(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
合成樹脂からなる略矩形状の本体部の隣接または対向する二辺に沿って、雄型嵌合部が一辺につき少なくとも１つ以上設けられ、前記本体部の残りの二辺に沿って、前記雄型嵌合部が嵌合するとともに、本体部の熱収縮および熱膨張を吸収するための移動しろを備えた嵌合孔を有している雌型嵌合部が一辺につき少なくとも１つ以上設けられているユニット床材において、
前記雄型嵌合部が、柱状または筒状をしていて、
一辺に設けられた雌型嵌合部のうち少なくとも１つ以上の雌型嵌合部の嵌合孔は、孔の長さ方向の中間部に設けられ、周囲温度が１０℃以上のときの雄型嵌合部の嵌合施工位置となる前記雄型嵌合部の幅より広幅の標準嵌合位置と、この標準嵌合位置より本体部から離れる方向の嵌合孔端部に設けられ、周囲温度が１０℃未満の厳冬期の雄型嵌合部の嵌合施工位置となり、前記雄型嵌合部の幅より広幅で雄型嵌合部が嵌合孔の嵌合孔の本体部と反対側の内面に接するように施工されることによって位置決めされる厳冬期嵌合位置とを備えるとともに、
前記標準嵌合位置より本体部側に、前記雄型嵌合部の幅より幅が狭くなり、標準嵌合位置の位置決め手段となるとともに、前記本体部が熱収縮及び熱膨張したときに、雄型嵌合部が通過可能な幅の狭幅部を備えていることを特徴とするユニット床材。
【請求項２】
前記嵌合孔が、標準嵌合位置と厳冬期嵌合位置との間に前記雄型嵌合部の幅より幅が狭くなり、前記標準嵌合位置より本体部側に設けられた狭幅部とともに、標準嵌合位置の雄型嵌合部を両側から挟み込んだ状態で位置決めし、かつ、前記本体部が熱収縮及び熱膨張したときに、雄型嵌合部が通過可能な第２の狭幅部を備えることを特徴とする請求項１記載のユニット床材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、バルコニーやテラスなどに敷設されるユニット床材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のユニット床材Ａとしては、図７に示すように、合成樹脂からなる略矩形状の本体部Ｂの隣接する二辺に沿って雄型嵌合部Ｃが設けられ、前記本体部Ｂの残りの二辺に沿って前記雄型嵌合部Ｃに嵌合可能な雌型嵌合部Ｄ１が設けられたものが一般的に用いられている。
【０００３】
上記ユニット床材Ａをバルコニー等の床上に敷設する際には、図８に示すように、ユニット床材Ａの雄型嵌合部Ｃを隣接する別のユニット床材の雌型嵌合部Ｄ１に嵌合させることにより、複数のユニット床材Ａ，Ａ・・を連結して床に敷き詰める。
【０００４】
しかし、上記のユニット床材Ａは、本体部Ｂが合成樹脂からなるため、周囲温度や日射による赤外線量の変化によって熱伸縮しやすく、特に屋外に敷設した場合には、熱伸縮による寸法変化が大きい。そのため、施工後に本体部Ｂが熱伸縮した場合には、ユニット床材Ａの一部が床から浮き上がったり、反り返ったりすることがある。
【０００５】
そこで、図９、図１０に示すように、移動しろを備えた雌型嵌合部を形成して、雄型嵌合部Ｃが雌型嵌合部Ｄ２内を隙間Ｗだけ移動可能にしたことにより、本体部Ｂが熱伸縮したときの寸法変化を雄雌嵌合部Ｃ，Ｄ２で吸収するようにしたユニット床材が提案されている（例えば、特許文献１，２，３参照）。
【０００６】
しかし、上記構成のユニット床材は、図１０に示すように、雄型嵌合部Ｃが、雌型嵌合部Ｄ２内を自由に移動可能であるので、施工時における雄型嵌合部Ｃの位置決めが困難で、隣接するユニット床材の間隔がバラバラになってしまう恐れがある。
