(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内管の内部に給湯往路を構成し前記内管と外管との間隙に給湯返路を構成した給湯二重管と、内部に給湯端末に連なる端末給湯路を構成した器具繋込管である給湯管とを接続する給湯二重管継手であって、
前記内管が接続される内管接続口を有する内管接続部材と、
一の端部に、前記内管接続部材が差込み接合される接合部と、前記外管が接続される外管接続口とが形成され、他の端部に、前記給湯管が接続される給湯管接続口が形成された継手本体と、を備え、
前記内管接続部材は、一方の端部に前記内管接続口が形成されると共に他方の端部側で前記給湯管接続口に連通する連通流路と、前記連通流路の途中に形成され、前記給湯往路と前記給湯返路とを連通する連通開口と、をさらに有することを特徴とする給湯二重管継手。
【請求項２】
前記内管接続部材は、前記接合部に対し、抜き差し自在に差し込まれる差込部を、さらに有することを特徴とする請求項１に記載の給湯二重管継手。
【請求項３】
前記内管接続部材は、前記外管接続口に対して前記内管接続口が軸方向に突出した状態で前記接合部に接合され、前記内管接続部材の外周面には、前記内管に対する前記外管の接続端の軸方向における適正な位置を表示するマークが形成されていることを特徴とする請求項２に記載の給湯二重管継手。
【請求項４】
内管の内部に給湯往路を構成し前記内管と外管との間隙に給湯返路を構成した給湯二重管と、給湯管とを接続する給湯二重管継手であって、
前記内管が接続される内管接続口を有する内管接続部材と、
一の端部に、前記内管接続部材が差込み接合される接合部と、前記外管が接続される外管接続口とが形成され、他の端部に、前記給湯管が接続される給湯管接続口が形成された継手本体と、を備え、
前記内管接続部材は、一方の端部に前記内管接続口が形成されると共に他方の端部側で前記給湯管接続口に連通する連通流路を、さらに有し、
前記給湯管は、前記給湯二重管として構成された他の給湯二重管であり、
前記給湯管接続口は、
前記他の給湯二重管の内管が接続される他の内管接続口と、
前記他の給湯二重管の外管が接続される他の外管接続口と、を有し、
前記各内管接続口は、前記各給湯往路を相互に連通し、
前記各外管接続口は、前記各給湯返路を相互に連通することを特徴とする給湯二重管継手。
【請求項５】
内管の内部に給湯往路を構成し前記内管と外管との間隙に給湯返路を構成した複数の給湯二重管が分岐側に接続され、熱源からの温水を前記給湯二重管を介して複数の給湯端末に個別に分配供給する給湯二重ヘッダーであって、
内部に給湯往路を構成し、熱源側の給湯往主管が接続される往管接続ポートと、分岐側の前記内管に連通する複数の内管接続ポートと、を有する内側ヘッダーと、
内部に給湯返路を構成し、熱源側の給湯返主管が接続される返管接続ポートと、分岐側の前記外管に連通する複数の外管接続ポートと、を有する外側ヘッダーと、
前記各内管接続ポートに接続される内ポート接続部と、前記内管が接続される内管接続口と、を有する複数の内管接続部材と、
前記各外管接続ポートに接続される外ポート接続部と、前記外管が接続される外管接続口と、を有する複数の外管接続部材と、を備え、
前記各内管接続口は、対となる前記各外管接続口に対し、内側に位置して且つ軸方向に突出していることを特徴とする給湯二重ヘッダー。
【請求項６】
給湯往路および給湯返路を有する給湯配管を介して、熱源から複数の給湯端末に温水を供給する個別方式の供給配管システムにおいて、
熱源を構成する給湯器と、
前記給湯配管内の温水を循環させる循環ポンプと、
前記給湯配管内の温水を所定の温度以上に維持するヒーターと、
請求項１ないし３のいずれかに記載の複数の給湯二重管継手と、
内管の内部に給湯往路を構成し前記内管と外管との間隙に給湯返路を構成すると共に、前記給湯器から前記給湯端末までの前記給湯配管の主要部となり、一端が前記各給湯二重管継手に接続された複数の給湯二重管と、
を備えたことを特徴とする給湯配管システム。
【請求項７】
入力側で、前記給湯器に連通し、出力側で、前記給湯往路の上流端を構成する給湯往主管が接続すると共に、前記給湯返路の下流端を構成する給湯返主管が接続するサブ給湯器を、さらに備え、
前記サブ給湯器は、前記循環ポンプおよび前記ヒーターを内蔵していることを特徴とする請求項６に記載の給湯配管システム。
【請求項８】
請求項５に記載の給湯二重ヘッダーを、さらに備え、
前記各給湯二重管は、一端が前記各給湯二重管継手に接続されると共に、他端が前記給湯二重ヘッダーの分岐側に接続されていることを特徴とする請求項６または７に記載の給湯配管システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主として集合住宅や戸建住宅等の給湯設備における給湯二重管継手、給湯二重ヘッダーおよび給湯配管システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、内管の内部に給湯往路を構成し内管と外管との間隙に給湯返路を構成した給湯二重管と、内部に給湯端末に連なる端末給湯路を構成した器具繋込管との間に介設され、給湯往路の下流側と給湯返路の上流側とを給湯端末の近傍で連通する給湯二重管継手を用いると共に、給湯器から給湯二重管継手に至る給湯往路と給湯二重管継手から給湯器に至る給湯返路とで構成される閉ループ内の温水を循環させて所定の温度に維持することで、コストの上昇やスペースの増大を抑えつつ、所望の温度の温水を給湯端末から速やかに供給可能とすることが知られている。
