(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
難分解性有機化合物で汚染された土壌及び／又は地下水の浄化方法であって、メチルグリシン２酢酸、グルタミン酸２酢酸及びこれらの塩からなる群から選択されるジカルボキシメチルアミン系生分解性キレート剤を浄化対象中に存在する鉄イオンの０．５〜４．０倍のモル比で該浄化対象に添加して前記生分解性キレート剤と鉄イオンとの錯体を生成させる生分解性キレート剤添加工程と、前記錯体生成後に浄化対象をｐＨ５−１０に保ち酸化剤を添加する酸化剤添加工程とを含むことを特徴とする、浄化方法。
【請求項２】
前記酸化剤添加工程において、浄化対象をｐＨ７−９に保ち酸化剤を添加することを特徴とする、請求項１に記載の浄化方法。
【請求項３】
前記酸化剤添加工程において、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、炭酸水素ナトリウムおよび炭酸水素カリウムからなる群から選ばれる少なくとも一種のｐＨ緩衝剤を添加することを特徴とする、請求項１又は２に記載の浄化方法。
【請求項４】
酸化剤が過酸化水素である請求項１〜３のいずれか１項に記載の浄化方法。
【請求項５】
生分解性キレート剤添加工程の前に、浄化対象のｐＨを６以上から５以上６未満に下げて土壌中の鉄イオンを地下水中に溶出させる前処理工程を含む、請求項１〜４のいずれか１項に記載の浄化方法。
【請求項６】
生分解性キレート剤添加工程の前に、浄化対象に鉄イオンを添加する前処理工程を含む、請求項１〜５のいずれか１項に記載の浄化方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、酸化剤として従来の過酸化水素を用いる土壌及び／又は地下水の浄化方法において、浄化対象のｐＨを下げることなく汚染浄化処理が可能であり、なおかつ浄化処理期間を短縮でき、さらに高濃度汚染に対しても浄化可能な土壌及び／又は地下水の浄化方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
土壌及び／又は地下水中の有機物汚染が環境に大きく影響を与えることが明らかとなり、様々な規制が整備されてくるとともに、これまで蓄積、放置されていた汚染の浄化が必要となっている。ここでの有機物とは、主に生物による分解が困難な難分解性有機物をいい、農薬、防腐剤、石油及びその留分に含まれる芳香族化合物、塩素化有機化合物などが該当する。【０００３】
この有機物汚染に対し、物理的、化学的、生物的な様々な浄化方法が試みられている。物理的な浄化方法では、汚染場所の浄化は可能であるが、除去された汚染物質の２次的な処理が必要となるという欠点がある。生物的な浄化方法は周辺環境に影響の少ない方法であるが、高濃度の汚染に対して適用が難しいという欠点がある。これらに対し化学的な浄化方法は対象汚染物質を分解する為、２次的な処理の必要が無く、高濃度の汚染に対しても、適用が可能であるという特徴をもつ。【０００４】
過酸化水素などの酸化剤と、触媒としての鉄イオンを供給可能な化合物（例：硫酸第一鉄・七水和物等）とを添加することによって、ヒドロキシラジカルを発生させ、このラジカルと有機物を反応させることによって、有機物を酸化分解するFenton法が知られている。化学的な浄化方法の中で、このFenton法を応用し、難分解性有機化合物で汚染された土壌を浄化することが試みられている（特許文献1参照）。【０００５】
通常のFenton法では最適ｐＨ範囲は３−４であるといわれている。ｐＨ範囲が中性以上での反応は、触媒の鉄イオンが水酸化物となり沈殿してしまい、ほとんど反応が進行しない。しかし、このｐＨ３−４という最適ｐＨ範囲で土壌浄化をおこなうと想定した場合に、土壌中の重金属成分の溶出による２次汚染の発生、拡大の可能性があり、この欠点を補う為に、緩衝剤を用いて中性付近の一定ｐＨで浄化をおこなうことが提案されている。特許文献２、３では、汚染有機物の分解によるｐＨの低下を防ぐ為、酸化剤と緩衝剤の添加が考案されているが、鉄などの触媒となる金属イオンの高ｐＨ範囲での沈殿を防ぐ手段が明記されておらず、酸化剤の種類や浄化場所の環境によっては鉄などの地下水に含まれる金属成分の沈殿による流路、配管の閉塞が生じ、浄化作業に問題が生じる可能性がある。【０００６】
