(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
マイクロ波エネルギー相互作用構造体であって、
第１のポリマーフィルムと接して支持されているマイクロ波エネルギー相互作用材料の第１の層を含む第１のサセプタフィルムと、
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第１の層に接合されている水分含有層と、
前記水分含有層に接合されており、それによって該水分含有層を前記サセプタフィルムとの間に配置するようにする隣接層であって、該隣接層は、不連続的な接着剤層によって前記水分含有層に接合されており、前記不連続的な接着剤層は、それぞれが非接合エリアによって囲まれている複数の接合エリアを含む、隣接層と、
前記隣接層の、前記水分含有層とは反対の側にあるマイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層と、
を含む、マイクロ波エネルギー相互作用構造体。
【請求項２】
複数の周縁部をさらに含み、該周縁部は、前記水分含有層と前記隣接層との間の前記非接合エリアと少なくとも部分的に開放連通している、請求項１に記載の構造体。
【請求項３】
前記水分含有層と前記隣接層との間の前記非接合エリアと開放連通している前記周縁部は、前記水分含有層から放出された水分を通気する（venting）通路を画定する、請求項２に記載の構造体。
【請求項４】
前記水分含有層は紙又は板紙を含む、請求項１乃至３のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項５】
前記水分含有層は、接着剤の実質的に連続的な層によって前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第１の層に接合されている、請求項１乃至４のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項６】
前記隣接層は水分を含有する、請求項１乃至５のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項７】
前記隣接層は紙又は板紙を含む、請求項１乃至６のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項８】
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層は、接着剤の実質的に連続的な層によって前記隣接層に接合されている、請求項７に記載の構造体。
【請求項９】
前記構造体は、前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層の、前記隣接層とは反対の側に第２のポリマーフィルムをさらに含む、請求項７または８に記載の構造体。
【請求項１０】
前記隣接層は第２のポリマーフィルムを含む、請求項１乃至５のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項１１】
前記水分含有層は第１の水分含有層であり、
前記構造体は、前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層の、前記第２のポリマーフィルムとは反対の側に第２の水分含有層をさらに含む、請求項１０に記載の構造体。
【請求項１２】
前記第２の水分含有層は、接着剤の実質的に連続的な層によって前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層に接合されている、請求項１１に記載の構造体。
【請求項１３】
前記第２の水分含有層の、前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層とは反対の側で該第２の水分含有層に接合されている波形材料をさらに含む、請求項１１または１２に記載の構造体。
【請求項１４】
前記波形材料は両面波形材料である、請求項１３に記載の構造体。
【請求項１５】
前記波形材料は、不連続的な接着剤層によって前記第２の水分含有層に接合されており、前記不連続的な接着剤層は、それぞれが非接合エリアによって囲まれている複数の接合エリアを含む、請求項１３または１４に記載の構造体。
【請求項１６】
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第１の層は、複数のマイクロ波エネルギー透過性エリアを囲む、請求項１乃至１５のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項１７】
前記複数のマイクロ波エネルギー透過性エリアは、前記構造体の周辺領域を画定する第１の複数のマイクロ波エネルギー透過性エリアと、前記構造体の中心エリアを画定する第２の複数のマイクロ波エネルギー透過性エリアとを含む、請求項１６に記載の構造体。
【請求項１８】
前記第１の複数のマイクロ波エネルギー透過性エリアのマイクロ波エネルギー透過性エリアはそれぞれ実質的に正方形の形状であり、それによって前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は実質的に格子状の形状を有する、請求項１７に記載の構造体。
【請求項１９】
前記第２の複数のマイクロ波エネルギー透過性エリアのマイクロ波エネルギー透過性エリアはそれぞれ実質的に円形の形状である、請求項１７または１８に記載の構造体。
【請求項２０】
マイクロ波加熱ディスクを含む、請求項１乃至１９のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項２１】
前記第１のポリマーフィルムは食品と接触するためのものである、請求項１乃至２０のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項２２】
前記隣接層は第２のポリマーフィルムを含み、
前記水分含有層は第１の水分含有層であり、
前記構造体は、
前記第２のポリマーフィルムと前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層との間に配置されている第２の水分含有層であって、非接合エリアをそれぞれが含む複数の閉鎖セルを前記第２のポリマーフィルムとの間に画定するパターン化された接着剤によって前記第２のポリマーフィルムに接合されている、第２の水分含有層と、
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層の、前記第２の水分含有層とは反対の側にある第３のポリマーフィルムと、
をさらに含む、請求項１乃至４のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項２３】
前記閉鎖セルは、マイクロ波エネルギーへの十分な暴露に応じて膨らむために動作する、請求項２２に記載の構造体。
【請求項２４】
前記第３のポリマーフィルムは食品と接触するためのものである、請求項２２または２３に記載の構造体。
【請求項２５】
前記第１のポリマーフィルムは食品と接触するためのものである、請求項２２または２３に記載の構造体。
【請求項２６】
マイクロ波エネルギー相互作用構造体であって、
第１のポリマーフィルムと接して支持されているマイクロ波エネルギー相互作用材料の第１の層を含む第１のサセプタフィルムと、
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料の第１の層に接合されている水分含有層と、
