(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記前側レンズ群は、開口絞りより物体側に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、
前記後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、
無限遠から近距離物体に合焦するときに、前記前側レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、前記第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記後側レンズ群の移動量をγＲ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの前記前側レンズ群の移動量をγＦ２とし、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの前記後側レンズ群の移動量をγＲ２としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
０．３５  ＜  γＲ２／γＦ２  ≦  ０．４４１６
の条件を満足する撮影レンズ。
【請求項２】
物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記前側レンズ群は、最も物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、
前記後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、
無限遠から近距離物体に合焦するときに、前記前側レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、前記第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記後側レンズ群の移動量をγＲ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの前記前側レンズ群の移動量をγＦ２とし、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの前記後側レンズ群の移動量をγＲ２としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
０．３５  ＜  γＲ２／γＦ２  ≦  ０．４４１６
の条件を満足する撮影レンズ。
【請求項３】
物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記前側レンズ群は、開口絞りより物体側に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、
前記後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、
無限遠から近距離物体に合焦するときに、前記前側レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、前記第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記後側レンズ群の移動量をγＲ１とし、前記接合レンズの最も像側に配置された前記負レンズのｄ線に対する屈折率をｎ９、アッベ数をν９とし、当該負レンズの物体側に貼り合わされた前記正レンズのｄ線に対する屈折率をｎ８、アッベ数をν８としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
ｎ８  ＞  ｎ９
ν８  ＞  ν９
の条件を満足する撮影レンズ。
【請求項４】
物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記前側レンズ群は、最も物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、
前記後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、
無限遠から近距離物体に合焦するときに、前記前側レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、前記第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記後側レンズ群の移動量をγＲ１とし、前記接合レンズの最も像側に配置された前記負レンズのｄ線に対する屈折率をｎ９、アッベ数をν９とし、当該負レンズの物体側に貼り合わされた前記正レンズのｄ線に対する屈折率をｎ８、アッベ数をν８としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
ｎ８  ＞  ｎ９
ν８  ＞  ν９
の条件を満足する撮影レンズ。
【請求項５】
物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記前側レンズ群は、開口絞りより物体側に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、
前記後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、
前記第２レンズ成分と前記接合レンズとの間に、物体側より順に、負の屈折力を有する前側負レンズ成分と、開口絞りと、負の屈折力を有する後側負レンズ成分と、正の屈折力を有する後側正レンズ成分とを有し、
前記第２レンズ成分と前記前側負レンズ成分との間に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第３レンズ成分を有し、
無限遠から近距離物体に合焦するときに、前記前側レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、前記第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記後側レンズ群の移動量をγＲ１としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
の条件を満足する撮影レンズ。
【請求項６】
物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記前側レンズ群は、最も物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、
前記後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、
前記第２レンズ成分と前記接合レンズとの間に、物体側より順に、負の屈折力を有する前側負レンズ成分と、開口絞りと、負の屈折力を有する後側負レンズ成分と、正の屈折力を有する後側正レンズ成分とを有し、
前記第２レンズ成分と前記前側負レンズ成分との間に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第３レンズ成分を有し、
無限遠から近距離物体に合焦するときに、前記前側レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、前記第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記後側レンズ群の移動量をγＲ１としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
の条件を満足する撮影レンズ。
【請求項７】
前記接合レンズの最も像側に配置された前記負レンズのｄ線に対する屈折率をｎ９、アッベ数をν９とし、当該負レンズの物体側に貼り合わされた前記正レンズのｄ線に対する屈折率をｎ８、アッベ数をν８としたとき、次式
ｎ８  ＞  ｎ９
ν８  ＞  ν９
の条件を満足する請求項１または２に記載の撮影レンズ。
【請求項８】
無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦する際に、前記前側レンズ群の移動量をγＦ２とし、前記後側レンズ群の移動量をγＲ２としたとき、次式
０．３５  ＜  γＲ２／γＦ２  ＜  ０．５０
の条件を満足する請求項３または４に記載の撮影レンズ。
【請求項９】
前記第２レンズ成分と前記接合レンズとの間に、
物体側より順に、負の屈折力を有する前側負レンズ成分と、開口絞りと、負の屈折力を有する後側負レンズ成分と、正の屈折力を有する後側正レンズ成分とを有する請求項１〜４、７、８のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１０】
無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦する際に、前記前側レンズ群の移動量をγＦ２とし、前記後側レンズ群の移動量をγＲ２としたとき、次式
０．３５  ＜  γＲ２／γＦ２  ＜  ０．５０
の条件を満足する請求項５または６に記載の撮影レンズ。
【請求項１１】
前記第２レンズ成分と前記前側負レンズ成分との間に、
