(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリオールエステルと芳香族系エステルを基油とし、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、チオエーテル系酸化防止剤を含有し、チェーン部で使用する高温用の潤滑油組成物であって、アミン系酸化防止剤がｐ,ｐ’−ジオクチルジフェニルアミンまたはＮ−オクチルフェニル−α−ナフチルアミンであり、フェノール系酸化防止剤が（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ヘプチルまたは（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ノニルであり、チオエーテル系酸化防止剤がビス(２−メチル−４−(３−ｎ−アルキルチオプロピオニルオキシ)−５−ｔ−ブチルフェニル)スルフィドあって、アミン系酸化防止剤の含有量が０.１〜１０質量％、フェノール系酸化防止剤の含有量が０.１〜５質量％、チオエーテル系酸化防止剤の含有量が０.１〜５質量％であることを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
前記ポリオールエステルの含有量が６９〜８５質量％、芳香族系エステルの含有量が５〜２０質量％であることを特徴とする、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記ポリオールエステルの酸成分が、３,５,５−トリメチルヘキサン酸であることを特徴とする、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
前記芳香族系エステルのアルコール成分が、２−エチルヘキサノールまたは３,５,５−トリメチルヘキサノールであることを特徴とする、請求項１〜３のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱安定性に優れると共に、高温での使用に適した潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、ポリオールエステルを基油とする潤滑油は、固化時間（流動性を失う時間）が比較的長く、蒸発損失も低いため、熱安定性に優れている。従って、この種の潤滑油は、連続式スチーマー、焼成オーブン、ヒートセッターテンター、各種乾燥機の開放系チェーンにおいて、２００℃前後の高温で使用される潤滑油として知られている。
【０００３】
しかし、近年では使用条件の過酷化が更に進み、ポリオールエステルを基油とする潤滑油でも、高温での劣化による酸価の上昇、タール分（スラッジ、ワニス、コーク）の生成など、耐熱性の面で問題が生じるようになってきた。例えば、チェーン用潤滑剤は２３０〜２５０℃の高温条件で使用されるが、このような高温条件下では、ポリオールエステル系の潤滑油であっても酸価劣化によるタール分の生成が起こったり、臭気が発生したりする。また、油の蒸発損失により油切れが起こり易いため、給油頻度が多くなり、コスト面への影響が大きくなる。更に潤滑性の面からも、油切れによりチェーンのきしみ音が生じると共に摩耗が進行し、装置寿命への影響が現れるやすい。
【０００４】
このため、連続式スチーマー、焼成オーブン、ヒートセッターテンター、各種乾燥機等の高温の開放系チェーンで用いた場合でも、高温安定性及び潤滑性を損なわない潤滑油が検討されている。例えば、ポリオールエステルを基油とする潤滑油に関して特開２００５−３１４６５０号公報（特許文献１）には、ポリオールエステル系合成油と、脂肪酸及び／又はアリールアルキル基を有するジフェニルアミン誘導体とを含有する潤滑油組成物が記載されている。
【０００５】
一方、潤滑油の熱安定性向上の目的で種々の酸化防止剤の添加についても検討され、例えば、特開２０００−１２９２７９号公報（特許文献２）には、基油である芳香族カルボン酸エステルにアミン系酸化防止剤と固体潤滑剤を添加することにより、熱安定性を高めた潤滑油組成物が記載されている。
【０００６】
また、特開平１０−８１８９０号公報（特許文献３）には、ジペンタエリスリトールエステルを主成分とする基油に、酸化防止剤として、ジフェニルアミン類を０.１〜７質量％、フェニル−α−ナフチルアミン類を０.１〜３質量％、中性金属スルホネートを０.１〜７質量％、リン系酸化防止剤を０.１〜５質量％配合し、更に粘度指数向上剤としてポリメタクリレートを２〜８質量％配合した、耐酸化性及び耐摩耗性に優れている潤滑油組成物が提案されている。
【０００７】
しかしながら、上記した従来の潤滑油は、いずれも、高温下での蒸発損失が大きく、短時間で急速に蒸発して固化状態に至るという問題が十分に解決されたとは言えず、未だ耐酸化性に劣り、加えて耐摩耗性にも欠けるため、依然として実用化できるまでには達していない。
【０００８】
【特許文献１】特開２００５−３１４６５０号公報
【特許文献２】特開２０００−１２９２７９号公報
【特許文献３】特開平１０−８１８９０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、このような従来の事情に鑑みてなされたものであり、各種機械装置のチェーン部の実機環境下において、高温下での蒸発損失が小さく、固化時間が十分に長くなると共に、スラッジ化し難く、熱安定性の高い潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するため、本発明が提供する高温用潤滑油組成物は、ポリオールエステルと芳香族系エステルを基油とし、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、チオエーテル系酸化防止剤を含有することを特徴とし、耐蒸発性並びに低残渣（スラッジ）性を改善向上させたものである。
【００１１】
