(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記後群は、正レンズと前記正レンズよりも像側に配置された負レンズとの接合からなる接合正レンズと、前記接合正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、前記接合正レンズよりも像側に配置された接合負レンズとを少なくとも有し、
合焦時に、前記前群と前記後群との間隔が変化し、
以下の条件式を満足することを特徴とする広角レンズ。
０．０９２９６≦Ｎｐ−Ｎｎ＜０．４０００
０．１００＜Ｄ２２３／ｆ０≦０．４８１８
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｄ２２３：前記後群における前記接合正レンズの光軸上の総厚
ｆ０    ：前記広角レンズ全系の焦点距離
【請求項２】
物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記後群は、正レンズと前記正レンズよりも像側に配置された負レンズとの接合からなる接合正レンズと、前記接合正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、前記接合正レンズよりも像側に配置された接合負レンズとを少なくとも有し、
合焦時に、前記前群と前記後群との間隔が変化し、
以下の条件式を満足することを特徴とする広角レンズ。
０．０１００＜Ｎｐ−Ｎｎ≦０．１３１６
０．４１３０≦Ｄ２２３／ｆ０≦０．６０００
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｄ２２３：前記後群における前記接合正レンズの光軸上の総厚
ｆ０    ：前記広角レンズ全系の焦点距離
【請求項３】
物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記後群は、正レンズと前記正レンズよりも像側に配置された負レンズとの接合からなる接合正レンズと、前記接合正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、前記接合正レンズよりも像側に配置された接合負レンズとを少なくとも有し、
合焦時に、前記前群と前記後群との間隔が変化し、
以下の条件式を満足することを特徴とする広角レンズ。
０．０９２９６≦Ｎｐ−Ｎｎ≦０．１３１６
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
【請求項４】
物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記前群は、物体側から順に、負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズとからなり、
前記後群は、正レンズと前記正レンズよりも像側に配置された負レンズとの接合からなる接合正レンズと、前記接合正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、前記接合正レンズよりも像側に配置された接合負レンズとを少なくとも有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする広角レンズ。
０．０９２９６≦Ｎｐ−Ｎｎ＜０．４０００
０．１００＜Ｄ２２３／ｆ０≦０．４８１８
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｄ２２３：前記後群における前記接合正レンズの光軸上の総厚
ｆ０    ：前記広角レンズ全系の焦点距離
【請求項５】
物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記前群は、物体側から順に、負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズとからなり、
前記後群は、正レンズと前記正レンズよりも像側に配置された負レンズとの接合からなる接合正レンズと、前記接合正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、前記接合正レンズよりも像側に配置された接合負レンズとを少なくとも有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする広角レンズ。
０．０１００＜Ｎｐ−Ｎｎ≦０．１３１６
０．４１３０≦Ｄ２２３／ｆ０≦０．６０００
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｄ２２３：前記後群における前記接合正レンズの光軸上の総厚
ｆ０    ：前記広角レンズ全系の焦点距離
【請求項６】
物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記前群は、物体側から順に、負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズとからなり、
前記後群は、正レンズと前記正レンズよりも像側に配置された負レンズとの接合からなる接合正レンズと、前記接合正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、前記接合正レンズよりも像側に配置された接合負レンズとを少なくとも有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする広角レンズ。
０．０９２９６≦Ｎｐ−Ｎｎ≦０．１３１６
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
【請求項７】
前記前群は、物体側から順に、負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズとからなることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の広角レンズ。
【請求項８】
前記前群は、物体側から順に、負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズとからなることを特徴とする請求項３に記載の広角レンズ。
【請求項９】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項３、請求項６、請求項８のいずれか一項に記載の広角レンズ。
０．１００＜Ｄ２２３／ｆ０＜０．８００
ただし、
Ｄ２２３：前記後群における前記接合正レンズの光軸上の総厚
ｆ０    ：前記広角レンズ全系の焦点距離
【請求項１０】
前記後群における前記接合正レンズと前記接合負レンズとの間に正レンズを有することを特徴とする請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項１１】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１０に記載の広角レンズ。
１．８５０＜Ｎ２４＜２．１００
ただし、
Ｎ２４：前記後群における前記接合正レンズと前記接合負レンズとの間の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
【請求項１２】
前記後群における前記接合正レンズと前記接合負レンズとの間に負レンズを有することを特徴とする請求項１から請求項１１のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項１３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１２に記載の広角レンズ。
１．４５０＜Ｎ２５＜１．６００
ただし、
Ｎ２５：前記後群における前記接合正レンズと前記接合負レンズとの間の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
【請求項１４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項１３のいずれか一項に記載の広角レンズ。
５．０２＜Ｒａ／ｆ０＜１８．００
ただし、
Ｒａ：前記後群における前記接合負レンズの接合面の曲率半径
ｆ０：前記広角レンズ全系の焦点距離
【請求項１５】
前記接合負レンズは正レンズを有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項１４のいずれか一項に記載の広角レンズ。