また、鉄などの触媒となる金属イオンの沈殿を防ぐべく、酸化剤とキレート剤の添加が考案されている。特許文献４では主に鉄の沈殿を防ぐ目的でキレート剤の添加を行っているが、使用ｐＨ範囲が酸性側であるため、規定されている添加モル比の範囲は、鉄に対し１／３程度の少量であり、液のｐＨ範囲を考えると重金属の溶出などの２次汚染を起こす危険性が残る。また、特許文献５でも、キレート剤と酸化剤の併用が考案されているが、キレート剤の添加は鉄などの金属イオンの沈殿を防ぐ目的のみであり、緩衝剤等によるｐＨ低下を防ぐ手段が講じられておらず、液のｐＨ範囲を考えると重金属の溶出などの２次汚染を起こす可能性が高い。【０００７】
中性付近でのキレート剤の添加も考案されている。特許文献６ではＥＤＴＡを中心としたキレート剤を添加することが提案されている。しかし、ＥＤＴＡは難生分解性であり、実際の土壌浄化、特に原位置での浄化での使用では、生態系などの周辺環境に大きく影響を与えるおそれがあり、使用には大きな問題となると予想される。また、特許文献５にも記載されているようにキレート剤の添加量不足は金属イオンの沈殿を生じ、過剰な添加は浄化効果が減少するため、どちらの場合でも浄化が効果的に実施できない可能性が高い。
【特許文献１】特開平７−７５７７２号公報
【特許文献２】特開２００４−２０２３５７号公報
【特許文献３】特開２００４−３０５９５９号公報
【特許文献４】特開２００２−１５９９５９号公報
【特許文献５】特開２０００−３０１１７２号公報
【特許文献６】特表２００３−５０３１９７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上述した様な従来技術の各種問題点を鑑みて提案されたもので、難分解性有機化合物で汚染された土壌・地下水を周辺環境、生態系その他に影響を与えること無く、原位置において浄化処理する方法に簡便に応用でき、しかも短期間で安全に且つ効果的に浄化処理でき、さらに高濃度汚染に対しても浄化処理が可能な土壌及び／又は地下水の浄化方法の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、上述した問題点を解決するために鋭意研究を行った結果、浄化対象に生分解性キレート剤を添加して鉄イオンを錯体にした後酸化剤を添加し、好ましくはさらにｐＨ緩衝剤を添加して浄化処理することにより、重金属の溶出による２次汚染の可能性がなく、かつ汚染物質の分解反応の触媒となる鉄などの金属イオンが沈殿しないような浄化処理を可能にし、効率よく浄化ができることを見出し本発明に到達した。
すなわち本発明は、以下の（１）〜（６）に示す浄化方法に関する。
（１）難分解性有機化合物で汚染された土壌及び／又は地下水の浄化方法であって、メチルグリシン２酢酸、グルタミン酸２酢酸及びこれらの塩からなる群から選択されるジカルボキシメチルアミン系生分解性キレート剤を浄化対象中に存在する鉄イオンの０．５〜４．０倍のモル比で該浄化対象に添加して前記生分解性キレート剤と鉄イオンとの錯体を生成させる生分解性キレート剤添加工程と、前記錯体生成後に浄化対象をｐＨ５−１０に保ち酸化剤を添加する酸化剤添加工程とを含むことを特徴とする、浄化方法。
（２）前記酸化剤添加工程において、浄化対象をｐＨ７−９に保ち酸化剤を添加することを特徴とする、（１）に記載の浄化方法。
（３）前記酸化剤添加工程において、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、炭酸水素ナトリウムおよび炭酸水素カリウムからなる群から選ばれる少なくとも一種のｐＨ緩衝剤を添加することを特徴とする、（１）又は（２）に記載の浄化方法。
