(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベルト式無段変速機の一対のプーリに巻き掛けられる伝動ベルトにおいて、無端環状のリングに沿って厚さ方向に複数連ねられ、隣接するエレメントの一側面に設けられた凹部に嵌め入れられるように該一側面と相対向する他側面から突き出す突起と、前記リングが嵌め入れられるリング嵌入溝とを備えたエレメントであって、
前記突起は、隣接する前記エレメントの前記凹部に嵌め入れられた状態で該凹部に対して該突起の径方向に所定の嵌合隙間を有し、該突起の先端に向かうほど縮径するテーパ面の第１嵌合部を該突起の基端側に備えると共に、該第１嵌合部から該突起の先端に向かうほど縮径しており且つ該突起の高さ方向に対する縮径変化割合が該第１嵌合部よりも大きい第２嵌合部を該突起の先端側に備え、
前記突起の前記凹部との嵌合状態において、該凹部の内周面の少なくとも前記第１嵌合部と相対向する部分は、該第１嵌合部の外周面と同じ角度のテーパ面とされ、
前記リング嵌入溝の内周側内壁面と該リングの内周面とが互いに接触した状態での前記プーリの径方向における該リング嵌入溝の外周側内壁面と該リングの外周面との間の隙間は、前記所定の嵌合隙間よりも大きい
ことを特徴とする車両用伝動ベルトのエレメント。
【請求項２】
前記第２嵌合部は、前記突起の軸心に対する勾配が前記第１嵌合部よりも大きい傾斜面を少なくとも前記伝動ベルトの外周側に備えている
ことを特徴とする請求項１に記載の車両用伝動ベルトのエレメント。
【請求項３】
前記突起は、前記他側面から該突起の先端に向かうほど縮径しており、該突起を有するエレメントがそれに隣接するエレメントに対し前記プーリの軸方向に見て相対的に揺動する際の揺動中心を円弧中心とし且つ該突起の基端において該円弧中心から最も離れた位置を通る円弧の内側に入る
ことを特徴とする請求項１または２に記載の車両用伝動ベルトのエレメント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用ベルト式無段変速機において溝幅が可変の一対のプーリに巻き掛けられる伝動ベルトの構成部品であるエレメントの構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
溝幅が可変の一対のプーリと、その一対のプーリに挟圧されるエレメントを無端環状のリングに沿って厚さ方向に複数連ね、その一対のプーリに巻き掛けられて動力伝達を行う伝動ベルトとを有して動力伝達経路に配設されるベルト式無段変速機が知られている。この伝動ベルトでは複数のエレメントが相互に厚さ方向に圧縮されつつ上記プーリの相互間で動力が伝達される。そのため、エレメントの厚さ方向にそのエレメントを相互に重ねる際にその重ね面の平面度や平行度を確保しないと、エレメントの挙動が不安定となり、騒音や効率悪化の原因となる。このような課題が特許文献１に記載されており、この課題に対するエレメントが特許文献１に開示されている。
【０００３】
特許文献１のエレメントは、そのエレメントの一側面に設けられた凹部と、その一側面の反対面である他側面から突き出した突起とを備えており、前記伝動ベルトにおいて互いに重ねられ隣接するエレメント同士では、前記凹部と前記突起とが相互に嵌合する。そして、前記エレメントは、前記突起まわりの前記他側面にその他側面から僅かに膨出した膨出部を備えており、その膨出部が前記他側面から膨出した膨出長さのエレメントの板厚に対する比率が０．００５以下とされている。これにより、エレメントの重ね面の平面度が十分に確保される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−２４７６０５号公報
【特許文献２】特開２００５−０４２８０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１のエレメントが備える前記突起は略円柱形状をしている。また、前記伝動ベルトがプーリに巻回され挟圧されるベルト巻付部では、そのプーリの軸方向に見て、隣り合うエレメントは相対的な角度を有して隣接するので、その相対的な角度をなして隣接することを許容できるように、前記突起と前記凹部との嵌合時の径方向隙間が非常に大きく設定されている。例えば、前記伝動ベルトに沿って重ねられたエレメント５１０を伝動ベルトの外周側から見た状態を模式的に示した図１３のように、凹部５１２の穴直径をＤ１、突起５１４の直径をＤ２、突起５１４と凹部５１２との径方向隙間をCLCDとすれば、その突起５１４と凹部５１２との径方向隙間CLCDは、「CLCD＝Ｄ１−Ｄ２」で算出される。
【０００６】
そして、上記突起５１４と凹部５１２との径方向隙間が非常に大きくなっている場合には、例えば一方のプーリのベルト巻付部と他方のプーリのベルト巻付部との間のベルト弦部において、相互に重ねられたエレメント５１０同士でエレメント５１０の重ね面に沿った上下左右の動きが十分に規制されないので、エレメント５１０の挙動が悪化する。例えば、そのエレメント５１０の挙動悪化とは、プーリの軸方向に見てエレメント５１０が回動するピッチングの回動量が拡大することであり、または、伝動ベルトの外周側から内周側に見てエレメント５１０が図１３の矢印ＡＲywのように回動するヨーイングの回動量が拡大することである。
【０００７】
そして、前記ベルト弦部においてエレメント５１０の挙動が悪化すると、例えば、プーリから伝動ベルトが送り出されるプーリ出口および伝動ベルトがプーリに巻回され始めるプーリ入口においてエレメント５１０同士が微少に擦れ合い、それによって、前記伝動ベルトが動力伝達において損失を生じる動力損失（ベルト損失）が、大きくなるおそれがある。前記エレメント５１０の挙動悪化の１つであるヨーイングがベルト弦部で拡大することを説明するための図が、図１４である。
【０００８】
