(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
家具本体と床面との間に設けられ、前記家具本体の高さ、水平度を調整するためのアジャスト機構であって、
前記家具本体の下方に配置されて、前記床面に載置される支持板と、
該支持板から前記家具本体に向かって突出して設けられ、前記支持板に対して傾動可能な少なくとも一つの調整ボルトと、
前記家具本体に設けられ、前記調整ボルトに螺合して該調整ボルトを相対的に進退可能とする調整ネジ穴と、
前記家具本体または前記支持板のいずれか一方に螺合されていて、他方に対して進出し当接可能な固定ボルトとを備えることを特徴とするアジャスト機構。
【請求項２】
請求項１に記載のアジャスト機構において、
前記固定ボルトを少なくとも二つ備えることを特徴とするアジャスト機構。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載のアジャスト機構において、
前記調整ボルトと前記調整ネジ穴との組が前記支持板上で略直線状に複数組配設されていることを特徴とするアジャスト機構。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれかに記載のアジャスト機構において、
前記支持板または前記家具本体のいずれか一方から、他方に向かって突出して設けられ、前記調整ボルト及び前記固定ボルトを囲む略枠状の第一の袖部を備えることを特徴とするアジャスト機構。
【請求項５】
請求項４に記載のアジャスト機構において、
前記支持板または前記家具本体の他方から、一方に向かって突出して設けられ、前記第一の袖部の外側または内側で前記調整ボルト及び前記固定ボルトを囲む略枠状の第二の袖部を備えることを特徴とするアジャスト機構。
【請求項６】
略板状の天板及び該天板を支持する脚体を有するテーブル本体と、
該テーブル本体の前記脚体と前記床面との間に設けられた請求項１から請求項５のいずれかに記載のアジャスト機構とを備えることを特徴とするテーブル。
【請求項７】
請求項６に記載のテーブルにおいて、
前記テーブル本体の前記脚体は、前記床面に対して複数の前記アジャスト機構によって支持されていることを特徴とするテーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、オフィスなどの執務空間や応接室において使用される家具におけるアジャスト機構、及び、これを備えたテーブルに関する。
【背景技術】
【０００２】
オフィス等の執務空間や応接室において使用される家具、特にテーブルなどでは、床面の状態に係らず水平となるように調整して設置する必要があり、高さ、水平度を調整するアジャスト機構を備えていることが望ましい。
このようなアジャスト機構は、床面に直接当接される台座と、台座から突出して家具本体を支持する調整ボルトと、調整ボルトに対して家具本体を支持する高さを調整する調整ナットとで構成され、これらを複数組備えて家具本体を支持している（例えば、特許文献１〜３参照）。そして、各組で調整ボルトに対する調整ナットの位置を調整することで、高さ及び家具本体が支持される面の水平度を調整することができる。また、このようなアジャスト機構では、台座に対して調整ボルトが首振り可能な状態で取り付けられており、これにより調整ボルトに対して台座の角度を調整することが可能となっている。このため、床面が傾斜していたとしても、調整ボルトを鉛直方向に配設しつつ、台座を傾斜させて床面に台座底面全体で当接することが可能であるとされている。
【特許文献１】実開平６−０５２５８５号公報
【特許文献２】実開平４−０２３４４５号公報
