(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
船舶において発電ユニットに冷却水を供給する冷却システムであって、
前記発電ユニットは、発電機と当該発電機を冷却するためのクーラとを含んで構成され、
第１の冷却水を圧送する第１のポンプと、
第２の冷却水を圧送する第２のポンプと、
前記第１のポンプで圧送された前記第１の冷却水を前記クーラへ流通させるための第１の流路と、
前記第２のポンプで圧送された前記第２の冷却水を流通させるための第２の流路と、
前記第２の流路に着脱可能に接続され、前記第２のポンプで圧送された前記第２の冷却水を前記クーラへ流通させるための接続手段と、を備え、
前記クーラは、前記第１の冷却水を前記クーラに流入させる第１の流入口と、前記第２の冷却水を前記クーラに流入させる第２の流入口と、を有し、
前記接続手段は、前記クーラの前記第２の流入口に着脱可能に接続されることを特徴とする冷却システム。
【請求項２】
前記接続手段は、前記クーラにおいて前記第１の流路が接続される側と反対側に接続されることを特徴とする請求項１記載の冷却システム。
【請求項３】
前記第２のポンプは、消防用ポンプ又は消防兼雑用ポンプであることを特徴とする請求項１又は２記載の冷却システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、船舶において発電ユニットに冷却水を供給する冷却システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の冷却システムとしては、例えば特許文献１に記載されたものが知られている。図８に示すように、このような冷却システム８０では、ポンプ（第１のポンプ）１１で冷却水Ｗ１が圧送される。圧送された冷却水Ｗ１は、流路（第１の流路）１２を流通し、発電ユニット２０のクーラ２２に供給される。そして、クーラ２２において、発電ユニット２０の発電機２１を冷却する冷却清水Ｗ０が冷却水Ｗ１で冷却され、これにより、発電機２１が冷却される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−８２３２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、ポンプ１１又は流路１２（弁１５を含む）をメンテナンスする際には、ポンプ１１を停止させる必要がある。しかしながら、上述した従来の冷却システム８０では、ポンプ１１を停止させると、発電ユニット２０に冷却水Ｗ０を供給できなくなることから、発電ユニット２０をも停止せざるを得ないという問題がある。その結果、かかるメンテナンスの際、電力を供給することができない状態（いわいる、ブラックアウト）が発生してしまう。
【０００５】
そこで、本発明は、発電ユニットを停止させずに第１のポンプ又は第１の流路をメンテナンスすることができる冷却システムを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、本発明に係る冷却システムは、船舶において発電ユニットに冷却水を供給する冷却システムであって、第１の冷却水を圧送する第１のポンプと、第２の冷却水を圧送する第２のポンプと、第１のポンプで圧送された第１の冷却水を発電ユニットへ流通させるための第１の流路と、第２のポンプで圧送された第２の冷却水を流通させるための第２の流路と、第２の流路に着脱可能に接続され、第２のポンプで圧送された第２の冷却水を発電ユニットへ流通させるための接続手段と、を備え、第１の流路は、その下流側の端部に、発電ユニットに接続され第１の冷却水を発電ユニットに流入させる流入部を有し、接続手段は、流入部と取替えられて、発電ユニットに着脱可能に接続されることを特徴とする。
【０００７】
この冷却システムによれば、第１のポンプ又は第１の流路をメンテナンスする際、例えば、第２の流路に接続手段を接続し、第２のポンプを作動させることで、接続手段によって第２の冷却水が発電ユニットへ流通され、第２の冷却水が発電ユニットに供給される。そして、その後、第１のポンプを停止させることで、第１の冷却水の発電ユニットへの流通が停止される。すなわち、かかるメンテナンスに際して第１のポンプを停止させても、第２の冷却水が発電ユニットに供給されるため、発電ユニットを停止させることが不要となる。その結果、発電ユニットを停止させずに第１のポンプ又は第１の流路をメンテナンスすることが可能となる。