また、この給湯二重管を給湯二重管継手や給湯二重ヘッダー等の器具の二重ポートに接続する場合には、二重ポートに対し、先に内管を接続しその後に外管を接続する作業手順とせざるを得ない。このため、内管を接続するときには、外管を邪魔にならないように軸方向にずらしておき、内管接続後に、ずらしておいた外管を外管接続口に向けて軸方向に移動させて外管接続口に接続することが考えられるが、給湯二重管の他端が上記の給湯二重管継手などに固定されていると、外管を軸方向に移動させることが不可能となってしまう。そこで、外ポート接続口を有する外ポート接続部材と、外管接続口を有すると共に外ポート接続部材に対し軸方向にスライド自在に接合した外管接続口部材とを備えた外管接続継手を用い、内管の接続後に、外管に向かって外管接続口部材をスライドさせ、その外管接続口に外管を接続するようにすることも考えられている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−３３９４１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の外管接続継手は、外ポート接続部材と外管接続口部材とを備えることから、部品点数が多くなり且つ全体として大型化するため、階高の関係で配管スペースが狭い集合住宅等に採用し難く、またコストアップの要因でもあった。
【０００５】
本発明は、部品点数を少なくし且つ全体としてコンパクトな構成で、給湯二重管を無理なく接続することができる給湯二重管継手、給湯二重ヘッダーおよび給湯配管システムを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の給湯二重管継手は、内管の内部に給湯往路を構成し内管と外管との間隙に給湯返路を構成した給湯二重管と、内部に給湯端末に連なる端末給湯路を構成した器具繋込管である給湯管とを接続する給湯二重管継手であって、内管が接続される内管接続口を有する内管接続部材と、一の端部に、内管接続部材が差込み接合される接合部と、外管が接続される外管接続口とが形成され、他の端部に、給湯管が接続される給湯管接続口が形成された継手本体と、を備え、内管接続部材は、一方の端部に内管接続口が形成されると共に他方の端部側で給湯管接続口に連通する連通流路と、連通流路の途中に形成され、給湯往路と給湯返路とを連通する連通開口と、をさらに有することを特徴とする。
【０００７】
この構成によれば、給湯二重管を給湯二重管継手に接続する際には、内管接続部材を継手本体の接合部に差し込んでいない状態で、内管接続部材の内管接続口に内管を接続し、続いて、内管接続部材を継手本体の接合部に差し込みながら、継手本体の外管接続口に外管を接続するようにする。これにより、他方の端部を固定（施工）した給湯二重管を、無理なく接続することができる。そして、少なくとも内管接続部材と継手本体とを備えていればよいため、部品点数が多くなることもない。内管接続部材は、継手本体の接合部に差込み接合されるため、全体としてコンパクトな構成とすることができる。しかも、継手本体の接合部に対して内管接続部材を差し込む構成のため、外管が接続される外管接続口部材を外ポート接続部材に対してスライド自在とした構成に比べ、温水のリークのおそれを低減することができる。
さらに、連通流路の途中に開口した連通開口により、給湯往路の下流側と給湯返路の上流側とを、給湯端末の近傍で連通することができる。したがって、給湯二重管継手を下流端とする給湯往路と、給湯二重管継手を上流端とする給湯返路とで構成される閉ループ内の温水を所定の温度に維持しておけば、給湯端末からは、器具繋込管に貯留されている少量の冷えた温水が吐出するが、ほぼ瞬時に、所望の温度の温水を吐出させることができる。
【０００８】
この場合、内管接続部材は、接合部に対し、抜き差し自在に差し込まれる差込部を、さらに有することが好ましい。
【０００９】
この構成によれば、内管接続部材の内管接続口に内管を接続する際には、内管接続部材の差込部を接合部から抜いた状態で行うことが可能となり、内管の接続作業がやりやすくなる。また、内管接続部材の差込部を接合部から抜いた状態で内管を接続した後、内管接続部材を目安として、内管に対する外管の長さが適正であるか否かを判断できるため、配管接続作業を円滑に行うことができる。
【００１０】
この場合、内管接続部材は、外管接続口に対して内管接続口が軸方向に突出した状態で接合部に接合され、内管接続部材の外周面には、内管に対する外管の接続端の軸方向における適正な位置を表示するマークが形成されていることが好ましい。
【００１１】
この構成によれば、内管接続部材が外管接続口に対して内管接続口が軸方向に突出した状態で接合部に接合されることから、給湯二重管は、内管に対して外管が軸方向に引き出された状態で接続される。このとき、内管接続口に接続された内管に対して外管が長すぎると、接合部に対する差込部の差込みが浅くなり、他方、内管接続口に接続された内管に対して外管が短すぎると、外管接続口に対する外管の差込みが浅くなるが、内管接続後に、内管接続部材の外周面に形成されたマークを目印として外管の接続端の軸方向における位置を調整することで、内管に対する外管の長さを適正化することができるため、接合部に対し差込部を適正に差し込むと共に、外管接続口に対し外管を適正に差し込むことができる。
【００１４】