０．２２＜Ｄ２７／ｆ０＜０．５０
ただし、
Ｄ２７：前記後群における前記接合負レンズ中の前記正レンズの光軸上の厚さ
ｆ０  ：前記広角レンズ全系の焦点距離
【請求項１６】
前記後群における前記接合負レンズの像側に正レンズを有することを特徴とする請求項１から請求項１５のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項１７】
前記後群における前記接合正レンズと前記接合負レンズとの間に開口絞りを有することを特徴とする請求項１から請求項１６のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項１８】
前記後群における前記接合負レンズが、非球面を備えていることを特徴とする請求項１から請求項１７のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項１９】
前記後群において前記接合正レンズよりも物体側に位置する前記負レンズが、非球面を備えていることを特徴とする請求項１から請求項１８のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項２０】
前記後群を移動させることによって合焦を行うことを特徴とする請求項１から請求項１９のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項２１】
請求項１から請求項２０のいずれか一項に記載の広角レンズを備えたことを特徴とする撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタル一眼レフカメラ、フィルムカメラ、ビデオカメラ等の撮影光学系に最適な広角レンズ、撮像装置、広角レンズの結像方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、本出願人によって大口径を有する広角レンズが提案されている（例えば、特許文献１，２を参照。）。
【特許文献１】特開平７−３５９７４号公報
【特許文献２】特開２００３−１２１７３５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
従来の広角レンズは、光学性能の向上、特に色の球面収差、像面湾曲、非点収差、色コマ収差（横収差の波長による差）、及び倍率色収差の改善が十分に図られていないという問題がある。
【０００４】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、高い光学性能を備えた大口径の広角レンズ、撮像装置、広角レンズの結像方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために本発明は、
物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記後群は、正レンズと前記正レンズよりも像側に配置された負レンズとの接合からなる接合正レンズと、前記接合正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、前記接合正レンズよりも像側に配置された接合負レンズとを少なくとも有し、
合焦時に、前記前群と前記後群との間隔が変化し、
以下の条件式を満足することを特徴とする広角レンズを提供する。
０．０９２９６≦Ｎｐ−Ｎｎ＜０．４０００
０．１００＜Ｄ２２３／ｆ０≦０．４８１８
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｄ２２３：前記後群における前記接合正レンズの光軸上の総厚
ｆ０    ：前記広角レンズ全系の焦点距離
また本発明は、
物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記後群は、正レンズと前記正レンズよりも像側に配置された負レンズとの接合からなる接合正レンズと、前記接合正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、前記接合正レンズよりも像側に配置された接合負レンズとを少なくとも有し、
合焦時に、前記前群と前記後群との間隔が変化し、
以下の条件式を満足することを特徴とする広角レンズを提供する。
０．０１００＜Ｎｐ−Ｎｎ≦０．１３１６
０．４１３０≦Ｄ２２３／ｆ０≦０．６０００
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｄ２２３：前記後群における前記接合正レンズの光軸上の総厚
ｆ０    ：前記広角レンズ全系の焦点距離
また本発明は、
物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記後群は、正レンズと前記正レンズよりも像側に配置された負レンズとの接合からなる接合正レンズと、前記接合正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、前記接合正レンズよりも像側に配置された接合負レンズとを少なくとも有し、
合焦時に、前記前群と前記後群との間隔が変化し、
以下の条件式を満足することを特徴とする広角レンズを提供する。
０．０９２９６≦Ｎｐ−Ｎｎ≦０．１３１６
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
また本発明は、
物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記前群は、物体側から順に、負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズとからなり、
前記後群は、正レンズと前記正レンズよりも像側に配置された負レンズとの接合からなる接合正レンズと、前記接合正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、前記接合正レンズよりも像側に配置された接合負レンズとを少なくとも有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする広角レンズを提供する。
０．０９２９６≦Ｎｐ−Ｎｎ＜０．４０００
０．１００＜Ｄ２２３／ｆ０≦０．４８１８
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｄ２２３：前記後群における前記接合正レンズの光軸上の総厚
ｆ０    ：前記広角レンズ全系の焦点距離
また本発明は、
物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記前群は、物体側から順に、負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズとからなり、
前記後群は、正レンズと前記正レンズよりも像側に配置された負レンズとの接合からなる接合正レンズと、前記接合正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、前記接合正レンズよりも像側に配置された接合負レンズとを少なくとも有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする広角レンズを提供する。
０．０１００＜Ｎｐ−Ｎｎ≦０．１３１６
０．４１３０≦Ｄ２２３／ｆ０≦０．６０００
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｄ２２３：前記後群における前記接合正レンズの光軸上の総厚
ｆ０    ：前記広角レンズ全系の焦点距離
また本発明は、
物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記前群は、物体側から順に、負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズとからなり、
前記後群は、正レンズと前記正レンズよりも像側に配置された負レンズとの接合からなる接合正レンズと、前記接合正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、前記接合正レンズよりも像側に配置された接合負レンズとを少なくとも有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする広角レンズを提供する。