【特許文献３】実開昭４８−０９５９７０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、特許文献１〜３のアジャスト機構によれば、家具が設置される床面は、各アジャスト機構の台座が設置される範囲で家具重量を支持し、概略点荷重を受けることとなる。このため、家具の重量が大きい場合には、アジャスト機構の設置範囲で凹んでしまうなど、床面の損傷が発生してしまう問題があった。また、家具重量が大きい場合には、アジャスト機構において家具本体を直接支持する調整ボルト及び調整ナットも損傷してしまうおそれがあった。このようなアジャスト機構でも設置箇所数を増大させることによって、アジャスト機構一基当りの負担荷重が軽減されて上記問題を解決することができるが、高さ及び水平度の調整時には全てのアジャスト機構を調整する必要があり調整に手間が掛かってしまう問題があった。
【０００４】
この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、家具本体の重量を、床面を損傷させることなく、当該床面に伝えるとともに、高さ及び水平度を容易に調整することが可能なアジャスト機構及びこれを備えたテーブルを提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために、この発明は以下の手段を提案している。
本発明は、家具本体と床面との間に設けられ、前記家具本体の高さ、水平度を調整するためのアジャスト機構であって、前記家具本体の下方に配置されて、前記床面に載置される支持板と、該支持板から前記家具本体に向かって突出して設けられ、前記支持板に対して傾動可能な少なくとも一つの調整ボルトと、前記家具本体に設けられ、前記調整ボルトに螺合して該調整ボルトを相対的に進退可能とする調整ネジ穴と、前記家具本体または前記支持板のいずれか一方に螺合されていて、他方に対して進出し当接可能な固定ボルトとを備えることを特徴としている。
【０００６】
この発明に係るアジャスト機構によれば、家具本体の高さ及び水平度の調整を行う場合には、まず、調整ネジ穴に螺合された調整ボルトを相対的に進退させるとともに、調整ボルトに対して支持板の角度を調整する。次に、固定ボルトを家具本体または支持板の一方から他方へ進出させて当接させるのみで、上記調整した状態を保持することができる。また、高さ及び水平度が調整された状態で、家具本体は、調整ボルトとともに固定ボルトによっても支持されることとなり、家具本体の重量を分散させて各部材で支持されることとなる。そして、調整ボルト及び固定ボルトに伝えられた荷重は略板状の支持板を介して床面で支持されることとなる。このため、家具本体による荷重は、支持板の下面全体に分散されて床面で支持されることとなり、これにより床面の損傷を防ぐことができる。
【０００７】
また、上記のアジャスト機構において、前記固定ボルトを少なくとも二つ備えることがより好ましいとされている。
この発明に係るアジャスト機構によれば、固定ボルトを少なくとも二つ備え、家具本体または支持板の一方から他方に当接させることで、調整ボルトによって調整された家具本体の水平度を確実に保持した状態とすることができる。また、高さ調整を行う調整ボルトに対して、家具本体または支持板の一方から他方に当接させるのみの固定ボルトの本数を多くすることができ、調整回数を最小限として家具本体を支持する部材数を増大させることができる。
【０００８】
また、上記のアジャスト機構において、前記調整ボルトと前記調整ネジ穴との組が前記支持板上で略直線状に複数組配設されていることがより好ましいとされている。
この発明に係るアジャスト機構によれば、調整ボルトと調整ネジ穴とが複数組であることで、家具本体を支持する部材数を増大させることができる。また、調整ボルトと調整ネジ穴との組が略直線状に配設されていることで、各調整ボルトを調整することで、当該配設された方向の家具本体の水平度を調整することができるとともに、各調整ボルトに対して支持板の角度を調整することで、配設された方向と直交する方向の家具本体の水平度を調整することができる。
【０００９】
また、上記のアジャスト機構において、前記支持板または前記家具本体のいずれか一方から、他方に向かって突出して設けられ、前記調整ボルト及び前記固定ボルトを囲む略枠状の第一の袖部を備えることがより好ましいとされている。