本発明の他の給湯二重管継手は、内管の内部に給湯往路を構成し内管と外管との間隙に給湯返路を構成した給湯二重管と、給湯管とを接続する給湯二重管継手であって、内管が接続される内管接続口を有する内管接続部材と、一の端部に、内管接続部材が差込み接合される接合部と、外管が接続される外管接続口とが形成され、他の端部に、給湯管が接続される給湯管接続口が形成された継手本体と、を備え、内管接続部材は、一方の端部に内管接続口が形成されると共に他方の端部側で給湯管接続口に連通する連通流路を、さらに有し、給湯管は、給湯二重管として構成された他の給湯二重管であり、給湯管接続口は、他の給湯二重管の内管が接続される他の内管接続口と、他の給湯二重管の外管が接続される他の外管接続口と、を有し、各内管接続口は、各給湯往路を相互に連通し、各外管接続口は、各給湯返路を相互に連通することを特徴とする。
【００１５】
この構成によれば、各内管接続口が各給湯往路を相互に連通することで、内部に給湯往路が構成される。また、各外管接続口が各給湯返路を相互に連通することで、対となる各内管接続口と各外管接続口との間隙に給湯返路が構成される。したがって、給湯二重管に合わせて、給湯往路および給湯返路を持つ給湯二重管継手を構成することができる。
【００１６】
本発明の給湯二重ヘッダーは、内管の内部に給湯往路を構成し内管と外管との間隙に給湯返路を構成した複数の給湯二重管が分岐側に接続され、熱源からの温水を給湯二重管を介して複数の給湯端末に個別に分配供給する給湯二重ヘッダーであって、内部に給湯往路を構成し、熱源側の給湯往主管が接続される往管接続ポートと、分岐側の内管に連通する複数の内管接続ポートと、を有する内側ヘッダーと、内部に給湯返路を構成し、熱源側の給湯返主管が接続される返管接続ポートと、分岐側の外管に連通する複数の外管接続ポートと、を有する外側ヘッダーと、各内管接続ポートに接続される内ポート接続部と、内管が接続される内管接続口と、を有する複数の内管接続部材と、各外管接続ポートに接続される外ポート接続部と、外管が接続される外管接続口と、を有する複数の外管接続部材と、を備え、各内管接続口は、対となる各外管接続口に対し、内側に位置して且つ軸方向に突出していることを特徴とする。
【００１７】
この構成によれば、往管接続ポートを介して熱源から内側ヘッダーの内部（給湯往路）に導かれた往き側の温水は、複数の内管接続ポートおよび内管接続部材を介して分岐側の各給湯二重管の内管に導かれる。一方、分岐側の各給湯二重管から外側ヘッダーと内側ヘッダーとの間隙（給湯返路）に導かれた返り側の温水は、返管接続ポートを介して熱源に導かれる。そして、各内管接続口が、対となる各外管接続口に対して軸方向に突出しているため、各給湯二重管の内管を内管接続口に無理なく接続することができる。
【００１８】
本発明の給湯配管システムは、給湯往路および給湯返路を有する給湯配管を介して、熱源から複数の給湯端末に温水を供給する個別方式の供給配管システムにおいて、熱源を構成する給湯器と、給湯配管内の温水を循環させる循環ポンプと、給湯配管内の温水を所定の温度以上に維持するヒーターと、上記の複数の給湯二重管継手と、内管の内部に給湯往路を構成し内管と外管との間隙に給湯返路を構成すると共に、給湯器から給湯端末までの給湯配管の主要部となり、一端が各給湯二重管継手に接続された複数の給湯二重管と、を備えたことを特徴とする。
【００１９】
この場合、入力側で、給湯器に連通し、出力側で、給湯往路の上流端を構成する給湯往主管が接続すると共に、給湯返路の下流端を構成する給湯返主管が接続するサブ給湯器を、さらに備え、サブ給湯器は、循環ポンプおよびヒーターを内蔵していることが好ましい。
【００２０】
この構成によれば、給湯二重管継手を下流端とする給湯往路と、給湯二重管継手を上流端とする給湯返路とで構成される閉ループ内の温水を、循環ポンプにより循環させると共に、循環している温水をヒーターにより所定の温度に維持するようにしているため、給湯端末からは、器具繋込管に貯留されている少量の冷えた温水が吐出するが、ほぼ瞬時に、所望の温度の温水を吐出させることができる。さらに、部品点数を少なくし且つ全体としてコンパクトな構成で、給湯二重管を無理なく接続することができる給湯二重管継手を備えたことで、施工性を損なうこともない。
【００２１】
この場合、上記の給湯二重ヘッダーを、さらに備え、各給湯二重管は、一端が各給湯二重管継手に接続されると共に、他端が給湯二重ヘッダーの分岐側に接続されていることが好ましい。
【００２２】
この構成によれば、従来工法である分岐工法に加え、近年のヘッダー工法にも、この給湯配管システムを適用することができる。また、各給湯二重管を、給湯二重ヘッダーの分岐側に接続した後、給湯二重管継手に接続するようにすれば、施工性を損なうこともない。すなわち、給湯二重ヘッダーにおいては、外管接続口に対して対となる内管接続口が軸方向に突出しているため、無理なく接続することができる。さらに、給湯二重管継手においては、内管を内管接続部材に接続した後に内管接続部材を接合部に差し込みながら、継手本体の外管接続口に外管を接続することで、給湯二重ヘッダー側を固定した（施工）した給湯二重管を、無理なく接続することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の一実施形態に係る給水・給湯配管システム（ヘッダー方式）のシステム図である。
【図２】実施形態に係る給湯配管システム（ヘッダー方式）のみを抽出したシステム図である。
【図３】実施形態に係る給湯二重ヘッダーの断面図である。
【図４】実施形態に係る端末側給湯管継手の断面図である。
【図５】実施形態に係る端末側給湯管継手の端末側継手本体および端末側内管接続スリーブの断面図である。
【図６】端末側給湯管継手に個別給湯管を接続する施工手順を説明する図である。
【図７】端末側内管接続スリーブに接続された内管に対し、外管が長すぎる場合の施工手順を説明する図である。
【図８】端末側内管接続スリーブに接続された内管に対し、外管が短すぎる場合の施工手順を説明する図である。