【０００７】
そこで、移動しろを備えた雌型嵌合部を形成することに加えて、本体部の周縁部に可撓性を有する舌部を設けて、隣接するユニット床材に舌部を弾性圧接させることにより、施工時における隣接するユニット床材の間隔をほぼ一定に保とうとするものも提案されている（例えば、特許文献４参照）。
【０００８】
しかし、上記構成のユニット床材は、施工時には、舌部が隣接するユニット床材に適度に弾性圧接していても、周囲温度が低下して本体部が収縮すると、舌部が隣接するユニット床材から離れてしまい、隣接するユニット床材を一定間隔に保持できない恐れがある。その上、一旦、舌部が隣接するユニット床材の周縁部から離れてしまうと、その後、本体部が熱膨張したときに、各舌部が屈曲せずに突っ張ってしまい、雄雌嵌合部の動きを阻害する恐れもある。
【０００９】
そこで、雄雌嵌合部と本体部との連接部分に切り欠きを設けて、雄雌嵌合部を本体部の面方向に弾性変形可能として、雄雌嵌合部が嵌合状態で弾性変形することにより、本体部が熱伸縮したときの寸法変化を吸収させるようにするものも提案されている（例えば、特許文献５参照）。
【００１０】
しかし、上記構成のユニット床材は、雄雌嵌合部と本体部との連接部分に切り欠きを設けることに加えて、これらの連結部分を薄肉に形成する必要があるため、歩行等による衝撃が加わると、連結部分が破壊してしまう恐れがある。その上、上記構成のユニット床材は、冬場に施工するときには、夏場に本体部が熱膨張することを考慮して、複数連結されたユニット床材全体の外周縁と敷設場所の外周縁との間に大きく隙間を設ける必要があるため、敷設場所全体にユニット床材を敷き詰められず、収まり外観が良くない。
【特許文献１】実公昭６２−２７１９０号公報
【特許文献２】実公昭６２−３６９１１号公報
【特許文献３】実開平４−２７０３５号公報
【特許文献４】実用新案登録第２５０９３８３号公報
【特許文献５】特開平１１−３００２４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであって、雌型嵌合部が本体部の熱収縮及び熱膨張を吸収するための移動しろを備えた嵌合孔を有し、雄型嵌合部が雌型嵌合部の嵌合孔内を移動可能に構成したユニット床材において、本体部が熱収縮した場合及び熱膨張した場合のいずれの場合においても、雄型嵌合部が雌型嵌合部の嵌合孔内を移動して、前記熱収縮及び熱膨張を吸収できる標準嵌合位置に容易にセットできるユニット床材を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記課題を解決するために、請求項１記載の発明は、合成樹脂からなる略矩形状の本体部の隣接または対向する二辺に沿って、雄型嵌合部が一辺につき少なくとも１つ以上設けられ、前記本体部の残りの二辺に沿って、前記雄型嵌合部が嵌合するとともに、本体部の熱収縮および熱膨張を吸収するための移動しろを備えた嵌合孔を有している雌型嵌合部が一辺につき少なくとも１つ以上設けられているユニット床材において、前記雄型嵌合部が、柱状または筒状をしていて、一辺に設けられた雌型嵌合部のうち少なくとも１つ以上の雌型嵌合部の嵌合孔は、孔の長さ方向の中間部に設けられ、周囲温度が１０℃以上のときの雄型嵌合部の嵌合施工位置となる前記雄型嵌合部の幅より広幅の標準嵌合位置と、この標準嵌合位置より本体部から離れる方向の嵌合孔端部に設けられ、周囲温度が１０℃未満の厳冬期の雄型嵌合部の嵌合施工位置となり、前記雄型嵌合部の幅より広幅で雄型嵌合部が嵌合孔の嵌合孔の本体部と反対側の内面に接するように施工されることによって位置決めされる厳冬期嵌合位置とを備えるとともに、前記標準嵌合位置より本体部側に、前記雄型嵌合部の幅より幅が狭くなり、標準嵌合位置の位置決め手段となるとともに、前記本体部が熱収縮及び熱膨張したときに、雄型嵌合部が通過可能な幅の狭幅部を備えていることを特徴とする。