（４）酸化剤が過酸化水素である（１）〜（３）のいずれか１項に記載の浄化方法。
（５）生分解性キレート剤添加工程の前に、浄化対象のｐＨを６以上から５以上６未満に下げて土壌中の鉄イオンを地下水中に溶出させる前処理工程を含む、（１）〜（４）のいずれか１項に記載の浄化方法。
（６）生分解性キレート剤添加工程の前に、浄化対象に鉄イオンを添加する前処理工程を含む、（１）〜（５）のいずれか１項に記載の浄化方法。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の浄化方法は、以下の効果を有する。
（１）重金属の溶出しない高ｐＨ範囲において、分解剤（酸化剤及び触媒としての鉄キレート錯体）の反応を阻害することなく、著しく速い分解速度で難分解性有機化合物を分解できる。
（２）触媒となる鉄などの金属イオンの高ｐＨ範囲での水酸化物生成及び沈殿を効果的に防止することができるため、該沈殿物による土壌及び／又は地下水の流路や配管に対する閉塞を生じさせることなく浄化作業を行うことができる。
（３）使用している薬剤は生分解性キレート剤であり、さらに酸化剤として過酸化水素、ｐＨ緩衝剤として炭酸塩など、環境負荷が極めて低いものを使用することができる。
（４）高濃度汚染に対しても浄化処理が可能である。
したがって、本発明によれば、有機化合物に汚染された土壌及び／又は地下水を短期間でかつ安全に浄化することが可能である。また、生態系などの周辺環境に大きく影響を与えることなく原位置での浄化が可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明において浄化対象となる土壌及び／又は地下水は、難分解性の有機物に汚染されたものである。該有機物としては、例えば農薬、防腐剤、石油及びその留分に含まれる芳香族化合物、有機塩素化合物等が挙げられる。石油及びその留分に含まれる芳香族化合物としてはトルエン、ベンゼン等が挙げられる。有機塩素化合物としてはトリクロロエチレン（ＴＣＥ）、テトラクロロエチレン（ＰＣＥ）などが挙げられる。
本発明の過酸化水素と鉄イオンの反応によって生じるヒドロキシラジカルは酸化力が強く、有機塩素化合物だけでなくトルエン、ベンゼンや油系の土壌汚染にも適応可能である。【００１２】
本発明の浄化方法は、生分解性キレート剤を、浄化対象中に存在する鉄イオンの０．５〜４．０倍のモル比で該浄化対象に添加して前記生分解性キレート剤と鉄イオンとの錯体を生成させる生分解性キレート剤添加工程と、前記錯体生成後に浄化対象をｐＨ５−１０に保ち酸化剤を添加する酸化剤添加工程とを含む。
（１）生分解性キレート剤添加工程
浄化対象中に存在する鉄イオンは、酸化剤との反応によりヒドロキシラジカルを発生させて浄化対象中の有機汚染物質を酸化分解させる働きを有する。よって、効率的に酸化分解できる程度の濃度で浄化対象に含まれていればよい。好ましい浄化対象中の鉄イオン濃度は、汚染のレベルにもよるが、例えば１５〜１００ｍｇ／Ｌ程度である。
前記鉄イオンがもともと地下水及び／又は土壌中に適当量存在している場合は、別途添加する必要は無い。しかし、浄化期間などの条件によっては、前処理として予め浄化対象に鉄イオンを添加することにより、効果を向上させ、浄化処理期間を短縮することも可能である。鉄イオンを添加する場合は、浄化対象に鉄イオンを供給可能な化合物を添加することができる。鉄イオンを供給可能な化合の例としては、硫酸第一鉄、塩化第一鉄などの鉄塩が挙げられる。鉄塩の使用量には特に制限がなく、必要とされる汚染のレベルにより適宜選択される。一般に鉄塩の添加量は硫酸第一鉄に換算して、浄化対象全量に対し０−０．１重量％である。鉄塩の供給方法としては、土壌中に設置した井戸等の設備により、水溶液とした鉄塩を土壌及び／又は地下水に供給する方法などを挙げることができる。鉄塩水溶液の濃度としては０〜１０重量％が好ましい。【００１３】