０．０９２９６≦Ｎｐ−Ｎｎ≦０．１３１６
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
【０００６】
本発明の広角レンズを備えたことを特徴とする撮像装置を提供する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、高い光学性能を備えた大口径の広角レンズ、撮像装置、広角レンズの結像方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本願の広角レンズ、撮像装置、広角レンズの結像方法について説明する。
本願の広角レンズは、物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有し、前記後群は、物体側から、負レンズと、正レンズと負レンズとの接合からなる接合正レンズと、接合負レンズとを有し、以下の条件式（１）を満足するように構成されている。
（１）０．０１００＜Ｎｐ−Ｎｎ＜０．４０００
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
【００１０】
写真レンズを含む対物光学系の設計において最も困難なことは、大画角化と同時に大口径化を図ることである。このことは即ちザイデル収差を余すところなく補正することに他ならない。加えて、大口径になるほど球面収差とコマ収差を補正することが困難になり、大画角化するほど像面湾曲、非点収差、及びコマ収差を補正することが困難になる。このため本願の広角レンズは、高い光学性能、特に球面収差を良好に補正し、色の球面収差（光線の各波長による球面収差の形状のばらつき）、非点収差、及びコマ収差の発生を減少させたことに特徴がある。
【００１１】
条件式（１）は、後群における接合正レンズ中の正レンズと負レンズの屈折率差を最適に設定するための条件式である。本願のような大口径の広角レンズの場合、残存収差を極力減らすため、またサジタルコマフレアの発生を抑えるためにも、高屈折率ガラスが使用されることが多く、ペッツバール和が大きくなり過ぎる傾向がある。本願の広角レンズは、条件式（１）を満足する接合レンズを備えることで、収差補正を良好に保つことができる。したがって条件式（１）を満足することは、ペッツバール和を最適な値に保ち、像面湾曲等の最適な収差バランスを実現するために必要な条件である。
【００１２】
条件式（１）の上限値を上回ると、接合正レンズ中の正レンズの屈折率が負レンズの屈折率に比して著しく大きくなるため、ペッツバール和が小さくなり過ぎて好ましくない。また、球面収差が悪化する傾向があり好ましくない。
なお、条件式（１）の上限値を０．３０００に設定すれば、像面湾曲や球面収差の補正により有利となる。また、条件式（１）の上限値を０．２５００に設定すれば、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００１３】
一方、条件式（１）の下限値を下回ると、本願において最も重要なペッツバール和の最適化を図ることができなくなる。したがってペッツバール和が大きい値となり、結果的には像面湾曲を補正することが困難になってしまうため好ましくない。
なお、条件式（１）の下限値を０．０３００に設定すれば、像面湾曲の補正により有利となる。また、条件式（１）の下限値を０．０５００に設定すれば、本願の効果を最大限に発揮することができる。
以上の構成により、高い光学性能を備えた大口径の広角レンズを実現することができる。
【００１４】
また本願の広角レンズは、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
（２）０．１００＜Ｄ２２３／ｆ０＜０．８００
ただし、
Ｄ２２３：前記後群における前記接合正レンズの光軸上の総厚
ｆ０    ：前記広角レンズ全系の焦点距離
【００１５】
条件式（２）は、後群における接合正レンズの光軸上の厚さを広角レンズ全系の焦点距離で正規化した条件式である。この条件式（２）は、本願の広角レンズに比較的厚肉化された接合正レンズを設けることで、前玉径の小径化、歪曲収差の改善に寄与するものである。
条件式（２）の上限値を上回ると、接合正レンズが著しく厚肉化し、後群が重くなり過ぎて好ましくない。また接合正レンズが厚肉化すると、球面収差が補正不足になる傾向があるため好ましくない。また硝材の着色によってカラーバランスが崩れてしまうため好ましくない。
なお、条件式（２）の上限値を０．７００に設定すれば、重量の点で有利となる。また、条件式（２）の上限値を０．６００に設定すれば、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００１６】
一方、条件式（２）の下限値を下回ると、接合正レンズが薄肉化してしまうため、レンズを厚肉化することによる歪曲収差の補正効果（厚肉レンズ効果）が得られなくなり、前玉径の小径化、歪曲収差の改善をすることができなくなる。また接合正レンズが薄肉化すると、球面収差が補正過剰になる傾向があるため好ましくない。また本願の広角レンズにおいて、厚肉化したレンズの存在は各光線の偏角を平均化することに役立っている。これは即ち各公差を緩和し、製造しやすい光学系を設計することに他ならない。したがって条件式（２）の下限値を下回ると、この効果も減少してしまうため好ましくない。
なお、条件式（２）の下限値を０．２００に設定すれば、歪曲収差等の補正に効果がある。また、条件式（２）の下限値を０．２５０に設定すれば、本願の効果を最大限に発揮することができる。
以上に述べた条件式（１）と条件式（２）とを同時に満足することが、高性能で、球面収差、色の球面収差（光線の各波長による球面収差の形状のばらつき）、像面湾曲、非点収差が少なく、製造しやすい大口径の広角レンズを実現する上でより望ましい。
【００１７】
また本願の広角レンズは、前記後群における前記接合正レンズと前記接合負レンズとの間に正レンズを有することが望ましい。
これにより本願の広角レンズは、球面収差を補正する際の自由度が増すため好ましい。
【００１８】
また本願の広角レンズは、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）１．８５０＜Ｎ２４＜２．１００
ただし、
Ｎ２４：前記後群における前記接合正レンズと前記接合負レンズとの間の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
【００１９】
条件式（３）は、後群における接合正レンズと接合負レンズとの間の正レンズの屈折率を最適な値に設定するための条件式である。
条件式（３）の上限値を上回ると、通常の光学ガラスでは分散も著しく大きくなることを意味する。したがって、軸上色収差を補正することが困難になり、またデジタル写真で問題になる色ずれの原因の１つである色の球面収差（光線の各波長による球面収差の形状のばらつき）が発生し、特にｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）に対する球面収差が発生してしまうため好ましくない。また、条件式（３）の上限値を上回るような領域の光学ガラスは着色度が大きく、これを本願の広角レンズのように厚い正レンズに使用する場合には、カラーバランスを最適化することが困難となるため好ましくない。
なお、条件式（３）の上限値を１．９５００に設定すれば、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００２０】
一方、条件式（３）の下限値を下回ると、後群における接合正レンズと接合負レンズとの間の正レンズを同じ屈折力に保つ場合に、各レンズ面の曲率が強くなる。このため、収差の発生も増加し、結果的に球面収差を補正することが不利になってしまうため好ましくない。また前述のように、大きくなりやすい傾向にあるペッツバール和を抑制し最適化することができなくなり、結果的に像面湾曲が最適な値にならなくなってしまうため好ましくない。
なお、条件式（３）の下限値を１．８６１に設定すれば、本願の効果をさらに発揮することができる。また、条件式（３）の下限値を１．８６５に設定すれば、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００２１】
また本願の広角レンズは、前記後群における前記接合正レンズと前記接合負レンズとの間に負レンズを有することが望ましい。