【０００８】
また、第１の流路は、その下流側の端部に、発電ユニットに接続され第１の冷却水を発電ユニットに流入させる流入部を有し、接続手段は、流入部と取替えられて、発電ユニットに着脱可能に接続されることから、接続手段を流入部と取替えるだけで、第２の冷却水を発電ユニットへ流通させることが可能となる。よって、既存設備を好適に利用することができる。
【０００９】
ここで、発電ユニットは、発電機と当該発電機を冷却するためのクーラとを含んで構成されており、第１の流路は、第１の冷却水をクーラへ流通させ、接続手段は、クーラに着脱可能に直接接続されることが好ましい。この場合、接続手段をクーラに直接接続するだけで、第２の冷却水を発電ユニットへ流通させることができる。よって、部品点数の増加を抑制することができると共に、既存設備を好適に利用することが可能となる。
【００１０】
このとき、接続手段は、クーラにおいて第１の流路が接続される側と反対側に接続されることが好ましい。この場合、接続手段の取りまわしが容易となる。
【００１１】
また、発電ユニットは、発電機と当該発電機を冷却するためのクーラとを含んで構成されており、第１の流路は、第１の冷却水を発電機へ流通させる場合がある。
【００１２】
また、第２のポンプは、消防用ポンプ又は消防兼雑用ポンプであることが好ましい。消防用ポンプ又は消防兼雑用ポンプは、通常、船舶に必ず設置されている。そのため、消防用ポンプ又は消防兼雑用ポンプを第２のポンプとすることで、既存設備が有効利用されることになる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、発電ユニットを停止させずに第１のポンプ又は第１の流路をメンテナンスすることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１実施形態に係る冷却システムを有する船舶を示す概略側面図である。
【図２】図１の冷却システムを示す概略ブロック図である。
【図３】図１のクーラを示す斜視図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係る冷却システムを示す概略ブロック図である。
【図５】本発明の第３実施形態に係る冷却システムを示す概略ブロック図である。
【図６】図４の冷却システムの変形例を示す概略ブロック図である。
【図７】図５の冷却システムの変形例を示す概略ブロック図である。
【図８】従来の冷却システムを示す概略ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、添付図面を参照して、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、以下の説明において、同一又は相当要素には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。
【００１６】
まず、本発明の第１実施形態について説明する。図１は本発明の第１実施形態に係る冷却システムを有する船舶を示す概略側面図である。図１に示すように、本実施形態の船舶１は、オイルタンカーであり、船体２及び冷却システム１０を備えている。船体２は、その船尾側において隔壁３によって画成された機関室５を少なくとも有している。
【００１７】
図２は、冷却システムを示す概略ブロック図である。図２（ａ）に示すように、冷却システム１０は、発電ユニット２０に冷却水として海水Ｗ１を供給するものである。そこで、まず、発電ユニット２０について説明する。
【００１８】
発電ユニット２０は、船舶１で使用する総電力のほぼ全てをまかなうものであって、主発電機２１とクーラ２２とを備えている。主発電機２１は、電力を発生させるものである。この主発電機２１は、機関室５に配置されている（図１参照）。クーラ２２は、主発電機２１を冷却するためのものである。ここでのクーラ２２では、流出入する海水Ｗ１によって、主発電機２１との間で循環する清水Ｗ０を冷却している。このクーラ２２は、機関室５内に配置されている（図１参照）。
