(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤの形成に用いられるタイヤ用ゴム組成物であって、
天然ゴムからなるゴム成分と、前記ゴム成分１００質量部に対して２５質量部以上３５質量部以下のシリカと、前記タイヤ用ゴム組成物の０．２質量％以上０．９質量％以下の天然香料と、を含み、充填剤としてはシリカのみが含まれるタイヤ用ゴム組成物。
【請求項２】
請求項１に記載のタイヤ用ゴム組成物を用いて形成された、ベーストレッド。
【請求項３】
請求項２に記載のベーストレッドを用いて形成された、タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ用ゴム組成物、ベーストレッドおよびタイヤに関し、特に、石油資源に由来する材料の使用量を抑えることができるとともにタイヤの臭いも抑えることができ、タイヤの製造コストも抑えることができるタイヤ用ゴム組成物、このタイヤ用ゴム組成物を用いて形成されたベーストレッドおよびタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤはゴム成分独自の臭いが強いために、タイヤの販売店においては、芳香剤を置くこと、若しくはタイヤを販売店の外に置くことによって、販売店内にタイヤの臭いが充満するのを防いでいる。
【０００３】
しかしながら、販売店内に芳香剤を設置した場合には、販売店内の臭いに気を使う必要があり、タイヤを販売店の外に置いた場合には、タイヤが劣化するという問題があった。
【０００４】
そこで、たとえば特許文献１には、天然ゴム（ＮＲ）とブタジエンゴム（ＢＲ）との混合ゴムをゴム成分とし、充填剤としてカーボンブラックを配合したタイヤ用ゴム組成物に香料および中空多孔質球状シリカ粒子を配合することにより、香料の効力の持続性を増したタイヤ用ゴム組成物が開示されている（特許文献１の表１参照）。
【０００５】
また、たとえば特許文献２には、天然ゴム（ＮＲ）をゴム成分とし、充填剤としてカーボンブラックを配合したタイヤ用のゴム組成物に香料を配合することにより、ゴム成分の臭いに対するマスキング効果を有するタイヤ用ゴム組成物が開示されている（特許文献２の表１参照）。
【特許文献１】特開２００４−２０３９５４号公報
【特許文献２】特開２００７−８２２５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
近年、環境問題が重視されるようになり、地球温暖化抑制のために炭酸ガス排出の抑制の規制が強化されてきている。また、石油資源は有限であり、石油資源の枯渇の問題から、石油資源に由来する材料の使用量を抑え、石油資源に由来しない材料をできるだけ多く使用する必要がある。
【０００７】
しかしながら、上述した特許文献１および特許文献２に開示されているタイヤ用ゴム組成物には、充填剤として石油資源に由来する材料であるカーボンブラックが多量に配合されている。また、特許文献１および特許文献２には、石油資源に由来する材料の使用量を抑え、石油資源に由来しない材料の使用量をできるだけ多くするという観点が完全に欠落している。
【０００８】
さらに、石油資源に由来する材料の使用量を抑えながら、タイヤの製造コスト自体もなるべく低く抑えることも要求されている。
【０００９】
上記の事情に鑑みて、本発明の目的は、石油資源に由来する材料の使用量を抑えることができるとともにタイヤの臭いも抑えることができ、さらにはタイヤの製造コストも抑えることができるタイヤ用ゴム組成物、このタイヤ用ゴム組成物を用いて形成されたベーストレッドおよびタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、タイヤの形成に用いられるタイヤ用ゴム組成物であって、天然ゴムからなるゴム成分と、ゴム成分１００質量部に対して２５質量部以上３５質量部以下のシリカと、タイヤ用ゴム組成物の０．２質量％以上０．９質量％以下の天然香料と、を含み、充填剤としてはシリカのみが含まれるタイヤ用ゴム組成物である。
【００１１】
また、本発明は、上記のタイヤ用ゴム組成物を用いて形成された、ベーストレッドである。
【００１２】
さらに、本発明は、上記のベーストレッドを用いて形成された、タイヤである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、石油資源に由来する材料の使用量を抑えることができるとともにタイヤの臭いも抑えることができ、さらにはタイヤの製造コストも抑えることができるタイヤ用ゴム組成物、このタイヤ用ゴム組成物を用いて形成されたベーストレッドおよびタイヤを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態について説明する。なお、本発明の図面において、同一の参照符号は、同一部分または相当部分を表わすものとする。
【００１５】
＜ゴム成分＞
本発明においては、ゴム成分として、天然ゴムが用いられる。ここで、天然ゴムとしては、従来から公知のものを使用することができ、たとえば、ＫＲ７またはＴＳＲ等のタイヤ工業において一般的に用いられている天然ゴムを用いることができる。
【００１６】