【図９】本発明の一実施形態に係る給水・給湯配管システム（分岐方式）のシステム図である。
【図１０】実施形態に係る給湯配管システム（分岐方式）のみを抽出したシステム図である。
【図１１】実施形態に係る枝側Ｔ字継手の断面図である。
【図１２】実施形態に係るエルボ継手の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、添付の図面を参照して、本発明の実施形態に係る給湯配管システムについて説明する。実施形態の給湯配管システムは、いわゆる個別方式の給湯配管システムであり、以下、主に集合住宅に採用されるヘッダー方式、および主に戸建住宅に採用される分岐方式について説明する。ヘッダー方式は、給湯熱源の近傍に設けた給湯ヘッダーから、複数本の個別給湯管を介して各給湯端末に温水を供給するものであり、個別方式は、給湯熱源から室内に配管した給湯主管から各給湯端末に向かって給湯枝管を分岐し、この給湯枝管を介して各給湯端末に温水を供給するものである。
【００２５】
図１および図２を参照して、給湯配管システムの全体構成について説明する。給湯配管システムは、給湯熱源となるメイン給湯器１と、メイン給湯器１に併設したサブ給湯器２と、メイン給湯器１とサブ給湯器２とを接続する接続管３と、メイン給湯器１とサブ給湯器２近傍の部屋内に配設した給湯二重ヘッダー４と、サブ給湯器２と給湯ヘッダーとを接続する給湯往主管５および給湯返主管６と、給湯二重ヘッダー４と各給湯端末７とを接続する複数本の個別給湯管８とで構成されている。詳細は後述するが、各個別給湯管８は、給湯往路Ａおよび給湯返路Ｂを有する給湯二重管で構成され、同様に給湯二重ヘッダー４は、給湯往路Ａおよび給湯返路Ｂを有している。また、サブ給湯器２には、循環ポンプ９、ヒーター１１および温度センサーが内蔵されている。さらに、各個別給湯管８と各給湯端末７側の器具繋込管１２との接続部分には、給湯往路Ａの下流端と給湯返路Ｂの上流端とを連通する端末側給湯管継手１０（給湯二重管継手）が介設されている。
【００２６】
メイン給湯器１に接続される給水管１３には所定の水頭圧（加圧ポンプや市水本管）が作用しており、メイン給湯器１を介して給水管１３に接続されている実施形態の給湯系にも、所定の水頭圧が作用している。これにより、給湯端末７の給湯栓を開放操作すると、メイン給湯器１で昇温された温水が、給湯二重ヘッダー４および各個別給湯管８を介して給湯端末７の給湯栓に供給される。また、温水の非供給時には、サブ給湯器２から端末側給湯管継手１０に至る給湯往路Ａと、この端末側給湯管継手１０からサブ給湯器２に至る給湯返路Ｂで構成される閉ループ内の温水を、ヒーター１１で温めつつ、循環ポンプ９により循環させることで、閉ループ内の温水を所定の温度（例えば４５℃）以上に維持するようにしている。
【００２７】
複数の給湯端末７は、標準的な集合住宅に設置されるものであり、洗面化粧台の混合栓、浴室の混合栓およびシステムキッチンの混合栓、の３つの器具で構成されている。これらの混合栓（給湯端末７）には、下部の隠蔽部分に温水一対の器具繋込管１２（混合栓の一部品或いは器具立上げ管）が設けられており、湯側の器具繋込管１２には、端末側給湯管継手１０を介して個別給湯管８が接続されるようになっている。なお、浴室には、浴槽用の混合栓と流し場用の混合栓との２つの混合栓を設ける場合もある。また、洗濯機や台所の食器洗浄機用に、混合栓を設けることも可能である。
【００２８】
メイン給湯器１は、瞬間式のガス湯沸かし器で構成され、居室外の例えばメーター室（パイプシャフト）などに配設されている。メイン給湯器１の入力側には、給水管１３およびガス管１４が接続され、出力側には、接続管３が接続されている。いずれかの給湯端末７の給湯栓が使用されると、メイン給湯器１内の流水センサーが流水を検出し、ガスバーナーを着火して熱交換器を加熱する。これにより、入力側の給水が熱交換器を経て昇温されて接続管３に流入し、温水の供給（給湯）が行われる。なお、メイン給湯器１を、電気温水器等の他の熱源を利用するもので構成することも可能である。
【００２９】
サブ給湯器２の入力側には、接続管３が接続され、出力側には、給湯往主管５および給湯返主管６が接続されている。給湯往主管５は、内部流路１５を介して給湯返主管６と連通しており、この内部流路１５に上記の循環ポンプ９（例えばラインポンプ）が介設されている。また、内部流路１５の給湯往主管５側は、接続管３と連通しており、接続管３から供給された温水が内部流路１５を介して給湯往主管５に流入する。内部流路１５の給湯返主管６側には、上記のヒーター１１（例えば電熱ヒーター）が設けられている。そして、温度センサーにより、給湯返主管６側の湯温が設定温度よりも所定温度（例えば３〜５℃）低くなったことが検出されると、循環ポンプ９およびヒーター１１がＯＮ状態となり、上記の閉ループ内の温水を循環させながら設定温度まで昇温させる。そして、温度センサーにより、閉ループ内の温水が設定温度に達したことが検出されると、循環ポンプ９およびヒーター１１がＯＦＦ状態となる。なお、サブ給湯器２に計時手段を設け、深夜など所望の時間帯には、閉ループ内の温水の温度が下がっても、循環ポンプ９およびヒーター１１をＯＮ状態としない構成とすることも可能である。
【００３０】
本実施形態では、サブ給湯器２が循環ポンプ９およびヒーター１１を内蔵する構成としたが、メイン給湯器１が循環ポンプ９を内蔵する構成であってもよく、メイン給湯器１に別途、小型の循環ポンプ９を接続する構成であってもよい。これらの場合、サブ給湯器２は不要となり、ヒーター１１に代えて、メイン給湯器１のガスバーナーにより、上記の閉ループ内の温水の温度維持（加熱）を行うようにする。