これにより本願の広角レンズは、球面収差を補正する際の自由度が増すため好ましい。
【００２２】
また本願の広角レンズは、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）１．４５０＜Ｎ２５＜１．６００
ただし、
Ｎ２５：前記後群における前記接合正レンズと前記接合負レンズとの間の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
【００２３】
条件式（４）は、後群における接合正レンズと接合負レンズとの間の負レンズの屈折率を最適な値に設定するための条件式である。
条件式（４）の上限値を上回ると、ペッツバール和が大きくなって最適な値に設定することができなくなるため好ましくない。そして結果的には、像面湾曲と球面収差との最適なバランスをとることができなくなってしまう。
なお、条件式（４）の上限値を１．５９０に設定すれば、像面湾曲をより良好に補正することが可能となる。また、条件式（４）の上限値を１．５７０に設定すれば、本願の効果を最大限に発揮することができる。
一方、条件式（４）の下限値を下回ると、通常の光学ガラスでは分散が著しく小さくなるため、軸上色収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。
【００２４】
また本願の広角レンズは、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）５．０２＜Ｒａ／ｆ０＜１８．００
ただし、
Ｒａ：前記後群における前記接合負レンズの接合面の曲率半径
ｆ０：前記広角レンズ全系の焦点距離
【００２５】
条件式（５）は、後群における接合負レンズの接合面の曲率半径を広角レンズ全系の焦点距離で正規化した条件式である。
条件式（５）の上限値を上回ると、相対的に曲率半径が大きくなるため前記接合面の屈折力が低下する。したがって、球面収差や上方コマ収差を補正することが困難になり好ましくない。
なお、条件式（５）の上限値を１７．１５に設定すれば、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００２６】
一方、条件式（５）の下限値を下回ると、相対的に曲率半径が小さくなるため前記接合面の屈折力が著しく増大する。したがって、この接合面で高次の収差が発生して、色の球面収差、特にｇ線に対する球面収差が発生してしまうため好ましくない。また、接合負レンズ中の正レンズの縁厚が小さくなるため、当該正レンズに所謂ガラスモールド方式の非球面レンズを用いようとした場合、これを製造するにあたってベースとなるプリフォームを製造することが困難になるため好ましくない。
なお、条件式（５）の下限値を５．０３に設定すれば、前記プリフォームの製造の難易度がより下がるため好ましい。また、条件式（５）の下限値を５．０５に設定すれば、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００２７】
また本願の広角レンズは、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
（６）０．２２＜Ｄ２７／ｆ０＜０．５０
ただし、
Ｄ２７：前記後群における前記接合負レンズ中の前記正レンズの光軸上の厚さ
ｆ０  ：前記広角レンズ全系の焦点距離
【００２８】
条件式（６）は、後群における接合負レンズ中の正レンズの光軸上の厚さを広角レンズ全系の焦点距離で正規化した条件式である。そしてこの条件式（６）は、球面収差を良好に補正するための条件式であって、また接合負レンズ中の正レンズにガラスモールドの非球面レンズを用いようとした場合に、該非球面レンズの製造を容易にする最適な解を導き出すための条件式である。
条件式（６）の上限値を上回ると、接合負レンズ中の正レンズが厚くなり過ぎるため、球面収差が補正不足となってしまう。また、ガラスモールドの非球面レンズを精度良く製造することに適さない。そして結果的には広角レンズ全系が長くなるため、周辺光量が減少してしまうため好ましくない。
なお、条件式（６）の上限値を０．４０に設定すれば、加工性のより良いガラスモールドの非球面レンズを製造することができる。また、条件式（６）の上限値を０．３０に設定すれば、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００２９】
一方、条件式（６）の下限値を下回ると、接合負レンズ中の正レンズが薄くなり過ぎるため、球面収差が補正過剰となってしまう。また、プリフォームを設計する際に、最適な形状設定をすることができなくなり、特に縁厚が不足してしまうため、ガラスモールドの非球面レンズを製造することが困難になるため好ましくない。
なお、条件式（６）の下限値を０．２３に設定すれば、プリフォームのさらなる最適化が可能となり、ガラスモールドの非球面レンズの製造が容易になるため好ましい。また、条件式（６）の下限値を０．２４に設定すれば、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００３０】
また本願の広角レンズは、前記後群における前記接合負レンズの像側に正レンズを有することが望ましい。
これにより本願の広角レンズは、球面収差と上方コマ収差を良好に補正することができる。
また本願の広角レンズは、前記前群が、物体側から順に、負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズとからなることが望ましい。
これにより本願の広角レンズは、歪曲収差を良好に補正することができる。
【００３１】
また本願の広角レンズは、前記後群における前記接合正レンズと前記接合負レンズとの間に開口絞りを有することが望ましい。
これにより本願の広角レンズは、歪曲収差の最適化ができて好ましい。
また本願の広角レンズは、前記後群における前記接合負レンズが、非球面を備えていることが望ましい。
これにより本願の広角レンズは、コマ収差と球面収差を良好に補正することができる。
【００３２】
また本願の広角レンズは、前記後群において前記接合正レンズよりも物体側に位置する前記負レンズが、非球面を備えていることが望ましい。
これにより本願の広角レンズは、下方コマ収差と球面収差、歪曲収差を良好に補正することができる。
また本願の広角レンズは、前記後群を移動させることによって合焦を行うことが望ましい。
これにより本願の広角レンズは、像面湾曲等の近距離収差変動を抑えることができる。
また本願の撮像装置は、上述した構成の広角レンズを備えている。
これにより、高い光学性能を備え、大口径で広角の撮像装置を実現することができる。
【００３３】
また本願の広角レンズの結像方法は、物体側から、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有する広角レンズの結像方法において、前記後群は、物体側から、負レンズと、正レンズと負レンズとの接合からなる接合正レンズと、接合負レンズとを有し、以下の条件式（１）を満足する。
（１）０．０１００＜Ｎｐ−Ｎｎ＜０．４０００
ただし、
Ｎｐ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記正レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｎ：前記後群における前記接合正レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
これにより、高い光学性能を備えた大口径の広角レンズを実現することができる。
【００３４】
以下、本願の数値実施例に係る広角レンズを添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は、本願の第１実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。
本実施例に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群ＧＦと、正の屈折力を有する後群ＧＲとからなる。
前群ＧＦは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とからなる。
【００３５】