また、本発明においては、ゴム成分に天然ゴムが含まれていれば、たとえば、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）またはブチルゴム（ＩＩＲ）等の少なくとも１種の他のゴムが含まれていてもよい。ただし、石油資源に由来する材料の使用量を抑える観点からは、天然ゴム以外のゴムの含有量は、ゴム成分全体の２０質量％以下であることが好ましく、５質量％以下であることがより好ましく、全く含まれていないことが最も好ましい。
【００１７】
＜シリカ＞
本発明のタイヤ用ゴム組成物には、上記のゴム成分１００質量部に対してシリカが２５質量部以上８０質量部以下含まれる。このような構成とすることによって、充填剤としてのカーボンブラックの使用量を低減することができるため、石油資源に由来する成分の使用量を低減することができるとともに、シリカによる十分な補強効果を得ることができる。なお、シリカとしては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、無水シリカおよび／または含水シリカ等を用いることができる。
【００１８】
ここで、ゴムの強度の観点からは、シリカの含有量は、上記のゴム成分１００質量部に対して、２５質量部以上であることが好ましく、３０質量部以上であることがより好ましい。
【００１９】
また、加工性の観点からは、シリカの含有量は、上記のゴム成分１００質量部に対して、８０質量部以下であることが好ましく、７０質量部以下であることがより好ましい。
【００２０】
また、シリカのＢＥＴ法による窒素吸着比表面積（以下、「ＢＥＴ比表面積」という。）は、４０ｍ2／ｇ以上であることが好ましく、５０ｍ2／ｇ以上であることがより好ましい。シリカのＢＥＴ比表面積が４０ｍ2／ｇ以上、特に５０ｍ2／ｇ以上である場合には、加硫後のゴムの強度が高くなる傾向にある。
【００２１】
また、シリカのＢＥＴ比表面積は、３５０ｍ2／ｇ以下であることが好ましく、３００ｍ2／ｇ以下であることがより好ましい。シリカのＢＥＴが３５０ｍ2／ｇ以下、特に３００ｍ2／ｇ以下である場合には、ゴムの混練り加工性が良好となる傾向にある。
【００２２】
＜天然香料＞
本発明のタイヤ用ゴム組成物には、天然香料が含まれており、天然香料の含有量は本発明のタイヤ用ゴム組成物の０．２質量％以上０．９質量％以下である。天然香料の含有量が本発明のタイヤ用ゴム組成物の０．２質量％以上０．９質量％以下である場合には、タイヤの臭いを抑えることができるとともにタイヤの製造コストも抑えることができる。
【００２３】
また、天然香料の含有量は、本発明のタイヤ用ゴム組成物の０．２質量％以上であることが好ましく、０．４質量％以上であることがより好ましい。天然香料の含有量が本発明のタイヤ用ゴム組成物の０．２質量％以上である場合、特に０．４質量％以上である場合には、タイヤ表面から天然香料の香りを発することができる傾向にある。
【００２４】
また、天然香料の含有量は、本発明のタイヤ用ゴム組成物の０．９質量％以下であることが好ましく、０．７質量％以下であることがより好ましい。天然香料の含有量が本発明のタイヤ用ゴム組成物の０．９質量％以下である場合、特に０．７質量％以下である場合には、タイヤ表面からの天然香料の香りが適度に薄くなり、不快感がなくなる傾向にある。
【００２５】
また、天然香料としては、その少なくとも一部が天然資源に由来する成分から作製された香料であれば特に限定なく用いることができ、たとえば香栄興業株式会社製のラベンダー油、ジャスミン油またはユーカリ油等の天然資源由来の香料を単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００２６】
＜シランカップリング剤＞
また、本発明のタイヤ用ゴム組成物には、シランカップリング剤が含まれることが好ましい。ここで、シランカップリング剤としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリメトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド等のスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン等のメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン等のビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリエトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシラン等のアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン等のグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシラン等のニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシラン、２−クロロエチルトリメトキシシラン、２−クロロエチルトリエトキシシラン等のクロロ系が挙げられる。なお、上記のシランカップリング剤は、単独で用いてもよく、２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００２７】
シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、４質量部以上であることが好ましく、８質量部以上であることがより好ましい。
【００２８】
＜カーボンブラック＞