【００３１】
給湯往主管５および給湯返主管６は、いずれも保温材で覆われた可とう性を有する水道用ポリブデン管や水道用架橋ポリエチレン管等で構成されている。給湯往主管５は、一方の端部がサブ給湯器２の往管接続口に接続され、他方の端部が給湯二重ヘッダー４の往管接続ポート２５に接続されている。同様に、給湯返主管６は、一方の端部がサブ給湯器２の返管接続口に接続され、他方の端部が給湯二重ヘッダー４の返管接続ポート２６に接続されている。メイン給湯器１で昇温された往き側の温水は、給湯往主管５を介して給湯二重ヘッダー４に導かれ、給湯二重ヘッダー４の返り側の温水は、給湯返主管６を介してサブ給湯器２（循環ポンプ９）に導かれる。
【００３２】
各個別給湯管８は、可とう性を有する水道用ポリブデン管や水道用架橋ポリエチレン管等の二重管で構成され、いわゆる床上コロガシ或いは床埋込みで配管されている。個別給湯管８は、外管１６と、外管１６の内部に通管した内管１７とから成り、内管１７の内部に給湯往路Ａが構成され、外管１６と内管１７の間隙に給湯返路Ｂが構成されている。より具体的には、各個別給湯管８は、例えば、呼び径１６ｍｍの外管１６に呼び径１０ｍｍの内管１７を通管して構成されている。また、特に図示しないが、この二重管構造の個別給湯管８の外側には、保温および保護を目的として保温材付のさや管が設けられている。なお、内管１７は外管１６の内部に通管されていればよく、特にスペーサー等により内管１７と外管１６とを同軸上に配設する必要はない。
なお、各個別給湯管８の配管施工時には、給湯二重ヘッダー４および端末側給湯管継手１０における内管１７と外管１６の接続部分の長さを考慮して、内管１７および外管１６を切断し、さらに外管１６に内管１７を挿入しておく。
【００３３】
図３を参照して、給湯二重ヘッダー４について説明する。給湯二重ヘッダー４は、内側ヘッダー１８と、外側ヘッダー１９と、内側ヘッダー１８に形成された複数個（図３では４個）の内管接続ポート２１に接続された複数個のヘッダー側内管接続部材２２と、外側ヘッダー１９に形成された複数個の外管接続ポート２３に接続された複数個のヘッダー側外管接続部材２４とを備えており、これらはいずれも砲金製である。
【００３４】
内側ヘッダー１８と外側ヘッダー１９とは二重構造を為しており、内側ヘッダー１８の内部に給湯往路Ａが構成され、内側ヘッダー１８と外側ヘッダー１９との間隙に給湯返路Ｂが構成されている。同様に、内管接続ポート２１と外管接続ポート２３とは、複数本の個別給湯管８を分配接続するための複数個の二重ポートを構成しており、内管接続ポート２１に接続されたヘッダー側内管接続部材２２の内部に給湯往路Ａが構成され、外管接続ポート２３に接続されたヘッダー側外管接続部材２４とヘッダー側内管接続部材２２との間隙に給湯返路Ｂが構成されている。なお、図示しないが、給湯二重ヘッダー４は保温材で覆われている。
【００３５】
内側ヘッダー１８は、略円筒状に形成され、その一方の端面には、給湯往主管５が接続される往管接続ポート２５が形成され、周面には、それぞれヘッダー側内管接続部材２２が接続される複数の内管接続ポート２１が横並びに形成されている。同様に、外側ヘッダー１９は、略円筒状に形成され、外周面には、内管接続ポート２１に対応するように複数の外管接続ポート２３が横並びに突出形成されると共に、往管接続ポート２５側の端部に形成された外管接続ポート２３とは１８０°対称位置に、給湯返主管６が接続する返管接続ポート２６が突出形成されている。なお、外側ヘッダー１９において、外管接続ポート２３の１つを返管接続ポート２６として割り振ってもよい。また、内側ヘッダー１８の一方の端部は、Ｏリング２７を介在させて外側ヘッダー１９の一方の端部の内面に支持され、他方の端部は、外側ヘッダー１９の他方の端部に設けた、蓋体２８（メクラ蓋）の内側に支持されている。これにより、別々に制作される内側ヘッダー１８および外側ヘッダー１９の型抜きが考慮されている。
【００３６】
各ヘッダー側内管接続部材２２は、一方の端部に形成された内ポート接続部３１と、他方の端部に形成されたヘッダー側内管接続口３２とを有し、内ポート接続部３１により内管接続ポート２１にねじ止め固定され、ヘッダー側内管接続口３２に個別給湯管８の内管１７が接続される。同様に、各ヘッダー側外管接続部材２４は、一方の端部に形成された外ポート接続部３３と、他方の端部に形成されたヘッダー側外管接続口３４とを有し、外ポート接続部３３により外管接続ポート２３にねじ止め固定され、ヘッダー側外管接続口３４に個別給湯管８の外管１６が接続される。なお、ヘッダー側外管接続部材２４は、耐水圧および水密を考慮して、外管１６を差し込んだ後、外側からねじ締めする形式のものであるが、ヘッダー側内管接続部材２２は、内管１７を単に差し込んで接合する形式のものである。
【００３７】
対となる内管接続ポート２１および外管接続ポート２３は、内管接続ポート２１を内側に外管接続ポート２３を外側に位置させて同軸上に配設されている。同様に、対となるヘッダー側内管接続部材２２およびヘッダー側外管接続部材２４は、ヘッダー側内管接続部材２２を内側にヘッダー側外管接続部材２４を外側に位置させて同軸上に配設されている。そして、ヘッダー側内管接続口３２は、ヘッダー側外管接続口３４に対し、軸方向に突出している。すなわち、ヘッダー側内管接続部材２２における内管１７の差込み代の部分が、ヘッダー側外管接続部材２４の先端よりも軸方向に突出している。
【００３８】