後群ＧＲは、物体側から順に、物体側に凸面を向けており像側のレンズ面が非球面であってガラスと樹脂の複合からなる非球面負メニスカスレンズＬ２１と、下方コマ収差を有効にカットするための固定絞りＦＳと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとからなる接合正レンズＬ２２３と、両凸形状の正レンズＬ２４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２５と、Ｆ値を決定する開口絞りＳと、両凹形状の負レンズと像側のレンズ面が非球面である両凸形状の正レンズとからなる非球面接合負レンズＬ２６７と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２８と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２９とからなる。
斯かる構成の下、本実施例に係る広角レンズは、前群ＧＦを像面Ｉに対して固定し、後群ＧＲを物体側へ繰り出すことで近距離物点への合焦を行う。
【００３６】
以下の表１に、本願の第１実施例に係る広角レンズの諸元の値を掲げる。
表１において、ｆは焦点距離、ＢＦはバックフォーカスを示す。
[面データ]において、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の光軸上の間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、(絞りＳ)は開口絞りＳ、(絞りＦＳ)は固定絞りＦＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒの「∞」は平面を示している。また、レンズ面が非球面である場合には、面番号に＊印を付して曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示している。
【００３７】
［非球面データ］には、［面データ］に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の非球面係数及び円錐定数を示す。
Ｓ（ｙ）＝（ｙ２／Ｒ）／〔１＋（１−Ｋ・ｙ２／Ｒ２）１／２〕
＋Ａ3・｜ｙ｜３＋Ａ4・ｙ４＋Ａ6・ｙ６＋Ａ8・ｙ８
＋Ａ10・ｙ１０＋Ａ12・ｙ１２＋Ａ14・ｙ１４
ここで、Ｓ（ｙ）は光軸から垂直方向の高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から光軸方向に沿った距離（サグ量）、Ｒは基準の曲率半径、Ｋは円錐係数、Ａ3,Ａ4,Ａ6,Ａ8,Ａ10,Ａ12,Ａ14を非球面係数とする。
【００３８】
［各種データ］において、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（包括角）、Ｙは像高、ＴＬは光学系全長、βは撮影倍率、ｄ0は物体面から第１面までの距離、ｄi（i：整数）は第i面の可変の面間隔をそれぞれ示す。なお、1-POSは無限遠合焦時、2-POSは中間距離合焦時、3-POSは近距離合焦時をそれぞれ示す。
ここで、表１に掲載されている焦点距離ｆや曲率半径ｒ、及びその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いる。
【００３９】
（表１）第１実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1)          59.3881   2.0000   1.795000   45.30
2)          26.3497   8.5000   1.000000
3)          58.2056   5.0000   1.846660   23.78
4)         151.9046    可変    1.000000
5)          53.0269   2.0000   1.743997   44.78
6)          23.0000   0.0300   1.553070   38.73
＊7)          19.5000  10.3000   1.000000
8)(絞りＦＳ)     ∞   0.0000   1.000000
9)          74.5282  10.4000   1.713000   53.89
10)         -70.1628   1.5000   1.581439   40.75
11)          81.3659   0.1000   1.000000
12)          34.4090   8.5000   1.882997   40.76
13)        -109.6466   0.1000   1.000000
14)          84.5036   1.5000   1.516800   64.12
15)          33.2580   6.0000   1.000000
16)(絞りＳ)       ∞   6.5000   1.000000
17)         -20.1630   1.5000   1.846660   23.78
18)         190.8805   6.6500   1.796680   45.34
＊19)         -43.6868   0.1000   1.000000
20)        -271.3583   6.8000   1.729157   54.68
21)         -29.6454   0.1000   1.000000
22)        -146.7024   6.0000   1.487490   70.45
23)         -29.2697    ＢＦ    1.000000
像面               ∞
［非球面データ］
第７面
Ｋ   ＝   0.4892
Ａ3  ＝   0.10347E-04
Ａ4  ＝  -5.56910E-06
Ａ6  ＝   6.80370E-09
Ａ8  ＝  -1.10740E-10
Ａ10 ＝  -3.95020E-14
Ａ12 ＝   0.10277E-14
Ａ14 ＝  -0.20250E-17
第１９面
Ｋ   ＝   4.1363
Ａ3  ＝   0.23236E-05
Ａ4  ＝   1.95290E-05
Ａ6  ＝   2.10030E-08
Ａ8  ＝   4.37310E-12
Ａ10 ＝  -6.33020E-14
Ａ12 ＝   0.10159E-15
Ａ14 ＝   0.13366E-18
［各種データ］
ｆ           24.70141
ＦＮＯ        1.45
２ω         83.62
Ｙ           21.6
ＴＬ        127.299
1-POS       2-POS       3-POS
ｆ又はβ     24.70141    -0.03333    -0.17697
ｄ0             ∞      721.4977    122.7010
ｄ4           5.61885     4.77163     1.03121
ＢＦ         38.10019    38.94740    42.68782
［レンズ群データ］
群     始面           ｆ
前群      1        -159.99879
後群      5         +30.40050
［条件式対応値］
（１）Ｎｐ−Ｎｎ＝0.1316
（２）Ｄ２２３／ｆ０＝0.4818
（３）Ｎ２４＝1.882997
（４）Ｎ２５＝1.51680
（５）Ｒａ／ｆ０＝7.728
（６）Ｄ２７／ｆ０＝0.2692
【００４０】
図２は、第１実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差図である。
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。またｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。そして非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。
なお、以下に示す各実施例の諸収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、球面収差や像面湾曲等を含め諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００４１】
（第２実施例）