物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第３レンズ成分を有する請求項１〜４、７〜９のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１２】
前記前側負レンズ成分は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第４レンズ成分であり、
前記後側負レンズ成分は、両凹形状の第５レンズ成分である請求項５、６、９〜１１のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１３】
前記後側正レンズ成分としての第６レンズ成分と前記接合レンズとの間に、
正の屈折力を有する第７レンズ成分を有する請求項５、６、９〜１２のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１４】
前記後側負レンズ成分と前記後側正レンズ成分とは、貼り合わされた接合レンズである請求項５、６、９〜１３のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１５】
前記前側負レンズ成分の像側の面の曲率半径をｒ８とし、当該撮影レンズ全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
０．３０  ＜  ｒ８／ｆ  ＜  ０．５０
の条件を満足する請求項５、６、９〜１４のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１６】
前記第１レンズ成分のｄ線に対する屈折率をｎ１とし、前記第２レンズ成分のｄ線に対する屈折率をｎ２としたとき、次式
（ｎ１＋ｎ２）／２  ＞  １．４９
の条件を満足する請求項１〜１５のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１７】
前記前側レンズ群及び前記後側レンズ群は、中間撮影距離から近距離物体に合焦する際に、異なる移動量比で光軸に沿って移動する請求項１〜１６のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１８】
前記第１レンズ成分及び前記第２レンズ成分は、それぞれ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状である請求項１〜１７のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１９】
前記後側レンズ群の焦点距離をｆＲとし、当該撮影レンズ全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
１．００  ＜  ｆＲ／ｆ  ＜  ２．００
の条件を満足する請求項１〜１８のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項２０】
物体の像を所定の位置に結像させる請求項１〜１９のいずれか一項に記載の撮影レンズを備えた光学機器。
【請求項２１】
物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記前側レンズ群は、開口絞りより物体側に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、
前記後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、
無限遠から近距離物体に合焦するときに、前記前側レンズ群と前記後側レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、前記第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前記後側レンズ群の移動量をγＲ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの前記前側レンズ群の移動量をγＦ２とし、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの前記後側レンズ群の移動量をγＲ２としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
０．３５  ＜  γＲ２／γＦ２  ≦  ０．４４１６
の条件を満足する撮影レンズを用いた結像方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、撮影レンズ、この撮影レンズを備えた光学機器、及び、結像方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラやビデオカメラ等で、Ｆナンバーが比較的明るく、高い光学性能が容易に得られるレンズタイプとして、いわゆるガウス型レンズがあり、現在も多く用いられている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平１−３０２３１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、従来のレンズでは、色収差、特に２次スペクトルの補正において不十分であるという課題があった。
【０００４】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、Ｆナンバーが１．２程度であり、画面全体の諸収差、特に色収差を良好に補正することができ、画面全体にわたり高い光学性能を有した撮影レンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するために、第１の本発明に係る撮影レンズは、物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、前側レンズ群は、開口絞りより物体側に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、無限遠から近距離物体に合焦するときに、前側レンズ群と後側レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの後側レンズ群の移動量をγＲ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの前側レンズ群の移動量をγＦ２とし、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの後側レンズ群の移動量をγＲ２としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
０．３５  ＜  γＲ２／γＦ２  ≦  ０．４４１６
の条件を満足するように構成される。
【０００６】
また、第２の本発明に係る撮影レンズは、物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、前側レンズ群は、最も物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、無限遠から近距離物体に合焦するときに、前側レンズ群と後側レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの後側レンズ群の移動量をγＲ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの前側レンズ群の移動量をγＦ２とし、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの後側レンズ群の移動量をγＲ２としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
０．３５  ＜  γＲ２／γＦ２  ≦  ０．４４１６
の条件を満足するように構成される。
【０００７】
また、第３の本発明に係る撮影レンズは、物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、前側レンズ群は、開口絞りより物体側に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、無限遠から近距離物体に合焦するときに、前側レンズ群と後側レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの後側レンズ群の移動量をγＲ１とし、接合レンズの最も像側に配置された負レンズのｄ線に対する屈折率をｎ９、アッベ数をν９とし、当該負レンズの物体側に貼り合わされた正レンズのｄ線に対する屈折率をｎ８、アッベ数をν８としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
ｎ８  ＞  ｎ９
ν８  ＞  ν９
の条件を満足するように構成される。
【０００８】
また、第４の本発明に係る撮影レンズは、物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、前側レンズ群は、最も物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、無限遠から近距離物体に合焦するときに、前側レンズ群と後側レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの後側レンズ群の移動量をγＲ１とし、接合レンズの最も像側に配置された負レンズのｄ線に対する屈折率をｎ９、アッベ数をν９とし、当該負レンズの物体側に貼り合わされた正レンズのｄ線に対する屈折率をｎ８、アッベ数をν８としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