本発明における生分解性キレート剤添加工程は、重金属の溶出を抑えるため浄化対象のｐＨを下げずに（ｐＨ５以上を保って）行うのが好ましい。ただし、浄化対象のｐＨが６以上の場合は、これを５以上６未満に調整して、土壌中の鉄イオンを地下水中に溶出させる前処理をしてもよい。この前処理とは、土壌及び／又は地下水に塩酸、硫酸などの鉱酸や酢酸などの有機酸などの酸成分の添加によりｐＨを５以上６未満に低下させ、土壌中の鉄を地下水に溶出させる方法で、その後生分解性キレート剤の添加を実施する。このように浄化対象のｐＨが６以上の場合にこれを予め５以上６未満に調整することによって、地下水に必要量の鉄イオンを供給することができる。すなわち、地下水中の鉄イオンが不足している場合に、浄化対象のｐＨを少し酸性にすることによって、地中にある鉄イオンを地下水中に溶解させ、外部から鉄塩を添加することなく必要な鉄イオン濃度を確保することができる。
前処理の為の酸成分の供給方法としては、土壌中に設置した井戸等の設備により、水溶液とした酸成分を土壌及び／又は地下水に供給する方法などを挙げることができる。酸成分水溶液の濃度としては０〜１０重量％が好ましい。【００１４】
添加する生分解性キレート剤は、ＯＥＣＤガイドラインで示される生分解性試験、本質的生分解性試験において生分解性と認められるものであるが、そのうち本発明では下記一般式（１）で表されるジカルボキシメチルアミン系キレート剤を用いる。【００１５】
【化２】
0005250975.tif 000002
（式中、Ｒは窒素原子を含まない有機基を表し、ＸはＨ又はアルカリ金属を表す。）【００１６】
Ｘのアルカリ金属としては、ナトリウム（Ｎａ）、カリウム（Ｋ）等が挙げられる。
好ましくは、Ｒは窒素原子を含まない炭素数１〜１０、より好ましくは炭素数１〜４の有機基を表す。より好ましくは、Ｒは窒素原子を含まない有機基であって、−ＣＯＯＸ及び−ＳＯ3Ｘからなる群から選択される少なくとも１つを含むものを表す。さらに好ましくは、Ｒは窒素原子を含まない炭素数１〜４の有機基であって、−ＣＯＯＸ及び−ＳＯ3Ｘからなる群から選択される少なくとも１つを含むものを表す。
上記一般式（１）で表されるジカルボキシメチルアミン系生分解性キレート剤のうち、特に好ましいのは、上記一般式（１）中のＲが−ＣＨ（ＣＨ3）ＣＯＯＸ、−ＣＨ（ＣＯＯＸ）Ｃ2Ｈ4ＣＯＯＸ、−ＣＨ（ＣＯＯＸ）ＣＨ2ＣＯＯＸ、または−Ｃ2Ｈ4ＳＯ3Ｘ（ＸはＨ又はアルカリ金属）を表すものである。
このようなジカルボキシメチルアミン系生分解性キレート剤の例として、メチルグリシン２酢酸、グルタミン酸２酢酸、アスパラギン酸２酢酸、２−アミノエタンスルホン酸２酢酸、及びこれらのナトリウム塩等が挙げられる。キレート剤の添加により、浄化対象に存在している鉄イオンの錯体を生成させて、水酸化鉄の生成及び沈殿を防ぐことができる。
キレート剤の添加が不足すると水酸化鉄の沈殿を生じ、過剰な添加では浄化を阻害するため、鉄イオン１ｍｏｌに対しキレート剤０．５−４．０倍のｍｏｌ比で使用することが好ましい。特に鉄イオン１ｍｏｌに対しキレート剤１．０−２．０倍のｍｏｌ比がキレート剤の添加効果が高く、好ましい。キレート剤の供給方法としては、土壌中に設置した井戸等の設備により、水溶液としたキレート剤を土壌もしくは地下水に供給する方法などを挙げることができる。供給は連続的もしくは断続的に実施することができる。キレート剤水溶液の濃度としては５０〜５０００ｍｇ／Ｌが好ましい。
【００１７】
（２）酸化剤添加工程
本発明の浄化方法においては、前記錯体生成後に浄化対象をｐＨ５−１０に保ち酸化剤を添加する（酸化剤添加工程）。生分解性キレート剤と鉄イオンとの錯体生成後に浄化対象を高ｐＨ範囲に保って汚染有機物の分解を行うため、重金属の溶出を抑え、且つ水酸化鉄の生成及び沈殿を抑えることができる。
