(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
外部装置から送信され、文字、記号、空白により構成される電子メールに係る文書データを受信可能な通信手段と、
前記通信手段を介して受信した文書データの送信元を示す送信元情報を取得する取得手段と、
前記文書データに基づく文書を表示する表示手段と、
ユーザによる操作が行われる操作手段と、
前記文書データにおける文字、記号、空白の配置に従って、当該文書データに基づく文書を表示する通常表示形式と、前記文書データにおける文字、記号、空白の内、記号、空白の少なくとも何れかを異なる態様で省略した配置に従って、当該文書データに基づく文書を表示する異なる複数の省略表示形式の内、前記操作手段に対する操作に基づいて、何れか一つの表示形式を当該文書データの表示形式に設定可能であり、前記表示手段に文書データに基づく文書が表示されている場合、前記操作手段を構成する所定の操作部に対する操作が行われる度に、当該文書データに設定されている表示形式を、前記表示形式設定手段で設定可能な異なる一の表示形式に、所定の順番に従って設定変更する表示形式設定手段と、
前記文書データを含む種々の情報が記憶される記憶手段と、
前記表示形式設定手段により設定された表示形式と、前記文書データに基づいて、前記表示手段における当該文書データに基づく文書の表示に用いられる表示用データを生成する表示用データ生成手段と、
前記表示用データ生成手段により生成された表示用データに基づいて、当該文書データに基づく文書を前記表示手段に表示する表示制御手段と、
前記操作手段における登録操作に基づいて、前記表示形式設定手段で設定可能な一の表示形式を示す表示形式情報を、前記送信元情報と対応付けて、前記記憶手段に格納する第１表示形式登録手段と、
前記表示手段における文書データに基づく文書の表示を終了する場合、前記操作手段における登録操作に基づいて、当該表示終了時に当該文書データに設定されている表示形式を示す表示形式情報を、前記送信元情報と対応付けて、前記記憶手段に格納する第２表示形式登録手段と、
前記表示手段における文書データに基づく文書の表示を、前記操作手段における登録操作を行うことなく終了する場合、当該文書データに設定されている表示形式を示す直前表示形式情報を、当該文書データに対応付けて、前記記憶手段に格納する記憶制御手段と、
を備え、
前記表示形式設定手段は、
新たに文書データに基づく文書を前記表示手段に表示する場合、当該文書データの送信元に対応する送信元情報が前記記憶手段に存在し、当該送信元情報に対応付けられた表示形式情報が記憶されていることを条件に、その表示形式情報が示す一の表示形式を、当該文書データの表示形式に設定し、当該文書データの送信元に対応する送信元情報が前記記憶手段に存在していないことを条件に、当該文書データに対応付けられている直前表示形式情報が示す一の表示形式を、当該文書データに係る表示形式に設定する
ことを特徴とする文書表示装置。
【請求項２】
請求項１記載の文書表示装置において、
前記取得手段によって取得された送信元情報に基づいて、当該文書データの送信元である外部装置の種別を特定する特定手段と、
前記特定手段によって特定された外部装置の種別に応じて、前記通常表示形式に従って当該文書データに係る文書を表示する第１制御態様と、前記表示形式設定手段で設定可能な複数の表示形式から、前記操作手段に対する操作に基づいて設定される一の表示形式に従って当該文書データに係る文書を表示する第２制御態様の何れかを行う制御手段と、
を備える
ことを特徴とする文書表示装置。
【請求項３】
外部装置から送信され、文字、記号、空白により構成される電子メールに係る文書データを受信可能な通信手段と、
前記通信手段を介して受信した文書データの送信元を示す送信元情報を取得する取得手段と、
前記文書データに基づく文書を表示する表示手段と、
ユーザによる操作が行われる操作手段と、
前記文書データを含む種々の情報が記憶される記憶手段と、を有する文書表示装置を、
前記文書データにおける文字、記号、空白の配置に従って、当該文書データに基づく文書を表示する通常表示形式と、前記文書データにおける文字、記号、空白の内、記号、空白の少なくとも何れかを異なる態様で省略した配置に従って、当該文書データに基づく文書を表示する異なる複数の省略表示形式の内、前記操作手段に対する操作に基づいて、何れか一つの表示形式を当該文書データの表示形式に設定可能であり、前記表示手段に文書データに基づく文書が表示されている場合、前記操作手段を構成する所定の操作部に対する操作が行われる度に、当該文書データに設定されている表示形式を、前記表示形式設定手段で設定可能な異なる一の表示形式に、所定の順番に従って設定変更する表示形式設定手段と、
前記表示形式設定手段により設定された表示形式と、前記文書データに基づいて、前記表示手段における当該文書データに基づく文書の表示に用いられる表示用データを生成する表示用データ生成手段と、
前記表示用データ生成手段により生成された表示用データに基づいて、当該文書データに基づく文書を前記表示手段に表示する表示制御手段と、
前記操作手段における登録操作に基づいて、前記表示形式設定手段で設定可能な一の表示形式を示す表示形式情報を、前記送信元情報と対応付けて、前記記憶手段に格納する第１表示形式登録手段と、
前記表示手段における文書データに基づく文書の表示を終了する場合、前記操作手段における登録操作に基づいて、当該表示終了時に当該文書データに設定されている表示形式を示す表示形式情報を、前記送信元情報と対応付けて、前記記憶手段に格納する第２表示形式登録手段と、
前記表示手段における文書データに基づく文書の表示を、前記操作手段における登録操作を行うことなく終了する場合、当該文書データに設定されている表示形式を示す直前表示形式情報を、当該文書データに対応付けて、前記記憶手段に格納する記憶制御手段と、
として機能させ、
更に、前記表示形式設定手段を、
新たに文書データに基づく文書を前記表示手段に表示する場合、当該文書データの送信元に対応する送信元情報が前記記憶手段に存在し、当該送信元情報に対応付けられた表示形式情報が記憶されていることを条件に、その表示形式情報が示す一の表示形式を、当該文書データの表示形式に設定し、当該文書データの送信元に対応する送信元情報が前記記憶手段に存在していないことを条件に、当該文書データに対応付けられている直前表示形式情報が示す一の表示形式を、当該文書データに係る表示形式に設定する手段、
として機能させることを特徴とする文書表示装置の制御プログラム。
【請求項４】
請求項３記載の文書表示装置の制御プログラムにおいて、
前記文書表示装置を、
前記取得手段によって取得された送信元情報に基づいて、当該文書データの送信元である外部装置の種別を特定する特定手段と、
前記特定手段によって特定された外部装置の種別に応じて、前記通常表示形式に従って当該文書データに係る文書を表示する第１制御態様と、前記表示形式設定手段で設定可能な複数の表示形式から、前記操作手段に対する操作に基づいて設定される一の表示形式に従って当該文書データに係る文書を表示する第２制御態様の何れかを行う制御手段、
として機能させることを特徴とする文書表示装置の制御プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、文書データに基づく文書の内容を表示可能な文書表示装置及び文書表示装置の制御プログラムに関し、特に、当該文書データに基づく文書の内容を、容易に把握可能な態様で表示し得る文書表示装置及び文書表示装置の制御プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、文書表示装置は、情報伝達手段としても用いられている。文書表示装置は、文書データに基づく文書の内容をディスプレイ等に表示する。即ち、文書データ（例えば、電子メール等）を相互に送受信し、各文書データの内容を表示することで、文書表示装置は、情報伝達手段として用いられる。
【０００３】
文書表示装置を用いた情報伝達を行う場合、ユーザは、相手先に伝達したい内容を含む文書データを作成する必要がある。この時、当該ユーザは、ディスプレイ等の表示装置に表示された内容を視認しつつ、文書データを作成する。しかしながら、ユーザは、作成時におけるディスプレイの表示態様は考慮するが、当該情報伝達の相手側の状況（例えば、相手側の文書表示装置におけるディスプレイのサイズ等）を考慮することは少ない。
【０００４】
そして、文書データに係る情報の送信側の状況と、文書データに係る情報の受信側において、文書表示装置等の状況は必ずしも一致しない。つまり、情報受信側の文書表示装置のディスプレイの幅方向のサイズが、送信側よりも小さい場合が生じ得る。この場合、受信側における文書データの内容に関する表示は、当該データ作成時のディスプレイよりも小さな幅のディスプレイに対応して、単純に折り返された態様となる。この結果、受信側の文書表示装置のディスプレイにおいて、文書データに含まれる改行やスペース等は、送信側ユーザの意図しない位置に表示される。これにより、改行やスペースの配置によっては、当該文書データに基づく文書は、非常に読みづらい状態となる。つまり、従来の文書表示装置は、文書表示装置を用いた情報伝達に支障をきたすことがあった。
【０００５】
又、文書データの表示に際し、一行をディスプレイの幅に応じて折り返すため、当該文書データを構成する行数が増大する。この場合、受信側ユーザは、文書データに係る情報を把握するため、スクロール操作を必要以上に行わなければならなかった。
【０００６】
この点を解決すべくなされた発明として、特許文献１記載のデータ表示装置が知られている。特許文献１記載のデータ表示装置は、入力された文書データに完全に従った表示を行う通常表示モードと、或る一の条件に基づいて、入力された文書データにおける特定部分を省略した表示を行う省略表示モードと、を有している。特許文献１記載のデータ表示装置は、省略表示モードで文書データを表示することにより、上記問題点を解決している。
【特許文献１】特開２０００−３１１０４１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
この点、情報伝達に際し、文書データは、送信元のユーザによる当該情報の表現として作成される。一般的に、ユーザは、それぞれ表現上の癖（例えば、改行やスペースの配置等）を有している。そして、作成したユーザの表現上の癖は、情報伝達される文書データに反映される。従って、文書表示装置を用いた情報伝達の対象となる文書データは、作成したユーザの表現上の癖（例えば、改行やスペースの配置等）に基づく多様な態様を有する。
【０００８】
ここで、上述したように、特許文献１記載のデータ表示装置は、省略表示モードが設定されている場合、或る一の条件に基づいて特定される文書データの部分を省略して、当該文書データの内容を表示する。即ち、特許文献１記載のデータ表示装置では、一の省略表示態様のみを有している。この点、ユーザの表現上の癖の多様性に鑑みれば、特許文献１における一の省略表示態様が、当該文書データの省略表示に適したものとは限らない。即ち、特許文献１記載のデータ表示装置は、省略表示モードで文書データを表示することにより、かえって当該文書データの内容を把握しにくくする場合も生じ得る。
【０００９】
又、文書データに基づく文書の把握しやすさは、当該文書を読む者（即ち、受信側ユーザ）の主観的要素の影響を受ける。特許文献１記載のデータ表示装置は、一の省略表示態様のみを有するので、省略表示モードで文書データを表示することで、かえって当該文書データの内容を把握しにくくなる場合が生じ得ると考えられる。
【００１０】
更に、特許文献１記載のデータ表示装置では、文書データを表示する前に、通常表示モードと、省略表示モードの何れかを設定しておく必要がある。つまり、文書を表示した結果、読みにくいと感じたユーザは、当該文書データの表示を終了し、所望のモードを再設定しなければ、読み易い表示結果を得ることができない。即ち、特許文献１記載のデータ表示装置は、文書データの表示形式の変更に際し、ユーザに煩雑な操作を強いるという問題点を有している。又、特許文献１記載のデータ表示装置は、表示形式の変更というユーザの要望に迅速に対応し得ないという問題点も有している。