ｎ８  ＞  ｎ９
ν８  ＞  ν９
の条件を満足するように構成される。
【０００９】
また、第５の本発明に係る撮影レンズは、物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、前側レンズ群は、開口絞りより物体側に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、第２レンズ成分と接合レンズとの間に、物体側より順に、負の屈折力を有する前側負レンズ成分と、開口絞りと、負の屈折力を有する後側負レンズ成分と、正の屈折力を有する後側正レンズ成分とを有し、第２レンズ成分と前側負レンズ成分との間に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第３レンズ成分を有し、無限遠から近距離物体に合焦するときに、前側レンズ群と後側レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの後側レンズ群の移動量をγＲ１としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
の条件を満足するように構成される。
【００１０】
また、第６の本発明に係る撮影レンズは、物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、前側レンズ群は、最も物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、第２レンズ成分と接合レンズとの間に、物体側より順に、負の屈折力を有する前側負レンズ成分と、開口絞りと、負の屈折力を有する後側負レンズ成分と、正の屈折力を有する後側正レンズ成分とを有し、第２レンズ成分と前側負レンズ成分との間に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第３レンズ成分を有し、無限遠から近距離物体に合焦するときに、前側レンズ群と後側レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの後側レンズ群の移動量をγＲ１としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
の条件を満足するように構成される。
【００１１】
また、第１及び第２の本発明に係る撮影レンズは、接合レンズの最も像側に配置された負レンズのｄ線に対する屈折率をｎ９、アッベ数をν９とし、当該負レンズの物体側に貼り合わされた正レンズのｄ線に対する屈折率をｎ８、アッベ数をν８としたとき、次式
ｎ８  ＞  ｎ９
ν８  ＞  ν９
の条件を満足することが好ましい。
また、第３〜６の本発明に係る撮影レンズは、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦する際に、前側レンズ群の移動量をγＦ２とし、後側レンズ群の移動量をγＲ２としたとき、次式
０．３５  ＜  γＲ２／γＦ２  ＜  ０．５０
の条件を満足することが好ましい。
【００１２】
また、第１〜第４の本発明に係る撮影レンズは、第２レンズ成分と接合レンズとの間に、物体側より順に、負の屈折力を有する前側負レンズ成分と、開口絞りと、負の屈折力を有する後側負レンズ成分と、正の屈折力を有する後側正レンズ成分とを有することが好ましい。
【００１３】
また、第１〜第４の本発明に係る撮影レンズは、第２レンズ成分と前側負レンズ成分との間に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第３レンズ成分を有することが好ましい。
【００１４】
また、このような撮影レンズにおいて、前側負レンズ成分は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第４レンズ成分であり、後側負レンズ成分は、両凹形状の第５レンズ成分であることが好ましい。
【００１５】
また、このような撮影レンズは、後側正レンズ成分としての第６レンズ成分と接合レンズとの間に、正の屈折力を有する第７レンズ成分を有することが好ましい。
【００１６】
また、このような撮影レンズは、後側負レンズ成分と後側正レンズ成分とは、貼り合わされた接合レンズであることが好ましい。
【００１７】
また、このような撮影レンズは、前側負レンズ成分の像側の面の曲率半径をｒ８とし、当該撮影レンズ全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
０．３０  ＜  ｒ８／ｆ  ＜  ０．５０
の条件を満足することが好ましい。
【００１８】
また、このような撮影レンズは、第１レンズ成分のｄ線に対する屈折率をｎ１とし、第２レンズ成分のｄ線に対する屈折率をｎ２としたとき、次式
（ｎ１＋ｎ２）／２  ＞  １．４９
の条件を満足することが好ましい。
【００１９】
また、このような撮影レンズは、前側レンズ群及び後側レンズ群は、中間撮影距離から近距離物体に合焦する際に、異なる移動量比で光軸に沿って移動することが好ましい。
【００２０】
また、このような撮影レンズにおいて、第１レンズ成分及び第２レンズ成分は、それぞれ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状であることが好ましい。
【００２１】
また、このような撮影レンズは、後側レンズ群の焦点距離をｆＲとし、当該撮影レンズ全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
１．００  ＜  ｆＲ／ｆ  ＜  ２．００
の条件を満足することが好ましい。
【００２２】
また、本発明に係る光学機器は、物体の像を所定の位置に結像させる上述の撮影レンズのいずれかを備えて構成される。
また、本発明に係る結像方法は、物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、正の屈折力を有する後側レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、前側レンズ群は、開口絞りより物体側に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、正の屈折力を有する第２レンズ成分とを有し、後側レンズ群は、物体側より順に、正レンズと負レンズとが貼り合わされた接合レンズを有し、無限遠から近距離物体に合焦するときに、前側レンズ群と後側レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν１とし、第２レンズ成分のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前側レンズ群の移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの後側レンズ群の移動量をγＲ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの前側レンズ群の移動量をγＦ２とし、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの後側レンズ群の移動量をγＲ２としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０
０．３５  ＜  γＲ２／γＦ２  ≦  ０．４４１６
の条件を満足する撮影レンズを用いて行われる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明に係る撮影レンズ、この撮影レンズを備えた光学機器、及び、結像方法を以上のように構成すると、Ｆナンバーが１．２程度であり、画面全体の諸収差、特に色収差を良好に補正することができ、画面全体にわたり高い光学性能を有した撮影レンズを得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本撮影レンズＳＬは、光軸に沿って、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群ＧＦと、正の屈折力を有する後側レンズ群ＧＲとを有し、前側レンズ群ＧＦは、最も物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２とを有し、後側レンズ群ＧＲは、物体側より順に、正レンズＧ８及び負レンズＧ９を貼り合わせた接合レンズＧ８９を有して構成されている。このような構成とすることにより、本撮影レンズＳＬは、有効径が２５〜３０ｍｍ程度の大口径レンズとすることができる。また、最も像側のレンズに、正レンズＧ８及び負レンズＧ９を貼り合わせた接合レンズＧ８９を配置することで、像側に配置されたレンズでも色消し効果があり、全体として色収差が補正できる。特に、合焦時の色収差の変動を少なくすることができる。また、このような接合レンズとすることにより、光線の全反射を防ぎ、当該レンズにおいて光線を良好に通すことができる。