各個別給湯管８は、給湯二重ヘッダー４側、給湯端末７側の順に施工される。このため、個別給湯管８を給湯二重ヘッダー４に接続する際には、個別給湯管８の給湯端末７側は自由状態となっている。そこで、個別給湯管８の外管１６を軸方向にずらして内管１７をヘッダー側内管接続口３２に接続する。このとき、ヘッダー側内管接続口３２が、対となるヘッダー側外管接続口３４に対して軸方向に突出しているため、内管１７をヘッダー側内管接続口３２に無理なく接続することができる。内管１７の接続後、外管１６を軸方向に移動してヘッダー側外管接続口３４に接続する。
【００３９】
図４および図５を参照して、端末側給湯管継手１０について説明する。端末側給湯管継手１０は、個別給湯管８と給湯端末７側の器具繋込管１２とを接続するものであり、且つ給湯往路Ａの下流端と給湯返路Ｂの上流端とを連通するものである。端末側給湯管継手１０は、外管１６および器具繋込管１２が接続される端末側継手本体３５と、内管１７が接続される端末側内管接続スリーブ３６（内管接続部材）とから構成されており、これらはいずれも砲金製である。
【００４０】
端末側継手本体３５は、一方の端部に、端末側内管接続スリーブ３６が差込み接合される端末側スリーブ接合部３７と、外管１６が接続される端末側外管接続口３８とが形成され、他方の端部に、器具繋込管１２が接続される繋込管接続口３９が形成されている。端末側スリーブ接合部３７は、内周面が端末側内管接続スリーブ３６の外周面と相補的形状を有し、この端末側スリーブ接合部３７に端末側内管接続スリーブ３６が抜き差し自在に差込み接合される。また、端末側スリーブ接合部３７の内周面は、段部を介して端末側外管接続口３８に連なっており、端末側内管接続スリーブ３６は、この段部に突き当たる位置まで差込み可能となっている。端末側外管接続口３８は、外管１６が差し込まれた後、外側からねじ締めする形式である。また、端末側外管接続口３８には、その奥まで外管１６が差し込まれているか否かを視認するための外管差込確認孔４１が１８０°対称位置に２個形成されている。
【００４１】
端末側内管接続スリーブ３６は、全体として略円筒形状を有しており、先端部に形成された端末側内管接続口４３と、端末側内管接続口４３の後端側に連なり後述する複数の連通開口４７が開口した開口形成部４４と、開口形成部４４の後端側に連なり端末側継手本体３５の端末側スリーブ接合部３７に抜き差し自在に差し込まれる端末側差込部４５とで構成されている。端末側差込部４５が端末側スリーブ接合部３７に差し込まれた状態では、端末側内管接続口４３は、端末側外管接続口３８の内側に同軸上に位置する。また、この状態で、端末側内管接続口４３および開口形成部４４は、端末側外管接続口３８に対して軸方向に突出している。
【００４２】
端末側内管接続スリーブ３６の軸心には端末側連通流路４６が形成されており、端末側連通流路４６は、先端部に端末側内管接続口４３が形成されると共に後端側で繋込管接続口３９に連通している。さらに、端末側連通流路４６の途中には、給湯往路Ａと給湯返路Ｂとを連通する複数個（図示では２個）の連通開口４７が形成されている。すなわち、上記した閉ループを循環する温水は、この連通開口４７で折り返してサブ給湯器２側に導かれる。なお、上記したように、循環ポンプ９の駆動により閉ループ内を温水が循環するほか、循環ポンプ９の停止中であっても、給湯端末７の給湯栓の開放時には、給湯往路Ａの温水が、器具繋込管１２への流入に伴って連通開口４７から給湯返路Ｂへも流入するため、この場合も閉ループ内を温水が循環する。
【００４３】
端末側内管接続スリーブ３６の外周面には、内管１７に対する外管１６の接続端の軸方向における適正な位置（内管１７に対する外管１６の適正な長さ）を表示する端末側マーク４８が周方向に刻設されている。すなわち、この端末側マーク４８は、端末側内管接続スリーブ３６の後端部から、端末側スリーブ接合部３７の接合奥部（上記の段部）と端末側外管接続口３８の差込み奥部との距離に略一致する距離だけ離間した位置に、形成されており、端末側内管接続口４３に内管１７を接続した後、この端末側マーク４８を目印として、内管１７に対する外管１６の接続端の軸方向における位置を調整できるようになっている（詳細は後述する）。
【００４４】
一方、端末側内管接続口４３は、端末側連通流路４６を介して端末側内管接続口４３と連通しており、給湯端末７の給湯栓を開放することで、給湯往路Ａの温水は器具繋込管１２の管路を流れて給湯栓から吐出する。なお、端末側内管接続口４３には内管１７が差し込まれるようにして接続されている。すなわち、外管１６のみ、耐水圧および水密を考慮した接続形態になっている。
【００４５】
続いて、個別給湯管８を端末側給湯管継手１０に接続する施工手順について説明する。まず、上記のように、個別給湯管８の給湯二重ヘッダー４側を接続しておく。給湯二重ヘッダー４側の施工完了後、給湯端末７側において、内管１７を端末側内管接続スリーブ３６の端末側内管接続口４３に接続する。なお、端末側内管接続スリーブ３６が端末側スリーブ接合部３７に対して抜き差し自在である必要はないが、本実施形態のように抜き差し自在とすることで、端末側内管接続スリーブ３６の端末側差込部４５を端末側スリーブ接合部３７から引き抜いた状態で内管１７を接続することで、接続作業を容易に行うことができる。また、内管１７は外管１６に対して軸方向に引っ込んでいるが、内管１７の給湯二重ヘッダー４側はすでに接続されていることから内管１７が軸方向に逃げることはほとんどなく、また、内管１７と外管１６との間隙がわずかであることから内管１７が径方向に逃げることもほんとないため、内管１７の接続作業を支障なく行うことができる。
【００４６】