【００１１】
本発明は、前記従来における問題点を解消するためになされたものであり、文書データの一部を省略した省略表示形式による表示が可能な文書表示装置及び文書表示装置の制御プログラムに関し、特に、省略表示形式による文書データに基づく表示を迅速且つ適切に提供し得る文書表示装置及び文書表示装置の制御プログラムを提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記課題を解決するために成された請求項１に係る文書表示装置は、外部装置から送信され、文字、記号、空白により構成される電子メールに係る文書データを受信可能な通信手段と、前記通信手段を介して受信した文書データの送信元を示す送信元情報を取得する取得手段と、前記文書データに基づく文書を表示する表示手段と、ユーザによる操作が行われる操作手段と、前記文書データにおける文字、記号、空白の配置に従って、当該文書データに基づく文書を表示する通常表示形式と、前記文書データにおける文字、記号、空白の内、記号、空白の少なくとも何れかを異なる態様で省略した配置に従って、当該文書データに基づく文書を表示する異なる複数の省略表示形式の内、前記操作手段に対する操作に基づいて、何れか一つの表示形式を当該文書データの表示形式に設定可能であり、前記表示手段に文書データに基づく文書が表示されている場合、前記操作手段を構成する所定の操作部に対する操作が行われる度に、当該文書データに設定されている表示形式を、前記表示形式設定手段で設定可能な異なる一の表示形式に、所定の順番に従って設定変更する表示形式設定手段と、前記文書データを含む種々の情報が記憶される記憶手段と、前記表示形式設定手段により設定された表示形式と、前記文書データに基づいて、前記表示手段における当該文書データに基づく文書の表示に用いられる表示用データを生成する表示用データ生成手段と、前記表示用データ生成手段により生成された表示用データに基づいて、当該文書データに基づく文書を前記表示手段に表示する表示制御手段と、前記操作手段における登録操作に基づいて、前記表示形式設定手段で設定可能な一の表示形式を示す表示形式情報を、前記送信元情報と対応付けて、前記記憶手段に格納する第１表示形式登録手段と、前記表示手段における文書データに基づく文書の表示を終了する場合、前記操作手段における登録操作に基づいて、当該表示終了時に当該文書データに設定されている表示形式を示す表示形式情報を、前記送信元情報と対応付けて、前記記憶手段に格納する第２表示形式登録手段と、前記表示手段における文書データに基づく文書の表示を、前記操作手段における登録操作を行うことなく終了する場合、当該文書データに設定されている表示形式を示す直前表示形式情報を、当該文書データに対応付けて、前記記憶手段に格納する記憶制御手段と、を備え、前記表示形式設定手段は、新たに文書データに基づく文書を前記表示手段に表示する場合、当該文書データの送信元に対応する送信元情報が前記記憶手段に存在し、当該送信元情報に対応付けられた表示形式情報が記憶されていることを条件に、その表示形式情報が示す一の表示形式を、当該文書データの表示形式に設定し、当該文書データの送信元に対応する送信元情報が前記記憶手段に存在していないことを条件に、当該文書データに対応付けられている直前表示形式情報が示す一の表示形式を、当該文書データに係る表示形式に設定することを特徴とする。
【００１３】
そして、請求項２記載の文書表示装置は、請求項１記載の文書表示装置において、前記取得手段によって取得された送信元情報に基づいて、当該文書データの送信元である外部装置の種別を特定する特定手段と、前記特定手段によって特定された外部装置の種別に応じて、前記通常表示形式に従って当該文書データに係る文書を表示する第１制御態様と、前記表示形式設定手段で設定可能な複数の表示形式から、前記操作手段に対する操作に基づいて設定される一の表示形式に従って当該文書データに係る文書を表示する第２制御態様の何れかを行う制御手段と、を備えることを特徴とする。
【００１４】
又、請求項３記載の文書表示装置の制御プログラムは、外部装置から送信され、文字、記号、空白により構成される電子メールに係る文書データを受信可能な通信手段と、前記通信手段を介して受信した文書データの送信元を示す送信元情報を取得する取得手段と、前記文書データに基づく文書を表示する表示手段と、ユーザによる操作が行われる操作手段と、前記文書データを含む種々の情報が記憶される記憶手段と、を有する文書表示装置を、前記文書データにおける文字、記号、空白の配置に従って、当該文書データに基づく文書を表示する通常表示形式と、前記文書データにおける文字、記号、空白の内、記号、空白の少なくとも何れかを異なる態様で省略した配置に従って、当該文書データに基づく文書を表示する異なる複数の省略表示形式の内、前記操作手段に対する操作に基づいて、何れか一つの表示形式を当該文書データの表示形式に設定可能であり、前記表示手段に文書データに基づく文書が表示されている場合、前記操作手段を構成する所定の操作部に対する操作が行われる度に、当該文書データに設定されている表示形式を、前記表示形式設定手段で設定可能な異なる一の表示形式に、所定の順番に従って設定変更する表示形式設定手段と、前記表示形式設定手段により設定された表示形式と、前記文書データに基づいて、前記表示手段における当該文書データに基づく文書の表示に用いられる表示用データを生成する表示用データ生成手段と、前記表示用データ生成手段により生成された表示用データに基づいて、当該文書データに基づく文書を前記表示手段に表示する表示制御手段と、前記操作手段における登録操作に基づいて、前記表示形式設定手段で設定可能な一の表示形式を示す表示形式情報を、前記送信元情報と対応付けて、前記記憶手段に格納する第１表示形式登録手段と、前記表示手段における文書データに基づく文書の表示を終了する場合、前記操作手段における登録操作に基づいて、当該表示終了時に当該文書データに設定されている表示形式を示す表示形式情報を、前記送信元情報と対応付けて、前記記憶手段に格納する第２表示形式登録手段と、前記表示手段における文書データに基づく文書の表示を、前記操作手段における登録操作を行うことなく終了する場合、当該文書データに設定されている表示形式を示す直前表示形式情報を、当該文書データに対応付けて、前記記憶手段に格納する記憶制御手段と、として機能させ、更に、前記表示形式設定手段を、新たに文書データに基づく文書を前記表示手段に表示する場合、当該文書データの送信元に対応する送信元情報が前記記憶手段に存在し、当該送信元情報に対応付けられた表示形式情報が記憶されていることを条件に、その表示形式情報が示す一の表示形式を、当該文書データの表示形式に設定し、当該文書データの送信元に対応する送信元情報が前記記憶手段に存在していないことを条件に、当該文書データに対応付けられている直前表示形式情報が示す一の表示形式を、当該文書データに係る表示形式に設定する手段、として機能させることを特徴とする。
【００１５】
そして、請求項４記載の文書表示装置の制御プログラムは、請求項３記載の文書表示装置の制御プログラムにおいて、前記文書表示装置を、前記取得手段によって取得された送信元情報に基づいて、当該文書データの送信元である外部装置の種別を特定する特定手段と、前記特定手段によって特定された外部装置の種別に応じて、前記通常表示形式に従って当該文書データに係る文書を表示する第１制御態様と、前記表示形式設定手段で設定可能な複数の表示形式から、前記操作手段に対する操作に基づいて設定される一の表示形式に従って当該文書データに係る文書を表示する第２制御態様の何れかを行う制御手段、として機能させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
請求項１記載の文書表示装置は、表示形式設定手段により、操作手段に対するユーザの操作に基づいて、通常表示形式と、異なる複数の省略表示形式から、ユーザ所望の一の表示形式を、文書データの表示形式に設定し得る。そして、当該文書表示装置は、表示用データ生成手段により、表示形式設定手段で設定されたユーザ所望の表示形式に従って、文書データの内容を示す表示用データを生成する。生成された表示用データは、表示制御手段により、表示手段に表示される。即ち、当該文書表示装置によれば、ユーザは、文書データの内容を表示する際に、当該文書データに基づく表示の表示形式を、通常表示形式に加え、異なる複数の省略表示形式から選択し得る。この結果、ユーザは、自らが読み易く、情報内容を把握しやすい表示形式を選択し得る。
尚、省略表示形式に基づいて文書データに係る内容を表示する場合であっても、文書データを構成する文字は省略されることはない。つまり、省略表示形式に従った表示を行う場合であっても、当該文書表示装置は、文書データに係る情報内容を確実に伝達し得る。
【００２２】
又、当該文書表示装置は、表示手段に文書データに基づく文書が表示されている場合、操作手段を構成する所定の操作部に対する操作が行われる度に、表示形式設定手段によって、当該文書データに設定されている表示形式を、前記表示形式設定手段で設定可能な異なる一の表示形式に、所定の順番に従って設定変更する。そして、表示形式設定手段で表示形式が設定変更されると、表示用データ生成手段は、設定変更された表示形式に従って、当該文書データに基づく表示用データを生成する。生成された表示用データは、表示制御手段により表示手段に表示される。即ち、当該文書表示装置によれば、ユーザは、所定の操作部に対する操作を行うことで、当該文書データに対する表示形式を変更することができ、当該設定変更に基づく表示態様を把握することができる。この結果、当該文書表示装置によれば、ユーザは、所定の操作部に対する操作を繰り返すだけで、複数の表示形式から、自らが最も読み易い表示態様を実現する表示形式を特定し得る。
【００２３】
そして、当該文書表示装置は、第１表示形式登録手段により、前記操作手段における登録操作に基づいて、取得手段により取得された送信元情報と、操作手段におけるユーザの操作により選択された一の表示形式を示す表示形式情報を、対応付けて記憶手段に格納し得る。これにより、当該文書表示装置は、送信元情報に対応する送信元から受信した文書データを表示する際に、ユーザが読み易い表示形式に従った表示を行い得る。
【００２４】
又、当該文書表示装置は、表示手段における文書データに基づく文書の表示を終了する場合、前記操作手段における登録操作に基づいて、第２表示形式登録手段により、当該表示終了時に当該文書データに設定されている表示形式を示す表示形式情報を、取得手段により取得された送信元情報と対応付けて、前記記憶手段に格納し得る。文書の表示を終了する場合、ユーザは、表示手段における文書の表示に基づいて、送信元情報に対応付けられる表示形式の態様（文書の読み易さや当該文書に対する表示形式の適合性等）を把握している。従って、当該文書表示装置によれば、ユーザは、確実に自らが読み易い表示形式を送信元情報に対応付けることができる。この結果、当該文書表示装置は、送信元情報に係る送信元から受信した文書を表示する場合、確実にユーザが読み易い文書の表示を行い得る。
【００２５】
そして、当該文書表示装置は、通信手段により、外部装置から送信された電子メールに係る文書データを受信し得る。そして、新たに文書データに基づく文書を前記表示手段に表示する場合、当該文書データの送信元に対応する送信元情報が前記記憶手段に存在し、当該送信元情報に対応付けられた表示形式情報が記憶されていることを条件に、その表示形式情報が示す一の表示形式を、当該文書データの表示形式に設定する。即ち、当該文書表示装置は、新たに文書データに基づく文書を前記表示手段に表示する場合、当該文書データの送信元に対応する表示形式で、当該文書データの内容を表示する。ここで、文書データの送信元が同一である場合、文書データの作成者も同一であることが多い。そして、文書データの作成者が同一である場合、作成した文書に現れる表現上の癖は、異なる文書データであっても共通している。これにより、当該文書表示装置は、受信した新たな文書データを表示する場合であっても、表示形式が送信元情報に対応付けられていれば、ユーザが読み易い表示形式で迅速に文書データの内容を表示し得る。