【００２５】
本撮影レンズＳＬの具体的な実施の形態としては、図１に示すように、上述の第１レンズ成分Ｇ１、第２レンズ成分Ｇ２、及び、接合レンズＧ８９に加えて、第２レンズ成分Ｇ２の像側と接合レンズＧ８９の物体側との間に、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第３レンズ成分Ｇ３と、負の屈折力を有する前側負レンズ成分Ｇ４と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する後側負レンズ成分Ｇ５及び正の屈折力を有する後側正レンズ成分Ｇ６を貼り合わせた接合レンズＧ５６と、正の屈折力を有する第７レンズ成分Ｇ７とが設けられており、全体として、７群９枚のレンズで構成されていることが望ましい。
【００２６】
本撮影レンズＳＬは、いわゆるガウスタイプのレンズを変形したものである。ガウスタイプでは、絞りの前後にてレンズが略対称の形状をしているため、その対称性により歪曲収差などの補正が簡単である。また、本撮影レンズＳＬは、開口絞りＳより物体側の負メニスカスレンズ（図１では、前側負レンズ成分Ｇ４）の物体側にレンズ成分を３枚配置することにより（図１では、第１〜第３レンズ成分Ｇ１〜Ｇ３）、それぞれの曲率半径が大きくなり、球面収差の発生を小さくしている。
【００２７】
また、本撮影レンズＳＬにおいて、第１レンズ成分Ｇ１及び第２レンズ成分Ｇ２は、それぞれ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状が好ましい。第４レンズ成分である前側負レンズ成分Ｇ４は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状が好ましい。また、第５レンズ成分である後側負レンズ成分Ｇ５は、両凹形状が好ましい。更に、最も像側に配置された接合レンズＧ８９の正レンズＧ８は、両凸形状が好ましい。
【００２８】
また、前述したように、第２レンズ成分Ｇ２と前側負レンズ成分Ｇ４との間に、正または負の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３を配置する場合、この第３レンズ成分Ｇ３は、１〜２枚構成が好ましい。また、後側負レンズ成分Ｇ５と接合レンズＧ８９との間に、第７レンズ成分Ｇ７を配置する場合、この第７レンズ成分Ｇ７は、１〜２枚構成が好ましく、正の屈折力を有するのが好ましい。
【００２９】
それでは、このような撮影レンズＳＬを構成するための条件について説明する。まず、この撮影レンズＳＬは、無限遠から近距離物体に合焦する際に、前側レンズ群ＧＦと後側レンズ群ＧＲとの間隔が増大するように、前側レンズ群ＧＦ及び後側レンズ群ＧＲが異なる移動量で光軸に沿って物体側に移動し、第１レンズ成分Ｇ１のｄ線に対するアッベ数をν１とし、第２レンズ成分Ｇ２のｄ線に対するアッベ数をν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前側レンズ群ＧＦの移動量をγＦ１とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの後側レンズ群ＧＲの移動量をγＲ１としたとき、以下に示す条件式（１）及び条件式（２）を満足することが望ましい。なお、第１レンズ成分Ｇ１または第２レンズ成分Ｇ２が接合レンズで構成されている場合には、そのアッベ数は、当該接合レンズを構成するレンズのアッベ数の平均値となる。
【００３０】
（ν１＋ν２）／２  ＞  ６０                              （１）
０．３５  ＜  γＲ１／γＦ１  ＜  ０．８０                （２）
【００３１】
条件式（１）は、前側レンズ群ＧＦ中の正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２の光学材料特性の組み合わせを規定するための条件式である。条件式（１）の下限値を下回ると、最も物体側のレンズ成分が色収差の発生に大きな影響を持っている変形ガウスタイプの本撮影レンズＳＬにおいて、倍率色収差の補正が不足してしまい良好な性能を維持することが困難となってしまうため好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を６１にすることが好ましい。また、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（１）の下限値を６３にすることが好ましい。更には、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（１）の下限値を６５にすることが更に好ましい。
【００３２】
条件式（２）は、前側レンズ群ＧＦ及び後側レンズ群ＧＲの中間撮影距離時の合焦における移動比率の適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（２）の上限値を上回ると、コマ収差及び像面湾曲が補正過剰になってしまうため好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を０．７７にすることが好ましい。また、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（２）の上限値を０．７４にすることが好ましい。更には、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（２）の上限値を０．７１にすることが更に好ましい。反対に、条件式（２）の下限値を下回ると、コマ収差及び像面湾曲の補正が困難となってしまうため好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．３９にすることが好ましい。また、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を０．４３にすることが好ましい。更には、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を０．４７にすることが更に好ましい。
【００３３】
また、本撮影レンズＳＬにおいて、第１レンズ成分Ｇ１のｄ線に対する屈折率をｎ１とし、第２レンズ成分Ｇ２のｄ線に対する屈折率をｎ２としたとき、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。なお、第１レンズ成分Ｇ１または第２レンズ成分Ｇ２が接合レンズで構成されている場合には、その屈折率は、当該接合レンズを構成するレンズの屈折率の平均値となる。
【００３４】
（ｎ１＋ｎ２）／２  ＞  １．４９                        （３）
【００３５】
条件式（３）は、物体側の２つのメニスカス形状のレンズ成分Ｇ１，Ｇ２の屈折率を規定するための条件式である。条件式（３）を満足することにより、コマ収差及び倍率色収差を良好に補正することができる。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を１．５２にすることが好ましい。また、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（３）の下限値を１．５５にすることが好ましい。更には、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（３）の下限値を１．５９にすることが更に好ましい。
【００３６】
また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、前側レンズ群ＧＦ及び後側レンズ群ＧＲは、中間撮影距離から近距離物体に合焦する際に、異なる移動量比で光軸に沿って移動することが望ましい。このような構成とすることにより、無限遠から近距離までの撮影距離全域において、球面収差と像面湾曲を良好に補正することができる。なお、開口絞りＳは、合焦の際に、前側負レンズ成分Ｇ４または後側負レンズ成分Ｇ５とともに光軸に沿って移動する。
【００３７】
また、本撮影レンズＳＬにおいて、無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦する際に、前側レンズ群ＧＦの移動量をγＦ２とし、後側レンズ群ＧＲの移動量をγＲ２としたとき、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。
【００３８】
０．３５  ＜  γＲ２／γＦ２  ＜  ０．５０              （４）
【００３９】
条件式（４）は、前側レンズ群ＧＦ及び後側レンズ群ＧＲの近距離撮影時の合焦における移動比率の適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（４）の上限値を上回ると、コマ収差及び像面湾曲が補正過剰になってしまうため好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．４８にすることが好ましい。また、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（４）の上限値を０．４６にすることが更に好ましい。反対に、条件式（４）の下限値を下回ると、コマ収差及び像面湾曲の補正が困難となってしまうため好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．３６にすることが好ましい。また、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（４）の下限値を０．３７にすることが更に好ましい。