図６に示すように、内管１７を端末側内管接続口４３に接続した際に、すでに、外管１６の接続端が端末側内管接続スリーブ３６に対して適正な位置にある場合（外管１６の接続端が端末側内管接続スリーブ３６の後端と端末側マーク４８との間に位置する場合）には、後述するような外管１６の切断や端末側内管接続スリーブ３６の押し込み等を行うことなく、端末側スリーブ接合部３７に端末側差込部４５を差し込みつつ、端末側外管接続口３８に外管１６を差し込む。これにより、端末側スリーブ接合部３７に対し端末側差込部４５を適正に差し込むことができると共に、端末側外管接続口３８に対し外管１６を適正に差し込むことができる。端末側外管接続口３８は、外管１６が差し込まれた後、外側からねじ締めする。
【００４７】
一方、上述したように、個別給湯管８は、予め接続部分の長さを考慮して内管１７および外管１６を切断するが、曲がり部分の数や曲率により、給湯端末７側で内管１７と外管１６の寸法にズレが生ずることがある。そのため、内管１７を端末側内管接続口４３に接続した際に、外管１６の接続端が端末側内管接続スリーブ３６の後端と端末側マーク４８との間に位置しない場合、すなわち、外管１６が長すぎる（内管１７に接続した端末側内管接続スリーブ３６が外管１６の中に完全に隠れている）場合や、外管１６が短すぎる（内管１７に接続した端末側内管接続スリーブ３６の端末側マーク４８が外管１６から露出している）場合もあり得るが、その場合にも、外管１６の接続端が端末側内管接続スリーブ３６の後端と端末側マーク４８との間に位置するように調整後、接続すればよい。
【００４８】
図７に示すように、外管１６が長すぎる場合には（図７（ａ）参照）、端末側スリーブ接合部３７に対する端末側差込部４５の差込みが浅くなるが（図７（ｂ）参照）、例えば、外管１６を端末側内管接続スリーブ３６の後端面に揃えて切断することで、外管１６の接続端を端末側内管接続スリーブ３６の後端と合致させる（図７（ｃ）参照）。この状態で、端末側スリーブ接合部３７に端末側差込部４５を差し込みつつ、端末側外管接続口３８に外管１６を差し込むことで、端末側スリーブ接合部３７に対し端末側差込部４５を適正に差し込むことができると共に、端末側外管接続口３８に対し外管１６を適正に差し込むことができる。
【００４９】
図８に示すように、外管１６が短すぎる場合には（図８（ａ）参照）、端末側外管接続口３８に対する外管１６の差込みが浅くなるが（図８（ｂ）参照）、例えば、外管１６の接続端が端末側内管接続スリーブ３６の端末側マーク４８の位置にくるまで端末側内管接続スリーブ３６を軸方向に押し込むようにする（図８（ｃ）参照）。この状態で、端末側スリーブ接合部３７に端末側差込部４５を差し込みつつ、端末側外管接続口３８に外管１６を差し込むことで、端末側スリーブ接合部３７に対し端末側差込部４５を適正に差し込むことができると共に、端末側外管接続口３８に対し外管１６を適正に差し込むことができる。
【００５０】
このように、本実施形態によれば、給湯二重ポート側を固定（施工）した個別給湯管８を、端末側給湯管継手１０に無理なく接続することができる。そして、部品点数が多くなることもなく、端末側内管接続スリーブ３６が端末側継手本体３５の端末側スリーブ接合部３７に差込み接合されるため、全体としてコンパクトな構成とすることができる。
【００５１】
図９および図１０を参照して、分岐方式の給湯配管システムについて説明する。この給湯配管システムでは、サブ給湯器２から各給湯端末７に向かって大まかに給湯主管５１が配管され、さらにこの給湯主管５１から分岐した複数本の給湯枝管５２が各給湯端末７に向かって配管されている。給湯主管５１および給湯枝管５２は、いずれも給湯二重管で構成されており、サブ給湯器２から延びる給湯往主管５および給湯返主管６と、給湯主管５１とは、基部側Ｔ字継手５３を介して接続され、給湯主管５１と各給湯枝管５２とは、枝側Ｔ字継手５４を介して接続されている。また、各給湯枝管５２と器具繋込管１２は、上記の端末側給湯管継手１０を介して接続されている。
【００５２】
この場合も、給湯端末７である給湯栓を開放操作すると、メイン給湯器１で昇温された温水が、給湯主管５１および各給湯枝管５２を介して給湯栓に供給される。また、温水の非供給時には、サブ給湯器２から端末側給湯管継手１０に至る給湯往路Ａと、この端末側給湯管継手１０からサブ給湯器２に至る給湯返路Ｂで構成される閉ループ内の温水を、ヒーター１１で温めつつ、循環ポンプ９により循環させることで、閉ループ内の温水を所定の温度に維持するようにしている。
【００５３】
給湯主管５１および給湯枝管５２は、上記の個別給湯管８と同様に、可とう性を有する水道用ポリブデン管や水道用架橋ポリエチレン管等の二重管で、それぞれ構成されている。すなわち、給湯主管５１および給湯枝管５２は、それぞれ外管１６（呼び径２０ｍｍ）と、外管１６の内部に通管した内管１７（呼び径１３ｍｍ）とから成り、内管１７の内部に給湯往路Ａが構成され、外管１６と内管１７との間隙に給湯返路Ｂが構成されている。このように、分岐方式では、給湯主管５１と各給湯枝管５２とを同一の管径とし、管摩擦抵抗による給湯のショートサーキットを可能な限り少なくするようにしている。また、この場合も、給湯主管５１および給湯枝管５２の外側には、保温および保護を目的として保温材が設けられている。
【００５４】
図１１に示すように、枝側Ｔ字継手５４は、全体として「Ｔ」字状に形成されており、給湯継手本体５５と、元側の給湯主管５１の内管１７が接続される給湯内管接続スリーブ５６とから構成されており、これらはいずれも砲金製である。給湯継手本体５５は、元側、先側および枝側に、給湯主管５１ないし給湯枝管５２の外管１６が接続される給湯外管接続口５７，５８，５９がそれぞれ形成され、先側および枝側に、給湯主管５１ないし給湯枝管５２の内管１７が接続される給湯内管接続口６２，６３がそれぞれ形成されている。さらに、給湯継手本体５５の元側には、元側の給湯主管５１の内管１７を接続した給湯内管接続スリーブ５６が差込み接合される給湯スリーブ接合部が形成されている。