図３は、本願の第２実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。
本実施例に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群ＧＦと、正の屈折力を有する後群ＧＲとからなる。
前群ＧＦは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とからなる。
【００４２】
後群ＧＲは、物体側から順に、物体側に凸面を向けており像側のレンズ面が非球面であってガラスと樹脂の複合からなる非球面負メニスカスレンズＬ２１と、下方コマ収差を有効にカットするための固定絞りＦＳと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとからなる接合正レンズＬ２２３と、両凸形状の正レンズＬ２４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２５と、Ｆ値を決定する開口絞りＳと、両凹形状の負レンズと像側のレンズ面が非球面である両凸形状の正レンズとからなる非球面接合負レンズＬ２６７と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２８と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２９とからなる。
斯かる構成の下、本実施例に係る広角レンズは、前群ＧＦを像面Ｉに対して固定し、後群ＧＲを物体側へ繰り出すことで近距離物点への合焦を行う。
以下の表２に、本願の第２実施例に係る広角レンズの諸元の値を掲げる。
【００４３】
（表２）第２実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1)          63.4533   2.0000   1.795000   45.30
2)          26.9501   8.5000   1.000000
3)          61.9151   5.0000   1.846660   23.78
4)         208.9930    可変    1.000000
5)          51.6090   2.0000   1.743997   44.78
6)          23.0000   0.0300   1.553070   38.73
＊7)          19.1489  10.7000   1.000000
8)(絞りＦＳ)     ∞   0.0000   1.000000
9)          72.8211   5.2000   1.713000   53.89
10)        -144.8513   5.0000   1.620040   36.30
11)          91.0274   0.1000   1.000000
12)          34.4485   8.5000   1.882997   40.76
13)        -105.0335   0.1000   1.000000
14)          81.0087   1.5000   1.516800   64.12
15)          33.0624   6.0000   1.000000
16)(絞りＳ)       ∞   6.5000   1.000000
17)         -20.0404   1.5000   1.846660   23.78
18)         307.1304   6.7000   1.796680   45.34
＊19)         -44.0600   0.1000   1.000000
20)        -277.0567   6.8000   1.729157   54.68
21)         -29.5596   0.1000   1.000000
22)        -143.2909   6.0000   1.487490   70.45
23)         -28.8570    ＢＦ    1.000000
［非球面データ］
第７面
Ｋ   ＝   0.4925
Ａ3  ＝   0.20220E-04
Ａ4  ＝  -5.07930E-06
Ａ6  ＝   4.70670E-09
Ａ8  ＝  -1.10740E-10
Ａ10 ＝   1.15680E-14
Ａ12 ＝   0.91544E-15
Ａ14 ＝  -0.22343E-17
第１９面
Ｋ   ＝   4.0572
Ａ3  ＝  -0.22317E-05
Ａ4  ＝   1.99800E-05
Ａ6  ＝   2.15710E-08
Ａ8  ＝  -2.36230E-13
Ａ10 ＝  -7.41430E-14
Ａ12 ＝   0.17099E-15
Ａ14 ＝   0.000000
［各種データ］
ｆ           24.69156
ＦＮＯ        1.45
２ω         83.57
Ｙ           21.6
ＴＬ        126.020
1-POS       2-POS       3-POS
ｆ又はβ     24.69156    -0.03333    -0.17509
ｄ0             ∞      721.1133    123.9797
ｄ4           5.61864     4.77541     1.11027
ＢＦ         38.07166    38.91488    42.58002
［レンズ群データ］
群     始面           ｆ
前群      1        -174.59934
後群      5         +30.29542
［条件式対応値］
（１）Ｎｐ−Ｎｎ＝0.09296
（２）Ｄ２２３／ｆ０＝0.4130
（３）Ｎ２４＝1.882997
（４）Ｎ２５＝1.51680
（５）Ｒａ／ｆ０＝12.434
（６）Ｄ２７／ｆ０＝0.2713
【００４４】
図４は、第２実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、球面収差や像面湾曲等を含め諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００４５】
（第３実施例）
図５は、本願の第３実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。
本実施例に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群ＧＦと、正の屈折力を有する後群ＧＲとからなる。
前群ＧＦは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とからなる。
【００４６】
後群ＧＲは、物体側から順に、物体側に凸面を向けており像側のレンズ面が非球面であってガラスと樹脂の複合からなる非球面負メニスカスレンズＬ２１と、下方コマ収差を有効にカットするための固定絞りＦＳと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとからなる接合正レンズＬ２２３と、両凸形状の正レンズＬ２４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２５と、Ｆ値を決定する開口絞りＳと、両凹形状の負レンズと像側のレンズ面が非球面である両凸形状の正レンズとからなる非球面接合負レンズＬ２６７と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２８と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２９とからなる。
斯かる構成の下、本実施例に係る広角レンズは、前群ＧＦを像面Ｉに対して固定し、後群ＧＲを物体側へ繰り出すことで近距離物点への合焦を行う。
以下の表３に、本願の第３実施例に係る広角レンズの諸元の値を掲げる。
【００４７】
（表３）第３実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1)          59.5725   2.0000   1.795000   45.30
2)          26.1220   8.0000   1.000000