【００４０】
また、本撮影レンズＳＬにおいて、接合レンズＧ８９の最も像側に配置された負レンズＧ９のｄ線に対する屈折率をｎ９、アッベ数をν９とし、当該負レンズＧ９の物体側に貼り合わされた正レンズＧ８のｄ線に対する屈折率をｎ８、アッベ数をν８としたとき、以下に示す条件式（５）及び（６）を満足することが望ましい。
【００４１】
ｎ８  ＞  ｎ９                                          （５）
ν８  ＞  ν９                                          （６）
【００４２】
条件式（５）及び（６）は、最も像側に配置された接合レンズＧ８９の正レンズＧ８及び負レンズＧ９の屈折力とアッベ数とを規定するための条件式である。条件式（５）を満足することにより、ペッツバール和の増大を防ぐことができる。また、条件式（６）を満足することにより、色収差の良好な補正が可能である。ここで、コマ収差、球面収差の発生を抑えるために、正レンズＧ８に高屈折率の材料を使用すると、アッベ数が小さくなり、負レンズＧ９は色収差補正のために高い屈折率になってしまう。このため、ペッツバール和が大きくなってしまうおそれがある。しかしながら、後側レンズ群ＧＲの接合レンズＧ８９を、条件式（５）及び条件式（６）を同時に満足するような構成とすることで、高屈折率の材料を用いても色収差補正とペッツバール和が大きくなるのを防ぐこととができる。なお、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式（６）において、正レンズＧ８のアッベ数ν８が、負レンズＧ９のアッベ数ν９よりも２０以上大きいこと、すなわち、次式（ａ）を満たすことが好ましい。
【００４３】
ν８−ν９  ＞  ２０                                      （ａ）
【００４４】
本撮影レンズＳＬは、更に、前側負レンズ成分Ｇ４の像側の面（図１では、物体側から数えて第８番目のレンズ面）の曲率半径をｒ８とし、撮影レンズＳＬ全系の焦点距離をｆとしたとき、以下に示す条件式（７）を満足することが望ましい。
【００４５】
０．３０  ＜  ｒ８／ｆ  ＜  ０．５０                      （７）
【００４６】
条件式(７)は、焦点距離ｆに対する前側負レンズ成分Ｇ４の像側の面の曲率半径の比を規定するための条件式である。条件式(７)の上限値を上回ると、ペッツバール和が大きくなり、像面湾曲を補正することが困難となるため好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を０．４５にすることが好ましい。また、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（７）の上限値を０．４０にすることが好ましい。更には、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（７）上限値を０．３５にすることが更に好ましい。反対に、条件式（７）の下限値を下回ると、コマ収差の補正が困難となってしまう。また、後側レンズ群ＧＲのパワーが強くなり、全体として球面収差が良好に補正できなくなってしまうため好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を０．３１にすることが好ましい。また、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（７）の下限値を０．３２にすることが更に好ましい。
【００４７】
本撮影レンズＳＬは、後側レンズ群ＧＲの焦点距離をｆＲとし、撮影レンズＳＬ全系の焦点距離をｆとしたとき、以下に示す条件式（８）を満足することが望ましい。
【００４８】
１．００  ＜  ｆＲ／ｆ  ＜  ２．００                      （８）
【００４９】
条件式(８)は、後側レンズ群ＧＲの焦点距離と、撮影レンズＳＬ全系の焦点距離との比を規定するための条件式である。条件式(８)の上限値を上回ると、撮影レンズＳＬ全体が大型化してしまう。また、有限距離にて合焦した際、像面の変動が大きくなり、無限遠から近距離までの収差補正が困難となってしまうため好ましくない。また、合焦のための移動量が大きくなってしまい、鏡筒構造が大型化してしまい好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を１．９０にすることが好ましい。また、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（８）の上限値を１．８０にすることが好ましい。また、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（８）の上限値を１．６０にすることが更に好ましい。反対に、条件式(８)の下限値を下回ると、球面収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を１．１０にすることが好ましい。また、本発明の効果を更に確実にするために、条件式（８）の下限値を１．２０にすることが更に好ましい。
【００５０】
また、この撮影レンズＳＬは、手ブレ等に起因する像ブレによる撮影の失敗を防ぐために、レンズ系のブレを検出するブレ検出系と駆動手段とをレンズ系に組み合わせ、レンズ系を構成するレンズ群のうち１つのレンズ群の全体または一部をシフトレンズ群として偏心させることにより、ブレ検出系により検出されたレンズ系のブレに起因する像ブレ（像面位置の変動）を補正するように、駆動手段によりシフトレンズ群を駆動させ、像をシフトさせることで、像ブレを補正することが可能である。上述のように、本実施形態の撮影レンズＳＬは、いわゆる防振光学系として機能させることが可能である。
【００５１】
また、本実施形態では、レンズ系が２つの可動群から構成されているが、各レンズ群の間に他のレンズ群を付加したり、あるいはレンズ系の像側または物体側に隣接させて他のレンズ群を付加することも可能である。
【００５２】
本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、３５ｍｍフィルムサイズ換算での焦点距離が、６０〜１５０ｍｍ程度、好ましくは８０〜９０ｍｍ程度である。また、本実施形態に係る撮影レンズＳＬは、最も像側に配置される正レンズＧ９の像側面から像面までの距離（バックフォーカス）が最も小さい状態で、１０〜３０ｍｍ程度とするのがより望ましい。
【００５３】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００５４】
まず、レンズ面は、非球面としても構わない。このとき、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。前側負レンズ成分Ｇ４（図１では、負メニスカスレンズＬ４）の像側の面、後側負レンズ成分Ｇ５（図１では、両凹レンズＬ５）の物体側の面、後側正レンズ成分Ｇ６（図１では、両凸レンズＬ６）の像側の面、の少なくとも１つと、正レンズＧ８（図１では、両凸レンズＬ８）の物体側の面との、いずれかが非球面であることが好ましい。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【００５５】
また、開口絞りＳは、前側負レンズ成分Ｇ４（図１では、負メニスカスレンズＬ４）と後側負レンズ成分Ｇ５（図１では、両凹レンズＬ５）との間に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【００５６】
さらに、各レンズ面には、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施すことにより、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成できる。
【００５７】
図９及び図１０に、上述の撮影レンズＳＬを備える光学機器として、電子スチルカメラ１（以後、単にカメラ１と記す）の構成を示す。このカメラ１は、不図示の電源ボタンを押すと撮影レンズＳＬの不図示のシャッタが開放され、撮影レンズＳＬで不図示の被写体からの光が集光され、像面Ｉに配置された撮像素子Ｃ（例えば、フィルム、ＣＣＤ、ＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体像は、カメラ１の背後に配置された液晶モニター２に表示される。撮影者は、液晶モニター２を見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズボタン３を押し下げ被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。
【００５８】