【００１３】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明において、前記嵌合孔が、標準嵌合位置と厳冬期嵌合位置との間に前記雄型嵌合部の幅より幅が狭くなり、前記標準嵌合位置より本体部側に設けられた狭幅部とともに、標準嵌合位置の雄型嵌合部を両側から挟み込んだ状態で位置決めし、かつ、前記本体部が熱収縮及び熱膨張したときに、雄型嵌合部が通過可能な第２の狭幅部を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１記載の発明は、合成樹脂からなる略矩形状の本体部の隣接または対向する二辺に沿って、雄型嵌合部が一辺につき少なくとも１つ以上設けられ、前記本体部の残りの二辺に沿って、前記雄型嵌合部が嵌合するとともに、本体部の熱収縮および熱膨張を吸収するための移動しろを備えた嵌合孔を有している雌型嵌合部が一辺につき少なくとも１つ以上設けられているユニット床材において、前記雄型嵌合部が、柱状または筒状をしていて、一辺に設けられた雌型嵌合部のうち少なくとも１つ以上の雌型嵌合部の嵌合孔は、孔の長さ方向の中間部に設けられ、周囲温度が１０℃以上のときの雄型嵌合部の嵌合施工位置となる前記雄型嵌合部の幅より広幅の標準嵌合位置と、この標準嵌合位置より本体部から離れる方向の嵌合孔端部に設けられ、周囲温度が１０℃未満の厳冬期の雄型嵌合部の嵌合施工位置となり、前記雄型嵌合部の幅より広幅で雄型嵌合部が嵌合孔の嵌合孔の本体部と反対側の内面に接するように施工されることによって位置決めされる厳冬期嵌合位置とを備えるとともに、前記標準嵌合位置より本体部側に、前記雄型嵌合部の幅より幅が狭くなり、標準嵌合位置の位置決め手段となるとともに、前記本体部が熱収縮及び熱膨張したときに、雄型嵌合部が通過可能な幅の狭幅部を備えている雌型嵌合部内の標準嵌合位置に雄型嵌合部を容易に配置することができる。
本発明において、標準嵌合位置とは、雄型嵌合部を雌型嵌合部の嵌合孔に嵌合させたときに、その嵌合位置の両側に、本体部の熱収縮及び熱膨張を吸収するための移動しろが形成される位置をいうものとする。
【００１５】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明において、前記嵌合孔が、標準嵌合位置と厳冬期嵌合位置との間に前記雄型嵌合部の幅より幅が狭くなり、前記標準嵌合位置より本体部側に設けられた狭幅部とともに、標準嵌合位置の雄型嵌合部を両側から挟み込んだ状態で位置決めし、かつ、前記本体部が熱収縮及び熱膨張したときに、雄型嵌合部が通過可能な第２の狭幅部を備えるので、雄型嵌合部を雌型嵌合部に形成された両狭幅部の間に配置するだけで、雌型嵌合部内の標準嵌合位置に雄型嵌合部をさらに正確に位置決めすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明にかかるユニット床材の一実施形態について、図面に基づいて詳細に説明する。
図１に示すように、本実施形態のユニット床材１は、略矩形状に形成された表面材２と、表面材２を設置面上に支持する合成樹脂製の枠体３とを備えている。