【００１０】
この発明に係るアジャスト機構によれば、第一の袖部が調整ボルト及び固定ボルトを囲むように設けられていることから、調整ボルト及び固定ボルトの外部への露呈を最小限とし、特に床面の傾斜が著しく、支持板と家具本体との隙間が大きくなってしまっても体裁良く収めることができる。
【００１１】
さらに、上記のアジャスト機構において、前記支持板または前記家具本体の他方から、一方に向かって突出して設けられ、前記第一の袖部の外側または内側で前記調整ボルト及び前記固定ボルトを囲む略枠状の第二の袖部を備えることがより好ましいとされている。
【００１２】
この発明に係るアジャスト機構によれば、支持板及び家具本体の両方からそれぞれ第一の袖部と第二の袖部が突出し、互いに内外に配置されることから、調整ボルト及び固定ボルトの外部への露呈をさらに抑えることができる。
【００１３】
また、本発明のテーブルは、該テーブル本体の前記脚体と前記床面との間に設けられた上記のアジャスト機構とを備えることを特徴としている。
この発明のテーブルによれば、上記のアジャスト機構によって床面に損傷を与えることなく、天板の高さ及び水平度を好適に調整することができる。
【００１４】
また、本発明のテーブルは、前記テーブル本体の前記脚体は、前記床面に対して複数の前記アジャスト機構によって支持されていることがより好ましいとされている。
この発明に係るテーブルによれば、テーブル本体の脚体に対して、複数の支持板で支持し、それぞれの支持板毎に調整ボルト及び固定ボルトで調整することで、床面の傾斜状態が変化していたとしても柔軟に対応することができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明のアジャスト機構によれば、支持板によって家具本体の重量を、床面を損傷させることなく、当該床面に伝えるとともに、調整ボルト及び固定ボルトによって家具本体の高さ及び水平度を容易に調整することができる。
また、本発明のテーブルによれば、上記アジャスト機構を備えることで、床面に損傷を与えることなく、容易に高さ及び水平度を調整することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
図１から図５は、この発明に係る実施形態を示している。図１及び図２に示すように、本実施形態のテーブル１は、天板１０、梁体２０及び脚体３０などで構成されるテーブル本体１Ａと、テーブル本体１Ａの脚体３０と床面Ｆとの間に設けられ高さ及び水平度の調整を行うアジャスト機構４０とを備える。テーブル本体１Ａは、略板状の天板１０と、天板１０を支持、固定する一対の梁体２０と、床面Ｆ上に立設されて梁体２０を支持、固定する一対の脚体３０とを備え、全体として一方向に細長く形成されている。
【００１７】
図１から図３に示すよう、天板１０は、長さ方向Ｘに細長に形成され、長さ方向Ｘと直交する幅方向Ｙの略中央には長さ方向Ｘに延びる配線挿通孔１０ａが形成されている。配線挿通孔１０ａは、上面から下面まで連通して形成されており、通常時において天板蓋１０ｂによって閉塞されている。なお、天板１０は、本実施形態では、長さ方向Ｘに二分割、幅方向Ｙに二分割、全体として四分割された板部材１１によって構成されている。各板部材１１には、幅方向Ｙ内側に切欠き１１ａが形成されており、これらを組み合わせることによって配線挿通孔１０ａが形成されていて、天板１０上に載置された電気機器の配線を天板１０の上方から下方へ配設することが可能となっている。
【００１８】
一対の梁体２０は、幅方向Ｙに並べて配設されて、長さ方向Ｘに並べて配設された一対の脚体３０によって支持されている。一対の梁体２０は、互いに離間しており、図示しない底板を掛け渡すことで、この間の空間を上記配線挿通孔１０ａと連通して電気機器を配設可能な通線空間５０としている。また、長さ方向Ｘの両端部２０ａは、各脚体３０から張り出しており、通線空間５０とともにエンドカバー２０ｂによって覆われている。また、各梁体２０は、天板１０を支持する上面である天板支持面２１を有するとともに、脚体３０に当接支持される底面としてそれぞれ幅方向Ｙ外側から内側に向かって順に、第一の底面２２、第二の底面２３及び第三の底面２４を有している。第一の底面２２は、略水平な面に形成されていて、これに続く第二の底面２３は幅方向Ｙ外側から内側に向かって下るように傾斜している。また、第三の底面２４は、第二の底面２３から続いて略水平な面に形成されている。