このカメラ１には、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部４、変倍光学系を広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）にズーミングする際のワイド（Ｗ）−テレ（Ｔ）ボタン５、及び、カメラ１の種々の条件設定等に使用するファンクションボタン６等が配置されている。また、本撮影レンズＳＬは、カメラボディに着脱可能な交換レンズにも適用できる。
【００５９】
なお、本発明を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【実施例】
【００６０】
以下、本発明の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図３、図５及び図７は、各実施例に係る撮影レンズＳＬ（ＳＬ１〜ＳＬ４）の構成及び屈折力配分並びに無限遠合焦状態から近距離合焦状態への合焦状態の変化における各レンズ群の移動の様子を示す断面図である。これらの図に示すように、本実施例に係る撮影レンズＳＬ１〜ＳＬ４は、いずれも上述のように、光軸に沿って、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群ＧＦ（第１〜７レンズ成分Ｇ１〜Ｇ７）と、正の屈折力を有する後側レンズ群ＧＲ（接合レンズＧ８９）とを有し、これらは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第３レンズ成分Ｇ３と、負の屈折力を有する前側負レンズ成分（第４レンズ成分）Ｇ４と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する後側負レンズ成分（第５レンズ成分）Ｇ５及び正の屈折力を有する後側正レンズ成分（第６レンズ成分）Ｇ６を貼り合わせた接合レンズＧ５６と、正の屈折力を有する第７レンズ成分Ｇ７と、正レンズＧ８及び負レンズＧ９を貼り合わせた接合レンズＧ８９と、フィルター群ＦＬとから構成される。ここで、フィルター群ＦＬは、ローパスフィルターや赤外カットフィルター等から構成されている。そして、無限遠合焦状態から近距離合焦状態への合焦状態の変化（すなわちフォーカシング）に際して、前側レンズ群ＧＦ及び後側レンズ群ＧＲは像面に対して移動し、前側レンズ群ＧＦと後側レンズ群ＧＲとの間隔が変化する。像面Ｉは、図１０に示すように、撮像素子Ｃ（例えば、フィルム、ＣＣＤ、ＣＭＯＳ等）に結像される。
【００６１】
〔第１実施例〕
図１は、本発明の第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１の構成を示す図である。この図１の撮影レンズＳＬ１において、第１レンズ成分Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１から構成され、第２レンズ成分Ｇ２は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２から構成され、第３レンズ成分Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３から構成され、前側負レンズ成分（第４レンズ成分）Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４から構成され、接合レンズＧ５６は、両凹レンズＬ５からなる後側負レンズ成分（第５レンズ成分）Ｇ５と両凸レンズＬ６からなる後側正レンズ成分（第６レンズ成分）Ｇ６とを貼り合わせて構成され、第７レンズ成分Ｇ７は、両凸レンズＬ７から構成され、接合レンズＧ８９は、両凸レンズＬ８からなる第８レンズＧ８と両凹レンズＬ９からなる第９レンズＧ９とを貼り合わせて構成される。以上の撮影レンズＳＬ１の構成は、以降の実施例においても同様である。
【００６２】
また、無限遠から近距離物体への合焦は、前側レンズ群ＧＦ及び後側レンズ群ＧＲを別々に物体側に繰り出すことにより行われる。なお、開口絞りＳは、前側レンズ群ＧＦ内（上述のように、前側負レンズ成分Ｇ４と後側負レンズ成分Ｇ５との間）に配置され、無限遠から近距離物体への合焦に際して前側レンズ群ＧＦと一体に移動する。これらは、以降の実施例においても同様である。
【００６３】
以下の表１に、第１実施例の諸元の値を掲げる。この表１において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角、Ｂｆはバックフォーカスをそれぞれ表している。さらに、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、面間隔は各光学面から次の光学面までの光軸上の間隔を、屈折率及びアッベ数はそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する値を示している。また、レンズ全長は、無限遠合焦時のレンズ面の第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。なお、曲率半径0.0000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００６４】
（表１）
f =  32.00
F.NO =   1.24
２ω =  29.86
像高 =   8.50
全長 =  56.13
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      35.6570  5.50   1.59319   67.87
2     329.8920  0.30
3      22.5026  4.30   1.59319   67.87
4      63.9805  0.20
5      21.4046  5.10   1.81600   46.63
6      21.5939  1.30
7      57.8235  1.30   1.67270   32.11
8      10.5445  4.90
9       0.0000  4.00                  （開口絞りＳ）
10     -11.2740  1.30   1.69895   30.13
11      56.3778  4.35   1.88300   40.77
12     -19.0149  0.15
13     585.3078  2.85   1.75500   52.29
14     -33.3610 (d14)
15      40.4389  4.30   1.88300   40.77
16     -29.4995  1.40   1.76182   26.56
17     880.5274 (d17)
18       0.0000  0.50   1.51680   64.12
19       0.0000  4.60
20       0.0000  1.87   1.51680   64.12
21       0.0000  0.30
22       0.0000  0.70   1.51680   64.12
23       0.0000  (Bf)
【００６５】
この第１実施例において、前側レンズ群ＧＦと後側レンズ群ＧＲとの軸上空気間隔ｄ１４及び後側レンズ群ＧＲとフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１７は、合焦に際して変化する。次の表２に無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態及び近距離合焦状態における各群間隔を示す。なお、中間撮影距離は撮影倍率−０．０１倍の撮影距離、近距離は撮影倍率−０．０７倍の撮影距離である。これらの値は、以降の実施例についても同様である。
【００６６】
（表２）
無限遠     中間撮影距離       近距離
d14   1.2000        1.4261          3.2405
d17   5.1894        5.4248          6.8031
Bf   0.5160        0.5160          0.5160
【００６７】
次の表３に、この第１実施例における各条件式対応値を示す。なおこの表３において、ν１は第１レンズ成分Ｇ１のアッベ数を、ν２は第２レンズ成分Ｇ２のアッベ数を、γＦ１は無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前側レンズ群ＧＦの移動量を、γＲ１は無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの後側レンズ群ＧＲの移動量を、ｎ１は第１レンズ成分Ｇ１のｄ線に対する屈折率を、ｎ２は第２レンズ成分Ｇ２のｄ線に対する屈折率を、γＦ２は無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの前側レンズ群ＧＦの移動量を、γＲ２は無限遠から撮影倍率−０．０７倍に合焦するときの後側レンズ群ＧＲの移動量を、ｎ８は正レンズＧ８のｄ線に対する屈折率を、ｎ９は負レンズＧ９のｄ線に対する屈折率を、ν８は正レンズＧ８のアッベ数を、ν９は負レンズＧ９のアッベ数を、ｒ８は前側負レンズ成分Ｇ４の像側の面（第８面）の曲率半径を、ｆは撮影レンズＳＬ全系の焦点距離を、ｆＲは後側レンズ群ＧＲの焦点距離をそれぞれ表している。以上の符号の説明は以降の実施例においても同様である。