前記水分含有層に接合されており、それによって該水分含有層を前記サセプタフィルムとの間に配置するようにする隣接層であって、該隣接層は、不連続的な接着剤層によって前記水分含有層に接合されており、前記不連続的な接着剤層は、非接合エリアによって互いに離間した複数の接合エリアを含み、前記非接合エリアは互いに開放連通している、隣接層と、
前記隣接層の、前記水分含有層とは反対の側にあるマイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層と、
を含む、マイクロ波エネルギー相互作用構造体。
【請求項２７】
複数の周縁部をさらに含み、該周縁部は、前記水分含有層と前記隣接層との間の前記非接合エリアと少なくとも部分的に開放連通している、請求項２６に記載の構造体。
【請求項２８】
前記水分含有層と前記隣接層との間の前記非接合エリアと開放連通している前記周縁部は、前記水分含有層から放出された水分を通気する（venting）通路を画定する、請求項２７に記載の構造体。
【請求項２９】
マイクロ波エネルギー相互作用構造体であって、
第１のポリマーフィルムと接して支持されているマイクロ波エネルギー相互作用材料を含む第１のサセプタフィルムと、
第１の実質的に連続的な接着剤層によって前記第１のサセプタフィルムの前記マイクロ波エネルギー相互作用材料に接合されている第１の水分含有層と、
第２のポリマーフィルムと接して支持されているマイクロ波エネルギー相互作用材料を含む第２のサセプタフィルムと、
第２の実質的に連続的な接着剤層によって前記第２のサセプタフィルムの前記マイクロ波エネルギー相互作用材料に接合されている第２の水分含有層と、
前記第１の水分含有層と前記第２の水分含有層は、複数の接合エリアと非接合エリアを画定するため、不連続的な接着剤層を用いて互いに接合されており、前記非接合エリアは前記構造体の周縁部と開放連通している、マイクロ波エネルギー相互作用構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願の相互参照］
本願は、２００８年１１月１２日に出願された米国仮特許出願第６１／１９８，９８１号の利益を主張する。該出願は参照によってその全体が本明細書に援用される。
【背景技術】
【０００２】
サセプタは、食品の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを高めるために従来のマイクロ波加熱パッケージにおいて使用されている。サセプタは概して、衝突するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を吸収してそれを食品との界面において熱エネルギー（すなわち熱）に変換する傾向のある、マイクロ波エネルギー相互作用材料の薄層（概して厚さが約１００オングストローム未満、例えば厚さが約６０オングストローム〜約１００オングストロームであり、約０．１５〜約０．３５、例えば約０．２１〜約０．２８の光学密度を有する）を含む。サセプタは通常、マイクロ波エネルギー透過性基材、例えばポリマーフィルム上に支持され、それによって「サセプタフィルム」を全体として形成する。サセプタフィルムはさらに、多くの場合、寸法が安定した支持材料（すなわち「支持体」）、例えば紙又は板紙（「水分含有支持体」又は「繊維ベースの支持体」）に接合され、「被支持（supported）サセプタフィルム」を全体として画定する。
【０００３】
被支持サセプタフィルムは、単独で、又は多くの他の材料と組み合わせて用いて、種々のマイクロ波加熱構成物を形成することができる。しかし、水分含有支持体の露出側が接着剤の連続的な層を用いて別の層に接合されている場合、結果として得られる構造体が、加熱中に離層する傾向にある可能性がある。理論によって拘束されることは望まないが、加熱中に、水分含有支持体中の水分が水蒸気として放出されて、これが構造体の隣接する層に圧力を加えると考えられる。水蒸気が逃げる経路がないため、構造体の層が離層し、持ち上がって互いから離れる傾向にある。場合によっては、構造体がこのように持ち上がること又は枕のように膨れ上がること（pillowing）により、構造体上に載っている食品が望ましくなくひっくり返るか又は横倒しになる可能性がある。この現象は、被支持サセプタフィルムが別の繊維ベースの層に接合されている場合、及び被支持サセプタフィルムが別のポリマーフィルム層に接合されている場合の両方で観察されている。
【０００４】
２つ以上のサセプタを有する構造体は、サセプタを１つだけ有する構造体よりも多くの熱を生成する可能性があることが知られている。したがって、そのような複数サセプタ（multi-susceptor）構造体では、離層のリスクが増幅される可能性がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
したがって、使用中の意図しない非制御の離層に抵抗する複数サセプタ構造体が依然として必要とされている。また、そのような構造体を作製する方法も必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示は概して、種々のマイクロ波エネルギー相互作用構造体、そのような構造体から形成される種々の構成物、そのような構造体及び構成物を作製する種々の方法、並びに電子レンジにおいて食品を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするためにそのような構造体及び構成物を使用する種々の方法に関する。
【０００７】
構造体は概して、ポリマーフィルム層と水分含有支持体層（例えば紙又は板紙）との間に配置されているサセプタ層を含む被支持サセプタフィルムと、隣接層、例えばポリマーフィルム、紙層又は板紙層とを含む。水分含有層は、構造体の制御されない又は望ましくない積層を引き起こすことなく該水分含有層からの水分の放出を可能にする任意の好適な方法を用いて隣接層に接合される。
【０００８】
一例では、水分含有支持体層は、接着剤の不連続的な層を用いて隣接層に接合される。接着剤の不連続的な層は、或るパターンで、ランダムな構成で、又は水蒸気が構造体から放出されることを可能にする、接着剤層を通る通路を形成する任意の他のやり方で適用することができる。
【０００９】
例えば、限定するものではないが、本開示による１つの例示的な構造体は、接着剤の不連続的な層を用いて互いに接合されている２つの被支持サセプタフィルムを含むことができる。これらの被支持サセプタフィルムは、それらのそれぞれの水分含有層を互いに対面させた状態で接合することができるか、又は一方の被支持サセプタフィルムの水分含有層が他方の被支持サセプタフィルムのポリマーフィルムと接合された状態で接合することができる。
【００１０】
本開示による別の例示的な構造体は、接着剤の不連続的な層を用いてマイクロ波エネルギー相互作用断熱材料に接合されている被支持サセプタフィルムを含むことができる。マイクロ波エネルギー相互作用断熱材料（以下「断熱材料」）は、隣接する食品に対するマイクロ波エネルギーの効果を変えると共に、マイクロ波加熱環境からの或る程度の断熱を提供する任意の好適な材料であり得る。例えば、断熱材料は、１つ又は複数の膨張可能な断熱セルと組み合わせて１つ又は複数のサセプタ層を含むことができる。
【００１１】
種々の構造体を用いて、電子レンジ内で食品を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするための多くの構成物、パッケージ又は装置（「構成物」と総称する）を形成することができる。そのような構成物のいくつかとしては、トレー、プラットフォーム、スリーブ、ディスク、カード又はパウチが挙げられるが、これらに限定されない。
【００１２】
本発明の他の特徴、態様及び実施形態は、以下の説明及び添付の図面から明らかになるであろう。
【００１３】
