、パイル地としての耐久性が向上する。また、パイル糸の抜けを防止するための熱融着や樹脂加工が不要になる。
【００３８】
なお、本発明は上述した実施形態に限定されず、特許請求の範囲の記載によって示され、さらに特許請求の範囲の記載と均等の意味および範囲内でのすべての変更を含むものである。
【符号の説明】
【００３９】
Ｌ１〜Ｌ４…筬、１２…鎖編、１４…地糸、１４ａ…地糸の編目、１６…挿入糸、１７…パイル編地、１８…パイル糸、１８ａ…パイル糸の編目、１８ｂ…パイルループ、２２…補助糸
【要約】
【課題】薄型で耐久性に優れた伸縮性パイル経編地を提供する。
【解決手段】伸縮性パイル経編地は、伸縮性を有する地糸１４を伸張させて編成される複数の鎖編１２と、パイル糸１８を用いて、複数の鎖編１２のうち隣接する一対の鎖編の間を、２コース以上の間隔Ｇを置いて跨ぐように編成されるパイル編地１７と、地糸１４及びパイル糸１８の各編目１４ａに挿入される挿入糸１６とを備える。パイル編地１７のパイルループ１８ｂは、編成後の地糸１４の弛緩に伴う鎖編１２の収縮によって形成される。
【選択図】図２【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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