【００２６】
更に、当該文書表示装置は、表示手段における文書データに基づく文書の表示を、前記操作手段における登録操作を行うことなく終了する際に、記憶制御手段により、当該文書データに設定されている表示形式を示す直前表示形式情報を、当該文書データに対応付けて、前記記憶手段に格納する。そして、当該直前表示形式情報が対応付けられた文書データに基づく文書を表示手段に表示する場合、当該文書表示装置は、表示形式設定手段により、当該文書データの送信元に対応する送信元情報が前記記憶手段に存在していないことを条件に、当該直前表示形式情報が示す一の表示形式を、当該文書データに係る表示形式に設定する。これにより、文書表示装置は、直前表示形式情報に係る表示形式に従って、当該文書データに基づく文書を表示する。この点、文書表示装置は、文書データに係る表示形式を複数の表示形式から設定変更し得る。設定変更を種々行ったユーザは、自らが最も文書を読み易い表示形式に基づく表示がなされている状態で、当該文書の表示を終了すると考えられる。従って、直前表示形式情報を記憶手段に格納し、当該直前表示形式情報に係る表示形式を文書データに設定することで、当該文書表示装置は、以後、文書データを表示する際に、ユーザが読み易いと感じる可能性の高い表示形式に基づく文書の表示を行い得る。
【００２７】
請求項２記載の文書表示装置は、通信手段を介して電子メールに係る文書データを受信すると、取得手段により、当該電子メールに係る文書データに関する送信元情報を取得する。そして、当該文書表示装置は、特定手段により、取得した送信元情報に基づいて、送信元である外部装置の種別（例えば、パーソナルコンピュータ、携帯電話等）を特定する。当該文書表示装置は、特定された外部装置の種別に応じて、制御手段により、第１制御態様と、第２制御態様の何れかを行う。ここで、文書内容の把握が困難になるのは、文書データに基づく情報伝達の送信側と受信側の状況（例えば、外部装置と文書表示装置における表示手段の幅等）が相違するからである。つまり、送信側と受信側の状況によっては、通常表示形式で表示しても十分に読みやすい場合もある。従って、当該文書表示装置は、文書データに係る文書の表示に際し、特定手段で特定された外部装置の種別に応じた制御（つまり、第１制御態様、第２制御態様）を行うことにより、表示形式の変更に係るユーザの操作負担を軽減し得る。
【００２８】
請求項３記載の文書表示装置の制御プログラムは、通信手段と、取得手段と、表示手段と、操作手段と、記憶手段と、を有する文書表示装置において実行されることにより、請求項１記載の文書表示装置と同様の効果を奏する。
【００２９】
請求項４記載の文書表示装置の制御プログラムは、通信手段と、取得手段と、表示手段と、操作手段と、記憶手段と、を有する文書表示装置において実行されることにより、請求項２記載の文書表示装置と同様の効果を奏する。 
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下、本発明に係る文書表示装置を、多機能周辺装置（「MFP（Multi Function Peripheral）若しくは（Multi Function Printer）」ともいう）及び子機に具体化した実施形態について、図面を参照しつつ詳細に説明する。図１は、本実施形態に係る多機能周辺装置１の外観斜視図である。
【００３１】
多機能周辺装置１は、所謂、複合機であり、コピー機能、ファクシミリ機能、プリンタ機能、及び電話機能等を備えている。図１に示すように、多機能周辺装置１は、自動原稿送り装置２と、給紙トレイ部５とを有する。又、多機能周辺装置１は、スキャナ装置２２と、プリンタ３０を内蔵している（図３参照）。
【００３２】
自動原稿送り装置２は、複数枚の原稿をページ原稿単位でスキャナ装置２２に搬送する。当該自動原稿送り装置２は、多機能周辺装置１の上部に回動可能に軸支されている。自動原稿送り装置２の構成については、既に公知であるため、その詳細な説明は省略する。
【００３３】
給紙トレイ部５は、印刷媒体である記録用紙を積層状態で収納している。記録用紙は、当該給紙トレイ部５から搬送され、プリンタ３０による印刷に用いられる。
【００３４】
スキャナ装置２２は、自動原稿送り装置２により送られる原稿から画像データを読み取り、ＲＡＭ１３に、当該画像データを原稿データとして格納する。このスキャナ装置２２の構成については、既に公知であるため、その詳細な説明は省略する。
【００３５】
プリンタ３０は、給紙トレイ部５から搬送された記録用紙に対して、データに基づく画像を形成する。本実施形態に係るプリンタ３０は、インクジェットプリンタにより構成される。このプリンタ３０の構成については、既に公知であるため、その詳細な説明を省略する。そして、プリンタ３０により画像が形成された記録用紙は、所定の排紙トレイへ排紙される。
【００３６】
又、多機能周辺装置１は、操作パネル１７を備えている。操作パネル１７は、多機能周辺装置１に対するユーザの操作に用いられる。図１に示すように、操作パネル１７は、複数の操作キーと、ＬＣＤ１８を含んでいる。ＬＣＤ１８は、公知の液晶ディスプレイにより構成される。そして、当該ＬＣＤ１８には、種々の画面が表示される。具体的には、ＬＣＤ１８は、後述するメール内容表示画面（図１８参照）を表示する。
【００３７】
そして、ＬＣＤ１８の前面には、公知のタッチパネル２３が配設されている。このタッチパネル２３は、ユーザが指等で押圧した部分の座標等を検出し、当該検出結果に応じた操作信号を出力する。即ち、当該タッチパネル２３は、ユーザによる多機能周辺装置１に対する操作に用いられる。メール内容表示画面（図１８参照）がＬＣＤ１８に表示されている場合、ユーザは、当該タッチパネル２３を用いて、表示形式の変更等の各種操作を行い得る。
【００３８】
又、多機能周辺装置１は、コードレス用アンテナ２４を有している。コードレス用アンテナ２４は、子機５０との間におけるデータの送受信に用いられる。例えば、電話機能に基づく通話時において、コードレス用アンテナ２４は、子機５０との間で音声信号の送受信を行う。
【００３９】
続いて、本実施形態に係る子機５０の概略構成について、図面を参照しつつ詳細に説明する。図２は、本実施形態に係る子機の外観図である。
図２に示すように、子機５０は、小型ＬＣＤ５５と、通話用スピーカ５７と、マイクロフォン５９と、操作キー６０と、を備えている。
【００４０】
小型ＬＣＤ５５は、子機５０の前面に配設された小型の液晶ディスプレイである。小型ＬＣＤ５５は、多機能周辺装置１のＬＣＤ１８よりも更に小さなディスプレイである。そして、小型ＬＣＤ５５は、子機５０の操作手順や通話の状態等の種々の画面を表示する。又、小型ＬＣＤ５５は、後述する表示メール選択画面（図１１参照）やメール内容表示画面（図１７参照）等を表示する。
【００４１】
通話用スピーカ５７は、子機５０の前面上部に配設されている。当該通話用スピーカ５７は、入力された音声信号に基づく音声を出力する。具体的には、通話用スピーカ５７は、通話時における相手側の音声に加えて、エラー発生時の注意音や通話時の相手先からの着呼に応じた呼出音を出力する。
【００４２】
そして、マイクロフォン５９は、子機５０の前面下部に配設されている。当該マイクロフォン５９は、通話者により入力された音声を音声信号に変換し、当該音声信号を出力する。従って、通話時において、通話者の音声は、マイクロフォン５９に入力されると、音声信号に変換され、コードレス用アンテナ２４、電話回線網Ｔを介して、通話時における相手側へ送信される。従って、ユーザは、子機５０を用いることにより、所望の相手先と通話し得る。
【００４３】
操作キー６０は、子機５０の前面に配設されている。操作キー６０は、子機５０に対するユーザの操作に用いられる。そして、当該操作キー６０は、数字キー、カーソルキーを備えている。例えば、数字キーは、通話を行う際に、相手先電話番号の入力に用いられる。
更に、操作キー６０は、メール表示キー６０Ａ、表示形式変更キー６０Ｂを備えている（図４参照）。メール表示キー６０Ａは、子機５０の小型ＬＣＤ５５に、電子メールの内容を表示する際に入力される。そして、表示形式変更キー６０Ｂは、小型ＬＣＤ５５に表示されている電子メールの表示形式（後述する通常表示形式、第１省略表示形式、第２省略表示形式、第３省略表示形式の何れか）を変更する際に入力される。メール表示キー６０Ａ、表示形式変更キー６０Ｂの詳細については、後に詳細に説明する。
【００４４】
次に、本実施形態に係る多機能周辺装置１の制御系構成について、図面を参照しつつ詳細に説明する。図３は、多機能周辺装置１の制御系構成を示すブロック図である。
多機能周辺装置１は、ＣＰＵ１１、ＲＯＭ１２、ＲＡＭ１３、フラッシュメモリ１４を備えている。そして、これらは、ネットワーク・コントロール・ユニット（以下、「ＮＣＵ１９」という）等の各種周辺装置と共に、相互にバスライン２５を介して接続されている。
【００４５】
多機能周辺装置１のＣＰＵ１１は、上述した各機能（例えば、コピー機能、ファクシミリ機能、プリンタ機能）を実現するための制御プログラムを実行する中央演算処理装置である。例えば、ＣＰＵ１１は、回線制御を行うＮＣＵ１９を介して送受信される各種信号に従って、バスライン２５により接続された装置各部を制御してファクシミリ動作、即ち、データ通信を実行する。
【００４６】
ＲＯＭ１２は、この多機能周辺装置１で実行される制御プログラムを格納した書換不能なメモリである。当該ＲＯＭ１２は、後述するメイン制御プログラム（図９参照）、メール内容表示処理プログラム（図１３参照）等の各種制御プログラムを格納している。又、ＲＯＭ１２は、多機能周辺装置１で電子メールを表示する際に参照される複数種類の表示形式（通常表示形式、第１省略表示形式、第２省略表示形式、第３省略表示形式）に関するデータを格納している。当該複数種類の表示形式については、後に詳細に説明する。
【００４７】
ＲＡＭ１３は、多機能周辺装置１の各動作の実行時に、各種のデータを一時的に記憶するためのメモリである。例えば、ＲＡＭ１３は、ＣＰＵ１１が各種制御プログラムを実行した場合に、ＣＰＵ１１による演算結果を一時的に格納する。又、ＲＡＭ１３は、スキャナ装置２２で読み取られた画像データを格納する。この画像データは、ファクシミリ機能により、通信相手先に送信される。又、当該画像データは、プリンタ３０により、記録用紙に印字出力される。そして、ＲＡＭ１３は、ファクシミリ通信により、相手側装置から受信した原稿データを一時的に格納する。
【００４８】
フラッシュメモリ１４は、書換可能な不揮発性のメモリである。そして、フラッシュメモリ１４は、電子メールデータ記憶エリア１４Ａ、電話帳データ記憶エリア１４Ｂ、送信元識別テーブル記憶エリア１４Ｃ、直前表示形式記憶エリア１４Ｄを有している。
【００４９】
電子メールデータ記憶エリア１４Ａは、インターネットＮを介して、当該多機能周辺装置１が受信した電子メールデータを複数格納する記憶エリアである。各電子メールデータは、電子メールの本文を示す文書データ７０と、当該電子メールの送信元であるメールアドレスを示す送信元情報と、を含んで構成される。
【００５０】
電話帳データ記憶エリア１４Ｂは、相手先を識別可能な相手先データ（即ち、電話番号、ファクシミリ番号、メールアドレス等）を記憶する（図６参照）。この電話帳データ記憶エリア１４Ｂは、各相手先データ単位で、相手先名称等の詳細な情報を関連付けて格納することができる。具体的には、各相手先データには、後述する表示形式登録処理（Ｓ１０、Ｓ３４）により、ユーザ所望の表示形式が関連付けられる（図６参照）。
【００５１】
そして、送信元識別テーブル記憶エリア１４Ｃは、送信元識別テーブル（図７参照）を格納している。この送信元識別テーブルは、後述する送信元判定処理（Ｓ５）において、電子メールの送信元が特定送信元に該当するか否かを判定する際に参照される。図７に示す送信元識別テーブルの詳細については、後に詳細に説明する。
【００５２】
直前表示形式記憶エリア１４Ｄは、直前表示形式データを格納する。この直前表示形式データは、電子メールの内容表示を終了する際に、後述する直前表示形式格納処理（Ｓ１１）により格納される。そして、当該直前表示形式データは、電子メールの内容表示を行う際に参照される（Ｓ２５）。この直前表示形式記憶エリア１４Ｄの詳細については、後に詳細に説明する。