上記本発明の高温用潤滑油組成物においては、前記ポリオールエステルの含有量が６９〜８５質量％、芳香族系エステルの含有量が５〜２０質量％、アミン系酸化防止剤の含有量が０.１〜１０質量％、フェノール系酸化防止剤の含有量が０.１〜５質量％、チオエーテル系酸化防止剤の含有量が０.１〜５質量％であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、高温下での蒸発損失が小さく、従って固化時間が十分に長いうえ、実機環境下でスラッジ化し難く、熱安定性の高い潤滑油組成物を提供することができる。従って、本発明の潤滑油組成物は、例えば連続式スチーマー、焼成オーブン、ヒートセッターセンター、各種乾燥機等のチェーン部で用いられ、特に開放系で１５０〜２５０℃の高温で使用される潤滑油として好適である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明の潤滑油組成物は、ポリオールエステルと芳香族系エステルとからなる基油成分と、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤及びチオエーテル系酸化防止剤からなる３種の酸化防止剤とを含んでいる。また、本発明の潤滑油組成物は、必要に応じて、潤滑油分野で一般的に使用される各種の添加剤、例えば、腐食防止剤、防錆剤、耐摩擦摩耗添加剤、極圧添加剤、油性剤、固体潤滑剤等を添加配合することができる。
【００１４】
本発明の潤滑油組成物で用いられる基油としては、固化し難く、蒸発損失が小さく、高温安定性に優れることから、ポリオールエステルと芳香族系エステルを用いる。芳香族系エステルをポリオールエステルと組み合わせて使用することによって、蒸発損失を改善することができる。潤滑油組成物の全量に対し、ポリオールエステルの含有量は６９〜８５質量％の範囲が好ましく、芳香族系エステルの含有量は５〜２０質量％の範囲が好ましい。
【００１５】
上記基油のポリオールエステルとしては、従来から高温用潤滑油の基油として用いられてきたものを用いることができる。特に、ポリオールエステルのアルコール成分がジペンタエリスリトール、ペンタエリスリトール、トリメチロールプロパンまたはネオペンチルグリコールであるものが好適に用いられる。
【００１６】
ポリオールエステルの酸成分は、特に限定されないが、潤滑油の粘度が所望の範囲になるように適宜選択できる。酸成分としては、炭素数７〜１０の直鎖状もしくは分岐鎖状の飽和又は不飽和の脂肪酸などが使用でき、分岐鎖状の脂肪酸がより好適に用いられる。具体的には、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸、デカン酸、２−エチルペンタン酸、２,２−ジメチルペンタン酸、２−エチル−２−メチルブタン酸、２−メチルヘプタン酸、２−エチルヘキサン酸、２−プロピルペンタン酸、２,２−ジメチルへキサン酸、２−エチル−２−メチルヘプタン酸、２−メチルオクタン酸、２,２−ジメチルヘプタン酸、３,５,５−トリメチルヘキサン酸、２,２−ジメチルオクタン酸等を挙げることができる。特に、３,５,５−トリメチルヘキサン酸が耐熱性に優れているため好ましい。
【００１７】
上記基油の芳香族系エステルについては、その芳香族カルボン酸成分として、フタル酸、４−ｔ−ブチルフタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸、トリメシン酸、ピロメリット酸、ナフタレンジカルボン酸、ビフェニルジカルボン酸、４,４’−チオビス安息香酸などの芳香族カルボン酸、又はその無水物及びその芳香族カルボン酸とメタノール、エタノール等の炭素数１〜４の低級アルコールエステルが例示される。これらの芳香族カルボン酸成分の中では、特に、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸、及びピロメリット酸が推奨される。また、チェーン用潤滑油として非常に厳しい高温条件で使用される場合には、高粘度で蒸発損失の少ないエステルを提供するトリメリット酸、トリメシン酸、またはピロメリット酸を用いることが望ましい。
【００１８】
芳香族系エステルを構成するアルコール成分としては、炭素数４〜１８の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基を有する脂肪族一価アルコールが好ましい。具体的には、３,５,５−トリメチルヘキサノール、ｎ−ブチルアルコール、イソブチルアルコール、ｎ−アミルアルコール、イソアミルアルコール、ｎ−ヘキサノール、イソヘキサノール、ｎ−ヘプタノール、イソヘプタノール、ｎ−オクタノール、イソオクタノール、２−エチルヘキサノール、ｎ−ノナノール、イソノナノール、ｎ−デカノール、イソデカノール、ｎ−ウンデカノール、イソウンデカノール、ｎ−ドデカノール、イソドデカノール、ｎ−トリデカノール、イソトリデカノール、ｎ−テトラデカノール、イソテトラデカノール、ｎ−ペンタデカノール、イソペンタデカノール，ｎ−デキサデカノール、イソヘキサデカノール、ｎ−オクタデカノール、イソオクタデカノール等が例示させる。また、これらのアルコールの代わりに、その酢酸エステル等の低級アルキルエステルを用いることも可能である。これらの一価アルコールの中では、特に２−エチルヘキサノール及び３,５,５−トリメチルヘキサノールを用いることが望ましい。
【００１９】
本発明の潤滑油組成物で用いる好ましい芳香族エステルとしては、フタル酸ジ（３,５,５−トリメチルヘキシル）、イソフタル酸ジ（３,５,５−トリメチルヘキシル）、トリメリット酸トリ（３,５,５−トリメチルヘキシル）、トリメシン酸トリ（３,５,５−トリメチルヘキシル）、ピロメリット酸テトラ（３,５,５−トリメチルヘキシル）、フタル酸ジ（２−エチルヘキシル）、イソフタル酸ジ（２−エチルヘキシル）、トリメリット酸トリ（２−エチルヘキシル）、トリメシン酸トリ（２−エチルヘキシル）、ピロメリット酸テトラ（２−エチルヘキシル）があり、この中でも特にトリメリット酸トリ（３,５,５−トリメチルヘキシル）及びトリメリット酸トリ（２−エチルヘキシル）が推奨される。
【００２０】