図１４は、特許文献１のエレメントのような従来のエレメント５１０を例として、そのエレメント５１０のヨー角を伝動ベルト５１６の全周にわたって示した図である。図１４の伝動ベルト５１６では、重ねられた複数のエレメント５１０が相互に圧縮されることにより、駆動プーリ（駆動シーブ）５２０から従動プーリ（従動シーブ）５１８へ駆動力が伝達される。図１４（ｂ）では、ヨー角が正負に拘らず零から離れるほど前記ヨーイングが大きくなっていることを示している。図１４（ｂ）の横軸に示される伝動ベルト５１６の周方向位置［１］〜［４］は、図１４（ａ）に示される［１］〜［４］の位置を意味している。すなわち、周方向位置［１］は、伝動ベルト５１６によって回転駆動される従動プーリ５１８から伝動ベルト５１６が送り出される従動プーリ出口であり、周方向位置［２］は、伝動ベルト５１６に駆動力を供給する駆動プーリ５２０に伝動ベルト５１６が接触し始める駆動プーリ入口であり、周方向位置［３］は、駆動プーリ５２０から伝動ベルト５１６が送り出される駆動プーリ出口であり、周方向位置［４］は、従動プーリ５１８に伝動ベルト５１６が接触し始める従動プーリ入口である。
【０００９】
図１４（ｂ）において、周方向位置［３］から［４］までの間では駆動力伝達のために、重ねられた複数のエレメント５１０が相互に圧縮されるが、周方向位置［１］から［２］までの間では、上記周方向位置［３］から［４］までの間ほどにはエレメント５１０が相互に圧縮されるわけではないので、その周方向位置［１］から［２］までの間でエレメント５１０の前記ヨーイングが大きくなっている。そして、周方向位置［２］から［３］までの間でエレメント５１０のヨー角が駆動プーリ５２０によって零に近付けられている。すなわち、駆動プーリ５２０のベルト巻付部でエレメント５１０の姿勢が矯正されている。このように、従来のエレメント５１０では、突起５１４と凹部５１２との嵌合によってエレメント５１０の例えばヨーイングが十分に規制されないので、前記駆動プーリ入口（周方向位置［２］）でエレメント５１０が大きくヨーイングし、前記ベルト損失の増大などのおそれがあった。図１４ではエレメント５１０のヨーイングに関して説明しているが、エレメント５１０のピッチング増大によっても前記ベルト損失の増大などのおそれがある。なお、このような課題は未公知のことである。
【００１０】
本発明は、以上の事情を背景として為されたものであり、その目的とするところは、車両用ベルト式無段変速機の伝動ベルトにおいて挙動悪化が抑制されるエレメントを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記目的を達成するための本発明の要旨とするところは、（ａ）ベルト式無段変速機の一対のプーリに巻き掛けられる伝動ベルトにおいて、無端環状のリングに沿って厚さ方向に複数連ねられ、隣接するエレメントの一側面に設けられた凹部に嵌め入れられるようにその一側面と相対向する他側面から突き出す突起と、前記リングが嵌め入れられるリング嵌入溝とを備えたエレメントであって、（ｂ）前記突起は、隣接する前記エレメントの前記凹部に嵌め入れられた状態でその凹部に対してその突起の径方向に所定の嵌合隙間を有し、該突起の先端に向かうほど縮径するテーパ面の第１嵌合部をその突起の基端側に備えると共に、その第１嵌合部からその突起の先端に向かうほど縮径しており且つその突起の高さ方向に対する縮径変化割合がその第１嵌合部よりも大きい第２嵌合部をその突起の先端側に備え、（ｃ）前記突起の前記凹部との嵌合状態において、該凹部の内周面の少なくとも前記第１嵌合部と相対向する部分は、該第１嵌合部の外周面と同じ角度のテーパ面とされ、（ｄ）前記リング嵌入溝の内周側内壁面と該リングの内周面とが互いに接触した状態での前記プーリの径方向における該リング嵌入溝の外周側内壁面と該リングの外周面との間の隙間は、前記所定の嵌合隙間よりも大きいことにある。
【発明の効果】
【００１２】
このようにすれば、突起の先端側に第２嵌合部が設けられているため、突起全体で直径が略一定である円柱状の突起と比較して、隣り合うエレメントの凹部を突起に嵌合させ易くなっている。そして、突起が上記円柱状であれば突起全体の高さで突起と凹部との径方向の相対位置が規制されるところ、前記第２嵌合部ではその径方向の相対位置が規制されず、突起全高よりも低い前記第１嵌合部でその径方向の相対位置が規制される。そのため、前記プーリのベルト巻付部で隣り合うエレメント同士が平行ではなくプーリの軸方向に見て相対的な角度をなして隣接できるように前記所定の嵌合隙間を決定した場合に、その所定の嵌合隙間を、上記直径が略一定である円柱状の突起と凹部との径方向隙間よりも小さくできる。従って、前記ベルト弦部においてエレメントの重ね面に沿った上下左右の動きが十分に規制され、前記エレメントの挙動悪化を、突起がそのような円柱状であるとした場合と比較して、突起と凹部との嵌合によって抑制することが可能である。その結果として、例えば、前記ベルト損失の増大を抑制することができ、エレメントの挙動悪化によるシーブ面の磨耗を抑制することができる。また、突起の外周面全体が第１嵌合部の外周面と同様のテーパ面で構成されている場合と比較して、突起の先端側に第２嵌合部が設けられている分、エレメントのロッキングエッジ部を中心とする揺動において凹部の内周面と突起の外周面とが互いに擦れ合う摺動距離が短くなり、その擦れ合い（滑り）によって生じる動力損失が抑制される。
更に、前記エレメントは、前記リングが嵌め入れられるリング嵌入溝を備えており、そのリング嵌入溝の内周側内壁面とそのリングの内周面とが互いに接触した状態での前記プーリの径方向におけるそのリング嵌入溝の外周側内壁面とそのリングの外周面との間の隙間が、前記所定の嵌合隙間よりも大きいことから、前記従動プーリ出口および前記駆動プーリ出口において、エレメントはプーリから送り出される際に、先に送り出され隣接するエレメントの凹部とリングとによって伝動ベルトの外周側にずらされるところ、そのときの上記隣接するエレメントの凹部の仕事量が増すので、その外周側にずらされるエレメントがリングに生じさせる押圧力を低減できる。その結果として、リング延いては伝動ベルトの耐久性低下を抑制できる。
【００１４】
ここで、好適には、前記第２嵌合部は、前記突起の軸心に対する勾配が前記第１嵌合部よりも大きい傾斜面を少なくとも前記伝動ベルトの外周側に備えている。このようにすれば、突起の先端において前記伝動ベルトの外周側に生じる突起と凹部との隙間を十分に大きくできるので、エレメント同士がプーリの軸方向に見て相対的な角度を有してそのプーリのベルト巻付部で隣接する際に、互いに嵌合する突起と凹部との干渉を避け易くなる。なお、前記第２嵌合部は、前記突起の軸心に対する勾配が前記第１嵌合部よりも大きい傾斜面を前記伝動ベルトの外周側にだけ備えていても差し支えない。