【００６８】
（表３）
ν１＝67.87
ν２＝67.87
γＦ１＝-0.4614
γＲ１＝-0.2354
ｎ１＝1.59319
ｎ２＝1.59319
γＦ２＝-3.6542
γＲ２＝-1.6137
ｎ８＝1.88300
ｎ９＝1.76182
ν８＝40.77
ν９＝26.56
ｒ８＝10.5445
ｆ＝32.0013
ｆＲ＝40.1057
（１）（ν１＋ν２）／２＝67.87
（２）γＲ１／γＦ１＝0.5102
（３）（ｎ１＋ｎ２）／２＝1.59319
（４）γＲ２／γＦ２＝0.4416
（５）ｎ８  ＞  ｎ９：1.88300＞1.76182
（６）ν８  ＞  ν９：40.77＞26.56
（７）ｒ８／ｆ＝0.3295
（８）ｆＲ／ｆ＝1.2533
【００６９】
第１実施例の諸収差図を図２に示す。図２（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、図２（ｂ）は撮影倍率−０．０１倍に合焦したときの中間撮影距離合焦状態における諸収差図であり、図２（ｃ）は撮影倍率−０．０７倍に合焦したときの近距離合焦状態における諸収差図である。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、ＮＡは開口数を、Ａは半画角を、Ｈ０は物体高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．６ｎｍ）を、ＣはＣ線（λ＝６５６．３ｎｍ）を、ＦはＦ線（λ＝４８６．１ｎｍ）を、それぞれ示している。また、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。なお、この収差図の説明は以降の実施例においても同様である。各収差図から明らかなように、第１実施例では、各合焦状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【００７０】
〔第２実施例〕
図３は、本発明の第２実施例に係る撮影レンズＳＬ２の構成を示す図である。この図３の撮影レンズＳＬ２の構成は、第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１の構成と同様である。以下の表４に、この第２実施例の諸元の値を掲げる。
【００７１】
（表４）
f =  32.00
F.NO =   1.23
２ω =  29.87
像高 =   8.50
全長 =  56.42
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      35.2403  5.50   1.59319   67.87
2     320.9635  0.30
3      23.0116  4.30   1.59319   67.87
4      61.7430  0.10
5      21.5169  5.20   1.81600   46.62
6      22.0129  1.30
7      55.3189  1.30   1.67270   32.10
8      10.6045  4.90
9       0.0000  4.00                  （開口絞りＳ）
10     -11.2748  1.30   1.69895   30.13
11      55.2195  4.50   1.88300   40.76
12     -18.8925  0.10
13     301.4844  2.85   1.75500   52.32
14     -34.5531 (d14)
15      41.3343  4.30   1.88300   40.76
16     -31.0688  1.40   1.76182   26.52
17     458.1219 (d17)
18       0.0000  1.00   1.51680   64.10
19       0.0000  1.50
20       0.0000  1.87   1.51680   64.10
21       0.0000  0.40
22       0.0000  0.70   1.51680   64.10
23       0.0000  (Bf)
【００７２】
この第２実施例において、前側レンズ群ＧＦと後側レンズ群ＧＲとの軸上空気間隔ｄ１４及び後側レンズ群ＧＲとフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１７は、合焦に際して変化する。次の表５に無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態及び近距離合焦状態における各群間隔を示す。
【００７３】
（表５）
無限遠     中間撮影距離       近距離
d14   1.2000        1.4382          3.3177
d17   7.9043        8.1353          9.4426
Bf   0.5000        0.5000          0.5000
【００７４】
次の表６に、この第２実施例における各条件式対応値を示す。
【００７５】
（表６）
ν１＝67.87
ν２＝67.87
γＦ１＝-0.4692
γＲ１＝-0.2310
ｎ１＝1.59319
ｎ２＝1.59319
γＦ２＝-3.6560
γＲ２＝-1.5383
ｎ８＝1.88300
ｎ９＝1.76182
ν８＝40.76
ν９＝26.52
ｒ８＝10.6045
ｆ＝32.0001
ｆＲ＝42.5105
（１）（ν１＋ν２）／２＝67.87
（２）γＲ１／γＦ１＝0.4923
（３）（ｎ１＋ｎ２）／２＝1.59319
（４）γＲ２／γＦ２＝0.4208
（５）ｎ８  ＞ｎ９：1.88300＞1.76182
（６）ν８  ＞ν９：40.76＞26.52
（７）ｒ８／ｆ＝0.3314
（８）ｆＲ／ｆ＝1.3284
【００７６】
この第２実施例の諸収差図を図４に示す。図４（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、図４（ｂ）は撮影倍率−０．０１倍に合焦したときの中間撮影距離合焦状態における諸収差図であり、図４（ｃ）は撮影倍率−０．０７倍に合焦したときの近距離合焦状態における諸収差図である。この収差図から明らかなように、第２実施例では、各合焦状態において、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【００７７】
〔第３実施例〕
図５は、本発明の第３実施例に係る撮影レンズＳＬ３の構成を示す図である。この図５の撮影レンズＳＬ３の構成は、第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１の構成と同様である。以下の表７に、この第３実施例の諸元の値を掲げる。
【００７８】
（表７）
f =  32.00
F.NO =   1.23
２ω =  29.87
像高 =   8.50
全長 =  54.44
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      28.9228  4.35   1.59240   68.36
2     268.2548  0.10
3      24.4064  3.53   1.59240   68.36
4      60.0552  0.10
5      19.8422  3.97   1.81600   46.62
6      20.9876  1.77
7      68.6280  1.30   1.67270   32.10
8      10.9636  4.16
9       0.0000  4.76                  （開口絞りＳ）
10     -11.7583  1.30   1.67270   32.10
11      70.5542  4.53   1.88300   40.76
12     -19.8231  0.10
13     861.2368  2.91   1.75500   52.32
14     -33.5214 (d14)
15      40.3110  4.53   1.88300   40.76
16     -29.5297  1.67   1.76182   26.52
17     129.4578 (d17)
18       0.0000  1.00   1.51680   64.10
19       0.0000  1.50
20       0.0000  1.87   1.51680   64.10
21       0.0000  0.40
22       0.0000  0.70   1.51680   64.10
23       0.0000  (Bf)
【００７９】
この第３実施例において、前側レンズ群ＧＦと後側レンズ群ＧＲとの軸上空気間隔ｄ１４及び後側レンズ群ＧＲとフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１７は、合焦に際して変化する。次の表８に無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態及び近距離合焦状態における各群間隔を示す。