枠体３は、表面材２を下方から受け止める本体部４と、本体部４の隣接する二辺に沿って設けられる複数の雄型嵌合部５と、本体部４の残りの二辺に沿って設けられる複数の雌型嵌合部６０とを備えている。
雄型嵌合部５は、円柱状で、本体部４の裏面から厚さ方向に突出している。
雌型嵌合部６０は、平面視略矩形で、本体部４の面方向に突出している。雌型嵌合部６０には、雄型嵌合部５を本体部４の厚さ方向に受け入れる嵌合孔７が形成されている。
嵌合孔７は、図２に示すように、本体部４の熱収縮および熱膨張による移動しろを確保できる長さを有している。そして、嵌合孔７には、雄型嵌合部５を雌型嵌合部６０の長さ方向中間部分における標準嵌合位置（図中の位置Ｐ）に配置するための位置決め手段として、本体部が熱伸縮したときに雄型嵌合部５が通過可能な幅の狭幅部８が形成されている。狭幅部８は、嵌合孔７の長さ方向中間部から本体部４側に向かってテーパ状に狭くなった後、所定の狭幅を維持した形状となっている。
【００１７】
次に、ユニット床材１の雌型嵌合部６０に、隣接して配置される別のユニット床材１の雄型嵌合部５を嵌合させて、ユニット床材同士を連結配置する手順について、図２を参照しながら説明する。
【００１８】
まず、標準温度域の季節に施工するときは、雄型嵌合部５を標準嵌合位置Ｐにセットする。このとき、狭幅部８のテーパ面８１に雄型嵌合部５を当接させ、本体部４側および隣接するユニット床材１側のそれぞれに移動しろを残した状態で配置する。
一方、厳冬期に施工するときは、嵌合孔７の本体部４と反対側の内面７１に当接させ、本体部４側に移動しろを十分残した状態で配置する（図中の位置Ｑ）。
ここで、標準温度域の季節とは、周囲温度が１０℃以上の状況をいい、厳冬期とは、周囲温度が１０℃未満の状況をいうものとする。
【００１９】
雄型嵌合部５を標準嵌合位置Ｐに配置したときには、厳冬期には、本体部４が熱収縮して、雄型嵌合部５は本体部４から離れる方向に移動し、図中の位置Ｑに収まる。また、酷暑時には、本体部４が熱膨張して、雄型嵌合部５が本体部４に近づく方向に移動し、図中の位置Ｒに収まる。
ここで、酷暑時とは、夏場で周囲温度が高く（およそ３０℃以上）、強い日射に長時間さらされて、ユニット床材の温度が上昇して周囲温度よりも高温となった状態をいうものとする。
【００２０】
雄型嵌合部５を位置Ｑに配置したときには、標準温度域の季節には、本体部４が標準寸法まで復帰して、雄型嵌合部５は本体部４に近づく方向に移動し、図中の標準嵌合位置Ｐに収まる。また、酷暑期に、本体部４が熱せられて熱膨張すると、さらに、雄型嵌合部５が本体部４に近づく方向に移動し、図中の位置Ｒに収まる。
【００２１】
以上詳述したように、本実施形態のユニット床材１によれば、雌型嵌合部６０の嵌合孔７に、本体部４が熱収縮及び熱膨張したときに雄型嵌合部５が通過可能な幅の狭幅部８が形成されているので、本体部４の熱収縮や熱膨張に応じて、嵌合孔７の内部を自由に移動できるだけでなく、施工時に、嵌合孔７内の標準嵌合位置Ｐに、雄型嵌合部５を容易に配置することができる。
【００２２】
次に、参考の実施形態の雌型嵌合部６１について、図面に基づいて説明する。
本実施形態の雌型嵌合部６１は、図３に示すように、基本的には第１の実施形態と同様であるので、異なる部分についてのみ説明し、同一部分については同一符号を付して詳細な説明は省略する。
本参考の実施形態の雌型嵌合部６１は、嵌合孔７の移動しろを大きくとるために、第１の実施形態の雌型嵌合部６０に比べて長く形成されている。嵌合孔７には、狭幅部が２ヵ所形成されている。