【００５３】
そして、図３に示すように、多機能周辺装置１は、周辺装置として、ＮＣＵ１９、モデム２０、バッファ２１、スキャナ装置２２、プリンタ３０、操作パネル１７、ＬＣＤ１８、アンプ２７を備えている。尚、これらの周辺装置も、バスライン２５を介して相互に接続されている。
【００５４】
そして、ＮＣＵ１９は、電話回線網Ｔに対する電話回線の接続・切断等の通信制御処理を行う。モデム２０は、原稿データの符号化、復号化を行う。そして、モデム２０は、原稿データを変調・復調して伝送する。又、モデム２０は、伝送制御用の各種手順信号を送受信する。バッファ２１は、相手側多機能周辺装置との間でファクシミリ通信を行う際に、符号化された原稿データを含むデータを一時的に格納する記憶装置である。従って、多機能周辺装置１は、電話回線網Ｔを介して、相手先装置との間で原稿データのファクシミリ通信を行い得る。
【００５５】
スキャナ装置２２は、自動原稿送り装置２からページ単位で送られる原稿を読み取り、ページ単位の画像データを生成する。スキャナ装置２２により読み取られた画像データは、原稿データを構成する。そして、スキャナ装置２２で読み取られた画像データは、ＲＡＭ１３に格納される。
【００５６】
プリンタ３０は、上述したように、給紙トレイ部５に格納された記録用紙に対して、原稿データを印刷する印刷装置である。尚、ファクシミリ機能に基づいて原稿データを受信した場合、プリンタ３０は、復号化された画像データを印刷する。
【００５７】
操作パネル１７は、複数のキーを備える操作部である。この操作パネル１７を構成する各キーの操作が行われると、操作信号がＣＰＵ１１に送信される。又、操作パネル１７は、タッチパネル２３を備えている。従って、タッチパネル２３に対する操作が行われた場合も、当該操作に応じた操作信号がＣＰＵ１１に送信される。そして、キーの操作又はタッチパネル２３の操作に基づく操作信号に応じて、ＣＰＵ１１は、多機能周辺装置１に対する各種制御を行う。
【００５８】
ＬＣＤ１８は、液晶ディスプレイで構成された表示装置である。当該ＬＣＤ１８には、ＣＰＵ１１による制御に基づいて、多機能周辺装置１に関する種々の表示が行われる。例えば、ＬＣＤ１８は、タッチパネル２３等の操作に基づいて、メール内容表示画面を表示する（図１８参照）。
又、アンプ２７には、スピーカ２８が接続され、呼出音などをこのスピーカ２８から出力する。
【００５９】
更に、ＣＰＵ１１は、バスライン２５を介して、インターネットインターフェイス１６に接続されている。インターネットインターフェイス１６は、有線又は無線により、インターネットＮに接続されている。従って、多機能周辺装置１は、インターネット・プロトコルに従って、インターネットＮに接続された外部装置（例えば、パーソナルコンピュータや携帯電話等）とデータの送受信を行い得る。即ち、多機能周辺装置１は、インターネットＮに接続された外部装置との間で、電子メールの送受信を行い得る。
【００６０】
又、ＣＰＵ１１は、バスライン２５を介して、デジタルコードレスインターフェイス１５に接続されている。そして、デジタルコードレスインターフェイス１５は、コードレス用アンテナ２４を備えている。従って、デジタルコードレスインターフェイス１５は、コードレス用アンテナ２４、子機側アンテナ６５を介して、子機５０との間におけるデータや信号の無線通信を行い得る。
【００６１】
続いて、本実施形態に係る子機５０の制御系の制御系構成について、図面を参照しつつ詳細に説明する。図４は、多機能周辺装置１の制御系構成を示すブロック図である。子機５０は、ＣＰＵ５１、ＲＯＭ５２、ＲＡＭ５３、フラッシュメモリ５４を備えている。子機５０のＣＰＵ５１は、通話機能やメール表示機能等を実現するための制御プログラムを実行する中央演算処理装置である。
【００６２】
ＲＯＭ５２は、この子機５０で実行される制御プログラムを格納した書換不能なメモリである。当該ＲＯＭ５２は、後述するメイン制御プログラム（図９参照）、メール内容表示処理プログラム（図１３参照）等の各種制御プログラムを格納している。又、このＲＯＭ５２も、多機能周辺装置１のＲＯＭ１２と同様に、電子メールを表示する際に参照される複数種類の表示形式（通常表示形式、第１省略表示形式、第２省略表示形式、第３省略表示形式）に関するデータを格納している。当該複数種類の表示形式については、後に詳細に説明する。
ＲＡＭ５３は、子機５０における各動作の実行時に、各種のデータを一時的に記憶するためのメモリである。
【００６３】
フラッシュメモリ５４は、書換可能な不揮発性のメモリである。そして、フラッシュメモリ１４は、多機能周辺装置１のフラッシュメモリ１４と同様に、電子メールデータ記憶エリア５４Ａ、電話帳データ記憶エリア５４Ｂ、送信元識別テーブル記憶エリア５４Ｃ、直前表示形式記憶エリア５４Ｄを有している。
【００６４】
電子メールデータ記憶エリア５４Ａ、電話帳データ記憶エリア５４Ｂ、送信元識別テーブル記憶エリア５４Ｃ、直前表示形式記憶エリア５４Ｄは、夫々、多機能周辺装置１の電子メールデータ記憶エリア１４Ａ、電話帳データ記憶エリア１４Ｂ、送信元識別テーブル記憶エリア１４Ｃ、直前表示形式記憶エリア１４Ｄと同様の記憶内容を格納する。従って、電子メールデータ記憶エリア５４Ａ、電話帳データ記憶エリア５４Ｂ、送信元識別テーブル記憶エリア５４Ｃ、直前表示形式記憶エリア５４Ｄについての詳細な説明は省略する。
【００６５】
尚、多機能周辺装置１の電子メールデータ記憶エリア１４Ａ〜直前表示形式記憶エリア１４Ｄと、子機５０の電子メールデータ記憶エリア５４Ａ〜直前表示形式記憶エリア５４Ｄの記憶内容は、後述する記憶内容同期処理（Ｓ３）により、相互に同一の記憶内容が格納されている状態となるように制御される。
【００６６】
図４に示すように、子機５０は、周辺装置として、小型ＬＣＤ５５、子機側コードレスインターフェイス５６、通話制御回路５８、操作キー６０を備えている。尚、これらの周辺装置もバスラインを介して相互に接続されている。
【００６７】
小型ＬＣＤ５５は、上述したように、子機５０前面に配設された小型液晶ディスプレイである。当該小型ＬＣＤ５５は、ＣＰＵ５１による制御に基づいて、種々の画面を表示する。小型ＬＣＤ５５は、操作キー６０の操作に基づくＣＰＵ５１の制御により、表示メール選択画面（図１１参照）やメール内容表示画面（図１７参照）を表示する。
【００６８】
子機側コードレスインターフェイス５６は、バスラインを介して、ＣＰＵ５１と接続されている。そして、子機側コードレスインターフェイス５６は、子機側アンテナ６５を備えている。従って、子機側コードレスインターフェイス５６は、子機側アンテナ６５、コードレス用アンテナ２４を介して、多機能周辺装置１との間におけるデータや信号の無線通信を行い得る。従って、子機５０は、多機能周辺装置１を介して、電話回線網Ｔに接続された相手先との通話を実現し得る。又、子機５０は、多機能周辺装置１がインターネットＮから受信した電子メールデータや、多機能周辺装置１における種々のデータを取得し得る。
【００６９】
通話制御回路５８は、多機能周辺装置１を介して、電話回線網Ｔに接続された外部装置との間における通話を行う際に、子機５０における通話制御を行う。通話制御回路５８は、ＣＰＵ５１からの制御信号に基づいて、子機５０における通話制御を行う。そして、通話制御回路５８は、通話用スピーカ５７と、マイクロフォン５９にそれぞれ接続されている。マイクロフォン５９は、入力された音声を音声信号に変換し、当該音声信号を通話制御回路５８に入力する。通話用スピーカ５７は、通話制御回路５８から入力された音声信号を音声に変換して外部へ出力する。尚、通話用スピーカ５７は、ＣＰＵ５１の制御に基づいて、状況に応じた各種音声（例えば、操作キー６０の操作音やエラー発生時の注意音、着信の呼出音など）を出力し得る。
【００７０】
操作キー６０は、子機前面に配設された複数のキーにより構成される。当該操作キー６０は、通話時における各種操作（通話開始操作及び通話終了操作、相手先電話番号の入力操作等）に用いられる。又、この操作キー６０には、メール表示キー６０Ａ、表示形式変更キー６０Ｂが含まれる。従って、メール表示キー６０Ａや、表示形式変更キー６０Ｂに対する操作が行われると、ＣＰＵ５１は、操作に応じた操作信号を受信する。従って、ＣＰＵ５１は、メール表示キー６０Ａの操作や表示形式変更キー６０Ｂの操作に応じた制御処理を実行し得る。
【００７１】
上述したように、多機能周辺装置１及び子機５０は、ＬＣＤ１８、小型ＬＣＤ５５に、電子メールの内容を表示し得る。電子メールの内容を表示する際、ＣＰＵ１１、ＣＰＵ５１は、通常表示形式、第１省略表示形式、第２省略表示形式、第３省略表示形式の何れかの表示形式に基づいて、当該電子メールの内容に基づく表示用データを生成する（Ｓ１２、Ｓ２７）。そして、ＣＰＵ１１、ＣＰＵ５１は、生成した表示用データをＬＣＤ１８、小型ＬＣＤ５５に表示する（Ｓ１４、Ｓ２８）。そして、ＲＯＭ１２、ＲＯＭ５２は、夫々、表示用データを生成する際に参照される各表示形式に係る情報を格納している。
【００７２】
ここで、電子メールの内容を表示する際に用いられる表示形式の内容について、図面を参照しつつ詳細に説明する。図５は、本実施形態に係る各表示形式の内容を模式的に示す説明図である。
【００７３】
上述したように、多機能周辺装置１及び子機５０は、４種類の表示形式に基づいて、電子メールの内容を、ＬＣＤ１８、小型ＬＣＤ５５に表示し得る。４種類の表示形式は、通常表示形式、第１省略表示形式、第２省略表示形式、第３省略表示形式により構成される。
通常表示形式は、電子メールデータの内容を何ら変更することなく表示する表示形式である。従って、ＬＣＤ１８や小型ＬＣＤ５５の幅方向に表示し得る文字数が電子メールデータにおける一行の文字数よりも少ない場合、当該電子メールデータは、幅方向に表示可能な文字数に応じて単純に折り返されて表示される（図１２参照）。
【００７４】
第１省略表示形式は、電子メールにおける文書データを構成する特定部分（以下、処理対象という）を省略して表示する省略表示の一態様である。第１省略表示形式は、「一以上の連続する改行記号」を処理対象とし、当該処理対象を「一のスペース（空白）」に置換して表示する表示形式である（図１４参照）。
【００７５】
第２省略表示形式は、第１省略表示形式と同様に、省略表示の一態様である。第２省略表示形式における処理対象は、「一の改行記号」と、「二以上の連続する改行記号」である。第２省略表示形式の場合、処理対象「一の改行記号」は、「一のスペース」に置換される。そして、処理対象「二以上の連続する改行記号」は、「一の改行記号と一のスペース」に置換される（図１５参照）。
【００７６】
第３省略表示形式も同様に省略表示の一態様である。第３省略表示形式における処理対象は、第２省略表示形式と同様に、「一の改行記号」と、「二以上の連続する改行記号」である。そして、第３省略表示形式においても、処理対象「一の改行記号」は、「一のスペース」に置換される。この点、第３省略表示形式の場合、処理対象「二以上の連続する改行記号」は、「連続する二つの改行記号と一のスペース」に置換される（図１６参照）。
【００７７】
続いて、多機能周辺装置１における電話帳データ記憶エリア１４Ｂ、子機５０における電話帳データ記憶エリア５４Ｂの記憶内容について、図面を参照しつつ詳細に説明する。図６は、電話帳データ記憶エリアの記憶内容を模式的に示す説明図である。
図６に示すように、電話帳データ記憶エリア１４Ｂ、電話帳データ記憶エリア５４Ｂの記憶内容は、相手先データにより構成される。当該相手先データは、相手先氏名と、電話番号データ、ファクシミリ番号データ、メールアドレスデータの何れかを含んで構成される。即ち、相手先データは、相手先氏名と、メールアドレスデータのみでも構成し得る。
【００７８】