説明では、複数の図面を通して同様の参照符号が同様の部分を指す添付の概略的な図を参照する。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１Ａ】例示的なマイクロ波エネルギー相互作用構造体の概略的な断面図である。
【図１Ｂ】図１Ａの構成物を形成するのに用いることができる接着剤の例示的なパターンを概略的に示す。
【図１Ｃ】図１Ａの構成物を形成するのに用いることができる接着剤の例示的なパターンを概略的に示す。
【図１Ｄ】図１Ａの構成物を形成するのに用いることができる接着剤の例示的なパターンを概略的に示す。
【図１Ｅ】図１Ａの構成物を形成するのに用いることができる接着剤の例示的なパターンを概略的に示す。
【図２】別の例示的なマイクロ波エネルギー相互作用構造体の概略的な断面図である。
【図３】さらに別の例示的なマイクロ波エネルギー相互作用構造体の概略的な断面図である。
【図４Ａ】さらに別の例示的なマイクロ波エネルギー相互作用構造体の概略的な断面図である。
【図４Ｂ】図４Ａのサセプタ構造体から形成される、電子レンジ内で食品を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするための構成物の第１の側の概略的な部分切欠き斜視図である。
【図４Ｃ】図４Ａのサセプタ構造体から形成される、電子レンジ内で食品を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするための構成物の第２の側の概略的な部分切欠き斜視図である。
【図４Ｄ】マイクロ波エネルギーに十分に暴露した後の、図４Ｂ及び図４Ｃの構成物の一部の概略的な斜視図である。
【図４Ｅ】図４Ａ〜図４Ｄの構造体及び構成物を形成する例示的なプロセスの図である。
【図５】図４Ｂ及び図４Ｃの構成物において用いることができる例示的なマイクロ波エネルギー相互作用断熱材料の概略的な断面図である。
【図６】図４Ｂ及び図４Ｃの構成物において用いることができる例示的なマイクロ波エネルギー相互作用断熱材料の概略的な断面図である。
【図７】図４Ｂ及び図４Ｃの構成物において用いることができる例示的なマイクロ波エネルギー相互作用断熱材料の概略的な断面図である。
【図８Ａ】複数のマイクロ波エネルギー透過性エリアを含む例示的なマイクロ波加熱構成物の概略的な上面図である。
【図８Ｂ】図８Ａの構成物の一部の概略的な断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の種々の態様は、図面を参照することによってさらに理解することができる。簡明化のために、同様の符号は同様の特徴を説明するために使用され得る。複数の同様の特徴が示される場合、このような特徴の全てが必ずしも各図に記される必要がないことが理解されるであろう。また、構成物を形成するのに用いられる種々の構成要素を入れ替えることができることが理解されるであろう。したがって、或る特定の組み合わせのみを本明細書において説明するが、多くの他の組み合わせ及び構成が本明細書によって意図される。
【００１６】
図１Ａは、サセプタ構造体１００の一部の断面図を概略的に示す。構造体１００は、サセプタフィルム１０２、すなわち、ポリマーフィルム１０６に接して支持されるマイクロ波エネルギー相互作用材料の層１０４（例えばマイクロ波エネルギー相互作用材料の第１の層）を含む。サセプタフィルム１０２は、接着剤の実質的に連続的な層１１０を用いて、寸法が安定した水分含有支持体層１０８（例えば紙又は板紙等のセルロースベースの支持体）に接合されており、被支持サセプタフィルム１１２を全体として画定する。被支持サセプタフィルム１１２は、接着剤の不連続的な層１１６を用いて隣接層１１４に接合されている。マイクロ波エネルギー相互作用材料の別の層１１８（例えばマイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層）が、構造体１００内に、隣接層１１４の、マイクロ波エネルギー相互作用材料の第１の層１０４とは反対の側に配置されている。マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層１１８は、図示のように隣接層１１４に接合することができるか、又は他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層１１８と隣接層１１４との間に１つ又は複数の層を配置することができる。構造体１００は、以下でさらに説明するような他の層を含むことができることも意図される。
【００１７】
接着剤の不連続的な層１１６は、水分含有層１０８と隣接層１１４との間に接合エリア及び非接合エリアを概ね画定する。非接合エリアは、少なくとも部分的に相互接続されて、構造体の隣接する層１０８、１１４の露出しているか又は開放している（例えば糊付けされていない）周縁（図１Ａには示されていない。図４Ｂ及び図４Ｃを参照されたい）と開放連通している１つ又は複数の通路１２０を画定することができる。サセプタ構造体１００がマイクロ波エネルギーに暴露されると、マイクロ波エネルギー相互作用材料の層１０４、１１８が加熱されることにより、水分含有層１０８内の水分が水蒸気に変換される。水蒸気は、接着剤層１１６内の開放エリア１２０（すなわち接着剤が占有していないエリア）を通って、構造体１００の露出しているか又は糊付けされていない周縁に運ばれることができ、水蒸気はそこで放出されることができる。その結果、構造体１００の種々の層は互いに積層されたままとなることができる。対照的に、本発明者らは、接着剤の連続的な層を用いる場合、使用中に層が互いから離層する傾向にあることを見出した。
【００１８】
接着剤の不連続的な層１１６は、或るパターンの接着剤エリア、ランダムな（若しくは一見したところランダムな）配置の接着剤エリア、又は任意の他の好適な接着剤構成を含むことができる。いくつかの実施形態では、接着剤エリアは、構造体１００内に通気（veventing：蒸気抜き）通路１２０を画定する、非接着剤エリアによって囲まれている離散的な接着剤エリアを含むことができる。接着剤エリアは、中実形状、非接着剤エリアを包囲するか若しくは囲む中空（open）形状（例えば環状）又はそれらの任意の組み合わせであり得る。
【００１９】
一例では、不連続的な接着剤層１１６の接着剤エリアは、接着剤のパターンが例えば図１Ｂの概略的な上面図に示すような複数のドットに似るように、実質的に円形形状とすることができる。接着剤の「ドット」は、任意の好適なサイズ、間隔及び配置を有することができる。例示的な一実施形態では、接着剤のドットは、約０．０６２５インチ（約１．５９ｍｍ）の直径を有することができ、約０．０６２５インチ（約１．５９ｍｍ）離間することができる。別の例示的な一実施形態では、接着剤のドットは、約０．１２５インチ（約３．１８ｍｍ）の直径を有することができ、約０．０６２５インチ（約１．５９ｍｍ）離間することができる。しかし、無限の他の形状、寸法及び構成を用いることができる。
【００２０】
別の例では、不連続的な接着剤層１１６の接着剤エリアは、図１Ｃの概略的な上面図に示すように波線を含むことができる。そのような例では、接着剤の線間の間隔は、構造体から放出されるべき水蒸気の通路を画定する。さらに別の例では、不連続的な接着剤層１１６の接着剤エリアは、接着剤のパターンが例えば図１Ｄの概略的な上面図に示すような複数の互い違いのストライプに似るように、実質的に矩形形状とすることができる。さらに別の例では、不連続的な接着剤層１１６の接着剤エリアは、図１Ｅの概略的な上面図に示すように実質的に十字にすることができる。しかし、水分が接着剤層１１６の開放エリア１２０を通ることを可能にするのであれば、多くの他のパターンを用いることができる。
【００２１】