【００１９】
図３は、クーラを示す斜視図である。図３に示すように、クーラ２２は、本体２３と締付具２４とを含んで構成されている。本体２３は、複数のプレート２５が互いに積層されてなり、清水Ｗ０及び海水Ｗ１間で熱交換を行うためのものである。図３（ａ）に示すように、この本体２３の前面２３ａには、海水Ｗ１を流入させる流入口２６ａと、海水Ｗ１を流出させる流出口２６ｂと、清水Ｗ０を流入させる流入口２７ａと、清水Ｗ０を流出させる流出口２７ｂとが形成されている。
【００２０】
一方、図３（ｂ）に示すように、本体２３の裏面２３ｂには、海水Ｗ１を流入させる流入口２６ｃが形成されている。なお、この流入口２６ｃは、海水Ｗ１のごみ等の異物を捕捉し除去するフィルタをクーラ２２に挿入するための挿入口として機能させることもできる。
【００２１】
締付具２４は、ボルト２８及びナット２９からなり、積層された複数のプレート２５を挟み込むように締め付けて固定し保持する。ここでのボルト２８は、本体２３の積層方向における厚さに対して充分に長いものとされ、締め付け状態にて後面２３ｂから後方に突出するように構成されている。これにより、例えば、プレート２５の積層枚数を増やしてクーラ２２の冷却性能を高める場合でも、締付具２４でプレート２５が保持可能となっている。すなわち、クーラ２２では、その冷却性能が可変とされている。
【００２２】
図２（ａ）に戻り、この冷却システム１０は、発電ユニット２０のクーラ２２に海水Ｗ１を供給することで清水Ｗ０を冷却し、この冷却された清水Ｗ０で主発電機２１を冷却するもの（いわゆる、清水冷却システム）である。この冷却システム１０は、主冷却海水ポンプ（Main Cooling Sea Water Pump）１１、配管１２〜１４及び弁１５を備えている。
【００２３】
主冷却海水ポンプ１１は、冷却用のメインポンプであり、例えば船舶１の周囲の海水をくみ上げ、冷却水として海水（第１の冷却水）Ｗ１１を圧送する。この主冷却海水ポンプ１１は、機関室５内に配置されている（図１参照）。配管（第１の流路）１２は、主冷却海水ポンプ１１で圧送された海水Ｗ１１を発電ユニット２０のクーラ２２へ流通させるための流路である。この配管１２の上流側は、主冷却海水ポンプ１１に接続されている一方、下流側は、クーラ２２の流入口２６ａ（図３参照）に接続されている。
【００２４】
配管１３は、クーラ２２を通過した海水Ｗ１を船外へ流通させて排出する流路である。この配管１３の上流側は、クーラ２２の流出口２６ｂ（図３参照）に接続されている一方、下流側は、例えば船外に開放されている。
【００２５】
配管１４は、清水Ｗ０を主発電機２１とクーラ２２との間で循環させるための流路である。この配管１４は、クーラ２２の流入口２７ａ及び流出口２７ｂ（図３参照）に接続されると共に、主発電機２１に接続されている。弁１５は、配管１２に設けられており、クーラ２２への海水Ｗ１１の流通の有無を制御する。
【００２６】
また、冷却システム１０は、消防兼雑用海水ポンプ（Fire General Service Pump）１５及び配管（第２の流路）１６を備えている。消防兼雑用海水ポンプ１５は、火災時の消火用のためのポンプであり、主冷却海水ポンプ１１と同様に、冷却水として海水（第２の冷却水）Ｗ１２を圧送する。この消防兼雑用海水ポンプ１５は、機関室５内に配置されている（図１参照）。配管１６は、消防兼雑用海水ポンプ１５で圧送された海水Ｗ１２を流通させるための流路であり、消防兼雑用海水ポンプ１５に接続されている。
【００２７】
また、冷却システム１０にあっては、接続ユニット（接続手段）３０を備えている。接続ユニット３０は、消防兼雑用海水ポンプ１５で圧送された海水Ｗ１２を発電ユニット２０へ流通させるためものである。この接続ユニット３０は、消防用弁３１と、ホース弁３２と、ホース３３と、配管３４と、を有している。
【００２８】
消防用弁３１は、配管１６に設けられており、例えば、船体２においてクーラ２２周辺に配置されている。ホース弁３２は、配管３４を介して、クーラ２２に着脱可能に直接接続されている。この配管３４は、クーラ２２の裏面２３ｂの流入口２６ｃ（図３参照）に着脱可能に接続されている。ホース３３は、配管１６とクーラ２２とを接続するための流路であり、弁３１，３２間に着脱可能に設けられている。