【００１５】
また、好適には、前記他側面を基準とした前記第１嵌合部の高さは、０．２５mmから０．４mmの範囲内である。このようにすれば、前記ベルト弦部におけるエレメントの挙動悪化を適切に抑制できると共に、前記従動プーリ出入口または駆動プーリ出入口において突起と凹部とが伝動ベルトの長手方向に互いに摺動するときの突起外周側面と凹部内周側面とが擦れ合う距離を短くして、その突起外周側面と凹部内周側面との擦れ合いによって生じる動力損失を抑制することが可能である。例えば、前記第１嵌合部の高さが０．２５mmを下回れば、隣接するエレメントの凹部に突起が嵌め入れられた突起凹部嵌合状態において第１嵌合部と凹部との嵌合が不十分となり、前記ベルト弦部においてエレメントの挙動悪化を十分に抑制できないおそれが生じる。一方で、前記第１嵌合部の高さが０．４mmを上回れば、前記突起外周側面と凹部内周側面とが擦れ合う距離が長くなり、前記動力損失（ベルト損失）が大きくなるおそれが生じる。
【００１６】
また、好適には、前記第２嵌合部の外周面は、前記突起の先端面の周縁に設けられた０．４mmから０．５mmのコーナーＲによって形成されている。このようにすれば、前記ベルト弦部におけるエレメントの挙動悪化を適切に抑制できると共に、前記従動プーリ出入口または駆動プーリ出入口において突起と凹部とが伝動ベルトの長手方向に互いに摺動するときの突起外周側面と凹部内周側面とが擦れ合う距離を短くして、その突起外周側面と凹部内周側面との擦れ合いによって生じる動力損失を抑制することが可能である。例えば、前記コーナーＲが０．５mmを上回れば、前記突起凹部嵌合状態において第１嵌合部と凹部との嵌合が不十分となり、前記ベルト弦部においてエレメントの挙動悪化を十分に抑制できないおそれが生じる。一方で、前記コーナーＲが０．４mmを下回れば、前記突起外周側面と凹部内周側面とが擦れ合う距離が長くなり、前記動力損失が大きくなるおそれが生じる。
【００１７】
また、好適には、前記突起は、前記他側面からその突起の先端に向かうほど縮径しており、その突起を有するエレメントがそれに隣接するエレメントに対し前記プーリの軸方向に見て相対的に揺動する際の揺動中心を円弧中心とし且つその突起の基端においてその円弧中心から最も離れた位置を通る円弧の内側に入る。このようにすれば、例えば前記プーリ出口またはプーリ入口において、前記揺動中心を軸にエレメントが揺動しつつその揺動によって突起がそれに嵌合する凹部に対し伝動ベルトの長手方向に摺動する場合に、その突起の外周面とその凹部の内周面との擦れ合いを軽減でき、その擦れ合いに起因した前記動力損失を抑制することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明が好適に適用される車両用ベルト式無段変速機に伝動ベルトが装着された状態を示す斜視図である。
【図２】図１におけるII矢視部断面を示す伝動ベルトおよびその周辺部分の断面図である。
【図３】図１の車両用ベルト式無段変速機において、伝動ベルトが一対のプーリの巻回された状態を示した図である。
【図４】図２のエレメントをそれの厚さ方向に見たそのエレメントの正面図である。
【図５】図４に示すエレメントの右側面図である。
【図６】図４のエレメントの突起の詳細形状を説明するための図である。
【図７】図３に示すベルト弦部において複数のエレメントが重ねられてそのうちの一方のエレメントの凹部に他方のエレメントの突起が嵌め入れられた状態（突起凹部嵌合状態）を示した図であって、エレメントの挙動悪化が抑制されることを説明するための図である。
【図８】図１の伝動ベルトにおいて、相互に隣接する一方のエレメントの凹部の内周面と他方のエレメントの突起３８の外周面とが擦れ合う状態を示した図であって、伝動ベルトの動力損失が抑制されることを説明するための図である。
【図９】図３に示す駆動プーリ出口P01または従動プーリ出口P04において、凹部、リング、及びその近傍を拡大した図であって、駆動プーリ出口P01および従動プーリ出口P04においてエレメントが伝動ベルトの外周側にずらされる挙動を説明するための図である。
【図１０】図４のエレメントにおいて、図６の突起とは別の、本発明が適用された突起の詳細形状を説明するための図である。
【図１１】図４のエレメントにおいて、図６，図１０の突起とは別の、本発明が適用された突起の詳細形状を説明するための図である。
【図１２】図４のエレメントにおいて、図６，図１０，図１１の突起とは別の、本発明が適用された突起８２の詳細形状を説明するための図である。
【図１３】本発明が解決しようとする課題を説明するための第１の図であって、伝動ベルトに沿って重ねられたエレメントを伝動ベルトの外周側から見た状態を模式的に示した図である。
【図１４】本発明が解決しようとする課題を説明するための第２の図であって、従来のエレメントを例として、そのエレメントのヨー角を伝動ベルトの全周にわたって示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施例を図面を参照しつつ詳細に説明する。
【実施例】
【００２０】
図１は、本発明が好適に適用される車両用ベルト式無段変速機８（以下、「ベルト式無段変速機８」という）に伝動ベルト１０が装着された状態を示す斜視図である。図２は、図１におけるII矢視部断面を示す伝動ベルト１０およびその周辺部分の断面図である。図１および図２において、この伝動ベルト１０は、溝幅が可変であるＶ型の溝１２を外周部に有して互いに平行な軸心まわりに回転可能に設けられた第１プーリ１４と第２プーリ１６とに巻き掛けられるベルト式無段変速機８用の圧縮式伝動ベルト（金属ベルト）である。第１プーリ（第１シーブ）１４は、車両の駆動力源であるエンジンからの動力が入力される入力側プーリであり、第２プーリ（第２シーブ）１６は、駆動輪へ動力を出力する出力側プーリである。第１プーリ１４および第２プーリ１６は、回転軸１８に固定された固定プーリ１４ａおよび１６ａと、回転軸１８に対して軸心方向に相対移動可能に設けられた可動プーリ１４ｂおよび１６ｂとを備えている。これら固定プーリ１４ａと可動プーリ１４ｂとの相対向する面、および固定プーリ１６ａと可動プーリ１６ｂとの相対向する面には、径方向外側に向かうほど軸心方向の相対距離が大きくなる円錐状の一対のシーブ面２０がそれぞれ設けられている。上記溝１２は、これら一対のシーブ面２０により形成されている。なお、第１プーリ１４および第２プーリ１６は、本発明における一対のプーリに対応する。また、第１プーリ１４および第２プーリ１６を特に区別しない場合には単に「プーリ」と表現する。