【００１９】
一対の脚体３０は、本実施形態では、幅方向Ｙに幅広に形成された一対の箱部材３１を、幅方向Ｙに並べて組み合わせて構成されていている。各脚体３０の上部は、一対の梁体２０のそれぞれと対応して幅方向Ｙ外側から内側に向かって順に略水平な面の一対の第一の載置面３２と、第一の載置面３２のそれぞれに続いて外側から内側に向かって下るように傾斜した一対の第二の載置面３３と、第二の載置面３３のそれぞれの傾斜下端に続いた略水平な面の一対の第三の載置面３４とを有している。そして、一対の梁体２０のそれぞれは、第一の底面２２が第一の載置面３２に、第二の底面２３が第二の載置面３３に、第三の底面２４が第三の載置面３４に当接支持され、図示しない固定ボルトによって脚体３０に固着されている。さらに、各第三の載置面３４には、係止片３５が突出しており、各梁体２０は、係止片３５によって幅方向Ｙに係止されている。また、脚体３０の側部となる各箱部材３１の幅方向Ｙ外側の側板３１ａは、それぞれ着脱可能に形成されていて、取り外すことで内部で後述する調整作業を行うことが可能となっている。また、一対の箱部材３１を組み合わせて脚体３０を構成することで、脚体３０の幅方向Ｙ中央には上下方向に連絡溝３０ａが形成されていて、通線空間５０に配設された配線を床面Ｆの電源等と接続可能となっている。
【００２０】
図３及び図４に示すように、アジャスト機構４０は、本実施形態では、脚体３０を構成する各箱部材３１と合わせて幅方向Ｙに対をなして設けられている。各アジャスト機構４０は、脚体３０の下方に配置されて床面Ｆに載置される支持板４１と、支持板４１から脚体３０に向かって突出して設けられた調整ボルト４２と、脚体３０の底板３６に設けられ調整ボルト４２が螺合された調整ナット４３とを備える。さらに、各アジャスト機構４０は、底板３６から下方に突出した固定ボルト４４と、脚体３０の底板３６に設けられ固定ボルト４４が螺合された固定ナット４５とを備える。
【００２１】
図５に示すように、支持板４１は、箱部材３１と対応して幅広に形成されていて、脚体３０の連絡溝３０ａと対応して切欠き４１ａが形成されている。また、図３に示すように、本実施形態では調整ボルト４２は、各アジャスト機構４０で二つ備えられ、幅方向Ｙに沿う直線上に並べて配設されている。各調整ボルト４２は、雄ネジが形成されたネジ本体４２ａを有するとともに、その基端にはネジ本体４２ａから縮径した縮径部４２ｂと、縮径部４２ｂの基端でフランジ状に拡径した被係合部４２ｃとを有している。また、先端には、六角レンチを挿入、係合可能な操作用凹部４２ｄが形成されている。
【００２２】
ここで、支持板４１の上面には、係止板４６が取付ボルト４６ａによって取り付けられている。係止板４６は、略矩形の薄肉の部材で、プレス成形によって、調整ボルト４２の取付位置で下面を凹、上面を凸とした係合部４７が形成されていて、これにより支持板４１との間に空間４７ａが形成されている。また、係合部４７には、径を調整ボルト４２のネジ本体４２ａの外径よりも小さくして上面側から下面側まで連通する貫通孔４７ｂが形成されている。そして、調整ボルト４２は、縮径部４２ｂが貫通孔４７ｂに挿通されるとともに、被係合部４２ｃが貫通孔４７ｂよりも外径を大として空間４７ａ内部に配設されており、これにより調整ボルト４２は、係止板４６上にネジ本体４２ａの基端が当接することで支持板４１に対して支持されるとともに、先端側が首振りするように傾動可能かつ軸回りに回転可能となっている。
【００２３】