前述したように、隣接層１１４は、任意の材料、例えばポリマーフィルム、紙又は板紙とすることができる。さらに、残りの説明から明らかになるように、所望であればさらなる層を隣接層１１４に接合することができることが理解されるであろう。
【００２２】
図１Ａの構造体１００の多くの変形が意図される。例えば、図２〜図４Ａは、図１Ａのマイクロ波エネルギー相互作用構造体１００のいくつかの例示的な変形を概略的に示す。種々の構造体２００、３００、４００、８００は、記される変形及び当業者が理解するような変形を除き、図１Ａに示される構造体１００と同様の特徴を含む。簡明化のために、図面では、同様の特徴の参照符号の先頭に、「１」の代わりに「２」（図２）、「３」（図３）又は「４」（図４Ａ）を付ける。
【００２３】
図２に概略的に示される例示的な構造体２００では、隣接層２１４は水分含有層、例えば紙又は板紙とすることができる。マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層２１８を、接着剤の実質的に連続的な層２２２によって隣接層２１４に接合することができる。構造体２００は、マイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層２１８の、接着剤層２２２とは反対の側に、第２のポリマーフィルム２２４を含み、第２のサセプタフィルム２０２’を画定することができる。第１のポリマーフィルム２０６又は第２のポリマーフィルム２２４の最外面は、それぞれのフィルム層の食品接触面を含むことができる。
【００２４】
層２１４、２１８、２２２、２２４は概して、被支持サセプタフィルム２１２と同様の被支持サセプタフィルム２１２’を画定する。２つの被支持サセプタフィルム２１２、２１２’は、構造体２００が接着剤の不連続的な層２１６の両側で概ね対称的であるように、それらのそれぞれの水分含有層２０８、２１４が接着剤の不連続的な層２１６の反対の側に互いに面する状態で配置される。この例では、水分含有層２０８、２１４の両方からの水蒸気を、構造体２００の内部から接着剤層２１６の不連続部２２０を介して運ぶことができることが意図される。
【００２５】
図３に概略的に示される別の例示的な構造体３００では、隣接層３１４をポリマーフィルムとすることができる。構造体３００は、接着剤の実質的に連続的な層３２４によってマイクロ波エネルギー相互作用材料の第２の層３１８に接合されている第２の水分含有層３２２を含む。ポリマーフィルム３０６の最外面は、構造体３００の食品接触面を含むことができる。
【００２６】
層３１４、３１８、３２２、３２４は概して、被支持サセプタフィルム３１２と同様の被支持サセプタフィルム３１２’を画定する。この実施形態では、２つの被支持サセプタフィルム３１２、３１２’は「積み重ねた」構成にあり、接着剤の不連続的な層３１６によって互いに接合されている。
【００２７】
図４は、さらに別の例示的なサセプタ構造体４００を概略的に示す。この例では、構造体４００は、接着剤の不連続的な層４１６を用いてマイクロ波エネルギー相互作用断熱材料４２２に接合されている被支持サセプタフィルム４１２を含む。
【００２８】
被支持サセプタフィルム４１２は、ポリマーフィルム層４０６に接して支持されているサセプタ層４０４を含み、これによりサセプタフィルム４０２を画定する。サセプタフィルム４０２は、接着剤の実質的に連続的な層４１０によって水分含有層４０８（例えば板紙）に接合されている。
【００２９】
マイクロ波エネルギー相互作用断熱材料４２２は、第１のポリマーフィルム４２４に接して支持されているサセプタ層４１８を含み、これによりサセプタフィルム４０２’を全体として形成する。サセプタフィルム４０２’は、層４１８、４２４、４２６、４２８が被支持サセプタフィルム４１２と同様の被支持サセプタフィルム４１２’を画定するように接着剤の実質的に連続的な層４２８を用いて水分含有基材又は支持体４２６（例えば紙）に接合されている。マイクロ波エネルギー相互作用断熱材料４２２はまた、接着剤４３０又は任意の他の好適な固着材料若しくは技法を用いて或るパターン構成で水分含有支持体４２６に接合されている隣接層４１４、この例では、第２のポリマーフィルム４１４を含む。接着剤４３０のパターンは概して、複数の閉鎖セル４３２が支持体４２６と第２のポリマーフィルム４１４との間に形成されるように、接着剤エリアによって囲まれている複数の非接着剤エリアを画定する。閉鎖セル４３２は、以下でさらに説明するように、マイクロ波エネルギーに十分に暴露されると膨らむか又は膨張するように動作可能である。一例では、接着剤４３０のパターンは、閉鎖セル４３２が概ね正方形の形状を有するように格子パターンとすることができる。しかし、接着剤の任意の好適なパターン及び閉鎖セル４２３の任意の好適な形状を用いることができる。
【００３０】
図１Ａ、図２、図３、図４Ａの構造体１００、２００、３００、４００、及び本開示によって包含される多くの他の構造体は、例えばカートン、トレー、プラットフォーム、ディスク、スリーブ、パウチ等を含む種々のマイクロ波加熱構成物を形成するのに用いることができる。例えば、限定されないが、図４Ｂ及び図４Ｃは、図４Ａのサセプタ構造体４００から形成される（例えば切り抜かれる）例示的なマイクロ波エネルギー相互作用構成物４３４の対向する第１の側及び第２の側の部分切り取り図を概略的に示す。この例では、構成物４３４は概ね円形の形状を有するため、マイクロ波エネルギー相互作用加熱ディスクと称することができる。構成物４３４は、概ね円形の食品、例えばピザを電子レンジ内で加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするのに用いることができる。しかし、多くの他の規則的な形状及び不規則的な形状が意図される。
【００３１】
構成物４３４を使用するには、食品Ｆ（例えばピザ）を、マイクロ波エネルギー相互作用断熱材料４２２の食品接触面４３６（すなわち、ポリマーフィルム４２４の最外面であるが、他の実施形態では、構成物４３４を逆にすることができ、ポリマーフィルム４０６の最外面が食品接触面を含むことができることが意図される）に置き、電子レンジに入れることができる。理論によって拘束されることは望まないが、サセプタ４１８（図４Ｂに点描で概略的に示す）がマイクロ波エネルギーの衝突によって加熱されると、基材４２６、例えば紙中に通常保持されている水蒸気及び他のガス、並びに、第２のポリマーフィルム４１４と基材４２６との間の閉鎖セル４３２内に捕捉されているいずれの空気も膨張することによって、図４Ｄ（マイクロ波エネルギー相互作用加熱ディスク４３４の一部のみを示す）に概略的に示されているようにサセプタフィルム４０２’及び基材４２６が持ち上がるか又は膨れ上がって第２のポリマーフィルム４１４から離れると考えられる。その結果、断熱材料４２２の食品接触側すなわち食品接触面４３６がキルト状又は枕のように膨らむ。この膨らんでいるか又は膨張している状態では、サセプタ４１８は食品の表面（例えば食品Ｆの底面）に向かって付勢され、断熱材料４２２の枕のように膨らんだ面が食品の外形により密接に適合することができる状態により、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを高める。例えば、食品が冷凍プロセス中にドーム状又は王冠状になる傾向にあるピザである場合、断熱材料４２２の膨張可能なセル４３２はピザのドーム状のエリアとより近接することができ、それによって、平坦なサセプタシートと比較して向上した焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを提供する。さらに、セル４３２内に捕捉されている水蒸気及び他のガスは、構成物４３４からマイクロ波加熱環境へ伝達される熱の量を低減し、それによって食品Ｆの加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げをさらに高める。マイクロ波エネルギー相互作用断熱材料のさらなる特徴は、米国特許第７，０１９，２７１号、米国特許第７，３５１，９４２号及び２００８年４月３日に公開された米国特許出願公開第２００８−００７８７５９号（これらはそれぞれ参照によってその全体が本明細書に援用される）に詳細に記載されている。マイクロ波加熱が止まると、セル４３２は通常しぼんで、幾分しわの寄った見た目（図示せず）を有する幾分平坦な状態に戻る。