3)          56.8929   5.0000   1.846660   23.78
4)         151.3695    可変    1.000000
5)          53.0599   2.0000   1.743997   44.78
6)          22.0000   0.0300   1.553070   38.73
＊7)          19.5124  10.4000   1.000000
8)(絞りＦＳ)     ∞   0.0000   1.000000
9)          74.6434  10.4000   1.713000   53.89
10)         -73.0388   1.5000   1.581439   40.75
11)          81.3987   0.1000   1.000000
12)          34.3564   8.5000   1.882997   40.76
13)        -112.5568   0.1000   1.000000
14)          87.5021   1.5000   1.487490   70.45
15)          31.9683   6.0000   1.000000
16)(絞りＳ)       ∞   6.5000   1.000000
17)         -20.8613   1.5000   1.846660   23.78
18)         126.8240   6.8000   1.796680   45.34
＊19)         -43.0638   0.1000   1.000000
20)        -277.9765   8.0000   1.729157   54.68
21)         -29.1413   0.1000   1.000000
22)        -149.5422   8.0000   1.487490   70.45
23)         -32.0571    ＢＦ    1.000000
［非球面データ］
第７面
Ｋ   ＝   0.4846
Ａ3  ＝  -0.67372E-05
Ａ4  ＝  -5.67220E-06
Ａ6  ＝   6.84260E-09
Ａ8  ＝  -1.15620E-10
Ａ10 ＝  -6.92330E-14
Ａ12 ＝   0.66615E-15
Ａ14 ＝  -0.11155E-18
第１９面
Ｋ   ＝   4.1446
Ａ3  ＝   0.23913E-05
Ａ4  ＝   1.94580E-05
Ａ6  ＝   2.08720E-08
Ａ8  ＝   5.31680E-12
Ａ10 ＝  -5.76940E-14
Ａ12 ＝   0.11817E-15
Ａ14 ＝   0.14652E-18
［各種データ］
ｆ           24.70141
ＦＮＯ        1.45
２ω         83.58
Ｙ           21.6
ＴＬ        130.251
1-POS       2-POS       3-POS
ｆ又はβ     24.70141    -0.03333    -0.18045
ｄ0             ∞      721.1672    119.7488
ｄ4           5.62730     4.78008     0.94722
ＢＦ         38.09386    38.94108    42.77394
［レンズ群データ］
群     始面           ｆ
前群      1        -159.99879
後群      5         +30.40050
［条件式対応値］
（１）Ｎｐ−Ｎｎ＝0.1316
（２）Ｄ２２３／ｆ０＝0.4818
（３）Ｎ２４＝1.882997
（４）Ｎ２５＝1.48749
（５）Ｒａ／ｆ０＝5.135
（６）Ｄ２７／ｆ０＝0.2753
【００４８】
図６は、第３実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、球面収差や像面湾曲等を含め諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００４９】
（第４実施例）
図７は、本願の第４実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。
本実施例に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群ＧＦと、正の屈折力を有する後群ＧＲとからなる。
前群ＧＦは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２とからなる。
【００５０】
後群ＧＲは、物体側から順に、物体側に凸面を向けており像側のレンズ面が非球面であってガラスと樹脂の複合からなる非球面負メニスカスレンズＬ２１と、下方コマ収差を有効にカットするための固定絞りＦＳと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとからなる接合正レンズＬ２２３と、両凸形状の正レンズＬ２４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２５と、Ｆ値を決定する開口絞りＳと、両凹形状の負レンズと像側のレンズ面が非球面である両凸形状の正レンズとからなる非球面接合負レンズＬ２６７と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２８と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２９とからなる。
斯かる構成の下、本実施例に係る広角レンズは、前群ＧＦを像面Ｉに対して固定し、後群ＧＲを物体側へ繰り出すことで近距離物点への合焦を行う。
以下の表４に、本願の第４実施例に係る広角レンズの諸元の値を掲げる。
【００５１】
（表４）第４実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1)          64.5076   2.0000   1.816000   46.62
2)          28.0548   9.0000   1.000000
3)          69.9486   6.0000   1.755200   27.51
4)      -22941.2319    可変    1.000000
5)          60.4280   2.0000   1.743997   44.78
6)          23.0000   0.0300   1.553070   38.73
＊7)          20.2956  11.3000   1.000000
8)(絞りＦＳ)     ∞   0.0000   1.000000
9)          71.9402   4.2000   1.713000   53.89
10)        -532.0195   3.0000   1.620040   36.30
11)          96.7206   0.1000   1.000000
12)          34.0724   7.3000   1.882997   40.76
13)         -99.2672   0.1000   1.000000
14)          97.9763   1.0500   1.516800   64.12
15)          32.3570   6.0000   1.000000
16)(絞りＳ)       ∞   6.5000   1.000000
17)         -20.0214   1.5000   1.846660   23.78
18)         164.2518   7.3000   1.796680   45.34
＊19)         -44.1386   0.1000   1.000000
20)        -272.0698   6.8000   1.729157   54.68
21)         -29.7733   0.1000   1.000000
22)        -153.0051   6.2500   1.487490   70.45
23)         -28.9988    ＢＦ    1.000000