第１の狭幅部９は、嵌合孔７の長さ方向中間部よりも外寄りの標準嵌合位置（図中の位置Ｘ）から本体部4から離れる側に向かってテーパ状に狭くなった後、所定の狭幅を維持した形状となっている。
第２の狭幅部１０は、標準嵌合位置Ｘから本体部４に近づく側に向かってテーパ状に狭くなった後、所定の狭幅を維持した形状となっている。
ここで、外寄りとは、雌型嵌合部の遊端部側の方向をいうものとする。
【００２３】
本参考の実施形態では、雄型嵌合部５は、年中、標準嵌合位置Ｘにセットする。このとき、雄型嵌合部５は、第１の狭幅部９のテーパ面９１と第２の狭幅部１０のテーパ面１０１の両方に当接させ、本体部４側および隣接するユニット床材側の双方に移動しろを残した状態で配置する。
ここで、本体部４側の移動しろは、本体部の熱収縮時と熱膨張時との寸法差を吸収可能な長さが必要である。
【００２４】
厳冬期に施工した場合には、施工後、本体部４が標準寸法に復帰したり、本体部４が熱せられて標準寸法よりも熱膨張すると、雄型嵌合部５が本体部４に近づく方向に移動し、図中の位置Ｘから位置Ｚの間に収まる。
【００２５】
また、厳冬期以外に施工した場合には、施工後、周囲温度が標準温度域より下がり、本体部４が冷えて標準寸法よりも熱収縮すると、雄型嵌合部５は本体部４から離れる方向に移動し、図中の位置Ｙに収まる。また、酷暑時に、本体部４が熱せられて標準寸法よりも熱膨張すると、雄型嵌合部５が本体部４に近づく方向に移動し、図中の位置Ｚに収まる。
【００２６】
以上詳述したように、本参考の実施形態の雌型嵌合部６１によれば、本体部４の熱収縮や熱膨張の有無にかかわらず、年中、標準嵌合位置Ｘに嵌合できるので、第１の実施形態の効果に加えて、さらに簡単に位置決めできるという利点がある。
【００２７】
第２の実施形態の雌型嵌合部６２は、図４に示すように、基本的には第１の実施形態と同様であるので、異なる部分についてのみ説明し、同一部分については同一符号を付して詳細な説明は省略する。
本実施形態の雌型嵌合部６２は、第１の実施形態の雌型嵌合部６０の嵌合孔７に形成されている狭幅部８に加えて、嵌合孔７の長さ方向中間部から本体部４から離れる側に向かってテーパ状に狭くなった後、再度広がる第２の狭幅部１１が形成されている。
【００２８】
そして、標準温度域の季節に施工するときは、雄型嵌合部５を標準嵌合位置（図中の位置Ｐ）にセットする。このとき、狭幅部８のテーパ面８１と、第２の狭幅部１１のテーパ面１１１とに雄型嵌合部５を当接させ、本体部４側および隣接するユニット床材１側のそれぞれに移動しろを残した状態で配置する。
一方、厳冬期に施工するときは、第２の狭幅部１１のテーパ面１１１と嵌合孔７の本体部４と反対側の内面７１とに雄型嵌合部５を当接させ、本体部側に移動しろを十分残した状態で配置する（図中の位置Ｑ）。
【００２９】
したがって、本実施形態の雌型嵌合部６２によれば、第１の実施形態の効果に加えて、標準嵌合位置Ｐと、厳冬期の施工位置（図中の位置Ｑ）とを、さらに正確に位置決めすることができるという利点がある。
【００３０】
枠体の材質としては、合成樹脂であれば特に限定されないが、適度な弾性率を持ち、価格の点で優れていることから、ポリエチレン、ポリプロピレン、及びその共重合体が好ましい。
枠体３の各部の実用的な寸法としては、本体部の一辺が約３００ｍｍで、厚さは１０〜４０ｍｍの範囲で好ましくは３０ｍｍ、雄型嵌合部５の外径は５〜１０ｍｍの範囲で好ましくは７ｍｍである。嵌合孔７の幅は雄型嵌合部５の外径と略同等で、嵌合孔７の長さは雄型嵌合部５の外径の約１．５〜３倍である。また、狭幅部８の最も狭い部分の幅は雄型嵌合部５の外径より１〜２ｍｍ程度小さい寸法である。