【００３２】
同様に、ディスク４３４の反対側にあるサセプタ４０４（図４Ｃに点描で概略的に示す）は、マイクロ波エネルギーに十分に暴露されると、衝突するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーに変換し、次いでこれが板紙層４０８を通して食品Ｆの下面に伝えられて焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げをより一層高めることができる。サセプタ４０４の加熱によって生成される水蒸気はいずれも、板紙４０８から放出されて、不連続的な接着剤層４１６にある通路４２０（図４Ａ）を通して構成物４３４の露出している縁４３８まで運ばれることができる。
【００３３】
構成物４３４を形成する種々の方法が意図される。図４Ｅに概略的に示される例示的な１つの方法では、板紙基材４０８をストックロール（図示せず）から巻き出す。接着剤４１０を、実質的に連続的な構成で板紙４０８の一方の側４４０に適用する。次いで、サセプタフィルム４０２を、サセプタフィルム４０２の金属層４０４を被支持サセプタフィルム４１２を形成するように接着剤４１０と対面させた状態で接着剤４１０の層に適用し、これにより図４Ｃに示すような構成物４３４の第２の側を画定する。
【００３４】
プロセスの残りの部分と統合しても統合しなくてもよい別の動作において、紙４２６をストックロール（図示せず）から巻き出す。接着剤の実質的に連続的な層４２８を、紙４２６の第１の側４４２に適用する。次いで、サセプタフィルム４０２’を、サセプタフィルム４０２’の金属層４１８を接着剤の層４２８と対面させた状態で接着剤の層４２８に適用する。次いで、接着剤４３０を、紙４２６の露出している側（すなわち第２の側４４４）に格子状の形態で適用する。次いで、ポリマーフィルム４１４を接着剤４３０に適用し、紙４２６とポリマーフィルム４１４との間に複数の実質的に閉鎖したセル４３２を画定する。これが、構成物の第１の側にマイクロ波エネルギー相互作用断熱材料４２２（図４Ｂ）を形成する。
【００３５】
前もって形成した被支持サセプタフィルム４１２に戻って、接着剤４１６を、板紙４０８の露出している側４４６に或るパターン構成（例えばドットパターン、又は例えば限定されないが図１Ｂ〜図１Ｅに示す接着剤パターンのような他のパターン）で適用する。次いで、前もって形成したマイクロ波エネルギー相互作用断熱材料４２２を接着剤の層４１６に適用し、ポリマーフィルム４１４を板紙４０８に接合する。これが、構成物４３４の第１の側（すなわち食品接触側）（図４Ｂ）を形成する。
【００３６】
次いで、ウェブをダイカッターへ送り、ここで構成物４３４を所望の形状、例えば円（例えば図４Ｂ及び図４Ｃ）、正方形、長円形、三角形又は任意の他の所望の形状に切り抜く。
【００３７】
ステップの多くの他のシーケンスを用いて構成物４３４を形成することができることが明らかであろう。多くの他のマイクロ波エネルギー相互作用断熱材料又は構造体を用いて本開示による構成物を形成することができることも明らかであろう。そのような材料のいずれかを単独で又は組み合わせて任意の構成で用いて、構成物を形成することができる。複数の材料（又は同じ材料の複数の層）を用いる場合、これらの材料は互いに部分的に若しくは完全に接合してもよいか、又は互いに分離した（すなわち接合しない）ままであってもよい。
【００３８】
例えば、図５は、図４Ａ〜図４Ｄに示すマイクロ波エネルギー相互作用断熱材料４２２の代わりに用いることができる別の例示的なマイクロ波エネルギー相互作用断熱材料５２２を概略的に示す。この例では、構造体５２２は、ポリマーフィルム層５０２、サセプタ層５０４、接着剤層５０６及び紙層５０８を含む。さらに、構造体５００は、第２のポリマーフィルム層５１０、接着剤層５１２及び紙層５１４を含む。これらの層は、紙層５０８、５１４間に複数の実質的に閉鎖した膨張可能なセル５１８を画定するパターン化された接着剤５１６によって接着又は固定することができる。
【００３９】
同様に、図６は、図４Ａ〜図４Ｄに示す断熱材料４２２の代わりに使用するのに好適であり得るまた別の例示的なマイクロ波エネルギー相互作用断熱材料６２２を概略的に示す。この例では、断熱材料６２２は、一対の隣接する、対称な層構造を含む。所望であれば、２つの対称な構造は、１つの層構造をそれ自体に折り重ねることによって形成することができる。
【００４０】
第１の対称な層構造は、図の上部から開始して、ポリマーフィルム層６０２、サセプタ層６０４、接着剤層６０６及び紙又は板紙層６０８を含む。接着剤層６０６は、ポリマーフィルム６０２及びサセプタ層６０４を板紙層６０８に接合する。第２の対称な層構造も、図の底部から開始して、ポリマーフィルム層６１０、サセプタ層６１２、接着剤層６１４及び紙又は板紙層６１６を含む。パターン化された接着剤層６１８が、２つの紙層６０８、６１６の間に提供され、マイクロ波エネルギーに十分に暴露されると膨らむように構成される複数の閉鎖セル６２０を画定する。理論によって拘束されることは望まないが、さらなるサセプタ層の結果として断熱セルがより加熱されると共により膨張し、それによって、１つのサセプタ層しか有しない断熱材料と比べてより断熱されると考えられる。
【００４１】
前述した例示的な断熱材料はそれぞれ、膨張可能なセルを膨らませる蒸気の少なくとも一部を放出すると考えられる水分含有層（例えば紙）を含むことが認識されるであろう。しかし、図４Ａ〜図４Ｄに示される断熱材料４２２の代わりにそのような水分含有層を有しない断熱構造体を用いて構成物４３４（又は任意の他の構成物）を形成することができることが意図される。
【００４２】
例えば、図７は、水分含有層、例えば紙の必要なく膨らむ膨張可能なセル断熱材料７２２の一例を示す。この例では、セルを膨らませるガスを生成するのに１つ又は複数の試薬が使用される。
【００４３】
マイクロ波相互作用材料の薄層７０２が第１のポリマーフィルム７０４に接して支持され、サセプタフィルム７０６を形成する。任意選択的にコーティング内にある１つ又は複数の試薬７０８が、マイクロ波相互作用材料の層７０２の少なくとも一部と隣接して存在する。試薬７０８でコーティングしたサセプタフィルム７０６は、閉鎖セル７１４（空隙として示す）が材料７００内に形成されるように、パターン化された接着剤７１２若しくは他の材料を用いることによって、又は熱結合、超音波結合、若しくは任意の他の好適な技法を用いることによって第２のポリマーフィルム７１０に接合される。
【００４４】
多くの試薬が構造体７２２における使用に好適であり得る。例えば、試薬は、重曹（ＮａＨＣＯ３）及び好適な酸を含み得る。試薬は、熱に暴露されると反応し、二酸化炭素を生成する。別の例として、試薬は発泡剤を含み得る。好適であり得る発泡剤の例としては、ｐ−ｐ’−オキシビス（ベンゼンスルホニルヒドラジド）、アゾジカルボンアミド及びｐ−トルエンスルホニルセミカルバジドが挙げられるが、これらに限定されない。しかし、多くの他の試薬及び放出されるガスが本明細書によって意図されることが理解されるであろう。
【００４５】