更に、各相手先データには、登録表示形式データが対応付けられ得る（図６参照）。当該登録表示形式データは、当該相手先のメールアドレスから送信された電子メールの表示に対するユーザ所望の表示形式（通常表示形式、第１省略表示形式〜第３省略表示形式の何れか）を示す。そして、登録表示形式データは、後述する表示形式登録処理（Ｓ１０、Ｓ３４）により、相手先データに対して対応付けられる。又、この登録表示形式データは、当該登録表示形式データが対応付けられた相手先データに係る送信元から送信された電子メールを表示する際に参照される（Ｓ２４）。
【００７９】
尚、電話帳データ記憶エリアにおいて、一の相手先に複数のメールアドレスを対応付けるように構成することも可能である。或る相手先が複数のメールアドレス（携帯電話のメールアドレス、自宅用のメールアドレス、職場用のメールアドレス等）を所有する場合もあるからである。この場合、多機能周辺装置１及び子機５０は、登録表示形式データを、各メールアドレス単位で対応付ける。
【００８０】
次に、多機能周辺装置１の送信元識別テーブル記憶エリア１４Ｃ、子機５０の送信元識別テーブル記憶エリア５４Ｃに格納される送信元識別テーブルについて、図面を参照しつつ詳細に説明する。図７は、本実施形態に係る送信元識別テーブルの一例を示す説明図である。
【００８１】
上述したように、各電子メールデータは、電子メールの本文を示す文書データと、当該電子メールの送信元であるメールアドレスを示す送信元情報と、を含んで構成される。そして、送信元情報であるメールアドレスは、ドメイン名のデータを有している。このドメイン名は、メールサーバ毎にそれぞれ割り当てられている。従って、送信元情報におけるドメイン名は、送信元に係るメールサーバ（例えば、携帯電話会社提供のメールサーバ等）を示す。つまり、ＣＰＵ１１、ＣＰＵ５１は、送信元情報におけるドメイン名を参照することにより、送信元に係るメールサーバ（つまり、携帯電話からの電子メールやパーソナルコンピュータからの電子メール等）を特定し得る。
【００８２】
図７に示すように、送信元識別テーブルは、メールアドレスを構成するドメイン名と、特定送信元であるか否かを示す特定送信元識別データとにより構成されている。ここで、特定送信元とは、大きなディスプレイを用いて作成された可能性の高い電子メールの送信元を示す。例えば、特定送信元には、パーソナルコンピュータ上で作成され、当該パーソナルコンピュータから送信される電子メールのドメイン名が該当する。一方、一般的に小型のディスプレイを用いて作成される携帯電話の電子メールに係るドメイン名は、当該特定送信元には該当しない。従って、ＣＰＵ１１、ＣＰＵ５１は、電子メールの送信元情報を構成するドメイン名と、当該送信元識別テーブル（図７参照）に基づいて、当該電子メールが特定送信元から送信されたか否かを識別しうる（Ｓ５）。
【００８３】
続いて、多機能周辺装置１の直前表示形式記憶エリア１４Ｄ、子機５０の直前表示形式記憶エリア５４Ｄの記憶内容について、図面を参照しつつ詳細に説明する。図８は、直前表示形式記憶エリアの記憶内容を模式的に示す説明図である。
図８に示すように、直前表示形式記憶エリアには、直前表示形式データが格納される。直前表示形式データは、通常表示形式、第１省略表示形式、第２省略表示形式、第３省略表示形式の何れか一の表示形式と、電子メールデータ記憶エリアに格納されている一の電子メールデータにより構成される。そして、当該直前表示形式データは、或る電子メールデータに係る内容の表示を終了する際に（Ｓ８：ＹＥＳ）、所定の条件に基づいて、表示終了時に設定されている表示形式に基づいて格納される（Ｓ１１）。つまり、この直前表示形式データは、或る電子メールデータに係る表示を終了する際に、当該電子メールデータに設定されている一の表示形式を示す。
【００８４】
尚、直前表示形式データは、電子メールデータ毎に格納されうる。従って、図８に示すように、直前表示形式記憶エリア１４Ｄ、直前表示形式記憶エリア５４Ｄには、複数の直前表示形式データが格納されうる。又、一の電子メールデータには、一の直前表示形式データのみ対応する。即ち、二以上の直前表示形式データが、一の電子メールデータに対応することはない。
【００８５】
続いて、本実施携帯に係る子機５０で実行されるメイン制御プログラムについて、図面を参照しつつ詳細に説明する。図９は、子機５０に係るメイン制御プログラムのフローチャートである。
【００８６】
子機５０に電源が投入されると、ＣＰＵ５１は、メイン制御プログラムを実行する。メイン制御プログラムの実行が開始されると、ＣＰＵ５１は、先ず、初期設定処理を実行する（Ｓ１）。初期設定処理（Ｓ１）では、ＣＰＵ５１は、各周辺機器の初期設定を行う。この時、ＣＰＵ５１は、電子メールを表示する際の表示形式についても、初期設定（即ち、通常表示形式）に設定する。初期設定処理を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ２に処理を移行する。
【００８７】
Ｓ２に移行すると、ＣＰＵ５１は、メール表示モードが選択されたか否かを判断する。上述したように、子機５０の操作キー６０には、メール表示キー６０Ａが含まれている（図４参照）。従って、ＣＰＵ５１は、メール表示キー６０Ａからの操作信号に基づいて、Ｓ２の判断を行う。メール表示キー６０Ａの操作により、メール表示モードが選択された場合（Ｓ２：ＹＥＳ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ３に処理を移行する。一方、メール表示モードが選択されなかった場合（Ｓ２：ＮＯ）、ＣＰＵ５１は、その他処理（Ｓ１６）に処理を移行する。その他処理（Ｓ１６）では、ＣＰＵ５１は、子機５０で実現可能な各種処理（例えば、通話機能に関する処理や、各種詳細設定処理）等を行う。その他処理（Ｓ１６）の詳細に関する説明は省略する。その他処理（Ｓ１６）を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ２に処理を戻す。
【００８８】
Ｓ３においては、ＣＰＵ５１は、記憶内容同期処理を実行する。この記憶内容同期処理（Ｓ３）では、ＣＰＵ５１は、子機５０における電子メールデータ記憶エリア５４Ａ〜直前表示形式記憶エリア５４Ｄの記憶内容を、多機能周辺装置１における電子メールデータ記憶エリア１４Ａ〜直前表示形式記憶エリア１４Ｄの記憶内容を同期する。従って、電子メールデータ記憶エリア５４Ａには、多機能周辺装置１で受信した電子メールデータがすべて格納される。同様に、電話帳データ記憶エリア５４Ｂ〜直前表示形式記憶エリア５４Ｄには、電話帳データ記憶エリア１４Ｂ〜直前表示形式記憶エリア１４Ｄの記憶内容が格納される。記憶内容同期処理を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ４に処理を移行する。
【００８９】
Ｓ４では、ＣＰＵ５１は、表示対象メール特定処理を実行する。この表示対象メール特定処理（Ｓ４）では、ＣＰＵ５１は、操作キー６０の操作に基づいて、電子メールデータ記憶エリア５４Ａに格納されている電子メールデータから、メール表示モードで内容を表示する一の表示対象メールを特定する。具体的には、ＣＰＵ５１は、先ず、表示メール選択画面（図１１参照）を小型ＬＣＤ５５に表示する。従って、ユーザは、この表示メール選択画面（図１１参照）に基づいて、操作キー６０を操作することで、ユーザ所望の表示対象メールを選択し得る。表示対象メール特定処理を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ５に処理を移行する。
【００９０】
ここで、電子メールデータ記憶エリア５４Ａに格納されている電子メールデータについて、図面を参照しつつ詳細に説明する。図１０は、電子メールデータの一例を模式的に示す説明図である。
上述したように、一の電子メールデータは、当該電子メールにおけるメッセージ内容を構成する文書データ７０と、当該電子メールデータの送信元を示すメールアドレスから成る送信元情報と、を含んでいる。
そして、図１０に示すように、電子メールデータを構成する文書データ７０は、文字データ７１と、改行記号データ７２と、スペースデータ７３と、を含んで構成され得る。文字データ７１は、送信元ユーザが入力したメッセージを構成する各文字のデータである。改行記号データ７２は、当該改行記号データ７２の配置位置をもって次の行に改行し、当該次の行の行頭に復帰する動作を指示するデータである（図１０参照）。そして、スペースデータ７３は、約１文字分の空白スペースが配置されることを示すデータである。
従って、文書データ７０は、文字データ７１、改行記号データ７２、スペースデータ７３の配置等に従って、送信元ユーザ所望の態様で表示され得る（図１０参照）。
【００９１】
再び、子機５０のメイン制御プログラムについて、図９を参照しつつ詳細に説明する。Ｓ５に移行すると、ＣＰＵ５１は、送信元判定処理を実行する。送信元判定処理（Ｓ５）では、ＣＰＵ５１は、表示対象メール特定処理で特定された表示対象メールの送信元情報を取得する。そして、ＣＰＵ５１は、当該送信元情報のドメイン名と、送信元識別テーブル（図７参照）に基づいて、当該表示対象メールが特定送信元（例えば、パーソナルコンピュータを示す送信元）から送信されたか否かを判定する。送信元判定処理（Ｓ５）を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ６に処理を移行する。
【００９２】
Ｓ６においては、ＣＰＵ５１は、送信元判定処理（Ｓ５）の判定結果に基づいて、表示対象メールが特定送信元から送信されたか否かを判断する。表示対象メールが特定送信元から送信されている場合（Ｓ６：ＹＥＳ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ７に処理を移行する。例えば、表示対象メールがパーソナルコンピュータから送信された場合、ＣＰＵ５１は、Ｓ７に処理を移行する。一方、表示対象メールが特定送信元から送信されていない場合（Ｓ６：ＮＯ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ１２に処理を移行する。例えば、表示対象メールが携帯電話から送信された場合、ＣＰＵ５１は、Ｓ１２に処理を移行する。
【００９３】
Ｓ７では、ＣＰＵ５１は、メール内容表示処理を実行する。このメール内容表示処理（Ｓ７）では、ＣＰＵ５１は、後述するメール内容表示処理プログラムを実行する。具体的には、ＣＰＵ５１は、表示対象メールの電子メールデータに基づいて、表示用データ７５を生成し、当該表示用データ７５を小型ＬＣＤ５５に表示する。尚、このメール内容表示処理（Ｓ７）では、表示用データ７５を生成する際に、ＣＰＵ５１は、通常表示形式、第１省略表示形式〜第３省略表示形式から選択されたユーザ所望の一の表示形式に基づいて、表示用データを生成する。従って、小型ＬＣＤ５５には、表示対象メールの内容は、ユーザ所望の表示態様で表示される（図１７参照）。このメール内容表示処理の詳細については、後に詳細に説明する。メール内容表示処理（Ｓ７）を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ８に処理を移行する。
【００９４】
Ｓ８においては、ＣＰＵ５１は、表示対象メールの内容に関する表示を終了するか否かを判断する。子機５０においては、ユーザは、操作キー６０を用いて表示終了操作を行うことにより、表示対象メールの内容に関する表示終了を指示する。従って、ＣＰＵ５１は、操作キー６０からの操作信号に基づいて、Ｓ８の判断を行う。表示終了操作が行われた場合（Ｓ８：ＹＥＳ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ９に処理を移行する。一方、表示終了操作が行われていない場合（Ｓ８：ＮＯ）、ＣＰＵ５１は、メール内容表示処理（Ｓ７）に処理を戻す。従って、この場合には、当該表示対象メールの内容は、継続して小型ＬＣＤ５５に表示される。
【００９５】
Ｓ９では、ＣＰＵ５１は、表示形式登録操作が行われたか否かを判断する。子機５０において、表示形式登録操作は、操作キー６０を構成する所定のキー（例えば、「＃」キー等）を入力することにより行われる。従って、ＣＰＵ５１は、操作キー６０からの操作信号に基づいて、Ｓ９の判断を行う。表示形式登録操作が行われた場合（Ｓ９：ＹＥＳ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ１０に処理を移行する。一方、表示形式登録操作が行われなかった場合（Ｓ９：ＮＯ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ１１に処理を移行する。