【００２１】
上記伝動ベルト１０は、可撓性を有する無端環状の帯鋼が複数枚積層されて成る一対のリング２２と、そのリング２２によって支持されるとともにリング２２に沿って厚さ方向DRTH（図５参照）に環状に複数個連ねられた板状の金属から成る複数のエレメント（こま）２４とを備えている。
【００２２】
上記リング２２は、例えば厚さ０．２ｍｍ程度の高張力鋼板が輪状にされて内から外へ層状に、例えば９層程度で複数重ねられたものである。
【００２３】
図３は、伝動ベルト１０が一対のプーリ１４，１６の巻回された状態を示した図である。図３において、駆動プーリ（駆動シーブ）PLYDRは動力を伝動ベルト１０に供給するプーリであり、従動プーリ（従動シーブ）PLYDVNは伝動ベルト１０から動力の供給を受けるプーリである。すなわち、エンジンから駆動輪に動力伝達される場合には、第１プーリ１４が駆動プーリPLYDRに該当し、第２プーリ１６が従動プーリPLYDVNに該当する。一方、エンジンブレーキ時など駆動輪からエンジンに動力伝達される場合には、第２プーリ１６が駆動プーリPLYDRに該当し、第１プーリ１４が従動プーリPLYDVNに該当する。図３では、第１プーリ１４が駆動プーリPLYDRに該当し、第２プーリ１６が従動プーリPLYDVNに該当する例が図示されている。図３に示すように、伝動ベルト１０がプーリ１４，１６に巻き付けられている範囲をプーリ１４，１６のベルト巻付部と呼び、一方のベルト巻付部から他方のベルト巻付部までの間をベルト弦部と呼ぶ。
【００２４】
図３の矢印ARDRに示すように、駆動プーリPLYDRが回転して伝動ベルト１０を走行させる場合には、駆動プーリPLYDRのP01部分は駆動プーリPLYDRから伝動ベルト１０が送り出される駆動プーリ出口であり、駆動プーリPLYDRのP02部分は駆動プーリPLYDRに伝動ベルト１０が接触し始める駆動プーリ入口であり、従動プーリPLYDVNのP03部分は従動プーリPLYDVNに伝動ベルト１０が接触し始める従動プーリ入口であり、従動プーリPLYDVNのP04部分は従動プーリPLYDVNから伝動ベルト１０が送り出される従動プーリ出口である。図３に示す伝動ベルト１０の走行状態では、駆動プーリ出口P01から従動プーリ入口P03までのベルト弦部でエレメント２４同士が相互に圧縮力を受けて駆動プーリPLYDRから従動プーリPLYDVNに動力伝達される。
【００２５】
図４は、エレメント２４を図２と同じ方向すなわち前記厚さ方向DRTHに見たそのエレメント２４の正面図であり、図５は、図４に示すエレメント２４の右側面図である。エレメント２４は、例えば厚さ１．８ｍｍ程度の鋼板がプレス加工により打ち抜かれて成形された厚肉板状片である。１つの伝動ベルト１０において、多数のエレメント２４がリング２２に沿って厚さ方向DRTHに連ねられている。
【００２６】
エレメント２４は、図２、図４、及び図５に示すように、一対のシーブ面２０にそれぞれ対向しつつ接触する一対の接触面２６と、プーリ１４，１６の軸方向に直線状に延びるロッキングエッジ部２８と、リング２２が嵌め入れられ且つそのリング２２をエレメント２４に対しリング２２の径方向に拘束する一対のリング嵌入溝３０と、前記厚さ方向DRTHの一側面である第１側面３２と、前記厚さ方向DRTHの他側面である第２側面３４と、ロッキングエッジ部２８よりも伝動ベルト１０の外周側であって第１側面３２に設けられた凹部（ホール）３６と、隣接するエレメント２４の凹部３６に嵌め入れられるように第２側面３４から突き出す突起３８とを備えている。
【００２７】
ロッキングエッジ部２８は、伝動ベルト１０の回曲状態においてエレメント２４同士が接触することにより、隣接するエレメント２４に対しプーリ１４，１６の軸方向に見て相対的に揺動する際の揺動中心として機能する。
【００２８】
第２側面３４は、１つのエレメント２４内で第１側面３２と平行である。そして、エレメント２４同士が前記厚さ方向DRTHに重ねられた状態で、隣接するエレメント２４の第１側面３２に相対向する面である。
【００２９】
凹部３６は、例えばプレス加工により第１側面３２から窪まされて成形される。凹部３６は、第１側面３２に対して垂直な軸心を有し、凹部３６の軸方向に垂直な断面すなわち横断面において円形形状の内周面を備えており、突起３８が嵌合された場合には径方向にも軸方向ににも所定の隙間を有する。
【００３０】
図６は、エレメント２４の突起３８の詳細形状を説明するための図である。そして、図６（ａ）は、図４に示すエレメント２４の正面図において突起３８及びその周囲を拡大した拡大図すなわち図４におけるVI部の拡大図であり、図６（ｂ）は、図６（ａ）におけるＢ１矢視部断面を示す突起３８の断面図であり、図６（ｃ）は、図６（ａ）におけるＢ１矢視部断面と直交するＣ１矢視部断面を示す突起３８の断面図である。突起３８は、例えばプレス加工において凹部３６が成形されると同時に第２側面３４から垂直に突き出されて成形される。エレメント２４では、凹部３６と突起３８とが一軸心上に配設されている。第２側面３４を基準とした突起３８の高さすなわち突起全高は、例えば０．７５mmから０．８mmの範囲内である。図６（ｂ）に示すように、突起３８は、それの基端側の第１嵌合部４０と先端側の第２嵌合部４２とから構成されている。突起３８は、その第１嵌合部４０および第２嵌合部４２の何れでも、突起３８の軸方向に垂直な断面すなわち横断面において円形形状の外周面４０ａ，４２ａを備えており、突起３８の先端面４４は平面状になっている。
【００３１】