また、表面材としては、タイルや合成樹脂製のものなど、いずれの材質のものでも構わないが、特に合成樹脂製の場合は、熱伸縮が大きく変形し易いため、本発明の位置決め手段は効果的である。
【００３１】
なお、本発明の位置決め手段は、上記実施形態のようにテーパ状に狭くなる狭幅部に限られず、図５に示す雌型嵌合部６３のように、本体部３が熱伸縮したときに通過可能な程度の段差を有する段部１２であってもよい。さらに、嵌合孔７の内面や周縁部分に、本体部が熱伸縮したときに通過可能な程度の可撓性を有するヒレ状のストッパーを設けてもよい。
【００３２】
また、本発明のユニット床材は、本体部の一辺につき複数の雌型嵌合部が設けられている場合、必ずしも、一辺に設けられている雌型嵌合部の全部に、本発明の位置決め手段を設ける必要はなく、少なくとも1つ以上に設けられていればよい。実際には、一辺に設けられている雌型嵌合部の少なくとも１〜２つに、本発明の位置決め手段が設けられているだけで、容易に位置決めできる。
また、本発明のユニット床材は、図６に示すように、嵌合孔の形状の異なる雌型嵌合部６０〜６３を組み合わせて設けたものでも構わない。
【００３３】
また、雄型嵌合部の形状は、円柱状に限定されるものではなく、雌型嵌合部の嵌合孔内に嵌合可能で、かつ、移動可能な形状であればよく、例えば、円筒状、角柱状、角筒状などでもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明にかかる第1の実施形態のユニット床材１の底面図である。
【図２】ユニット床材１の雌型嵌合部６０内を雄型嵌合部５が移動する様子を示す説明図である。
【図３】参考の実施形態の雌型嵌合部６１内を雄型嵌合部５が移動する様子を示す説明図である。
【図４】第２の実施形態の雌型嵌合部６２内を雄型嵌合部５が移動する様子を示す説明図である。
【図５】第３の実施形態の雌型嵌合部６２内を雄型嵌合部５が移動する様子を示す説明図である。
【図６】雌型嵌合部６０〜６３のいずれかを組み合わせて設けた例を示す説明図である。
【図７】従来のユニット床材の底面図である。
【図８】図７に示すユニット床材の連結状態を示す説明図である。
【図９】雌型嵌合部Ｄ２を備えたユニット床材の連結状態を示す一部拡大断面図である。
【図１０】図９に示す雌型嵌合部Ｄ２内を雄型嵌合部５が移動する様子を示す説明図である。
【符号の説明】
【００３５】
１ ユニット床材
４ 本体部
５ 雄型嵌合部
６０ 雌型嵌合部
６１ 雌型嵌合部
６２ 雌型嵌合部
６３ 雌型嵌合部
７ 嵌合孔
８ 狭幅部（位置決め手段）
９ 狭幅部（位置決め手段）
１０ 狭幅部（位置決め手段）
１１ 狭幅部（位置決め手段）
Ｐ 標準嵌合位置
Ｘ 標準嵌合位置
【図１】
0005166902.tif 000002
【図２】
0005166902.tif 000003
【図３】
0005166902.tif 000004
【図４】
0005166902.tif 000005
【図５】
0005166902.tif 000006
【図６】
0005166902.tif 000007
【図７】
0005166902.tif 000008
【図８】
0005166902.tif 000009
【図９】
0005166902.tif 000010
【図１０】
0005166902.tif 000011