【００２９】
以上に説明した冷却システム１０では、通常の冷却時においては、図２（ｂ）に示すように、接続ユニット３０を非接続とした状態で弁１５を開とし、主冷却海水ポンプ１１を作動させる。これにより、主冷却海水ポンプ１１で汲み上げられ圧送された海水Ｗ１１が、配管１２を介してクーラ２２に供給される。このクーラ２２では、清水Ｗ０から海水Ｗ１１へ熱量が移動され、清水Ｗ０が冷却される。その後、冷却された清水Ｗ０が配管１４を介して主発電機２１に供給され、この清水Ｗ０でもって主発電機２１が冷却される。これと共に、清水Ｗ０で加熱されてクーラ２２から流出する海水Ｗ１１が、配管１３を介して海へ排出される。
【００３０】
ここで、主冷却海水ポンプ１１又は配管１２の少なくとも一方をメンテナンスする際には、図２（ａ）に示すように、まず、配管３４及びホース弁３２をクーラ２２に接続すると共に、消防弁３１及びホース弁３２間にホース３３を接続する。そして、消防弁３１及びホース弁３２を開とし、消防兼雑用海水ポンプ１５を作動させる。その後、弁１５を閉とし、主冷却海水ポンプ１１を停止する。これにより、消防兼雑用海水ポンプ１５で汲み上げられ圧送された海水Ｗ１２にあっては、接続ユニット３０の消防弁３１、ホース３３、ホース弁３２及び配管３４をこの順に流通し、クーラ２２に供給されることとなる。その後、上記の通常の冷却時と同様に、クーラ２２にて清水Ｗ０が海水Ｗ１２で冷却され、この清水Ｗ０でもって主発電機２１が冷却されると共に、クーラ２２からの海水Ｗ１２が海へ排出される。
【００３１】
従って、本実施形態の冷却システム１０によれば、メンテナンスするに際して主冷却海水ポンプ１１を停止させても、消防兼雑用海水ポンプ１５による海水Ｗ１２が発電ユニット３０のクーラ２２に供給される。そのため、主発電機２１を冷却できないが故に主発電機２１を停止するということが不要となる。すなわち、主発電機２１を停止させずに主冷却海水ポンプ１１又は配管１２をメンテナンスすることが可能となる。
【００３２】
また、本実施形態では、上述したように、配管３４及びホース弁３２がクーラ２２に直接接続されると共に、消防弁３１及びホース弁３２間にホース３３が接続される。つまり、接続ユニット３０は、クーラ２２に着脱可能に直接接続される。よって、接続ユニット３０をクーラに直接接続するだけで、消防兼雑用海水ポンプ１５で圧送された海水Ｗ１２をクーラ２２へ流通させることができる。よって、従来の冷却システムをそのまま用いることができ、部品点数の増加を抑制すると共に、既存設備を好適に利用することが可能となる。その結果、コストアップを抑制することができる。
【００３３】
また、本実施形態では、上述したように、クーラ２２の後面２３ｂの流入口２６ｃに配管３４が接続される。つまり、クーラ２２において配管１２が接続される前面２３ａ側と反対側に、接続ユニット３０が接続される。よって、接続ユニット３０の取りまわしが容易となる。
【００３４】
また、クーラ２２の後面２３ｂ側に接続ユニット３０を接続することにより、従来ではデットスペースであった後方の空間が利用されることとなり、機関室５の例えば通路スペース等の空間が狭くなるのを抑制することができる。さらに、本実施形態のクーラ２２では、上述したようにボルト２８が後面２３ｂから後方に突出するように構成されているため、その後方の空間は、特に利用困難なものとなっている。よって、後方の空間を利用するという上記効果は顕著である。
【００３５】
また、本実施形態では、上述したように、主冷却海水ポンプ１１及び消防兼雑用海水ポンプ１５が、海水Ｗ１１，Ｗ１２を冷却水としてそれぞれ圧送する。よって、温度が低く且つ船舶１の周囲に無尽蔵に存在する海水が有効利用され、発電機２１が充分に冷却されることとなる。
【００３６】
また、本実施形態では、上述したように、メンテナンスの際、消防兼雑用海水ポンプ１５を利用して主発電機２１を冷却している。消防兼雑用海水ポンプ１５は、消防上必ず設けられていることから、既存設備が有効利用されることになる。また、消防兼雑用海水ポンプ１５は、機関室５内に配置されていることから、接続ユニット３０を着脱し易くでき、冷却システム１０の利便性を高めることができる。