上記突起３８の一部である第１嵌合部４０は、突起３８とその突起３８が嵌め入れられる凹部３６との相対位置を突起３８の径方向に規制するための部位である。第１嵌合部４０は、その高さ方向位置に応じて直径が変化しない円柱状であってもよいが、第１嵌合部４０の外周面４０ａは、前記プレス加工における抜き勾配程度のテーパ角度を有し突起３８の先端に向かうほど縮径するテーパ面である。第１嵌合部４０は、隣接するエレメント２４の凹部３６に突起３８が嵌め入れられた突起凹部嵌合状態でその凹部３６に対して突起３８の径方向に所定の嵌合隙間CLC1を有する。すなわち、上記突起凹部嵌合状態での凹部３６と第１嵌合部４０との径方向隙間は嵌合隙間CLC1となっており、その突起凹部嵌合状態において凹部３６の内周面の少なくとも上記外周面４０ａと相対向する部分は、その外周面４０ａと同じテーパ角度のテーパ面により構成されている。その凹部３６と第１嵌合部４０との径方向隙間は直径差で算出されるものであり、図５に示すように上記突起凹部嵌合状態における凹部３６又は突起３８の軸方向の所定位置での第１嵌合部４０の直径をＤＮ、凹部３６の直径をＤＨとすれば、それらの直径差「ＤＨ−ＤＮ」として算出される上記凹部３６と第１嵌合部４０との径方向隙間が上記嵌合隙間CLC1であるということである。具体的に、上記第１嵌合部４０の直径ＤＮは第１嵌合部４０の基端での直径であり、凹部３６の直径ＤＨは凹部３６の開口端での直径である。上記嵌合隙間CLC1は、例えば、図３のベルト巻付部においてエレメント２４相互のロッキングエッジ部２８を揺動中心とする厚さ方向DRTHの揺動を妨げず、且つ、駆動プーリPLYDR及び従動プーリPLYDVNのベルト出入口P01，P02，P03，P04（図３参照）におけるピッチングやヨーイング等のエレメント２４の挙動悪化を十分に抑制できるように実験的に求められ決定される。第２側面３４を基準とした第１嵌合部４０の高さに特に限定があるわけではないが、その第２側面３４を基準とした第１嵌合部４０の高さは、０．２５mmから０．４mmの範囲内であることが好ましい。この第１嵌合部４０の高さの範囲は、前記ベルト弦部においてエレメント２４同士が重ねられた状態で突起３８の第１嵌合部４０と凹部３６とがエレメント２４の挙動悪化を抑制できるように十分に嵌合し、且つ、プーリ出入口P01，P02，P03，P04（図３参照）での第１嵌合部４０の外周面４０ａと凹部３６の内周面との擦れ合いによる前記動力損失が抑制されるように実験的に求められた数値範囲である。
【００３２】
前記突起３８において第１嵌合部４０から先端方向に向けて続く第２嵌合部４２は、隣接するエレメント２４の凹部３６に突起３８が嵌合される際にその突起３８が円滑に嵌合されるようにする機能を有する。具体的には図６に示すように、第２嵌合部４２は、第１嵌合部４０から突起３８の先端に向かうほど縮径している。更に、突起３８の高さ方向に対する縮径変化割合は第１嵌合部４０よりも大きい。すなわち、第２嵌合部４２の外周面４２ａは、第１嵌合部４０の外周面４０ａよりもテーパ角度が大きいテーパ面である。前記突起凹部嵌合状態での凹部３６と第２嵌合部４２との径方向隙間は前記嵌合隙間CLC1以上であり、好ましくはその嵌合隙間CLC1よりも大きい。従って、その嵌合隙間CLC1は、前記突起凹部嵌合状態での凹部３６と突起３８との径方向隙間である突起凹部間クリアランスの最小値、言い換えれば、その凹部３６と突起３８との最小クリアランスである。
【００３３】
リング嵌入溝３０は、図４に示すように、エレメント２４の外側に向けてプーリ１４，１６の軸方向に開口した矩形形状をしている。伝動ベルト１０では、リング嵌入溝３０の内周側内壁面４６とリング２２の内周面４８とが相対向すると共に、リング嵌入溝３０の外周側内壁面５０とリング２２の外周面５２とが相対向している。そして、リング嵌入溝３０の内周側内壁面４６と外周側内壁面５０との間隔すなわちスロット幅ＷSLTは、リング２２の径方向厚さＴRGよりも大きくなっている。更に、リング嵌入溝３０の内周側内壁面４６とリング２２の内周面４８とが互いに接触した状態でのプーリ１４，１６の径方向におけるリング嵌入溝３０の外周側内壁面５０とリング２２の外周面５２との間の隙間CLCSLTすなわちスロットクリアランスCLCSLT（＝ＷSLT−ＴRG）は、例えば、伝動ベルト１０の走行中でのロッキングエッジ部２８を揺動中心とするエレメント２４の揺動を妨げないように、且つ、複数の重ねられたエレメント２４において凹部３６と突起３８との嵌合が円滑になされるように実験的に決定される。そして、そのスロットクリアランスCLCSLTは前記嵌合隙間CLC1よりも大きい。
【００３４】
本実施例によれば、エレメント２４に設けられた突起３８は、隣接するエレメント２４の凹部３６に嵌め入れられた状態でその凹部３６に対して突起３８の径方向に所定の嵌合隙間CLC1を有する第１嵌合部４０を突起３８の基端側に備えると共に、その第１嵌合部４０から突起３８の先端に向かうほど縮径しており且つ突起３８の高さ方向に対する縮径変化割合が第１嵌合部４０よりも大きい第２嵌合部４２を突起３８の先端側に備えている。従って、突起３８の先端側に第２嵌合部４２が設けられているため、突起３８全体で直径が略一定である円柱状の突起と比較して、隣り合うエレメント２４の凹部３６を突起３８に嵌合させ易くなっている。そして、突起３８が上記円柱状であれば突起３８全体の高さで突起３８と凹部３６との径方向の相対位置が規制されるところ、第２嵌合部４２ではその径方向の相対位置が規制されず、突起３８全高よりも低い第１嵌合部４０でその径方向の相対位置が規制される。そのため、プーリ１４，１６のベルト巻付部で隣り合うエレメント２４同士が平行ではなくプーリ１４，１６の軸方向に見て相対的な角度をなして隣接できるように前記所定の嵌合隙間CLC1を決定した場合に、その所定の嵌合隙間CLC1を、突起３８が上記直径が略一定である円柱状であるとした場合と比較してより小さくできる。従って、前記ベルト弦部においてエレメント２４の重ね面に沿った上下左右の動きが十分に規制され、エレメント２４の挙動悪化を、突起３８がそのような円柱状であるとした場合と比較して、突起３８と凹部３６との嵌合によって抑制することが可能である。その結果として、例えば、前記ベルト弦部でのエレメント２４の挙動悪化に起因した前記動力損失（ベルト損失）の増大を抑制することができ、エレメント２４の挙動悪化によりシーブ面２０と各エレメント２４との接触面積が小さくなることやエレメント２４の姿勢がプーリ１４，１６のベルト巻付部（図３参照）で矯正されることに起因したシーブ面２０の磨耗を抑制することができる。更に、突起３８の外周面全体が第１嵌合部４０の外周面と同様のテーパ面で構成されている場合と比較して、突起３８の先端側に第２嵌合部４２が設けられている分、エレメント２４のロッキングエッジ部２８を中心とする揺動において凹部３６の内周面と突起３８の外周面とが互いに擦れ合う摺動距離が短くなり、その擦れ合い（滑り）によって生じる動力損失を抑制することが可能である。上記のようなエレメント２４の挙動悪化が抑制される作用と、上記動力損失が抑制される作用とをそれぞれ図７、図８を用いて説明する。