酸化剤としては、過酸化水素、過炭酸塩、過炭酸、過ホウ酸塩、過ホウ酸、過酢酸、過酢酸塩等が挙げられるが、周辺環境への影響、操作性、価格、汎用性の点から過酸化水素が最も望ましい。過酸化水素注入濃度は、汚染の程度、土壌中への注入水量、揚水量によっても異なるが、注入水量に対し０．５−５ｗｔ％が望ましい。一般的に過酸化水素の使用量に制限は無く、汚染状況、周辺環境、浄化期間によって適宜選択される。酸化剤の供給方法としては、土壌中に設置した井戸等の設備により、水溶液とした酸化剤を土壌及び／又は地下水に供給する方法などを挙げることができる。供給は連続的もしくは断続的に実施することができる。酸化剤水溶液の濃度としては０−３５ｗｔ％が好ましい。【００１８】
上記酸化剤添加工程においては、キレート剤の効果が発揮されるｐＨ範囲で酸化剤の添加を行うのが望ましいため、浄化対象をｐＨ５−１０、好ましくはｐＨ７−９に保つ必要がある。しかし、酸化剤を添加すると浄化対象中の汚染有機物の分解が進行し、浄化対象のｐＨが低下する場合がある。そのため、上記ｐＨ範囲を与えうるｐＨ緩衝剤を添加するのが好ましい。
ｐＨ緩衝剤は、炭酸系、リン酸系、酢酸系など適宜選択して用いることができるが、最も効果の高いｐＨ７−９に制御しうる点、さらに環境負荷を考慮すると、炭酸系緩衝剤が好ましい。炭酸系緩衝剤としては、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム等が使用できる。リン酸系緩衝剤としてはリン酸水素2ナトリウム、リン酸2水素ナトリウム、リン酸水素2カリウム、リン酸2水素カリウム等が使用できる。酢酸系緩衝剤としては酢酸、酢酸ナトリウム、酢酸、酢酸ナトリウム等が使用できる。
このうち、コストや溶解度、ｐＨの観点からは炭酸水素ナトリウムを単独で使用するか、もしくは炭酸水素ナトリウムと炭酸ナトリウムとを併用することが望ましい。また、酢酸と酢酸ナトリウムとを併用するのも好ましい。
浄化対象のｐＨが５−１０の範囲であれば、ｐＨの低下が生じても、必ずしもｐＨ緩衝剤の添加は必要ではないが、浄化期間短縮のためにはｐＨ緩衝剤を添加してｐＨ７−９に制御することが望ましい。緩衝剤の供給方法としては、土壌中に設置した井戸等の設備により、目的ｐＨとした水溶液を土壌もしくは地下水に供給する方法などを挙げることができる。【００１９】
本発明の浄化方法は、原位置での土壌及び／又は地下水の浄化処理における使用を第一に想定しているが、それに限定されず、原位置ではない２次処理にも応用可能である。
【実施例】
【００２０】
以下に本発明を用いて行った実施例を示す。この実施例は本発明の範囲を限定するものではない。【００２１】
＜実施例１〜６、比較例１〜９＞
１３４ｍｌのバイアルビンに、あらかじめＦｅＳＯ4・７Ｈ2Ｏを１５ｍｇ−Ｆｅ／Ｌと、キレート剤を鉄イオンに対して等ｍｏｌ添加し、鉄キレート錯体を生成させる。その後、揮発性有機化合物としてテトラクロロエチレン（ＰＣＥ）を１９−２８ｍｇ／Ｌの濃度で溶解させた模擬汚染水、過酸化水素を６８０ｍｇ／Ｌ（ｐＨ範囲５−６の場合）、もしくは６０ｍｇ／Ｌ（ｐＨ範囲７−９での条件）、もしくは６６０ｍｇ／Ｌ（ｐＨ範囲８−１０での条件）、及び反応液中のｐＨを一定に保つため炭酸水素ナトリウム／炭酸ナトリウムもしくは酢酸／酢酸ナトリウムの組合せによる緩衝剤を入れた後、密閉して浄化試験を実施した。反応開始から一定時間（１ｈ）経過後、液中のＰＣＥ濃度を測定し、浄化の進行を確認した。キレート剤としてメチルグリシン２酢酸（ナトリウム塩；商品名「Trilon M」（登録商標）、ＢＡＳＦジャパン（株）提供）、Ｌ−グルタミン酸２酢酸（ナトリウム塩；東京化成製試薬）を用いた結果を表１中の実施例１−６に、比較としてキレート剤を添加しない場合、生分解性を有するが本願の請求範囲外であるグルコン酸、エチレンジアミン２コハク酸を用いた結果を表１中の比較例１−９に示す。
【００２２】
【表１】
0005250975.tif 000003
【００２３】