マイクロ波エネルギーによる衝突によってマイクロ波エネルギー相互作用材料７０２が加熱されると、水蒸気又は他のガスが試薬７０８から放出され（るか又は生成され）、それによって、上記の種々の他の断熱材料と関連して説明したように、閉鎖セル７１４の一方の側のサセプタフィルム７０６及び他方の側の第２のポリマーフィルム７１０に圧力が加わる。紙又は板紙層がなくても、試薬に起因するガスは、膨張可能なセルを膨らませると共にサセプタからの余分な熱を全て吸収するのに十分なものである。そのような材料は、米国特許出願公開第２００６０２７８５２１号（参照によってその全体が本明細書に援用される）にさらに記載されている。
【００４６】
無数の他のマイクロ波エネルギー相互作用構造体及び構成物が本開示によって意図される。所望であれば、そのような構造体のいずれかはマイクロ波エネルギーに対して透過性である１つ又は複数のエリアを含むことができる。そのようなマイクロ波エネルギー透過性エリアはマイクロ波エネルギーを透過させ、場合によっては、隣接する食品の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを高める局在化された電界を形成させ得る。透過性エリアは、加熱されるべき食品の特定のエリアの加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げをカスタマイズするようにサイズ決め、位置決め、及び／又は配置することができる。
【００４７】
例えば、図８Ａは、複数のマイクロ波エネルギー透過性エリア８０４、８０６（概略的に白色で示す）を囲むサセプタ８０２（概略的に点描で示す）を概ね含む別のマイクロ波加熱構成物８００（例えばマイクロ波加熱ディスク）の上面図を概略的に示す。この例では、ディスク８００は実質的に円形形状である。しかし、任意の規則的又は不規則的な形状を用いることができる。
【００４８】
ディスク８００は、中心領域８０８及び周辺領域８１０を含む。ディスク８００の中心領域８０８では、マイクロ波エネルギー透過性エリア８０４は実質的に円形の形状であり、マイクロ波エネルギー透過性エリア８０４の密集度はディスク８００の中心から周辺領域８１０へ向かって外方に減少している。しかし、他の構成も意図される。周辺領域８１０では、マイクロ波エネルギー透過性エリア８０６は、周辺領域８１０のマイクロ波エネルギー相互作用材料が格子状の見た目を有するように、実質的に正方形の形状であり、複数の行及び列で配置されている。上記のように、透過性エリアの割合は、食品の所望の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを達成するために必要に応じて変えることができる。そのようなエリアは、後述するように任意の好適なやり方で形成することができる。
【００４９】
図８Ｂは、図８Ａのマイクロ波加熱ディスク８００の一部の断面図を概略的に示す。マイクロ波加熱ディスク８００は、それぞれのマイクロ波エネルギー透過性基材８１２ａ、８１２ｂ、例えばポリマーフィルム層に接して支持され、これによりそれぞれのサセプタフィルム又はサセプタフィルム層８１４ａ、８１４ｂを全体として画定する１対のマイクロ波エネルギー相互作用要素８０２ａ、８０２ｂ、例えばサセプタを含む。サセプタ８０２ａは、少なくとも１つの、またいくつかの例では、複数のマイクロ波エネルギー透過性（すなわち不活性）エリア８０４（又は図８Ａの８０６）を囲む。
【００５０】
各サセプタは、それぞれの実質的に連続的な接着剤層８１８ａ、８１８ｂを用いて、それぞれのマイクロ波エネルギー透過性の、寸法が安定した支持体又は支持体層８１６ａ、８１６ｂ、例えば紙にそれぞれ接合され、これによりそれぞれの被支持サセプタフィルム８２０ａ、８２０ｂを画定する。被支持サセプタフィルム８２０ａ、８２０ｂは、接着剤の不連続的な層８２２（例えばドットパターン、又は例えば限定されないが図１Ｂ〜図１Ｅに示される接着剤パターンのような他のパターン）を用いて互いに接合することができる。さらに、支持体層８１６ｂは、対面する層８２８ａ、８２８ｂ間に複数のひだ又は波形８２６を含む両面波形材料８２４に接合される。
【００５１】
図示の実施形態では、支持体層８１６ｂは、接着剤の不連続的な層８３０を用いて対面する層８２８ａに接合されている。しかし、いくつかの実施形態では、接着剤の層８３０は実質的に連続的であってもよい。理論によって拘束されることは望まないが、いくつかの対面する層８２８ａは何らかのテクスチャー加工を施されるか、かつ／又は多孔性であり、これによって層８１６ｂ、８２８ａの離層を引き起こすことなく水蒸気を支持体層８１６ｂから通気させることが可能になり得ると考えられる。
【００５２】
別の実施形態（図示せず）では、支持体層８１６ｂ及び不連続的な接着剤層８３０を省くことができ、そのため、サセプタフィルム８１４ｂが対面する層８２８ａに直接接合される。そのような場合、サセプタフィルム８１４ｂを対面する層８２８ａに接合する接着剤の層８１８ｂは実質的に連続的であり得る（図示せず）。
【００５３】
多くの他のマイクロ波加熱構成物が本開示によって包含される。そのような構造体又は構成物のいずれかは、種々の材料から形成することができるが、これらの材料は、典型的な電子レンジ加熱温度、例えば華氏約２５０度〜華氏約４２５度で軟化、焦げ、燃焼又は劣化に対して実質的に耐性を示すことを条件とする。これらの材料としては、マイクロ波エネルギー相互作用材料、例えば、サセプタ及び他のマイクロ波エネルギー相互作用要素を形成するのに使用される材料、並びにマイクロ波エネルギー透過性若しくは不活性材料、例えば構成物の残りの部分を形成するのに使用される材料が挙げられ得る。
【００５４】
マイクロ波エネルギー相互作用材料は、導電性又は半導性材料、例えば金属箔として提供される金属若しくは合金；真空蒸着金属若しくは合金；又は金属インク、有機インク、無機インク、金属ペースト、有機ペースト、無機ペースト、又はそれらの任意の組み合わせであり得る。好適であり得る金属及び合金の例としては、アルミニム、クロミウム、銅、インコネル合金（ニオビウムを含む、ニッケル−クロミウム−モリブデン合金）、鉄、マグネシウム、ニッケル、ステンレス鋼、スズ、チタン、タングステン及びそれらの任意の組み合わせ又は合金が挙げられるが、それらに限定されない。
【００５５】
代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、任意選択的に導電性材料と併せて使用される金属酸化物、例えばアルミニウム、鉄及びスズの酸化物を含むことができる。好適であり得る別の金属酸化物はインジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）である。ＩＴＯは、より均一な結晶構造を有するため、ほとんどのコーティング厚さにおいて透明である。
【００５６】
さらに代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、好適な導電性、半導性若しくは非導電性の人工誘電体又は強誘電体を含むことができる。人工誘電体は、重合体又は他の好適なマトリクス又はバインダー中に導電性の細分された材料を含み、導電性金属、例えばアルミニウムのフレークを含むことができる。
【００５７】
本明細書中ではサセプタを説明するが、構成物は、衝突するマイクロ波エネルギーのかなりの部分を反射するのに十分な厚さを有する箔又は高光学密度蒸着材料も含み得る。そのような要素は通常、約０．０００２８５インチ〜約０．０５インチ、例えば約０．０００３インチ〜約０．０３インチの厚さを概ね有する中実の「パッチ」の形態の、導電性の反射金属又は合金、例えばアルミニウム、銅又はステンレス鋼から形成される。他のそのような要素は、約０．０００３５インチ〜約０．０２０インチ、例えば約０．０１６インチの厚さを有し得る。