【００５５】
給湯継手本体５５の先側および枝側は、上述した給湯二重ヘッダー４におけるヘッダー側内管接続口３２およびヘッダー側外管接続口３４と同様に構成されている。すなわち、給湯継手本体５５の先側および枝側における給湯内管接続口６２，６３および給湯外管接続口５８，５９は、給湯内管接続口６２，６３を内側に給湯外管接続口５８，５９を外側に位置させて同軸上に配設されている。そして、給湯内管接続口６２，６３は、給湯外管接続口５８，５９に対し、軸方向に突出している。
【００５６】
一方、給湯継手本体５５の元側に差し込まれる給湯内管接続スリーブ５６は、給湯往路Ａと給湯返路Ｂとを連通する連通開口４７（開口形成部４４）が形成されていない点を除き、上述した端末側給湯管継手１０の端末側内管接続スリーブ３６と同様に構成されている。すなわち、給湯内管接続スリーブ５６は、先端部に形成された給湯内管接続口６１と、給湯内管接続口６１の後方に連なり給湯継手本体５５の給湯スリーブ接合部に抜き差し自在に差し込まれる給湯差込部６５とで構成されている。給湯内管接続スリーブ５６の軸心には給湯連通流路６６が形成されており、給湯連通流路６６は、先端部に給湯内管接続口６１が形成されると共に後端側で先側および枝側の給湯内管接続口６２，６３に連通している。さらに、給湯内管接続スリーブ５６の外周面には、内管１７に対する外管１６の接続端の軸方向における適正な位置を表示する環状の給湯マーク６７が形成されている。
【００５７】
そして、枝側Ｔ字継手５４において、３つの給湯内管接続口６１，６２，６３は、相互に連通してその内部に給湯往路Ａを構成し、対となる給湯内管接続口６１，６２，６３と給湯外管接続口５７，５８，５９とで構成される間隙は、相互に連通して給湯返路Ｂを構成している。
【００５８】
給湯主管５１を枝側Ｔ字継手５４に接続する施工手順としては、まず、給湯主管５１の熱源側を枝側Ｔ字継手５４の先側に接続する。このとき、上記のヘッダー側内管接続口３２およびヘッダー側外管接続口３４と同様に、給湯内管接続口６２は、対となる給湯外管接続口５８に対して軸方向に突出しているため、給湯主管５１の内管１７を給湯内管接続口６２に無理なく接続することができる。続いて、給湯主管５１の給湯端末７側を別の枝側Ｔ字継手５４の元側に接続する。このとき、上記の端末側給湯管継手１０と同様に、内管１７を給湯内管接続スリーブ５６の給湯内管接続口６１に接続した後、給湯内管接続スリーブ５６を給湯継手本体５５の給湯スリーブ接合部に差し込みながら、給湯継手本体５５の給湯外管接続口５７に外管１６を接続するようにする。これにより、熱源側の端部を固定した給湯主管５１を、無理なく接続することができる。また、給湯枝管５２に関しては、熱源側を枝側Ｔ字継手５４の枝側に接続した後、給湯端末７側を上記の端末側給湯管継手１０に接続する。
【００５９】
なお、本実施形態では、枝側Ｔ字継手５４の元側に給湯内管接続スリーブ５６が差込み接合される構成としたが、枝側Ｔ字継手５４の先側に給湯内管接続スリーブ５６が差込み接合される構成であってもよい。この場合は、給湯端末７側から給湯主管５１を枝側Ｔ字継手５４に接続する。また、枝側Ｔ字継手５４の枝側に給湯内管接続スリーブ５６が差込み接合される構成であってもよい。
【００６０】
以上のように、本実施形態の端末側給湯管継手１０や枝側Ｔ字継手５４によれば、他方の端部を固定（施工）した給湯二重管を、無理なく接続することができる。なお、本実施形態では、端末側給湯管継手１０や枝側Ｔ字継手５４を例に挙げて説明したが、継手の形状はこれに限定されるものではなく、例えば、図１２に示すエルボ継手６８であってもよい。このエルボ継手６８は、枝側Ｔ字継手５４と同様に構成されており、同様の構成部分については同じ符号を付した。また、本実施形態では、給湯二重ヘッダー４、端末側給湯管継手１０、枝側Ｔ字継手５４およびエルボ継手６８は、いずれも砲金製であるが、これらは樹脂製であっても構わない。
【符号の説明】
【００６１】
１：メイン給湯器  ２：サブ給湯器  ４：給湯二重ヘッダー  ８：個別給湯管  ９：循環ポンプ  １０：端末側給湯管継手  １１：ヒーター  １２：器具繋込管  １６：外管  １７：内管  １８：内側ヘッダー  １９：外側ヘッダー  ２１：内管接続ポート  ２２：ヘッダー側内管接続部材  ２３：外管接続ポート  ２４：ヘッダー側外管接続部材  ２５：往管接続ポート  ２６  返管接続ポート  ３１：内ポート接続部  ３２：ヘッダー側内管接続口  ３３：外ポート接続部  ３４：ヘッダー側外管接続口  ３５：端末側継手本体  ３６：端末側内管接続スリーブ  ３７：端末側スリーブ接合部  ３８：端末側外管接続口  ４３：端末側内管接続口  ４５：端末側差込部  ４６：端末側連通流路  ４７：連通開口  ４８：端末側マーク  ５４：枝側Ｔ字継手  ５５：給湯継手本体  ５６：給湯内管接続スリーブ  ５７：給湯外管接続口（元側）  ５８：給湯外管接続口（先側）  ５９：給湯外管接続口（枝側）  ６１：給湯内管接続口（給湯スリーブ接合部）  ６２：給湯内管接続口（先側）  ６３：給湯内管接続口（枝側）  ６５：給湯差込部  ６６：給湯連通流路  ６７：給湯マーク  ６８：エルボ継手  Ａ：給湯往路Ａ：給湯返路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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