【００３５】
図７は、図３の駆動プーリ出口P01と従動プーリ入口P03との間および従動プーリ出口P04と駆動プーリ入口P02との間の前記ベルト弦部において複数のエレメント２４が重ねられてそのうちの一方のエレメント２４の凹部３６に他方のエレメント２４の突起３８が嵌め入れられた状態（突起凹部嵌合状態）を示した図であって、エレメント２４の挙動悪化が抑制されることを説明するための図である。図７（ａ）は、本実施例の第２嵌合部４２に相当する部位を有さず外周面が一様なテーパ面で構成された突起を備えたエレメント２４’を示したものであり、図７（ｂ）は、本実施例のエレメント２４を示したものである。図７（ａ）（ｂ）は何れも、図５と同方向に見たエレメント２４，２４’の軸心を含む断面での断面図すなわち突起３８の縦断面図である。図７（ｂ）に示すように、前記ベルト弦部では、第１嵌合部４０の外周部分（P06部分）で凹部３６と突起３８との径方向隙間（突起凹部間クリアランス）は前記最小クリアランス（嵌合隙間CLC1）であり、図７（ｂ）におけるその最小クリアランスの大きさは、図７（ａ）にP05部分として示すエレメント２４’の最小クリアランスと変わらない。従って、突起３８が第２嵌合部４２を備えることは、前記ベルト弦部においてエレメント２４の挙動悪化が抑制される効果を低下させることなく、エレメント２４相互間において第１側面３２に平行な上下左右のエレメント２４の動きが十分に規制され、本実施例の突起３８は、前述したベルト弦部でのエレメント２４の挙動悪化が抑制される効果を、図７（ａ）のエレメント２４’と同様に備えている。そのように前記ベルト弦部においてエレメント２４の挙動悪化が前記所定の嵌合隙間CLC1に基づいて抑制されるので、良好な姿勢のままエレメント２４が駆動プーリ入口P02および従動プーリ入口P03に受け入れられる。
【００３６】
図８は、相互に隣接する一方のエレメント２４の凹部３６の内周面と他方のエレメント２４の突起３８の外周面とが擦れ合う状態を示した図であって、前記動力損失が抑制されることを説明するための図である。図８は図７と同様に、突起３８の縦断面図であり、図８（ａ）では図７（ａ）と同じエレメント２４’が表され、図８（ｂ）では本実施例のエレメント２４が表されている。プーリ出入口P01，P02，P03，P04（図３参照）では、前記ベルト巻付部におけるエレメント２４の曲線運動と前記ベルト弦部におけるエレメント２４の直線運動とが互いに切り替わるため、伝動ベルト１０の曲率半径が変化するので、図８（ａ）（ｂ）に示すように、重ねられた複数のエレメント２４はロッキングエッジ部２８を揺動中心として相互に揺動する。そのため、伝動ベルト１０の外周側で凹部３６の内周面と突起３８の外周面とが伝動ベルト１０の長手方向に互いに摺動し、そのときの複数のエレメント２４には互いを厚さ方向DRTHに圧縮する圧縮力が生じているので、その凹部３６と突起３８との摺動に起因した前記動力損失（ベルト損失）が発生する。ここで、その動力損失を「LSSBLT」として表せば動力損失LSSBLT（単位は例えばＷ）は下記式（１）にて算出される。
LSSBLT＝μ×Ｑ×sinβ×ＬＨ×((Ｄin×π／ｔ)×(Ｎin／60))×2  ・・・（１）
【００３７】
前記式（１）において、「μ」は凹部３６の内周面と突起３８の外周面との間の摩擦係数であり、「Ｑ」はエレメント２４に生じる厚さ方向DRTHの前記圧縮力であり、「β」は凹部（ホール）３６の軸心に対する凹部３６の内周面の傾斜角度すなわちホール角度であり、「ＬＨ」は凹部３６と突起３８との摺動距離である。その摺動距離ＬＨは、図８（ａ）ではエレメント２４’の突起外周面の縦断面における直線部の長さL24'であり、図８（ｂ）では第１嵌合部４０の外周面４０ａの縦断面における直線部の長さL40である。また、「Ｄin」は駆動プーリPLYDRのベルト巻掛直径（有効径）であり、「ｔ」はエレメント２４，２４’の厚さであり、「Ｎin」は駆動プーリPLYDRの回転速度（単位は例えばrpm）であるので、「((Ｄin×π／ｔ)×(Ｎin／60))×2」は１秒当たりの凹部３６と突起３８との摺動回数すなわち接触回数である。
【００３８】
前記式（１）から判るように、摺動距離ＬＨが短いほど動力損失LSSBLTは低減されるものであり、その摺動距離ＬＨに該当する図８（ｂ）に示す直線部長さL40は図８（ａ）に示す直線部長さL24'よりも短くなっているので、本実施例のエレメント２４は、プーリ出入口P01，P02，P03，P04（図３参照）における凹部３６と突起３８との摺動（滑り）に起因した動力損失を抑制することが可能であると言える。
【００３９】
また、本実施例によれば、エレメント２４は、リング２２が嵌め入れられるリング嵌入溝３０を備えており、そのリング嵌入溝３０の内周側内壁面４６とリング２２の内周面４８とが互いに接触した状態でのプーリ１４，１６の径方向におけるそのリング嵌入溝３０の外周側内壁面５０とリング２２の外周面５２との間の隙間CLCSLT（スロットクリアランスCLCSLT）が、前記所定の嵌合隙間CLC1（＝ＤＨ−ＤＮ）よりも大きい。従って、図３に示す駆動プーリ出口P01および従動プーリ出口P04において、エレメント２４はプーリ１４，１６から送り出される際に、先に送り出され隣接するエレメント２４の凹部３６とリング２２とによって伝動ベルト１０の外周側にずらされるところ、そのときの上記隣接するエレメント２４の凹部３６の仕事量が増すので、その外周側にずらされるエレメント２４がリング２２に生じさせる押圧力を低減できる。その結果として、リング２２延いては伝動ベルト１０の耐久性低下を抑制できる。具体的に、駆動プーリ出口P01および従動プーリ出口P04においてエレメント２４が伝動ベルト１０の外周側にずらされる挙動を図９を用いて説明する。