上記した基油の潤滑油組成物中における含有量は、潤滑油組成物の全量に対して、ポリオールエステルは６９〜８５質量％が好ましく、芳香族系エステルは５〜２０質量％が好ましい。ポリオールエステルの含有量が６９質量％より少ないとスラッジ量が増加し、８５質量％より多くなると芳香族系エステルを十分に組み合わせることができなくなる。また、芳香族系エステルの含有量が５質量％よりも少ない場合、望ましい初期耐蒸発性が得られなくなるため好ましくない。また、芳香族系エステルの含有量が２０質量％よりも多くなると、スラッジ量が多くなるため好ましくない。
【００２１】
本発明の潤滑油組成物に用いるアミン系酸化防止剤としては、ジフェニルアミン類、フェニル−α−ナフチルアミン類及びフェニレンジアミン類が挙げられる。ジェフェニルアミン類の具体例としては、ジフェニルアミン、ｐ,ｐ’−ジブチルジフェニルアミン、ｐ,ｐ’−ジペンチルジフェニルアミン、ｐ,ｐ’−ジヘキシルジフェニルアミン、ｐ,ｐ’−ジヘプシルジフェニルアミン、ｐ,ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン、ｐ,ｐ’−ジノニルジフェニルアミンのほか、炭素数４〜９の混合アルキルジフェニルアミン等も挙げられる。フェニル−α−ナフチルアミン類の具体的としては、Ｎ−フェニル−α−ナフチルアミン、Ｎ−ブチルフェニル−α−ナフチルアミン、Ｎ−ペンチルフェニル−α−ナフチルアミン、Ｎ−ヘキシルフェニル−α−ナフチルアミン、Ｎ−ヘプチルフェニル−α−ナフチルアミン、Ｎ−オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、Ｎ−ノニルフェニル−α−ナフチルアミン等が挙げられる。また、フェニレンジアミン類の具体的としては、ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ’−（１,３−ジメチルブチル）−ｐ−フェニレンジアミン等が挙げられる。
【００２２】
上記したアミン系酸化防止剤の中では、ｐ,ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン及びＮ−オクチルフェニル−α−ナフチルアミンが特に好ましい。また、上記アミン系酸化防止剤の含有量は、潤滑油組成物の全量に対し、０.１〜１０質量％が好ましく、４〜８質量％が更に好ましい。アミン系酸化防止剤の含有量が０.１質量％よりも少なくなると固化時間が短くなり、１０質量％よりも多くなると固化時間は変わらないが、スラッジ量が多くなるため好ましくない。
【００２３】
本発明の潤滑油組成物に用いるフェノール系酸化防止剤としては、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ヘキシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソヘキシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ヘプチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソヘプチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−オクチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソオクチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸２−エチルヘキシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ノニル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソノニル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−デシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ウンデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソウンデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ドデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソドデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ヘキシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソヘキシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ヘプチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソヘプチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−オクチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソオクチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸２−エチルヘキシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ノニル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソノニル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−デシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ウンデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソウンデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ドデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソドデシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ヘキシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソヘキシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ヘプチル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソヘプチル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−オクチル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソオクチル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸２−エチルヘキシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ノニル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソノニル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−デシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソデシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ウンデシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソウンデシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ドデシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソドデシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ヘキシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソヘキシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ヘプチル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソヘプチル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−オクチル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソオクチル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸２−エチルヘキシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ノニル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソノニル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−デシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソデシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ウンデシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソウンデシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ドデシル、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソデシシル、ビス（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）、ビス（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）メタン、１,１−ビス（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１,２−ビス（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１,１−ビス（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１,２−ビス（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１,３−ビス（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２,２−ビス（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン等が挙げられる。
【００２４】
上記フェノール系酸化防止剤の中では、（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ヘプチル及び（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ノニルが特に好ましい。また、上記フェノール系酸化防止剤の含有量は、潤滑油組成物の全量に対し、０.１〜５質量％が好ましく、１〜４質量％が更に好ましい。フェノール系酸化防止剤の含有量が０.１％質量％よりも少なくなると固化時間が短くなり、５質量％よりも多くなると固化時間は変わらないが、スラッジ量が多くなるため好ましくない。
【００２５】
本発明の潤滑油組成物に用いるチオエーテル系酸化防止剤としては、ジラウリル３，３−チオジプロピオネート、ジミリスチル３，３−チオジプロピオネート、ジステアリル３，３−チオジプロピオネート、ペンタエリスリチルテトラキス（３−ラウリエウチオプロピオネート）、ジトリデシル３，３’−チオジプロピオネート、ビス(２−メチル−４−(３−ｎ−アルキルチオプロピオニルオキシ)−５−ｔ−ブチルフェニル)スルフィドが挙げられる。