【００５８】
食品が加熱中に焦げやすいか又は乾ききってしまいやすい場合、より大きいマイクロ波エネルギー反射要素を使用することができ、したがってこれは遮蔽要素と称され得る。マイクロ波エネルギーを拡散するか又はその強度を低下させるために、より小さいマイクロ波エネルギー反射要素を使用することができる。マイクロ波エネルギーを食品の特定のエリアに誘導するために、複数のより小さいマイクロ波エネルギー反射要素を配置してマイクロ波エネルギー誘導要素を形成することができる。所望であれば、そのループは、マイクロ波エネルギーを共鳴させる長さを有することができ、それによって、分散効果を高める。マイクロ波エネルギー分散要素は、米国特許第６，２０４，４９２号、同第６，４３３，３２２号、同第６，５５２，３１５号及び同第６，６７７，５６３号に記載されており、これらはそれぞれ参照によってその全体が援用される。
【００５９】
所望であれば、本明細書に記載されるか又は本明細書によって意図される多くのマイクロ波エネルギー相互作用要素のいずれかを、実質的に連続的にし、すなわち実質的な破断部若しくは中断部を有しないものとしてもよく、又は例えばマイクロ波エネルギーを透過させる１つ又は複数の破断部若しくは開口を含むことによって不連続的としてもよい。破断部又は開口は、食品の特定のエリアを選択的に加熱するようにサイズ決め及び位置決めすることができる。破断部又は開口は、構造体全体を貫通するか、又は１つ又は複数の層のみを貫通してもよい。そのような破断部又は開口の数、形状、サイズ及び位置は、形成される構成物の種類、構成物内若しくは構成物上で加熱される食品、遮蔽、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げの所望の程度、食品の均一な加熱を達成するためにマイクロ波エネルギーへの直接暴露が必要又は望ましいか否か、直接加熱による食品の温度変化の調節の必要性、並びに通気する必要があるのか否か、またどの程度までその必要があるのかに応じて、特定の用途に関して変わり得る。
【００６０】
開口は、構成物を形成するのに使用される１つ又は複数の層又は材料にある物理的な開口又は空隙であり得るか、或いは非物理的な「開口」（図示せず）であり得ることが理解されるであろう。非物理的な開口は、構造体を切り抜かれる実際の空隙又は孔を有することなくマイクロ波エネルギーに構造体を通過させるマイクロ波エネルギー透過性エリア（例えばマイクロ波透過性エリア８０４、８０６）である。そのようなエリアは、単にマイクロ波エネルギー相互作用材料を特定のエリアに適用しないことによって、又は特定のエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料を取り除くことによって、又は特定のエリアを機械的に不活性化する（このエリアを電気的に不連続にする）ことによって形成することができる。代替的には、これらのエリアは、特定のエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料を化学的に不活性化し、それによってそのエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料をマイクロ波エネルギーに対して透過性の（すなわちマイクロ波エネルギー不活性の）物質に変えることによって形成することができる。物理的な開口でも非物理的な開口でも食品をマイクロ波エネルギーによって直接加熱することができるが、物理的な開口は、水蒸気又は他の蒸気を構成物の内部から逃がすことを可能にする通気機能も提供する。
【００６１】
マイクロ波エネルギー相互作用エリア及びマイクロ波エネルギー透過性エリアの配置は、特定の用途に対する必要性又は所望に応じて、種々の加熱レベルを提供するように選択することができる。例えば、より強い加熱が望まれる場合、総不活性（すなわちマイクロ波エネルギー透過性）エリアを増やすことができる。そうすることで、より多くのマイクロ波エネルギーが食品へ伝わる。代替的には、総不活性エリアを減らすことによって、より多くのマイクロ波エネルギーがマイクロ波エネルギー相互作用エリアによって吸収され、熱エネルギーに変換されて食品の表面に伝わり、加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを高める。
【００６２】
場合によっては、１つ又は複数の不連続部又は不活性領域を作り、構成物の過熱又は炭化を防ぐことが有益であり得る。そのようなエリアは、上述したように、マイクロ波エネルギー相互作用材料を有しない構成物のエリアを形成することによって、適用されている任意のマイクロ波エネルギー相互作用材料を取り除くことによって、又はこれらのエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料を不活性化することによって形成することができる。
【００６３】
さらにまた、マイクロ波エネルギーが、焦げ目付け及び／若しくはカリカリ仕上げされることが意図されない食品の部分又は加熱環境に失われず、加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げされるべきエリアに効率的に集中することを確実にするために、１つ又は複数のパネル、パネルの複数の部分、又は構成物の複数の部分をマイクロ波エネルギー不活性であるように設計することができる。これは、上述のような任意の好適な技法を使用して達成することができる。
【００６４】
上述のように、マイクロ波エネルギー相互作用材料（例えばサセプタ１０４、１１８、２０４、２１８、３０４、３１８、４０４、４１８、５０４、６０４、６１２、７０２、８０２ａ、８０２ｂ）は、取り扱いを容易にするために、及び／又はマイクロ波エネルギー相互作用材料と食品との接触を防ぐために、マイクロ波不活性又は透過性基材（例えばポリマーフィルム１０６、２０６、２２４、３０６、３１４、４０６、４２４、５０２、６０２、６１０、７０４、８１２ａ、８１２ｂ）に接して支持することができる。ポリマーフィルムの最外面は、パッケージの食品接触面（例えばポリマーフィルム４２４の面４３６）の少なくとも一部を画定し得る。好適であり得るポリマーフィルムの例としては、ポリオレフィン、ポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリスルホン、ポリエーテルケトン、セロファン、又はそれらの任意の組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。特定の一例では、ポリマーフィルムはポリエチレンテレフタレートを含む。フィルムの厚さは概ね、約３５ゲージ〜約１０ミルであり得る。種々の例のそれぞれでは、フィルムの厚さは、約４０ゲージ〜約８０ゲージ、約４５ゲージ〜約５０ゲージ、約４８ゲージ、又は任意の他の好適な厚さであり得る。他の非導電性基材材料、例えば紙及び紙積層体、金属酸化物、シリケート、セルロース系材料又はそれらの任意の組み合わせも使用することができる。
【００６５】
マイクロ波エネルギー相互作用材料は、任意の好適なやり方で基材に適用することができ、場合によっては、基材に印刷、押出、スパッタリング、蒸着又はラミネートされる。マイクロ波エネルギー相互作用材料は、食品の所望の加熱効果を達成するために、任意のパターンで、また任意の技法を用いて基材に適用することができる。例えば、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、連続的若しくは不連続的な層として、又は円、ループ、六角形、島、正方形、矩形、八角形等を含むコーティングとして提供することができる。
【００６６】