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、石油資源に由来する従来から公知のカーボンブラックを含んでいてもよいが、石油資源に由来する成分の使用量を低減する観点からは、カーボンブラックの含有量は、上記のゴム成分１００質量部に対して２５質量部以下であることが好ましく、５質量部以下であることがより好ましく、全く含まれていないことが最も好ましい。
【００２９】
また、カーボンブラックとしては、たとえば、ＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＨＡＦ、ＦＥＦ等の従来から公知のカーボンブラックを用いることができる。
【００３０】
＜その他成分＞
本発明のタイヤ用ゴム組成物には、上記の成分以外にも、たとえば、タイヤ工業において一般的に用いられているワックス、老化防止剤、ステアリン酸、酸化亜鉛、オイル、硫黄または加硫促進剤等の各種成分が適宜配合されていてもよい。
【００３１】
ワックスとしては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、大内新興化学株式会社製のサンノックワックス等を用いることができる。
【００３２】
老化防止剤としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、アミン系、フェノール系、イミダゾール系、カルバミン酸金属塩等の老化防止剤を用いることができる。
【００３３】
ステアリン酸としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、日本油脂（株）製のステアリン酸等を用いることができる。
【００３４】
また、酸化亜鉛としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、三井金属鉱業（株）製の亜鉛華１号等を用いることができる。
【００３５】
オイルとしては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、プロセスオイル、植物油脂、またはこれらの混合物等を用いることができる。プロセスオイルとしては、たとえば、パラフィン系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイル、芳香族系プロセスオイル等を用いることができる。植物油脂としては、たとえば、ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生油、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、サフラワー油、桐油等を用いることができる。
【００３６】
硫黄としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、鶴見化学（株）製の粉末硫黄を用いることができる。
【００３７】
加硫促進剤としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、スルフェンアミド系、チアゾール系、チウラム系、チオウレア系、グアニジン系、ジチオカルバミン酸系、アルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系、イミダゾリン系、もしくは、キサンテート系加硫促進剤のうち少なくとも一つを含有するもの等を用いることができる。スルフェンアミド系としては、たとえばＣＢＳ（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）、ＴＢＢＳ（Ｎ−tert−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミドなどのスルフェンアミド系化合物等を使用することができる。チアゾール系としては、たとえばＭＢＴ（２−メルカプトベンゾチアゾール）、ＭＢＴＳ（ジベンゾチアジルジスルフィド）、２−メルカプトベンゾチアゾールのナトリウム塩、亜鉛塩、銅塩、シクロヘキシルアミン塩、２−（２，４−ジニトロフェニル）メルカプトベンゾチアゾール、２−（２，６−ジエチル−４−モルホリノチオ）ベンゾチアゾール等のチアゾール系化合物を用いることができる。チウラム系としては、たとえばＴＭＴＤ（テトラメチルチウラムジスルフィド）、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラメチルチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド、ジペンタメチレンチウラムヘキサスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、ペンタメチレンチウラムテトラスルフィド等のチウラム系化合物を用いることができる。チオウレア系としては、たとえばチアカルバミド、ジエチルチオ尿素、ジブチルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、ジオルトトリルチオ尿素などのチオ尿素化合物などを使用することができる。グアニジン系としては、たとえばジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、トリフェニルグアニジン、オルトトリルビグアニド、ジフェニルグアニジンフタレート等のグアニジン系化合物を用いることができる。