【００３７】
なお、冷却システム１０は、セントラル・クーリング・システム（Central Cooling System）とも称され、クーラ１０はセントラル・クーラ（Central Cooler）とも称される（以下の冷却システムについて同じ）。
【００３８】
次に、本発明の第２実施形態について説明する。図４は、本発明の第２実施形態に係る冷却システムを示す概略ブロック図である。図４（ａ）に示すように、本実施形態の冷却システム４０が上記第１実施形態の冷却システム１０（図２参照）と異なる点は、接続ユニット３０に代えて、配管１２に常設されたホース弁（弁）４１を有する接続ユニット４３を備えた点である。
【００３９】
冷却システム４０では、通常の冷却時においては、図４（ｂ）に示すように、接続ユニット４３を非接続とした状態で弁１５を開とすると共にホース弁４１を閉とし、主冷却海水ポンプ１１を作動させる。これにより、主冷却海水ポンプ１１で圧送された海水Ｗ１１がクーラ２２に供給され、クーラ２２で清水Ｗ０が冷却され、この清水Ｗ０でもって主発電機２１が冷却される。これと共に、クーラ２２から流出する海水Ｗ１１が海へ排出される。
【００４０】
ここで、主冷却海水ポンプ１１又は配管１２をメンテナンスする際には、図４（ａ）に示すように、まず、消防弁３１及びホース弁４１間にホース３３を接続し、消防兼雑用海水ポンプ１５を作動させ、消防弁３１及びホース弁４１を開とする。その後、弁１５を閉とし、主冷却海水ポンプ１１を停止する。これにより、消防兼雑用海水ポンプ１５で圧送された海水Ｗ１２がクーラ２２に供給されることとなる。
【００４１】
以上、本実施形態の冷却システム４０によれば、上記の冷却システム１０と同様な効果、すなわち、主発電機２１を停止させずに主冷却海水ポンプ１１及び配管１２をメンテナンスできるという効果を奏する。
【００４２】
また、本実施形態では、上述したように、配管１２に設けられたホース弁４１にホース３３が着脱可能に接続される。つまり、配管１２にホース弁４１を常設するだけで、消防兼雑用海水ポンプ１５で圧送された海水Ｗ１２をクーラ２２へ流通させることができる。よって、既存設備を好適に利用することが可能となる。
【００４３】
次に、本発明の第３実施形態について説明する。図５は、本発明の第３実施形態に係る冷却システムを示す概略ブロック図である。図５（ａ）に示すように、本実施形態の冷却システム５０が上記第１実施形態の冷却システム１０（図２参照）と異なる点は、配管１２に代えて配管（第１の流路）５１を備え、接続ユニット３０に代えて接続ユニット５２を備えた点である。
【００４４】
配管５１は、図５（ｂ）に示すように、その下流側の端部に、着脱可能に設けられた仮設配管としての流入部５１ａを有している。流入部５１ａは、クーラ５１の流入口２６ａ（図３参照）に接続され、主冷却海水ポンプ１１で圧送された海水Ｗ１１をクーラ２２に流入させる。接続ユニット５２は、図５（ａ）に示すように、ホース弁５３を有している。このホース弁５３は、流入部５１ａと取替えられ、配管５４を介してクーラ２２に着脱可能に接続される。配管５４は、クーラ２２の流入口２６ａ（図３参照）に着脱可能に接続される。
【００４５】
冷却システム５０では、通常の冷却時においては、図５（ｂ）に示すように、接続ユニット５２を非接続とした状態で弁１５を開とし、主冷却海水ポンプ１１を作動させる。これにより、主冷却海水ポンプ１１で圧送された海水Ｗ１１が、配管５１を介してクーラ２２に供給され、クーラ２２で清水Ｗ０が冷却され、この清水Ｗ０でもって主発電機２１が冷却される。これと共に、クーラ２２から流出する海水Ｗ１１が海へ排出される。
【００４６】
ここで、主冷却海水ポンプ１１又は配管５１をメンテナンスする際には、図５（ａ）に示すように、弁１５を閉とし、主冷却海水ポンプ１１を停止した後、直ちに、配管５１の流入部５１ａを取り外すと共に、ホース弁５３及び配管５４をクーラ２２に取り付ける。そして、消防弁３１及びホース弁５３間にホース３３を接続し、消防弁３１及びホース弁５３を開とし、消防兼雑用海水ポンプ１５を作動する。これにより、消防兼雑用海水ポンプ１５で圧送された海水Ｗ１２がクーラ２２に供給されることとなる。