【００９６】
Ｓ１０に移行すると、ＣＰＵ５１は、表示形式登録処理を実行する。この表示形式登録処理（Ｓ１０）では、ＣＰＵ５１は、表示対象メールに係る電子メールの送信元情報に対して、表示対象メールに対する現在の表示形式を、電話帳データ記憶エリア１４Ｂに登録する。上述したように、メール内容表示処理（Ｓ７）において、表示対象メールを小型ＬＣＤ５５に表示する場合、ＣＰＵ１１は、ユーザ所望の表示形式に基づいて、表示用データ７５を生成する。従って、ＣＰＵ５１は、表示終了時に表示対象メールに用いられている表示形式を特定し得る。又、表示対象メールに係る電子メールデータは、送信元情報を含んでいる。これにより、ＣＰＵ５１は、当該送信元情報と、ユーザ所望の表示形式を対応付けて、電話帳データ記憶エリア１４Ｂに格納し得る（図６参照）。表示形式登録処理（Ｓ１０）を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ２に処理を戻す。
【００９７】
Ｓ１１においては、ＣＰＵ５１は、直前表示形式格納処理を実行する。この直前表示形式格納処理（Ｓ１１）では、ＣＰＵ５１は、表示対象メールに係る電子メールデータと、表示対象メールに対する現在の表示形式に基づいて、直前表示形式データを生成する。そして、ＣＰＵ５１は、生成した直前表示形式データを直前表示形式記憶エリア５４Ｄに格納する。上述したように、ＣＰＵ５１は、表示対象メールに対する現在の表示形式を特定し得る。そして、ＣＰＵ５１は、表示対象メール特定処理（Ｓ３）の処理結果に基づいて、表示対象メールに係る電子メールデータを特定し得る。従って、ＣＰＵ５１は、当該表示対象メールに係る直前表示形式データを生成し、これを直前表示形式記憶エリア５４Ｄに格納し得る。直前表示形式格納処理（Ｓ１１）を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ２に処理を戻す。
【００９８】
続いて、表示対象メールが特定送信元からの電子メールではなかった場合（例えば、携帯電話からの電子メールであった場合）の処理について説明する。この場合、Ｓ１２において、ＣＰＵ５１は、通常表示形式設定処理を実行する。即ち、ＣＰＵ５１は、表示対象メールの内容を示す表示用データ７５の生成に際し、通常表示形式（図５参照）を設定する。表示対象メールに係る電子メールデータに対して、通常表示形式を設定した後、ＣＰＵ５１は、Ｓ１３に処理を移行する。
【００９９】
Ｓ１３に移行すると、ＣＰＵ５１は、表示用データ生成処理を実行する。この表示用データ生成処理（Ｓ１３）では、ＣＰＵ５１は、表示対象メールに係る電子メールデータの文書データ７０と、通常表示形式に基づいて、表示用データ７５を生成する。図５に示すように、通常表示形式は、電子メールデータの文書データ７０を何ら変更することなく表示する表示形式である。従って、ＣＰＵ５１は、電子メールデータの文書データ７０の内容を何ら変更することなく、表示用データ７５を生成する。表示用データ生成処理（Ｓ１３）を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ１４に処理を移行する。
【０１００】
Ｓ１４に移行すると、ＣＰＵ５１は、通常メール内容表示処理を実行する。この通常メール内容表示処理（Ｓ１４）では、ＣＰＵ５１は、表示用データ生成処理（Ｓ１３）で生成された表示用データ７５に基づいて、小型ＬＣＤ５５にメール内容表示画面を表示する。従って、小型ＬＣＤ５５には、通常表示形式で表現された表示対象メールの内容が表示される。通常メール内容表示処理（Ｓ１４）を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ１５に処理を移行する。
【０１０１】
Ｓ１５では、ＣＰＵ５１は、表示終了操作が行われたか否かを判断する。このＳ１５の処理は、Ｓ８の処理と同様の処理である。従って、その説明は省略する。表示終了操作が行われた場合（Ｓ１５：ＹＥＳ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ２に処理を戻す。一方、表示終了操作が行われなかった場合（Ｓ１５：ＮＯ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ１４に処理を戻す。つまり、この場合、当該表示対象メールの内容は、通常表示形式に従って、継続して小型ＬＣＤ５５に表示される。
【０１０２】
次に、メイン制御プログラムのＳ７で実行されるメール内容表示処理プログラムについて、図面を参照しつつ詳細に説明する。図１３は、メール内容表示処理プログラムのフローチャートである。
Ｓ７に移行すると、ＣＰＵ５１は、先ず、現在小型ＬＣＤ５５に表示対象メールの内容を表示しているか否かを判断する（Ｓ２１）。即ち、ＣＰＵ５１は、Ｓ６の判断処理によりＳ７に移行したのか、Ｓ８の判断処理によりＳ７に移行したのかを判断する。表示対象メールの内容が表示中である場合（Ｓ２１：ＹＥＳ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ２７に処理を移行する。一方、表示対象メールの内容が表示されていない場合（Ｓ２１：ＮＯ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ２２に処理を移行する。この「表示対象メールの内容が表示されていない場合」とは、新たに表示対象メールの内容を表示する場合である。
【０１０３】
Ｓ２２に移行すると、ＣＰＵ５１は、当該表示対象メールに係る電子メールの送信元に対して、ユーザ所望の表示形式が登録されているか否かを判断する。具体的には、ＣＰＵ５１は、送信元特定処理（Ｓ５）で取得した表示対象メールに係る送信元情報に基づいて、電話帳データ記憶エリア５４Ｂにおける当該送信元情報に対応するデータに表示形式が登録されているか否かを判断する。表示対象メールに係る送信元に対して表示形式が登録されている場合（Ｓ２２：ＹＥＳ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ２４に処理を移行する。一方、表示対象メールに係る送信元に表示形式が登録されていない場合（Ｓ２２：ＮＯ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ２３に処理を移行する。
【０１０４】
Ｓ２３では、ＣＰＵ５１は、当該表示対象メールに係る電子メールデータに対応する直前表示形式データが存在するか否かを判断する。即ち、ＣＰＵ５１は、直前表示形式記憶エリア５４Ｄの記憶内容を参照することで、Ｓ２３の判断処理を行う。表示対象メールに対応する直前表示形式データが存在する場合（Ｓ２３：ＹＥＳ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ２５に移行する。一方、表示対象メールに対応する直前表示形式データが存在していない場合（Ｓ２３：ＮＯ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ２６に処理を移行する。
【０１０５】
Ｓ２４においては、ＣＰＵ５１は、登録表示形式取得処理を実行する。登録表示形式取得処理（Ｓ２４）では、ＣＰＵ５１は、電話帳データ記憶エリア５４Ｂを参照し、表示対象メールに係る送信元に対応する表示形式（即ち、通常表示形式、第１省略表示形式〜第３省略表示形式の何れか）を取得する。登録表示形式取得処理（Ｓ２４）を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ２６に処理を移行する。
【０１０６】
そして、Ｓ２５では、ＣＰＵ５１は、直前表示形式取得処理を実行する。直前表示形式取得処理（Ｓ２５）では、ＣＰＵ５１は、直前表示形式記憶エリア５４Ｄを参照し、表示対象メールに係る直前表示形式データを取得する。即ち、ＣＰＵ５１は、前回、当該表示対象メールの内容表示を終了した際における表示形式を取得する。直前表示形式取得処理（Ｓ２５）を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ２６に処理を移行する。
【０１０７】
Ｓ２６に移行すると、ＣＰＵ５１は、初期表示形式設定処理を実行する。初期表示形式設定処理（Ｓ２６）では、ＣＰＵ５１は、今回の表示対象メールの内容表示に際し、最初に表示用データ７５を生成に用いる表示形式を設定する。Ｓ２４から移行した場合、ＣＰＵ５１は、表示対象メールに係る送信元に対応付けられた表示形式を設定する。そして、Ｓ２５から移行した場合、ＣＰＵ５１は、表示対象メールに対応する直前表示形式データが示す表示形式を設定する。又、Ｓ２３から移行した場合、ＣＰＵ５１は、初期設定処理で設定された表示形式（即ち、通常表示形式）を設定する。初期表示形式設定処理（Ｓ２６）を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ２７に処理を移行する。
【０１０８】
Ｓ２７においては、ＣＰＵ５１は、表示用データ生成処理を実行する。この表示用データ生成処理（Ｓ２７）では、ＣＰＵ５１は、表示対象メールに係る電子メールデータと、当該表示対象メールに設定されている表示形式に基づいて、表示用データ７５を生成する。Ｓ２６から移行した場合、表示用データ生成処理（Ｓ２７）において、ＣＰＵ５１は、初期表示形式設定処理（Ｓ２６）で設定された表示形式に従って、表示対象メールに係る表示用データ７５を生成する。一方、表示対象メールに係る表示が行われている場合（Ｓ２１：ＹＥＳ）、ＣＰＵ５１は、現在、当該表示対象メールに設定されている表示形式に基づいて、表示用データ７５を生成する。
【０１０９】
ここで、第１省略表示形式〜第３省略表示形式に基づく表示用データ７５の生成について、図１０に示す例を用いて、具体的に説明する。
先ず、第１省略表示形式に基づく表示用データ７５の生成について説明する。上述したように、第１省略表示形式は、「一以上の連続する改行記号」を処理対象とし、当該処理対象を「一のスペース（空白）」に置換して表示する表示形式である。
例えば、図１０に示す文書データ７０を含む電子メールデータと、第１省略表示形式に基づいて、表示用データ７５を生成する場合、ＣＰＵ５１は、文字列「ＡＢＣ様」の後に位置する一の改行記号データ７２（即ち、処理対象）を、一のスペースデータ７３に置換する（図１４参照）。同様に図１４に示すように、文字列「いつもお世話になっております。」の後に位置する３つの連続する改行記号データ７２（即ち、処理対象）は、ＣＰＵ５１により、一のスペースデータ７３に置換される。又、文字列「議題は不具合点１についてご提案させていただきたいと考えております。」の後に位置する４つの連続する改行記号データ７２（即ち、処理対象）も、同様にＣＰＵ５１により、一のスペースデータ７３に置換される。
【０１１０】
このように、処理対象「一以上の連続する改行記号」を「一のスペース」に置換することにより、ＣＰＵ５１は、第１省略表示形式に従った表示対象メールに係る表示用データ７５を生成する（図１４参照）。
【０１１１】
次に、第２省略表示形式に基づく表示用データ７５の生成について説明する。上述したように、第２省略表示形式は、「一の改行記号」と、「二以上の連続する改行記号」を処理対象とし、夫々の処理対象を「一のスペース」と「一の改行記号と一のスペース」に置換して表示する表示形式である。
例えば、図１０に示す文書データ７０を含む電子メールデータと、第２省略表示形式に基づいて、表示用データ７５を生成する場合、ＣＰＵ５１は、文字列「ＡＢＣ様」の後に位置する一の改行記号データ７２（即ち、処理対象「一の改行記号」）を、一のスペースデータ７３に置換する（図１５参照）。同様に図１５に示すように、文字列「いつもお世話になっております。」の後に位置する３つの連続する改行記号データ７２（即ち、処理対象「二以上の連続する改行記号」）は、ＣＰＵ５１により、一の改行記号データ７２と、それに続く一のスペースデータ７３に置換される。又、文字列「議題は不具合点１についてご提案させていただきたいと考えております。」の後に位置する４つの連続する改行記号データ７２も、同様にＣＰＵ５１により、一の改行記号データ７２と、それに続く一のスペースデータ７３に置換される。