【００４０】
図９は、駆動プーリ出口P01または従動プーリ出口P04において、凹部３６、リング２２、及びその近傍を拡大した図であって、駆動プーリ出口P01および従動プーリ出口P04においてエレメント２４が伝動ベルト１０の外周側にずらされる挙動を説明するための図である。図９ではリング２２は５層構造として図示されているが、これは表示を見易くするためであり、リング２２の実際の層数とは異なる。図９では、凹部３６及び突起３８は図７と同様に縦断面図で表されており、エレメント２４の突起３８側が前記ベルト弦部の側であり、エレメント２４の凹部３６側が前記ベルト巻付部の側である。図９では、説明を理解し易くするため、エレメント２４を前記ベルト弦部の側から順に、エレメント２４Ａ、エレメント２４Ｂ、エレメント２４Ｃと呼ぶものとする。図９に示す状態では、P07部分に示すように、エレメント２４Ｂにおいてリング嵌入溝３０の外周側内壁面５０とリング２２の外周面５２とが第２側面３４側で接し始めているので、エレメント２４Ｂは伝動ベルト１０の走行に従って、矢印ARELBに示すようにリング２２によって伝動ベルト１０の外周側に引き上げられる。次に、エレメント２４Ｂが上記外周側へ引き上げられることにより、相互に嵌合した凹部３６および突起３８における伝動ベルト１０の内周側であるP08部分で、エレメント２４Ｂの凹部３６がエレメント２４Ｃの突起３８に接触すると、エレメント２４Ｃは伝動ベルト１０の走行に従って、エレメント２４Ｂの凹部３６によって伝動ベルト１０の外周側に引き上げられる。その後、エレメント２４Ｃにおいてリング嵌入溝３０の外周側内壁面５０とリング２２の外周面５２とが接し始めれば、上述したエレメント２４Ｂと同様に、エレメント２４Ｃはリング２２によって伝動ベルト１０の外周側に引き上げられる。ここで、本実施例のエレメント２４では前記スロットクリアランスCLCSLT（図９のP09部分参照）の方が前記嵌合隙間CLC1よりも大きいが、仮にそのスロットクリアランスCLCSLTの方が嵌合隙間CLC1よりも小さいとすれば、エレメント２４Ｂの凹部３６がP08部分でエレメント２４Ｃの突起３８に接触する前に、エレメント２４Ｃにおいてリング嵌入溝３０の外周側内壁面５０がリング２２の外周面５２に接触することになり、エレメント２４Ｃが伝動ベルト１０の外周側に引き上げられる際のリング２２の厚さ方向に生じる圧縮応力すなわち押圧力が増大するものと考えられる。従って、本実施例のエレメント２４では、駆動プーリ出口P01および従動プーリ出口P04において伝動ベルト１０の外周側にずらされるエレメント２４がリング２２に生じさせる上記押圧力を低減でき、伝動ベルト１０の耐久性低下を抑制できる。
【００４１】
また、本実施例によれば、突起３８において、第２側面３４を基準とした第１嵌合部４０の高さは、０．２５mmから０．４mmの範囲内であることが好ましく、そのようにしたとすれば、前記ベルト弦部におけるエレメント２４の挙動悪化を適切に抑制できると共に、図８を用いて前述したように、プーリ出入口P01，P02，P03，P04（図３参照）において突起３８と凹部３６とが伝動ベルト１０の長手方向に互いに摺動するときの突起外周側面と凹部内周側面とが擦れ合う距離を短くして、その突起外周側面と凹部内周側面との擦れ合いによって生じる動力損失を抑制することが可能である。
【００４２】
以上、本発明の実施例を図面に基づいて詳細に説明したが、これはあくまでも一実施形態であり、本発明は当業者の知識に基づいて種々の変更、改良を加えた態様で実施することができる。
【００４３】
例えば、前述の実施例においては、図２に示すように伝動ベルト１０は互いに平行な２本のリング２２を備えているが、そのリング２２の本数は１本であっても３本以上であっても差し支えない。
【００４４】
また、前述の実施例においては、エレメント２４は例えばプレス加工により成形されると説明されているが、他の製造方法たとえばダイキャストなどにより製造されても差し支えない。
【００４５】
また、前述の実施例の突起３８において、図６に示すように、第２嵌合部４２の外周面４２ａはその全周がテーパ面で構成されているが、全周がテーパ面のような傾斜面である必要はなく、例えば、第２嵌合部４２は、突起３８の軸心に対する勾配が第１嵌合部４０よりも大きい傾斜面６０（図１０，図１１参照）を少なくとも伝動ベルト１０の外周側に備えておればよい。例えば、エレメント２４は突起３８に替えて、図１０に示すような突起６２を備えていてもよいし、図１１に示すような突起７２を備えていてもよいということである。図１０は、エレメント２４の突起３８とは別の、本発明が適用された突起６２の詳細形状を説明するための図である。そして、図１０（ａ）は、図６（ａ）と同様に突起６２及びその周囲を拡大した拡大図であり、図１０（ｂ）は、図１０（ａ）におけるＢ２矢視部断面を示す突起６２の断面図であり、図１０（ｃ）は、図１０（ａ）におけるＢ２矢視部断面と直交するＣ２矢視部断面を示す突起６２の断面図である。図１０の突起６２は基本的には前述した突起３８と同じであるが、その突起３８との相違点を説明すれば、突起６２が先端側に備える第２嵌合部６４は、その外周面が第１嵌合部４０の外周面４０ａから同じテーパ角度で続くテーパ面で基本的に構成されている。そして、第２嵌合部６４は伝動ベルト１０の外周側が面取りされたようになっており、第２嵌合部６４の外周面は伝動ベルト１０の外周側において、突起６２の軸心に対する勾配が第１嵌合部４０よりも大きい傾斜面（外周側傾斜面）６０を備えている。例えば、突起６２の軸心に対するその外周側傾斜面６０の勾配は、図６に示す第２嵌合部４２の外周面４２ａと同じである。
【００４６】
また、図１１は、前記突起３８，６２とは別の、本発明が適用された突起７２の詳細形状を説明するための図である。そして、図１１（ａ）は、図６（ａ）と同様に突起７２及びその周囲を拡大した拡大図であり、図１１（ｂ）は、図１１（ａ）におけるＢ３矢視部断面を示す突起７２の断面図であり、図１１（ｃ）は、図１１（ａ）におけるＢ３矢視部断面と直交するＣ３矢視部断面を示す突起７２の断面図である。図１１の突起７２は基本的には前述した突起３８と同じであるが、その突起３８との相違点を説明すれば、突起７２が先端側に備える第２嵌合部７４は、図１０の突起６２と同様に、第２嵌合部７４の外周面が第１嵌合部４０の外周面４０ａから同じテーパ角度で続くテーパ面で基本的に構成されている。そして、第２嵌合部７４は伝動ベルト１０の外周側及び内周側が面取りされたようになっており、第２嵌合部７４の外周面は、伝動ベルト１０の外周側に図１０の突起６２と同じ外周側傾斜面６０を備え、更に、伝動ベルト１０の内周側に突起７２の軸心を基準としたその外周側傾斜面６０と対称形状である内周側傾斜面７６を備えている。
【００４７】
上述した図６，１０，１１に示すように、第２嵌合部４２，６４，７４が、突起３８，６２，７２の軸心に対する勾配が第１嵌合部４０よりも大きい傾斜面４２ａ，６０を少なくとも伝動ベルト１０の外周側に備えておれば、突起３８，６２，７２の先端において伝動ベルト１０の外周側に生じる突起３８，６２，７２と凹部３６との隙間を十分に大きくできるので、エレメント２４同士がプーリ１４，１６の軸方向に見て相対的な角度を有してそのプーリ１４，１６のベルト巻付部で隣接する際に、互いに嵌合する突起３８，６２，７２と凹部３６との干渉を避け易くなる。また、図８を用いて説明したプーリ出入口P01，P02，P03，P04（図３参照）で凹部３６と図６の突起３８とが擦れ合うときの凹部３６と突起３８との摺動距離は、図１０及び図１１の突起６２，７２でも同じであるので、前述した図６の突起３８が上記突起６２，７２に置き換えられていたとしても、その図６の突起３８と同様に、前記動力損失を抑制する効果を有する。
【００４８】
また、前述の実施例の図６においては、第２嵌合部４２の外周面４２ａはテーパー面で構成されているが、例えば図６の突起３８が図１２に示す突起８２に置き換えられ、その突起８２が有する第２嵌合部８４の外周面８４ａが突起８２の先端面８６の周縁に設けられた０．４mmから０．５mmのコーナーＲによって形成されていても差し支えない。図１２は、エレメント２４の突起３８，６２，７２とは別の、本発明が適用された突起８２の詳細形状を説明するための図である。そして、図１２（ａ）は、図６（ａ）と同様に突起８２及びその周囲を拡大した拡大図であり、図１２（ｂ）は、図１２（ａ）におけるＢ４矢視部断面を示す突起６２の断面図であり、図１２（ｃ）は、図１２（ａ）におけるＢ４矢視部断面と直交するＣ４矢視部断面を示す突起８２の断面図である。図１２の突起８２は基本的には前述した突起３８と同じであるが、その突起３８との相違点を説明すれば、突起８２が先端側に備える第２嵌合部８４は、その外周面８４ａがテーパ面ではなく、突起８２の先端面８６の周縁に設けられた０．４mmから０．５mmのコーナーＲによって形成されている。このコーナーＲが「０．４〜０．５mm」という範囲は、前記ベルト弦部においてエレメント２４同士が重ねられた状態で突起３８の第１嵌合部４０と凹部３６とがエレメント２４の挙動悪化を抑制できるように十分に嵌合し、且つ、プーリ出入口P01，P02，P03，P04（図３参照）での第１嵌合部４０の外周面４０ａと凹部３６の内周面との擦れ合いによる前記動力損失が抑制されるように実験的に求められた数値範囲である。図１２に示すように、突起８２が有する第２嵌合部８４の外周面８４ａが、突起８２の先端面８６の周縁に設けられた０．４mmから０．５mmのコーナーＲによって形成されていれば、前記ベルト弦部におけるエレメント２４の挙動悪化を適切に抑制できると共に、図８を用いて前述したように、プーリ出入口P01，P02，P03，P04（図３参照）において突起８２と凹部３６とが伝動ベルト１０の長手方向に互いに摺動するときの突起外周側面と凹部内周側面とが擦れ合う距離を短くして、その突起外周側面と凹部内周側面との擦れ合いによって生じる動力損失を抑制することが可能である。なお、図１２の突起８２の第２嵌合部８４において、図１０または図１１と同様に外周側傾斜面６０が形成されていても差し支えない。
【００４９】
また、前述の実施例においては、図６に示すように突起３８は第２側面３４から突起３８の先端に向かうほど縮径しているが、更に、突起３８は、その突起３８を有するエレメント２４がそれに隣接するエレメント２４に対しプーリ１４，１６の軸方向に見て相対的に揺動する際の揺動中心すなわち図６（ｃ）におけるロッキングエッジ部２８を円弧中心とし且つ突起３８の基端においてその円弧中心から最も離れた位置PT01を通る円弧ARC1の内側（矢印ARIN側）に入るのが好ましい。そのようにしたとすれば、例えばベルト出入口P01，P02，P03，P04（図３参照）において、前記揺動中心であるロッキングエッジ部２８を軸にエレメント２４が揺動しつつその揺動によって突起３８がそれに嵌合する凹部３６に対し伝動ベルト１０の長手方向に摺動する場合に、その突起３８の外周面と凹部３６の内周面との擦れ合いを軽減でき、その擦れ合いに起因した前記動力損失を抑制することが可能である。
【００５０】
その他、一々例示はしないが、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲内において種々の変更が加えられて実施されるものである。
【符号の説明】
【００５１】
８：ベルト式無段変速機
１０：伝動ベルト
１４：第１プーリ（一対のプーリ）
１６：第２プーリ（一対のプーリ）
２２：リング
２４：エレメント
３０：リング嵌入溝
３２：第１側面（一側面）
３４：第２側面（他側面）
３６：凹部
３８，６２，７２，８２：突起
４０：第１嵌合部
４２，６４，７４，８４：第２嵌合部
４２ａ：第２嵌合部４２の外周面
４４，８６：先端面
４６：リング嵌入溝３０の内周側内壁面
４８：リング２２の内周面
５０：リング嵌入溝３０の外周側内壁面
５２：リング２２の外周面
６０：外周側傾斜面（傾斜面）
８４ａ：第２嵌合部８４の外周面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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