【００４７】
以上、本実施形態の冷却システム５０によれば、上記の冷却システム１０と同様な効果、すなわち、主発電機２１を停止させずに主冷却海水ポンプ１１又は配管５１をメンテナンスできるという効果を奏する。
【００４８】
また、本実施形態では、上述したように、接続ユニット５２が、流入部５１ａと取替えられてクーラ２２に接続される。つまり、接続ユニット５２を流入部５１ａと取替えるだけで、消防兼雑用海水ポンプ１５で圧送された海水Ｗ１２をクーラ２２へ流通させることができる。よって、既存設備を好適に利用することが可能となる。
【００４９】
以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。例えば、上記実施形態は、発電ユニット２０のクーラ２２に海水Ｗ１を供給することで清水Ｗ０を冷却し、この冷却された清水Ｗ０で主発電機２１を冷却するものであるが、主発電機２１に海水Ｗ１を供給することで主発電機２１を冷却するもの（いわゆる、海水冷却システム）であってもよい。すなわち、本発明は、船舶において発電ユニットに冷却水を供給するものであればよい。
【００５０】
図６は、図４の冷却システムの変形例を示す概略ブロック図、図７は図５の冷却システムの変形例を示す概略ブロック図である。図６，７に示すように、変形例の冷却システム６０，７０のそれぞれは、主発電機２１に海水Ｗ１を供給して主発電機２１を冷却した後、クーラ２２に海水Ｗ１を供給して清水Ｗ０を冷却し、この冷却された清水Ｗ０で主発電機２１をさらに冷却する。具体的には、図６に示すように、冷却システム６０は、配管６１（第１の流路）を備えている。配管６１は、主冷却海水ポンプ１１で圧送された海水Ｗ１１を、発電ユニット２０の主発電機２１へ流通させる。他方、図７に示すように、冷却システム７０は、配管７１（第１の流路）を備えている。配管７１は、主冷却海水ポンプ１１で圧送された海水Ｗ１１を、発電ユニット２０の主発電機２１へ流通させる。この配管７１の下流側の端部には、上記の流入部５１ａ（図５参照）と同様な流入部７１ａが、着脱可能に設けられている。
【００５１】
また、上記実施形態では、弁３１，３２間、弁３１，４１間及び弁３１，５３間をホース３３で接続したが、配管やフレキシブル配管等の流路で接続してもよい。ホースやフレキシブル配管等の可撓性のあるもので接続した場合、接続手段の取りまわしが容易になる。また、上記第１実施形態では、クーラ２２の後面２３ｂに接続ユニット３０を直接接続したが、クーラの側面や前面に直接接続してもよく、クーラ２２に直接接続可能であればよい。
【００５２】
また、上記実施形態では、消防兼雑用海水ポンプ１５を第２のポンプとしたが、消防用ポンプ等の消防配管に接続されたポンプを第２のポンプとしてもよい。また、上記実施形態では、冷却システムをオイルタンカーに適用したが、本発明は、種々の船舶に適用可能である。
【００５３】
なお、上記第１及び第２実施形態では、まず、接続ユニットを接続して消防兼雑用海水ポンプ１５を作動させた後、主冷却海水ポンプ１１を停止したが、まず、主冷却海水ポンプ１１を停止し、その後直ちに、接続ユニットを接続して消防兼雑用海水ポンプ１５を作動させてもよい。要は、本発明では、メンテナンスに際して主発電機２１の温度が上限値となる前に海水Ｗ１2を発電ユニット２０に供給すればよく、主発電機２１が連続運転可能であればよい。
【符号の説明】
【００５４】
１…船舶、１０，４０，５０，６０，７０…冷却システム、１１…主冷却海水ポンプ（第１のポンプ）、１２，５１，６１，７１…配管（第１の流路）、１５…消防兼雑用海水ポンプ（第２のポンプ）、１６…配管（第２の流路）、２０…発電ユニット、２１…発電機、２２…クーラ、３０，４３，５２…接続ユニット（接続手段）、４１…ホース弁（弁）、５１ａ，７１ａ…流入部、Ｗ１…海水（冷却水）、Ｗ１１…海水（第１の冷却水）、Ｗ１２…海水（第２の冷却水）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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