また、調整ナット４３は、脚体３０の底板３６において、下面に溶接によって接合されていて、調整ボルト４２が螺合する調整ネジ穴４３ａを形成している。脚体３０の底板３６において、調整ナット４３が接合された位置には、脚体３０の内部と連通する挿通孔３６ａが形成されており、調整ネジ穴４３ａに螺合された調整ボルト４２の先端が突出している。
【００２４】
固定ナット４５も同様に、脚体３０の底板３６において、下面に溶接によって接合されていて、固定ボルト４４が螺合する固定ネジ穴４５ａを形成している。また、脚体３０の底板３６において、固定ナット４５が接合された位置には、脚体３０の内部と連通する挿通孔３６ｂが形成されている。そして、固定ボルト４４は、頭部４４ａが脚体３０の内部に、先端部４４ｂが脚体３０と支持板４１との間になるようにして、固定ネジ穴４５ａに螺合されている。このため、脚体３０の内部に位置する頭部４４ａにレンチ等でトルクを与えることで、先端部４４ｂを脚体３０側から進出させて支持板４１に当接させることが可能となっている。本実施形態では、固定ボルト４４と固定ナット４５の組は各アジャスト機構４０で二組備えられ、調整ボルト４２の配列方向である幅方向Ｙと交差するように長さ方向Ｘに配設されている。
【００２５】
また、アジャスト機構４０は、さらに、支持板４１から脚体３０に対して突出して設けられた略枠状の第一の袖部４８と、脚体３０の底板３６から支持板４１に向かって突出して設けられた略枠状の第二の袖部４９とを備える。第一の袖部４８は、脚体３０の底板３６と隙間を有しており、係止板４６の周囲において、調整ボルト４２及び固定ボルト４４を囲むようにして設けられている。また、第二の袖部４９は、支持板４１と隙間を有して、脚体３０の側面から連続して下方に突出しており、第一の袖部４８の外側で長さ方向Ｘ及び幅方向Ｙに互いに重なるように、かつ、調整ボルト４２及び固定ボルト４４を囲むようにして設けられている。
【００２６】
次に、本実施形態のテーブル１において、アジャスト機構４０による高さ及び水平度の調整方法の詳細について説明する。まず、脚体３０において、各箱部材３１の側板３１ａを取り外す。そして、固定ボルト４４を回転させて後退させることにより、先端部４４ｂが支持板４１と離間した状態にさせる。これにより、脚体３０は、支持板４１に対して調整ボルト４２のみで支持された状態となる。ここで、二つの調整ボルト４２は、支持板４１に対して傾動可能とされており、幅方向Ｙに配設されている。このため、支持板４１が床面Ｆに傾斜状態に応じて下面全体で当接するように配置されている一方、脚体３０は、長さ方向Ｘに床面Ｆの傾斜状態に応じて支持板４１とともに傾斜しているとともに、幅方向Ｙに略平行な軸回りで長さ方向Ｘに傾動可能な状態となっている。
【００２７】
次に、各アジャスト機構４０について、調整ボルト４２による調整を行う。すなわち、脚体３０の内部から調整ボルト４２の操作用凹部４２ｄに六角レンチ等を挿入して、調整ボルト４２を回転させる。各調整ボルト４２が螺合された調整ナット４３は脚体３０に固定されていて、また、調整ボルト４２は支持板４１に固定された係止板４６に係合されていることから、調整ボルト４２の回転方向により支持板４１に対して脚体３０を上下させ、全体として幅方向Ｙに傾動させることができる。そして、各調整ボルト４２を回転させて脚体３０を上下させることで、脚体３０の第一の載置面３２及び第三の載置面３４を略水平に調整するとともに、向かい合う一対の脚体３０同士で高さが略等しくなるようにする。なお、本実施形態では、脚体３０一つに対して二つのアジャスト機構４０を備えているので、脚体３０毎に四本の調整ボルト４２を調整することとなる。なお、この段階では、脚体３０は、調整ボルト４２のみによって支持されており、長さ方向Ｘには傾動可能となっている。
【００２８】
次に、脚体３０について、長さ方向Ｘの水平度を合わせつつ、内部において二つの固定ボルト４４のそれぞれについて頭部４４ａを把持して回転させ、支持板４１に当接させる。これにより、脚体３０は、固定ボルト４４によっても支持板４１に対して支持された状態となるとともに、長さ方向Ｘへの傾動が規制されることとなり、床面Ｆの傾斜状態に係らず天板１０は略水平な状態となる。