【０１１２】
このように、処理対象「一の改行記号」を「一のスペース」に置換し、処理対象「二以上の連続する改行記号」を「一の改行記号と一のスペース」に置換することにより、ＣＰＵ５１は、第２省略表示形式に従った表示対象メールに係る表示用データ７５を生成する（図１５参照）。
【０１１３】
続いて、第３省略表示形式に基づく表示用データ７５の生成について説明する。上述したように、第３省略表示形式は、「一の改行記号」と、「二以上の連続する改行記号」を処理対象とし、夫々の処理対象を「一のスペース」と「連続する二つの改行記号と一のスペース」に置換して表示する表示形式である。
例えば、図１０に示す文書データ７０を含む電子メールデータと、第３省略表示形式に基づいて、表示用データ７５を生成する場合、ＣＰＵ５１は、文字列「ＡＢＣ様」の後に位置する一の改行記号データ７２（即ち、処理対象「一の改行記号」）を、一のスペースデータ７３に置換する（図１６参照）。同様に図１６に示すように、文字列「いつもお世話になっております。」の後に位置する３つの連続する改行記号データ７２（即ち、処理対象「二以上の連続する改行記号」）は、ＣＰＵ５１により、２つの連続する改行記号データ７２と、それに続く一のスペースデータ７３に置換される。又、文字列「議題は不具合点１についてご提案させていただきたいと考えております。」の後に位置する４つの連続する改行記号データ７２も、同様にＣＰＵ５１により、２つの連続する改行記号データ７２と、それに続く一のスペースデータ７３に置換される。
【０１１４】
このように、処理対象「一の改行記号」を「一のスペース」に置換し、処理対象「二以上の連続する改行記号」を「２つの連続する改行記号と一のスペース」に置換することにより、ＣＰＵ５１は、第３省略表示形式に従った表示対象メールに係る表示用データ７５を生成する（図１６参照）。
【０１１５】
次に、通常表示形式に基づく表示用データ７５の生成について説明する。上述したように、通常表示形式は、電子メールデータの文書データ７０を何ら変更することなく表示する表示形式である。例えば、図１０に示す文書データ７０を含む電子メールデータを通常表示形式で表示する場合、ＣＰＵ５１は、小型ＬＣＤ５５の表示幅（本実施形態では、全角文字１０文字分）に応じて、一行を自動的に折り返す態様で、表示用データ７５を生成する（図１２参照）。従って、表示対象データに対して通常表示形式が設定されている場合、ＣＰＵ５１は、表示用データ生成処理（Ｓ２７）において、通常表示形式に基づく表示用データ７５を生成する（図１２参照）。
【０１１６】
表示用データ生成処理（Ｓ２７）により、ユーザ所望の表示形式に従った表示対象メールに係る表示用データ７５を生成すると、ＣＰＵ５１は、表示用データ表示処理を実行する（Ｓ２８）。表示用データ表示処理（Ｓ２８）では、ＣＰＵ５１は、表示用データ生成処理で生成された表示用データ７５に基づいて、メール内容表示画面を小型ＬＣＤ５５に表示する（図１７参照）。従って、この表示用データ生成処理（Ｓ２７）によれば、ユーザは、所望の表示形式に従って、表示対象メールの内容を小型ＬＣＤ５５に表示し得る。即ち、ユーザは、自らが最も読み易い表示形式で、表示対象メールの内容を把握し得る。表示用データ表示処理（Ｓ２８）を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ２９に処理を移行する。
【０１１７】
Ｓ２９においては、ＣＰＵ５１は、表示形式変更操作が行われたか否かを判断する。この表示形式変更操作とは、表示対象メールに設定されている表示形式を、次順の表示形式に変更する操作である。当該表示形式変更操作は、操作キー６０を構成する所定のキー（例えば、「＊」キー等）に対する操作により行われる。従って、ＣＰＵ５１は、操作キー６０からの操作信号に基づいて、Ｓ２９の判断を行う。表示形式変更操作が行われた場合（Ｓ２９：ＹＥＳ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ３０に処理を移行する。一方、表示形式変更操作が行われていない場合（Ｓ２９：ＮＯ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ３１に処理を移行する。
【０１１８】
Ｓ３０に移行すると、ＣＰＵ５１は、次表示形式設定処理を実行する。この次表示形式設定処理（Ｓ３０）では、ＣＰＵ５１は、表示対象メールに対して設定されている表示形式の次順にあたる表示形式を、当該表示対象メールの表示形式に設定する。本実施形態においては、表示形式変更操作に係る変更順は、「通常表示形式」「第１省略表示形式」「第２省略表示形式」「第３省略表示形式」「通常表示形式」…の順である。従って、「第２省略表示形式」に従った表示用データ７５が小型ＬＣＤ５５に表示されている場合に、表示形式変更操作が行われると、ＣＰＵ５１は、当該表示対象メールに対する表示形式として「第３省略表示形式」を設定する。
【０１１９】
尚、本実施形態においては、次表示形式設定処理（Ｓ３０）で設定された表示形式は、再度、メール内容表示処理プログラムを実行した場合（即ち、表示終了操作が行われなかった場合）に有効となる。つまり、表示終了操作が行われなかった場合（Ｓ８：ＮＯ）、次表示形式設定処理（Ｓ３０）で設定された表示形式に基づく表示用データ７５が生成され（Ｓ２７）、当該表示用データ７５が小型ＬＣＤ５５に表示される。
この点、次表示形式設定処理（Ｓ３０）において、設定変更された表示形式に基づく表示用データ７５の生成及び当該表示用データ７５に基づく表示を行うように構成することも可能である。
【０１２０】
Ｓ３１に移行すると、ＣＰＵ５１は、表示形式指定操作が行われたか否かを判断する。表示形式指定操作とは、ユーザ所望の表示形式を直接指定する操作である。本実施形態においては、通常表示形式、第１省略表示形式〜第３省略表示形式は、それぞれ、操作キー６０を構成する一のキーに対応付けられている。例えば、操作キー６０に含まれる数字キー「０」は、通常表示形式に対応付けられている。又、第１省略表示形式、第２省略表示形式、第３省略表示形式は、それぞれ、数字キー「１」「２」「３」に対応付けられている。従って、ＣＰＵ５１は、操作キー６０からの操作信号に基づいて、表示形式指定操作が行われたか否かを判断する。表示形式指定操作が行われた場合（Ｓ３１：ＹＥＳ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ３２に処理を移行する。一方、表示形式指定操作が行われなかった場合（Ｓ３１：ＮＯ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ３３に処理を移行する。
【０１２１】
Ｓ３２においては、ＣＰＵ５１は、指定表示形式設定処理を実行する。指定表示形式設定処理（Ｓ３２）では、ＣＰＵ５１は、表示形式指定操作により指定された表示形式を、表示対象メールに係る表示形式に設定する。上述したように、表示形式指定操作に用いられる各キーには、それぞれ異なる表示形式が対応付けられている。従って、ＣＰＵ５１は、表示形式指定操作に基づいて、ユーザ所望の一の表示形式を特定し得る。指定表示形式設定処理（Ｓ３２）を終了すると、ＣＰＵ５１は、Ｓ３３に処理を移行する。
【０１２２】
尚、次表示形式設定処理（Ｓ３０）と同様に、本実施形態においては、指定表示形式設定処理（Ｓ３２）で設定された表示形式は、再度、メール内容表示処理プログラムを実行した場合（即ち、表示終了操作が行われなかった場合）に有効となる。つまり、表示終了操作が行われなかった場合（Ｓ８：ＮＯ）、指定表示形式設定処理（Ｓ３２）で設定された表示形式に基づく表示用データ７５が生成され（Ｓ２７）、当該表示用データ７５が小型ＬＣＤ５５に表示される。
この点、指定表示形式設定処理（Ｓ３２）において、設定変更された表示形式に基づく表示用データ７５の生成及び当該表示用データ７５に基づく表示を行うように構成することも可能である。
【０１２３】
Ｓ３３においては、ＣＰＵ５１は、表示形式登録操作が行われたか否かを判断する。このＳ３３の判断処理は、Ｓ９の判断処理と同様の処理である。従って、詳細な説明は省略する。表示形式登録操作が行われた場合（Ｓ３３：ＹＥＳ）、ＣＰＵ５１は、Ｓ３４に処理を移行する。一方、表示形式登録操作が行われなかった場合（Ｓ３３：ＮＯ）、ＣＰＵ５１は、メール内容表示処理プログラムを終了する。
【０１２４】
Ｓ３４に移行すると、ＣＰＵ５１は、表示形式登録処理を実行する。この表示形式登録処理（Ｓ３４）は、上述した表示形式登録処理（Ｓ１０）と同様の処理である。即ち、表示形式登録処理（Ｓ３４）では、ＣＰＵ５１は、表示対象メールに係る電子メールの送信元情報に対して、表示対象メールに対する現在の表示形式（現在、小型ＬＣＤ５５に表示されている表示用データ７５に係る表示形式）を、電話帳データ記憶エリア１４Ｂに登録する。表示形式登録処理（Ｓ３４）を終了すると、ＣＰＵ５１は、メール内容表示処理プログラムを終了する。
【０１２５】
上述したように、本実施形態に係る多機能周辺装置１は、上記メイン制御プログラム（図９参照）、メール内容表示処理プログラム（図１３参照）をＲＯＭ１２に格納している。従って、当該多機能周辺装置１も、上記メイン制御プログラム（図９参照）、メール内容表示処理プログラム（図１３参照）を実行し得る。この点、多機能周辺装置１におけるメイン制御プログラム、メール内容表示処理プログラムの内容は、基本的に、子機５０におけるメイン制御プログラム、メール内容表示処理プログラムと同様である。従って、多機能周辺装置１におけるメイン制御プログラム、メール内容表示処理プログラムの詳細に関する説明は省略する。
【０１２６】
しかしながら、多機能周辺装置１と子機５０は、その構成が相違するため、メイン制御プログラム、メール内容表示処理プログラムの内容も若干相違する。従って、この相違点について説明する。
【０１２７】
上述したように、子機５０では、電子メールデータ記憶エリア５４Ａ〜直前表示形式記憶エリア５４Ｄを対象として処理を行ったが、多機能周辺装置１においては、電子メールデータ記憶エリア１４Ａ〜直前表示形式記憶エリア１４Ｄを対象として処理を行う。対象が異なる点を除き、処理の内容（例えば、表示形式登録処理、直前表示形式格納処理の内容等）は同じである。
【０１２８】
又、子機５０では、多機能周辺装置１を介して、電子メールデータを取得し、電子メールデータ記憶エリア５４Ａに格納していたが、多機能周辺装置１は、インターネットＮから直接電子メールデータを取得し、電子メールデータ記憶エリア１４Ａに格納する。尚、電子メールデータ記憶エリアの記憶内容は、記憶内容同期処理（Ｓ３）により、同一内容を保持している。
【０１２９】
そして、子機５０のその他処理（Ｓ１６）では、子機５０で実現可能な各種処理（例えば、通話機能に関する処理や、各種詳細設定処理）等を実行するが、多機能周辺装置１では、多機能周辺装置１で実現可能な各種処理（通話機能、ファクシミリ機能、コピー機能、電子メール受信機能等）を実行する。
【０１３０】
子機５０においては、表示対象メールの内容を小型ＬＣＤ５５に表示する構成であったが、多機能周辺装置１では、表示対象メールの内容をＬＣＤ１８に表示する。ここで、多機能周辺装置１のＬＣＤ１８に表示されるメール内容表示画面について、図面を参照しつつ詳細に説明する。図１８は、多機能周辺装置１におけるメール内容表示画面の一例を示す説明図である。
【０１３１】
図１８に示すように、ＬＣＤ１８に表示されるメール内容表示画面は、メール内容表示エリア１８Ａと、操作エリア１８Ｂと、を有している。メール内容表示エリア１８Ａは、表示対象メールの内容が表示される表示エリアである。当該メール内容表示エリア１８Ａは、小型ＬＣＤ５５と同様に、全角１０文字分の表示幅を有している。