ジチオカルバミン酸系としては、たとえばエチルフェニルジチオカルバミン酸亜鉛、ブチルフェニルジチオカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジアミルジチオカルバミン酸亜鉛、ジプロピルジチオカルバミン酸亜鉛、ペンタメチレンジチオカルバミン酸亜鉛とピペリジンの錯塩、ヘキサデシル(またはオクタデシル)イソプロピルジチオカルバミン酸亜鉛、ジベンジルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペリジン、ジメチルジチオカルバミン酸セレン、ジエチルジチオカルバミン酸テルル、ジアミルジチオカルバミン酸カドミウム等のジチオカルバミン酸系化合物を用いることができる。アルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系としては、たとえばアセトアルデヒド−アニリン反応物、ブチルアルデヒド−アニリン縮合物、ヘキサメチレンテトラミン、アセトアルデヒド−アンモニア反応物等のアルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系化合物等を用いることができる。イミダゾリン系としては、たとえば２−メルカプトイミダゾリン等のイミダゾリン系化合物等を用いることができる。キサンテート系としては、たとえばジブチルキサントゲン酸亜鉛などのキサンテート系化合物等を用いることができる。これらの加硫促進剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３８】
＜タイヤ＞
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、少なくとも、上記の天然ゴムからなるゴム成分と、シリカと、天然香料とを混練り等により混合することによって作製することができる。ここで、混練り工程が複数ある場合には、天然香料は、最後の混練り工程時に配合されることが好ましい。この場合には、天然香料が混練り中に揮発しにくい傾向にある。
【００３９】
上記の本発明のタイヤ用ゴム組成物を未加硫の状態で押出し加工等することによって、たとえばベーストレッドが形成される。
【００４０】
そして、本発明のタイヤ用ゴム組成物から形成されたベーストレッド等のタイヤ部材を所定の位置に配置すること等によってグリーンタイヤを作製し、その後、グリーンタイヤの各部材を構成するゴム組成物を加硫すること等によって、本発明のタイヤが製造される。
【００４１】
図１に、本発明のタイヤの一例の左上部半分の模式的な断面図を示す。ここで、タイヤ１は、タイヤ１の接地面となるキャップトレッド２ａと、キャップトレッド２ａのタイヤ半径方向内方に位置するベーストレッド２ｂと、ベーストレッド２ｂの両端からタイヤ半径方向内方に延びてタイヤ１の側面を構成する一対のサイドウォール３と、各サイドウォール３の内方端に位置するビードコア５とを備える。また、ビードコア５，５間にはプライ６が架け渡されるとともに、このプライ６の外側かつベーストレッド２ｂの内側にはベルト７が設置されている。
【００４２】
プライ６は、たとえば、タイヤ赤道ＣＯ（タイヤ１の外周面の幅の中心をタイヤ１の外周面の周方向に１回転させて得られる仮想線）に対してたとえば７０°〜９０°の角度を為す複数のコードがゴム組成物中に埋設されたゴムシートから形成することができる。また、プライ６は、ベーストレッド２ｂからサイドウォール３を経てビードコア５の廻りをタイヤ軸方向の内側から外側に折り返されて係止される。
【００４３】
ベルト７は、たとえば、タイヤ赤道ＣＯに対してたとえば４０°以下の角度を為す複数のコードがゴム組成物中に埋設されたゴムシートから形成することができる。
【００４４】
また、タイヤ１には、必要に応じてベルト７の剥離を抑止するためのバンド（図示せず）が設けられていてもよい。ここで、バンドは、たとえば、複数のコードがゴム組成物中に埋設されたゴムシートからなり、タイヤ赤道ＣＯとほぼ平行にベルト７の外側に螺旋巻きすることによって設置することができる。
【００４５】
また、タイヤ１には、ビードコア５からタイヤ半径方向外方に延びるビードエイペックス８が形成されているとともに、プライ６の内側にはインナーライナー９が設置されており、プライ６の折返し部の外側はサイドウォール３およびサイドウォール３からタイヤ半径方向内方に延びるクリンチ４で被覆されている。
【００４６】
なお、図１に示すタイヤ１は乗用車用のタイヤとなっている、本発明はこれに限定されず、たとえば、乗用車用、トラック用、バス用、重車両用等の各種タイヤに適用される。
【００４７】
以上の構成を有するタイヤ１のように、ベーストレッド２ｂを本発明のタイヤ用ゴム組成物から形成した場合には、トレッドの内側に天然香料を添加することにより、トレッドの内側から外側への天然香料の移行速度により、長期間、香りを保つことができる点で優れている。したがって、本発明のタイヤ用ゴム組成物は、タイヤのベーストレッドの形成に用いられることが好ましい。
【００４８】
また、上記構成のタイヤ１には、カーボンブラック等の石油資源に由来する材料の使用量が抑えられたベーストレッド２ｂが用いられていることから、環境に配慮することも、将来の石油の供給量の減少に備えることもできるエコタイヤとすることができる。
【００４９】
また、石油資源に由来する成分の使用量を抑制する観点からは、ベーストレッド２ｂ以外のタイヤの部位についても石油資源に由来する成分以外の成分をできるだけ用いて作製することが好ましいことは言うまでもない。