【００２６】
上記チオエーテル系酸化防止剤の中では、ビス(２−メチル−４−(３−ｎ−アルキルチオプロピオニルオキシ)−５−ｔ−ブチルフェニル)スルフィドが好適であり、そのアルキル基はＣ１２又はＣ１４が好ましい。また、チオエーテル系酸化防止剤の含有量は、潤滑油組成物の全量に対し、０.１〜５質量％が好ましく、０.５〜３質量％が更に好ましい。チオエーテル系酸化防止剤の含有量が０.１質量％よりも少なくなると固化時間が短くなり、５質量％よりも多くなると固化時間は変わらないが、スラッジ量が多くなるため好ましくない。
【００２７】
本発明の潤滑油組成物の調整方法については、特に限定されないが、基油であるポリオールエステル及び芳香族系エステルと、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤及びチオエーテル系酸化防止剤の各成分を、通常の撹拌機を用いて混合すればよい。その際、必要に応じて、潤滑油分野で一般的に使用される各種の添加剤を配合することもできる。
【実施例】
【００２８】
以下の実施例において、下記Ａ〜Ｉの化合物を用いて潤滑剤組成物を製造した。尚、Ａは基油成分のポリオールエステル、ＢとＣは基油成分の芳香族系エステル、ＤとＥはアミン系酸化防止剤、ＦとＧはフェノール系酸化防止剤、Ｈはチオエーテル系酸化防止剤、及びＩは添加剤の１種で極圧剤である。
【００２９】
Ａ：ジペンタエリスリトールイソノナン酸エステル
Ｂ：トリメリット酸トリ（２−エチルヘキシル）エステル
Ｃ：トリメリット酸トリ（３,５,５−トリメチルヘキシル）エステル
Ｄ：ｐ,ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン
Ｅ：Ｎ−オクチルフェニル−α−ナフチルアミン
Ｆ：（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ノニル
Ｇ：（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ヘプチル
Ｈ：ビス(２−メチル−４−(３−ｎ−アルキルチオプロピオニルオキシ)−5−ｔ−ブチルフェニル)スルフィド
Ｉ：リン系添加剤
【００３０】
［実施例１］
下記表１に示すように上記化合物のうちＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｆ、Ｈ、Ｉを配合し、混合して試料１〜５の潤滑油組成物を製造した。試料１〜３は基油成分のＡとＢ又はＣの配合を変えた潤滑油組成物である。試料４〜６は比較例であり、試料４は３種の酸化防止剤のうちチオエーテル系酸化防止剤Ｈのみを含まない潤滑油組成物である。試料５は従来のポリオールエステルを基油とする潤滑油組成物の一例であり、試料６は市販されている従来の一般的な潤滑油（株式会社松村石油研究所製、商品名モレスコハイルーブＬ−１５０）である。
【００３１】
【表１】
0005343280.tif 000002
【００３２】
上記試料１〜６の潤滑油組成物について、アルミ皿蒸発試験により固化時間とスラッジ量を測定した。即ち、直径６ｃｍ×厚み１ｃｍのアルミニウム製金属板の中央部を凹状に切削して作製した皿に、各試料をそれぞれ約０.２ｇ採取し、２５０℃のパネルヒーター上で８時間毎に加熱することにより、各試料が加熱減量して流動しなくなるまでの時間（固化時間）と、固化して残ったスラッジ量（試料全量に対する質量％）を求めた。得られた結果を下記表２に示した。
【００３３】
【表２】
0005343280.tif 000003
【００３４】
従来の一般的な潤滑油である比較例の試料６の固化時間が８時間及びスラッジ量が４０.６質量％であるのに対し、本発明の試料１〜３の各潤滑油組成物は固化時間が５６〜６４時間と遥かに長く、且つスラッジ量も４.５〜１１.５質量％と極めて少ないことが分る。尚、比較例の試料４及び５は、本発明の試料１〜３と比較すると、いずれもスラッジ量は少ないが固化時間が極端に短くなっている。
【００３５】
［実施例２］
下記表３に示すように上記化合物のうちＡ、Ｂ、Ｄ〜Ｉを配合し、混合して試料７〜１９の潤滑油組成物を製造した。試料７〜１２はアミン系酸化防止剤ＤとＥの配合を変えた例、試料１３〜１６はフェノール系酸化防止剤ＦとＧの配合を変えた例、及び試料１７〜１９はチオエーテル系酸化防止剤Ｈの配合を変えた例である。
【００３６】
【表３】
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【００３７】
上記試料７〜１９の潤滑油組成物について、上記実施例１と同様にアルミ皿蒸発試験により固化時間とスラッジ量を測定し、得られた結果を下記表４に示した。また、試料７〜９の経過時間毎の蒸発残量を、上記実施例１における比較例の試料６と共に、図1に示した。
【００３８】
【表４】
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【００３９】
本発明の試料７〜１９の各潤滑油組成物は、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤又はチオエーテル系酸化防止剤の含有量が本発明の範囲、即ちそれぞれ０.１〜１０質量％、０.１〜５.０質量％、０.１〜５質量％の範囲で変化しているが、スラッジ量は１０質量％以下及び固化時間は４８時間以上であり、耐熱性に優れていることが分る。
【００４０】
また、図１から分るように、本発明の試料７の潤滑油組成物は４８時間、試料８と９の潤滑油組成物は６４時間まで固化せずに流動性を保持しており、従来例の試料６と比較して遥かに耐熱性に優れていることが分る。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の潤滑油組成物である試料７〜９と従来例の試料６における経過時間毎の蒸発残量を示すグラフである。
【図１】
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