【００２９】
以上のように、本実施形態のテーブル１において、アジャスト機構４０は、調整ボルト４２を調整した後に、固定ボルト４４を当接させるのみで、容易に高さ及び水平度を調整することができる。そして、調整後には調整ボルト４２のみならず固定ボルト４４によってもテーブル本体１Ａの脚体３０を支持することとなり、テーブル本体１Ａの重量を分散させて各調整ボルト４２及び固定ボルト４４で支持することができる。そして、調整ボルト４２及び固定ボルト４４に伝えられた荷重は略板状の支持板４１を介して床面Ｆで支持されることとなる。このため、テーブル本体１Ａによる荷重は、支持板４１の下面全体に分散されて床面Ｆで支持されることとなり、これにより床面Ｆの損傷を防ぐことができる。
【００３０】
なお、アジャスト機構としては、二つの調整ボルト４２を備える必要はなく、一つとしても良い。この場合にも固定ボルト４４を二つ備えることで、調整ボルト４２による調整を最小限としつつ、テーブル本体１Ａを支持する部材数を多くすることができる。
【００３１】
また、本実施形態では、一つの脚体３０に対して幅方向Ｙに二つのアジャスト機構４０が設けられているので、例えば脚体３０の直下において床面Ｆが幅方向Ｙに山形または谷形に傾斜状態が変化していても、柔軟に対応して各支持板４１の下面全体で床面Ｆに当接しつつ、脚体３０を、高さ及び水平度が調整された状態で支持することができる。なお、脚体３０に設けられるアジャスト機構４０の基数としては、上記に限られるものでは無く、三基以上としても良いし、一基のみとしても良い。前者においては、床面Ｆの傾斜状態により柔軟に対応可能となり、また、後者においては、調整ボルト４２の調整を最小限として調整をより容易なものにすることができるという利点を有する。
【００３２】
また、本実施形態では、アジャスト機構４０は、第一の袖部４８を備えていることで、脚体３０と支持板４１間を繋ぐ調整ボルト４２及び固定ボルト４４の外部への露呈を抑えて良好な外観としつつ、支持板４１に対して脚体３０の高さ及び水平度を調整することができる。特に、本実施形態のアジャスト機構４０では、さらに第二の袖部４９も備えていることから、第一の袖部４８と脚体３０との間の隙間からの露呈も抑えることができ、より良好な外観を得ることができる。なお、第一の袖部４８または第二の袖部４９のいずれか一方のみとしても良い。
【００３３】
以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる。
【００３４】
なお、上記においてはアジャスト機構４０が取り付けられた家具の一例としてテーブル１について説明したが、これに限るものでは無い。本発明のアジャスト機構は、構造を異なるものとする他のテーブルだけに限らず、さらに、棚、パーテーションなど様々な家具に適用可能であり、特に長さ及び幅寸法が大きく、重量が大きい家具の支持並びに高さ及び水平度の調整に有用である。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明の実施形態のテーブルの全体を示す斜視図である。
【図２】本発明の実施形態のテーブルの全体を示す正面図である。
【図３】図２の切断線Ａ−Ａで一部を破断した側面図である。
【図４】図２の切断線Ｂ−Ｂで破断した断面図である。
【図５】本発明の実施形態のアジャスト機構において、支持板の詳細を示す上面図である。
【符号の説明】
【００３６】
１  テーブル
１０  天板
２０  梁体
３０  脚体
４０  アジャスト機構
４１  支持板
４２  調整ボルト
４３ａ  調整ネジ穴
４４  固定ボルト
４５ａ  固定ネジ穴
Ｘ  長さ方向
Ｙ  幅方向
【図１】
0005186182.tif 000002
【図２】
0005186182.tif 000003
【図３】
0005186182.tif 000004
【図４】
0005186182.tif 000005
【図５】
0005186182.tif 000006