【００８０】
（表８）
無限遠     中間撮影距離       近距離
d14   1.2000        1.3739          3.4519
d17   8.1721        8.4228          9.5938
Bf   0.5000        0.5000          0.5000
【００８１】
次の表９に、この第３実施例における各条件式対応値を示す。
【００８２】
（表９）
ν１＝68.36
ν２＝68.36
γＦ１＝-0.4247
γＲ１＝-0.2507
ｎ１＝1.59240
ｎ２＝1.59240
γＦ２＝-3.6735
γＲ２＝-1.4217
ｎ８＝1.88300
ｎ９＝1.76182
ν８＝40.76
ν９＝26.52
ｒ８＝10.9636
ｆ＝32.0003
ｆＲ＝49.1132
（１）（ν１＋ν２）／２＝68.36
（２）γＲ１／γＦ１＝0.5903
（３）（ｎ１＋ｎ２）／２＝1.59240
（４）γＲ２／γＦ２＝0.3870
（５）ｎ８  ＞  ｎ９：1.88300＞1.76182
（６）ν８  ＞  ν９：40.76＞26.52
（７）ｒ８／ｆ＝0.3426
（８）ｆＲ／ｆ＝1.5348
【００８３】
この第３実施例の諸収差図を図６に示す。図６（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、図６（ｂ）は撮影倍率−０．０１倍に合焦したときの中間撮影距離合焦状態における諸収差図であり、図６（ｃ）は撮影倍率−０．０７倍に合焦したときの近距離合焦状態における諸収差図である。この収差図から明らかなように、第３実施例では、各合焦状態において、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【００８４】
〔第４実施例〕
図７は、本発明の第４実施例に係る撮影レンズＳＬ４の構成を示す図である。この図７の撮影レンズＳＬ４の構成は、第７レンズ成分Ｇ７を、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ７から構成した点以外は、第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１の構成と同様である。以下の表１０に、この第４実施例の諸元の値を掲げる。
【００８５】
（表１０）
f =  32.00
F.NO =   1.23
２ω =  29.87
像高 =   8.50
全長 =  56.04
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      28.9228  4.24   1.59319   67.87
2     198.4893  0.10
3      25.2661  3.45   1.59319   67.87
4      61.0768  0.10
5      21.7621  5.60   1.81600   46.62
6      22.6394  1.41
7      59.8650  1.30   1.67270   32.10
8      10.4447  4.02
9       0.0000  5.42                  （開口絞りＳ）
10     -10.7127  1.30   1.67270   32.10
11     100.4090  3.97   1.81600   46.62
12     -19.6771  0.10
13    -237.5005  3.65   1.75500   52.32
14     -23.2086 (d14)
15      35.4041  4.81   1.88300   40.76
16     -38.2481  1.50   1.80518   25.42
17     568.3560 (d17)
18       0.0000  1.00   1.51680   64.10
19       0.0000  1.50
20       0.0000  1.87   1.51680   64.10
21       0.0000  0.40
22       0.0000  0.70   1.51680   64.10
23       0.0000  (Bf)
【００８６】
この第４実施例において、前側レンズ群ＧＦと後側レンズ群ＧＲとの軸上空気間隔ｄ１４及び後側レンズ群ＧＲとフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１７は、合焦に際して変化する。次の表１１に無限遠合焦状態、中間撮影距離合焦状態及び近距離合焦状態における各群間隔を示す。
【００８７】
（表１１）
無限遠     中間撮影距離       近距離
d14   1.2000        1.3283          3.5662
d17   7.9000        8.1808          9.4651
Bf   0.5000        0.5000          0.5000
【００８８】
次の表１２に、この第４実施例における各条件式対応値を示す。
【００８９】
（表１２）
ν１＝67.87
ν２＝67.87
γＦ１＝-0.4091
γＲ１＝-0.2808
ｎ１＝1.59319
ｎ２＝1.59319
γＦ２＝-3.9313
γＲ２＝-1.5651
ｎ８＝1.88300
ｎ９＝1.80518
ν８＝40.76
ν９＝25.42
ｒ８＝10.4447
ｆ＝32.0001
ｆＲ＝39.1379
（１）（ν１＋ν２）／２＝67.87
（２）γＲ１／γＦ１＝0.6864
（３）（ｎ１＋ｎ２）／２＝1.59319
（４）γＲ２／γＦ２＝0.3981
（５）ｎ８  ＞  ｎ９：1.88300＞1.80518
（６）ν８  ＞  ν９：40.76＞25.42
（７）ｒ８／ｆ＝0.3264
（８）ｆＲ／ｆ＝1.2231
【００９０】
この第４実施例の諸収差図を図８に示す。図８（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、図８（ｂ）は撮影倍率−０．０１倍に合焦したときの中間撮影距離合焦状態における諸収差図であり、図８（ｃ）は撮影倍率−０．０７倍に合焦したときの近距離合焦状態における諸収差図である。この収差図から明らかなように、第４実施例では、各合焦状態において、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【図面の簡単な説明】
【００９１】
【図１】第１実施例による撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例の収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ｃ）は近距離合焦状態における諸収差図である。
【図３】第２実施例による撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例の収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ｃ）は近距離合焦状態における諸収差図である。
【図５】第３実施例による撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例の収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ｃ）は近距離合焦状態における諸収差図である。
【図７】第４実施例による撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図８】第４実施例の収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ｃ）は近距離合焦状態における諸収差図である。
【図９】本発明に係る撮影レンズを搭載する電子スチルカメラを示し、（ａ）は正面図であり、（ｂ）は背面図である。
【図１０】図９（ａ）のＡ−Ａ′線に沿った断面図である。
【符号の説明】
【００９２】
ＳＬ（ＳＬ１〜ＳＬ４）  撮影レンズ
ＧＦ  前側レンズ群  ＧＲ  後側レンズ群
Ｇ１  第１レンズ成分    Ｇ２  第２レンズ成分
Ｇ３  第３レンズ成分    Ｇ４  前側負レンズ成分（第４レンズ成分）
Ｇ５  後側負レンズ成分（第５レンズ成分）
Ｇ６  後側正レンズ成分（第６レンズ成分）    Ｇ５６  接合レンズ
Ｇ７  第７レンズ成分
Ｇ８  正レンズ    Ｇ９  負レンズ    Ｇ８９  接合レンズ
Ｓ  開口絞り
１  電子スチルカメラ（光学機器）
【図１】
0005151635.tif 000002
【図２】
0005151635.tif 000003
【図３】
0005151635.tif 000004
【図４】
0005151635.tif 000005
【図５】
0005151635.tif 000006
【図６】
0005151635.tif 000007
【図７】
0005151635.tif 000008
【図８】
0005151635.tif 000009
【図９】
0005151635.tif 000010
【図１０】
0005151635.tif 000011