［非球面データ］
第７面
Ｋ   ＝   0.5344
Ａ3  ＝   0.29075E-04
Ａ4  ＝  -4.25740E-06
Ａ6  ＝   1.04410E-08
Ａ8  ＝  -1.02060E-10
Ａ10 ＝  -1.34340E-15
Ａ12 ＝   0.63652E-15
Ａ14 ＝  -0.14128E-17
第１９面
Ｋ   ＝   4.0597
Ａ3  ＝  -0.51538E-05
Ａ4  ＝   1.99550E-05
Ａ6  ＝   2.13230E-08
Ａ8  ＝  -1.47450E-12
Ａ10 ＝  -7.45910E-14
Ａ12 ＝   0.19223E-15
Ａ14 ＝   0.000000
［各種データ］
ｆ           24.71633
ＦＮＯ        1.46
２ω         83.53
Ｙ           21.6
ＴＬ        124.374
1-POS       2-POS       3-POS
ｆ又はβ     24.71633    -0.03333    -0.17144
ｄ0             ∞      720.4521    125.6256
ｄ4           5.61864     4.78527     1.28410
ＢＦ         38.12580    38.95917    42.46034
［レンズ群データ］
群     始面           ｆ
前群      1        -263.87804
後群      5         +29.77443
［条件式対応値］
（１）Ｎｐ−Ｎｎ＝0.09296
（２）Ｄ２２３／ｆ０＝0.2913
（３）Ｎ２４＝1.882997
（４）Ｎ２５＝1.51680
（５）Ｒａ／ｆ０＝6.6456
（６）Ｄ２７／ｆ０＝0.2954
【００５２】
図８は、第４実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、球面収差や像面湾曲等を含め諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００５３】
以上の各実施例によれば、包括角２ω＝８３°を越え、Ｆナンバー１．４５程度の口径を有し、球面収差、光線の各波長による球面収差の形状のばらつき、像面湾曲、非点収差、色コマ収差、及び倍率色収差が少なく、高い光学性能を備えた製造しやすい大口径の広角レンズを実現することができる。
【００５４】
なお、本願の広角レンズの数値実施例として２群構成のものを示したが、本広角レンズの群構成はこれに限られず、３群等の群構成とすることもできる。
また、本広角レンズにおいて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、単独のレンズ群、又は複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。また、この合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等の駆動にも適している。この点においても、本広角レンズでは後群ＧＲを合焦レンズ群とすることが好ましい。また、本広角レンズでは、後群ＧＲを開口絞りＳを境に前方群と後方群に分離し、それぞれを異なる移動量で移動させて合焦を行う構成としてもよい。この場合、移動量比を１：１．１〜１．４程度とすれば、近距離収差の変動、特に像面湾曲と球面収差の変動を抑えることができるため好ましい。
【００５５】
また、本広角レンズにおいて、いずれかのレンズ群全体又はその一部を防振レンズ群として光軸に垂直な方向へシフトさせて、手ブレによって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本広角レンズでは後群ＧＲの一部又は全体を防振レンズ群とすることが好ましい。
また、本広角レンズを構成するレンズのレンズ面を非球面としてもよい。また非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。
また、本広角レンズを構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストで高い光学性能を達成することができる。
【００５６】
また、本広角レンズにおいては、回折光学素子を用いることも容易である。これにより、特に色収差を良好に補正することが可能となる。
また、本広角レンズにおける開口絞りＳは後群ＧＲ中に配置されることが好ましいが、開口絞りＳとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
以上のことは、本広角レンズの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
なお、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００５７】
次に、本願の広角レンズを備えたカメラを図９に基づいて説明する。
図９は、本願の広角レンズを備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１は、図９に示すように撮影レンズ２として上記第１実施例に係る広角レンズを備えたデジタル一眼レフカメラである。
【００５８】
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００５９】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【００６０】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る広角レンズは、上記第１実施例において説明したようにその特徴的なレンズ構成によって、大口径、大広角、及び高い光学性能を実現している。即ち本カメラ１は、大口径、大広角、及び高い光学性能を実現することができる。
なお、上記第２〜第４実施例に係る広角レンズを撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても上記カメラ１と同様の効果を勿論奏することができる。
【００６１】
以上より本発明によれば、高い光学性能を備えた大口径の広角レンズ、撮像装置、広角レンズの結像方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本願の第１実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。
【図２】本願の第１実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３】本願の第２実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。
【図４】本願の第２実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差図である。
【図５】本願の第３実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。
【図６】本願の第３実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差図である。
【図７】本願の第４実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。
【図８】本願の第４実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差図である。
【図９】本願の広角レンズを備えたカメラの構成を示す図である。
【符号の説明】
【００６３】
ＧＦ    前群
ＧＲ    後群
ＦＳ    固定絞り
Ｓ      開口絞り
Ｉ      像面
【図１】
0005374847.tif 000002
【図２】
0005374847.tif 000003
【図３】
0005374847.tif 000004
【図４】
0005374847.tif 000005
【図５】
0005374847.tif 000006
【図６】
0005374847.tif 000007
【図７】
0005374847.tif 000008
【図８】
0005374847.tif 000009
【図９】
0005374847.tif 000010