【実施例】
【００５０】
＜加硫ゴムシートの作製＞
表１に示す配合に従って、天然香料、硫黄および加硫促進剤以外の成分を神戸製鋼製の１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、１５０℃で４分間混練りし、混練り物を得た。次に、得られた混練り物に天然香料、硫黄および加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、約８０℃で５分間混練りして、未加硫ゴム組成物を得た。その後、得られた未加硫ゴム組成物をそれぞれ１５０℃で３０分間加硫することによって実施例１〜２および比較例１〜３のそれぞれの加硫ゴムシートを得た。
【００５１】
なお、表１の配合の欄に記載されている数値は、天然ゴムの配合量を１００質量部としたときの、各成分の配合量が質量部で表わされている。また、表１の香料比率（質量％）の欄には、実施例１〜２および比較例１〜３のそれぞれのゴム組成物の全質量に対する天然香料の配合量が質量％で表わされている。
【００５２】
【表１】
0005234388.tif 000002
【００５３】
（注１）天然ゴム：ＴＳＲ２０
（注２）シリカ：デグッサ社製のＶＮ３（ＢＥＴ比表面積：１８０ｍ2／ｇ）
（注３）シランカップリング剤：デグッサ社製のＳｉ６９
（注４）天然香料：香栄興業（株）製のラベンダー油
（注５）ワックス：大内新興化学工業（株）製のサンノックワックス
（注６）老化防止剤：大内新興化学工業（株）製のノクラック６Ｃ（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
（注７）ステアリン酸：日本油脂（株）製
（注８）酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製の亜鉛華１号
（注９）硫黄：鶴見化学（株）製の粉末硫黄
（注１０）加硫促進剤：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＮＳ
＜臭いの評価＞
任意に選ばれた３１名の各パネラーが、上記のようにして作製した実施例１〜２および比較例１〜３のそれぞれの加硫ゴムシートの臭いを嗅ぎ、快適または不快の２種類で評価して、人数が多かった方の評価を加硫ゴムシートの臭いの評価とした。その結果を表１に示す。
【００５４】
なお、表１のにおい評価の欄において、Ａは快適の評価を表わし、Ｂは不快の評価を表わしている。
【００５５】
＜製造コストの評価＞
上記のようにして作製した実施例１〜２および比較例１〜３のそれぞれの加硫ゴムシートの製造コストを算出し、一定の基準コストに達しているか否かについて評価した。その結果を表１に示す。
【００５６】
なお、表１の製造コストの欄において、Ａは上記の基準コストに達していないことを表わし、Ｂは上記の基準コストに達していることを表わしている。すなわち、表１の製造コストの欄の評価がＡの場合には製造コストが低く、Ｂの場合には製造コストが高くなることを示している。
【００５７】
＜評価結果＞
表１に示すように、天然香料の含有量がゴム組成物全体の０．２質量％である実施例１の加硫ゴムシートは、におい評価で快適と評価するパネラーの数が多く、製造コストが一定の基準に達していないため、製造コストも低くすることができることが確認された。
【００５８】
また、天然香料の含有量がゴム組成物全体の０．７質量％である実施例２の加硫ゴムシートは、におい評価で快適と評価するパネラーの数がさらに多くなり、製造コストも一定の基準に達していないため、製造コストを低くすることができることが確認された。
【００５９】
一方、比較例１の加硫ゴムシートには天然香料が配合されていないため、ゴムの臭いが強く、不快と評価するパネラーの数が圧倒的に多かった。
【００６０】
また、比較例２の加硫ゴムシートには天然香料が配合されているが、天然香料の含有量がゴム組成物全体の０．１質量％と少なく、天然香料によるゴムの臭いのマスキング効果が不十分であったため、不快と評価するパネラーの数が多かった。
【００６１】
また、比較例２の加硫ゴムシートにおいては、天然香料の含有量がゴム組成物全体の１質量％と多かったために、ゴムの臭いのマスキング効果は十分であったが、天然香料は高コストであることから、製造コストが基準コストを上回り、製造コストを低くすることができない結果となった。
【００６２】
今回開示された実施の形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【００６３】
本発明によれば、石油資源に由来する材料の使用量を抑えることができるとともにタイヤの臭いも抑えることができ、さらにはタイヤの製造コストも抑えることができるタイヤ用ゴム組成物、このタイヤ用ゴム組成物を用いて形成されたベーストレッドおよびタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】本発明のタイヤの一例の左上部半分の模式的な断面図である。
【符号の説明】
【００６５】
１  タイヤ、２ａ  キャップトレッド、２ｂ  ベーストレッド、３  サイドウォール、４  クリンチ、５  ビードコア、６  プライ、７  ベルト、８  ビードエイペックス、９  インナーライナー。
【図１】
0005234388.tif 000003