そして、操作エリア１８Ｂは、多機能周辺装置１におけるメイン制御プログラム、メール内容表示処理プログラムに係る各種操作が行われるエリアである。上述したように、ＬＣＤ１８前面には、タッチパネル２３が配設されている。従って、ユーザは、当該操作エリア１８Ｂ部分のタッチパネル２３を用いて、多機能周辺装置１に対する操作を行い得る。つまり、子機５０では、操作キー６０を用いていたが、多機能周辺装置１では、操作エリア１８Ｂ部分のタッチパネル２３を用いる。
【０１３２】
そして、操作エリア１８Ｂは、表示形式変更操作部８１、表示形式指定操作部８２、表示形式登録操作部８３、メール表示終了操作部８４を備えている。表示形式変更操作部８１は、表示形式変更操作を行う際に使用される。即ち、多機能周辺装置１において、ＣＰＵ１１は、表示形式変更操作部８１に対する操作に基づく操作信号により、Ｓ２９の判断を行う。
【０１３３】
表示形式指定操作部８２は、通常表示形式指定操作部８２Ａ、第１省略表示形式指定操作部８２Ｂ、第２省略表示形式指定操作部８２Ｃ、第３省略表示形式指定操作部８２Ｄにより構成される。通常表示形式指定操作部８２Ａは、通常表示形式を指定する表示形式指定操作を行う際に操作される。つまり、通常表示形式指定操作部８２Ａは、通常表示形式と対応付けられている。そして、表示形式指定操作部８２Ｂは、第１省略表示形式を指定する表示形式指定操作を行う際に操作される。つまり、表示形式指定操作部８２Ｂは、第１省略表示形式と対応付けられている。又、第２省略表示形式指定操作部８２Ｃは、第２省略表示形式を指定する表示形式指定操作を行う際に操作される。つまり、第２省略表示形式指定操作部８２Ｃは、第２省略表示形式と対応付けられている。更に、第３省略表示形式指定操作部８２Ｄは、第３省略表示形式を指定する表示形式指定操作を行う際に操作される。つまり、第３省略表示形式指定操作部８２Ｄは、第３省略表示形式と対応付けられている。従って、通常表示形式指定操作部８２Ａ〜第３省略表示形式指定操作部８２Ｄを操作することにより、ユーザは、子機５０における数字キーに対する操作と同様に、所望の表示形式を直接指定することができる。そして、多機能周辺装置１において、ＣＰＵ１１は、表示形式指定操作部８２に対する操作に基づく操作信号により、Ｓ３１の判断を行う。
【０１３４】
表示形式登録操作部８３は、表示形式登録操作を行う際に使用される。即ち、多機能周辺装置１において、ＣＰＵ１１は、表示形式登録操作部８３に対する操作に基づく操作信号により、Ｓ９及びＳ３３の判断を行う。
【０１３５】
メール表示終了操作部８４は、表示終了操作を行う際に使用される。即ち、多機能周辺装置１において、ＣＰＵ１１は、メール表示終了操作部８４に対する操作に基づく操作信号により、Ｓ８の判断を行う。
【０１３６】
従って、多機能周辺装置１においても、上述した子機５０と同様に、メイン制御プログラム（図９参照）、メール内容表示処理プログラム（図１３参照）を実行することにより、電子メールデータ記憶エリア１４Ａに格納されている所望の表示対象メールの内容を、ユーザ所望の表示形式でＬＣＤ１８に表示し得る（図１８参照）。
【０１３７】
以上、説明したように、本実施形態に係る多機能周辺装置１及び子機５０は、通常表示形式、第１省略表示形式〜第３省略表示形式から選択された一の表示形式に基づいて、表示対象メールの内容を表示し得る（Ｓ７）。これにより、表示対象メールの内容を把握する際に、ユーザは、自らが読み易く、情報内容を把握しやすい表示形式を選択し得る。
尚、第１省略表示形式〜第３省略表示形式に基づいて表示対象メールの表示する場合であっても、文書データ７０を構成する文字は省略されることはない（図５等参照）。つまり、第１省略表示形式〜第３省略表示形式に従った表示を行う場合であっても、当該多機能周辺装置１及び子機５０は、表示対象メールの内容を確実に伝達し得る。
【０１３８】
更に、電話帳データ記憶エリアに、表示対象メールに係る送信元情報に一の表示形式が対応付けられて登録されている場合（Ｓ２２：ＹＥＳ、Ｓ２４）、多機能周辺装置１及び子機５０は、当該表示形式に従って、表示対象メールの内容を表示する（Ｓ２６〜Ｓ２８）。ここで、送信者が同一人物である場合、異なる表示対象メールであっても、表示対象メールに現れる表現上の癖は共通する可能性が高い。従って、多機能周辺装置１及び子機５０は、新たに受信した表示対象メールの内容を表示する場合であっても、適切な表示形式が送信元情報に対応付けられていれば、ユーザが読み易い表示形式で表示対象メールの内容を表示し得る。
【０１３９】
そして、多機能周辺装置１及び子機５０は、表示対象メールの内容を表示している場合に、表示形式登録操作を行い得る。この表示形式登録操作を行うことで、ユーザは、自らが読み易い表示形式を、表示対象メールに係る送信元を示す送信元情報に対応付けて、電話帳データ記憶エリアに格納し得る（Ｓ３４）。又、表示対象メールの表示を終了する場合においても、ユーザは、表示形式登録操作により、自らが読み易い表示形式を、表示対象メールに係る送信元を示す送信元情報に対応付けて、電話帳データ記憶エリアに格納し得る（Ｓ９）。これにより、多機能周辺装置１及び子機５０は、送信元情報に対応する送信元から受信した表示対象メールを表示する際に、ユーザが読み易い表示形式に従った表示を行い得る。
【０１４０】
又、多機能周辺装置１及び子機５０は、表示対象メールが特定送信元（例えば、パーソナルコンピュータに係る送信元）から送信された場合（Ｓ６：ＹＥＳ）、メール内容表示処理（Ｓ７）を実行する。この場合、ユーザは、所望の表示形式を選択し得る。ここで、特定送信元からの電子メールは、ユーザにとって読みにくい表現である可能性が高い。従って、メール内容表示処理（Ｓ７）を実行することにより、多機能周辺装置１及び子機５０は、ユーザにとって読み易い表示形式による表示対象メールの内容表示を行い得る。一方、特定送信元でない場合（例えば、携帯電話に係る送信元）、多機能周辺装置１及び子機５０は、通常表示形式に従って表示対象メールの内容を表示する（Ｓ１２〜Ｓ１５）。この場合、ディスプレイの幅サイズ等に起因する読みにくさが生じにくいため、通常表示形式で表示しても特に読みにくくなることはない。従って、多機能周辺装置１及び子機５０は、表示対象メールの内容表示に際し、特定送信元であるか否かに応じた制御（つまり、Ｓ７、Ｓ１２〜Ｓ１５）を行うことにより、表示形式の変更に係るユーザの操作負担を軽減し得る。
【０１４１】
多機能周辺装置１及び子機５０は、表示対象メールの内容が表示されている場合、表示形式変更操作が行われる毎に（Ｓ２９：ＹＥＳ）、当該表示対象メールに係る表示形式を順次変更する（Ｓ３０）。そして、表示対象メールの内容は、変更された表示形式に従って表示される（Ｓ２７、Ｓ２８）。即ち、多機能周辺装置１及び子機５０によれば、ユーザは、表示形式変更操作を行うことで、当該表示対象メールに対する表示形式を変更することができ、当該設定変更に基づく表示態様を把握することができる。この結果、多機能周辺装置１及び子機５０によれば、ユーザは、表示形式変更操作を繰り返すだけで、複数の表示形式から、自らが最も読み易い表示態様を実現する表示形式を特定し得る。
【０１４２】
又、多機能周辺装置１及び子機５０は、表示対象メールの内容表示を終了する際に、当該表示対象メールに対応付けられた表示形式と、当該表示対象メールに係る電子メールデータとを対応付けた直前表示形式データを、直前表示形式記憶エリアに格納する。そして、当該表示対象メールの内容を再度表示する場合、当該表示対象メールの内容は、直前表示形式データに係る表示形式に従って表示される（Ｓ２３：ＹＥＳ、Ｓ２５）。一般に、表示を終了する際には、ユーザが最も読み易い表示形式であることが多い。従って、多機能周辺装置１及び子機５０は、ユーザが読み易いと感じる可能性の高い表示形式に基づく表示対象メールの内容を再度表示し得る。
【０１４３】
そして、本実施形態においては、記憶内容同期処理（Ｓ３）により、電子メールデータ記憶エリア１４Ａ〜直前表示形式記憶エリア１４Ｄの記憶内容と、電子メールデータ記憶エリア５４Ａ〜直前表示形式記憶エリア５４Ｄの記憶内容は、同一となる。即ち、子機５０側で表示形式等を登録した場合に、その登録内容は、多機能周辺装置１においても反映される。従って、多機能周辺装置１及び子機５０の両者において、登録等の作業を行うという、不必要な作業負担をユーザに課すことはない。
【０１４４】
以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上述した実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変更が可能である。
例えば、本発明を多機能周辺装置に適用した実施形態に基づいて、本発明を説明したが、この態様に限定されるものではない。即ち、本発明は、多機能周辺装置１や子機５０のみに適用されるものではない。つまり、本発明は、携帯電話に対しても適用することができる。
【０１４５】
更に、本実施形態に係る直前表示形式データは、それぞれ一の電子メールデータに対応するように構成していたが、この態様に限定するものではない。即ち、一の直前表示形式データが、電子メールデータ記憶エリアに格納された全ての電子メールデータに対して有効となるように構成してもよい。
【０１４６】
又、本実施形態においては、通常表示形式、第１省略表示形式〜第３省略表示形式の４種類の表示形式としていたが、この態様に限定するものではない。即ち、多機能周辺装置１及び子機５０で適用し得る表示形式は、上記４種類に限定されるものではなく、通常表示形式と、複数の省略表示形式を含んでいればよい。例えば、省略表示形式の種類を更に多種類とすることも可能である。更に、各省略表示形式の内容についても、上記３つの態様に限定するものではない。つまり、文書データの情報内容を変えない限り、様々な省略態様を採用し得る。
【図面の簡単な説明】
【０１４７】
【図１】多機能周辺装置の外観斜視図である。
【図２】子機の外観を示す説明図である。
【図３】主に多機能周辺装置の制御系構成を示すブロック図である。
【図４】主に子機の制御系構成を示すブロック図である。
【図５】各表示形式の内容に関する説明図である。
【図６】電話帳データ記憶エリアの記憶内容の一例を示す説明図である。
【図７】送信元識別テーブルの内容の一例を示す説明図である。
【図８】直前表示形式記憶エリアの記憶内容の一例を示す説明図である。
【図９】メイン制御プログラムのフローチャートである。
【図１０】電子メールデータを構成する文書データの一例を示す説明図である。
【図１１】小型ＬＣＤにおける表示メール選択画面の一例を示す説明図である。
【図１２】通常表示形式に基づく表示用データの一例を示す説明図である。
【図１３】メール内容表示処理プログラムのフローチャートである。
【図１４】第１省略表示形式に基づく表示用データの一例を示す説明図である。
【図１５】第２省略表示形式に基づく表示用データの一例を示す説明図である。
【図１６】第３省略表示形式に基づく表示用データの一例を示す説明図である。
【図１７】小型ＬＣＤにおけるメール内容表示画面の一例を示す説明図である。
【図１８】ＬＣＤにおけるメール内容表示画面の一例を示す説明図である。
【符号の説明】
【０１４８】
１      多機能周辺装置
１１    ＣＰＵ
１２    ＲＯＭ
１３    ＲＡＭ
１４    フラッシュメモリ
１４Ａ  電子メールデータ記憶エリア
１４Ｂ  電話帳データ記憶エリア
１４Ｃ  送信元識別テーブル記憶エリア
１４Ｄ  直前表示形式記憶エリア
１５    デジタルコードレスインターフェイス
１６    インターネットインターフェイス
１８    ＬＣＤ
２３    タッチパネル
２４    コードレス用アンテナ
５０    子機
５１    ＣＰＵ
５２    ＲＯＭ
５３    ＲＡＭ
５４    フラッシュメモリ
５４Ａ  電子メールデータ記憶エリア
５４Ｂ  電話帳データ記憶エリア
５４Ｃ  送信元識別テーブル記憶エリア
５４Ｄ  直前表示形式記憶エリア
５５    小型ＬＣＤ
５６    子機側コードレスインターフェイス
６０    操作キー
６５    子機側アンテナ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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