多くの材料が種々の構造体及び構成物において水分含有層（例えば水分含有層１０８、２０８、２１４、３０８、４０８、８１６ａ）として働き得る。一例では、水分含有層は、約１５ｌｂｓ／ｒｅａｍ〜約６０ｌｂｓ／ｒｅａｍ（ｌｂ／３０００平方フィート）、例えば約２０ｌｂｓ／ｒｅａｍ〜約４０ｌｂｓ／ｒｅａｍの坪量を有する。別の例では、紙は、約２５ｌｂｓ／ｒｅａｍの坪量を有する。別の例では、水分含有層は、約６０ｌｂｓ／ｒｅａｍ〜約３３０ｌｂｓ／ｒｅａｍ、例えば約８０ｌｂｓ／ｒｅａｍ〜約１４０ｌｂｓ／ｒｅａｍの坪量を有する板紙を含む。板紙は概ね、約６ミル〜約３０ミル、例えば約１２ミル〜約２８ミルの厚さを有し得る。特定の一例では、板紙は約１２ミルの厚さを有する。例えばGraphic Packaging International社から市販されている固体漂白硫酸塩板紙、又は例えばＳＵＳ（登録商標）板紙等の固体無漂白硫酸塩板紙等の任意の好適な板紙を使用することができる。
【００６７】
パッケージは、接着結合、熱結合、超音波結合、機械的な縫合、又は任意の他の好適なプロセスを使用することを含む、当業者に既知の多くのプロセスに従って形成することができる。パッケージを形成するのに使用される種々の構成要素のいずれかを、形成されるべきパッケージの形状の材料シート、材料ロール又は打ち抜き材料（例えばブランク）として提供することができる。
【００６８】
マイクロ波エネルギー相互作用要素は、要素及び材料のいくつかの組み合わせを用いる場合、基材又は支持体から視覚的に識別可能なグレー又はシルバーの色を有することができることが理解されるであろう。しかし、場合によっては、均一の色及び／又は見た目を有するパッケージを提供することが望ましい場合がある。特に消費者が、例えば無地、特定のパターン等の或る特定の視覚的な特性を有するパッケージ又は容器に慣れている場合に、そのようなパッケージは消費者にとってより美的に魅力のあるものとなり得る。したがって、例えば、本開示は、マイクロ波エネルギー相互作用要素を支持体に接合するためにシルバー又はグレーの色調の接着剤を使用すること、シルバー又はグレーの色調のマイクロ波エネルギー相互作用要素の存在をマスクするためにシルバー又はグレーの色調の支持体を使用すること、シルバー又はグレーの色調のマイクロ波エネルギー相互作用要素の存在を隠すために暗い色調の基材、例えば黒い色調の基材を使用すること、色の変化を目立たなくするためにポリマーフィルムの金属化面にシルバー又はグレーの色調のインクを重ね刷りすること、マイクロ波エネルギー相互作用要素の存在をマスクするか若しくは隠すためにポリマーフィルムの非金属化面にシルバー若しくはグレーのインク又は他の隠すための色を好適なパターンで又は無地層として印刷すること、或いは任意の他の好適な技法又は技法の組み合わせを意図する。
【００６９】
本開示は、限定であることは決して意図されない以下の実施例からさらに理解することができる。
【実施例】
【００７０】
実施例１
２つの被支持サセプタフィルムを、それらのそれぞれの紙支持体層を接着剤の連続的な層を用いて、互いに対面させた状態で互いに接合した。結果として生じる構造体を、負荷を有することなく（すなわち食品を有することなく）電子レンジ内で約２０秒間加熱した。構造体の層は離層して互いから離れるように持ち上がり始めた。
【００７１】
次いで、被支持サセプタフィルムを、それらのそれぞれの紙支持体層をパターン化された接着剤を用いて互いに対面させた状態で互いに接合した。特に、パターン化された接着剤は、ドットパターンからなっており、この場合、ドットは約０．１２５インチの直径及び約０．０６２５インチの間隔を有していた。結果として生じる構造体を、負荷を有することなく（すなわち食品を有することなく）電子レンジ内で約２０秒間加熱した。構造体の層は変化しないままであった。
【００７２】
実施例２
板紙に接合されている金属化ポリエチレンテレフタレートフィルムを含む第１の被支持サセプタフィルムを、１対の隆起したプラットフォームを有するトレーに圧入した。そのようなトレーは、２００８年７月１０日に公開された米国特許出願公開第２００８／０１６４１７８号及び２００８年１月３日に公開された米国特許出願公開第２００８／００００８９６号に記載されており、これらは参照によってその全体が本明細書に援用される。トレーを用いて、１０インチのＴｏｍｂｓｔｏｎｅピザを電子レンジ内で約５分間加熱した。ピザの底面の耳は満足できる程度に焦げ目が付き、かつ／又はカリカリに仕上がった。
【００７３】
第２の被支持サセプタフィルムを第１の被支持サセプタフィルムに接合することによって第２のトレーを形成した。この第２の被支持サセプタフィルムは、紙に接合されている金属化ポリエチレンテレフタレートフィルムを含んでいた。第１の被支持サセプタフィルム及び第２の被支持サセプタフィルムを、実施例１で記載したドットの接着剤パターンを用いて板紙及び紙層を互いに対面させた状態で互いに接合した。トレーを用いて、１０インチのＴｏｍｂｓｔｏｎｅピザを電子レンジ内で約５分間加熱した。ピザの底面の耳は格別に焦げ目が付き、かつ／又はカリカリに仕上がった。したがって、単一のサセプタトレーでも好適な結果をもたらしたが、二重サセプタ構造が、ピザの耳のより優れた焦げ目付け及びカリカリ仕上げを達成した。
【００７４】
本発明は、本明細書中において特定の態様及び実施形態に関して詳細に説明されているが、この詳細な説明は、本発明を示し例示するものに過ぎず、単に本発明の完全な権利が与えられる開示を提供する目的で、また本発明がなされた時点で本発明者らが知っていた本発明を実施するための最良の形態を記載するためになされていることを理解されたい。本明細書に記載される詳細な説明は、例示的なものに過ぎず、本発明を限定するか、又はそうでなくとも本発明の任意のそのような他の実施形態、適合、変形、変更及び均等な構成を除外する意図はなく、またそのように解釈されるべきではない。全ての方向に関する言及（例えば上側、下側、上方、下方、左、右、左側、右側、上部、底部、上、下、垂直、水平、時計回り及び反時計回り）は、本発明の種々の実施形態を読み手が理解することを助けるために識別する目的で使用されるに過ぎず、特許請求の範囲において具体的に記載されない限り、特に本発明の位置、向き又は使用に関して限定するものではない。接合に関する言及（例えば接合される、取り付けられる、結合される、接続される等）は、広範に解釈されるべきであり、要素と要素とを接続する中間の部材、及び要素間の相対的な移動を含み得る。したがって、接合に関する言及は、必ずしも２つの要素が直接的に接続されて互いに固定された関係にあることを示唆するものではない。さらに、種々の実施形態を参照して説明された種々の要素を入れ替えて、本発明の範囲内にある全く新しい実施形態を形成することができる。
【図１Ａ】
0005302410.tif 000002
【図１Ｂ】
0005302410.tif 000003
【図１Ｃ】
0005302410.tif 000004
【図１Ｄ】
0005302410.tif 000005
【図１Ｅ】
0005302410.tif 000006
【図２】
0005302410.tif 000007
【図３】
0005302410.tif 000008
【図４Ａ】
0005302410.tif 000009
【図４Ｂ】
0005302410.tif 000010
【図４Ｃ】
0005302410.tif 000011
【図４Ｄ】
0005302410.tif 000012
【図４Ｅ】
0005302410.tif 000013
【図５】
0005302410.tif 000014
【図６】
0005302410.tif 000015
【図７】
0005302410.tif 000016
【図８Ａ】
0005302410.tif 000017
【図８Ｂ】
0005302410.tif 000018