実施例１−６に示す本願の請求範囲内であるキレート剤を用いた場合、ＰＣＥの分解が４５％以上見られ、ｐＨ５−１０においてキレート剤の添加によるＰＣＥ分解反応の促進効果が示された。しかし、比較例１、４、７に示すキレート剤を添加しない場合と、比較例２、５、８に示す請求範囲外のキレート剤を添加した場合では、ＰＣＥ分解反応の進行がほとんど見られなかった。また、比較例３、６、９に示す請求範囲外のキレート剤を添加した場合では、ＰＣＥ分解が進行しているものの、ＰＣＥ分解量は同じｐＨ条件では本願の請求範囲内のキレートの約半分以下であった。以上の結果から本発明で規定される特定の生分解性キレート剤の添加は、ｐＨ５−１０において、有機塩素化合物の分解に極めて有効であることが示された。【００２４】
＜実施例７〜１４、比較例１０〜１６＞
１３４ｍｌのバイアルビンに、あらかじめＦｅＳＯ4・７Ｈ2Ｏを１５ｍｇ−Ｆｅ／Ｌと、キレート剤を添加し、鉄キレート錯体を生成させる。キレート剤は添加した鉄イオンに対するモル比で添加量を変化させた。その後、揮発性有機化合物としてテトラクロロエチレン（ＰＣＥ）を２６−５２ｍｇ／Ｌの濃度で溶解させた模擬汚染水、反応液中のｐＨを７−９の一定に保つため炭酸水素ナトリウム／炭酸ナトリウムの組合せによる緩衝剤、および過酸化水素を６５ｍｇ／Ｌ入れた後、密閉して浄化試験を実施した。反応開始から一定時間（１ｈ）経過後、液中のＰＣＥ濃度を測定し、浄化の進行を確認した。キレート剤としてメチルグリシン２酢酸、グルタミン酸２酢酸を用いた結果を表２中の実施例７−１１、１２−１４に、本特許の請求範囲外の添加モル比での結果を表２中の比較例１０−１２に、難生分解性であり、本特許範囲外であるエチレンジアミン４酢酸を用いた結果を表２中の比較例１３−１６に示す。【００２５】
【表２】
0005250975.tif 000004
【００２６】
メチルグリシン２酢酸を用いた実施例７−１１ではキレート剤の添加モル比が鉄イオンに対して０．５−４．０倍であり、この範囲の添加モル比では残存ＰＣＥ濃度が低く、ＰＣＥの分解が十分進行していた。しかし、比較例１０−１１ではキレート剤の添加モル比が鉄イオンに対して０．５−４．０倍以外の範囲であり、この場合、残存ＰＣＥ濃度が高く、ＰＣＥ分解反応が大きく進行していないことが示された。また、実施例７−１１、比較例１１では水酸化鉄の沈殿がみられなかったが、比較例１０でははっきりと確認された。
グルタミン酸２酢酸を用いた実施例１２−１４では、メチルグリシン２酢酸を使用したときと同様に、本願の請求範囲内の添加モル比では残存ＰＣＥ濃度が低く、ＰＣＥの分解が十分進行していた。特にキレート剤の添加モル比が鉄イオンに対して２以下で５５％以上の高い分解率を示した。しかし、本願の請求範囲外のキレート剤の添加量では、ＰＣＥ分解率の減少が確認された（比較例１２）。【００２７】
また、エチレンジアミン４酢酸を用いた比較例１３−１６では水酸化鉄の沈殿がみられなかったが、比較例１４−１６に示すキレート剤の添加モル比が鉄イオンに対して２以上ではＰＣＥ分解反応の進行はほとんど見られず、過剰なキレート剤の添加が分解反応を阻害していることが示された。
以上の結果から、本発明で規定される構造と性能をもつキレート剤は本願の請求範囲内である鉄イオンに対する添加モル比０．５−４．０倍で、有機塩素化合物の分解において極めて有効であることが示された。
【産業上の利用可能性】
【００２８】
本発明によれば、環境負荷が極めて低い生分解性キレート剤と鉄イオンとの錯体を生成させた後に浄化対象を高ｐＨ範囲に保って酸化剤を添加するため、重金属の溶出による二次汚染を防止し、且つ水酸化鉄の生成及び沈殿による流路や配管に対する閉塞を効果的に防止することができる。
よって、有機化合物に汚染された土壌及び／又は地下水を短期間で効率的にかつ安全に浄化することが可能であり、特に生態系などの周辺環境に大きく影響を与えることなく原位置での浄化を行うことできる。また、高濃度汚染に対する浄化処理にも極めて有効である。