(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信チャネル上で受信された無線通信信号に、ブラインド等化及び最小二乗平均（ＬＭＳ）等化の両方を適用することにより、複数のフィルタ重み付けを決定するプリデコーディング等化器と、
前記複数のフィルタ重み付けに基づいて、前記チャネルのチャネル周波数応答を推定するチャネル推定器と、
前記無線通信信号をデコードするデコーダと、推定された前記チャネル周波数応答を使用してデコードされた前記無線通信信号を等化するターボ等化器とを有するターボ等化スキームとを備える無線通信装置。
【請求項２】
前記プリデコーディング等化器は、
前記受信された無線通信信号に前記ブラインド等化を適用することにより、複数の初期重み付けを決定するブラインド等化器、及び、
前記ＬＭＳ等化に従って前記複数の初期重み付けを調整することにより、前記複数のフィルタ重み付けを決定するＬＭＳ等化器を有する請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項３】
前記チャネル推定器は、複数のチャネルサブキャリアにそれぞれ対応する複数のチャネル係数を含む前記チャネル周波数応答を決定し、
前記チャネル推定器は、ピーク閾値及び幅閾値に関する基準を満足する前記複数のチャネル係数を決定する請求項１又は請求項２に記載の無線通信装置。
【請求項４】
前記チャネル周波数応答が、前記ピーク閾値よりも大きい１以上のチャネル係数のシーケンスを含む場合に、前記基準は、前記チャネル係数のシーケンスにそれぞれ対応する１以上のサブキャリアのシーケンスの幅が、前記幅閾値よりも大きいことを要求する請求項３に記載の無線通信装置。
【請求項５】
前記チャネルの実際のチャネル周波数応答が１以上のヌル（null）を含む場合には、前記チャネル推定器は、前記基準を満たす前記チャネル周波数応答を決定する請求項４に記載の無線通信装置。
【請求項６】
前記チャネル推定器は、第１方程式に従って前記複数のチャネル係数を決定し、前記基準を満たさない前記複数のチャネル係数の１以上のエラーチャネル係数を検出し、第２方程式に従って前記１以上のエラーチャネル係数を再計算する請求項３から５のいずれか１項に記載の無線通信装置。
【請求項７】
前記第１方程式と前記第２方程式とは、１つの符号が異なっている請求項６に記載の無線通信装置。
【請求項８】
前記プリデコーディング等化器は、前記チャネル上で受信されたパイロット信号とは関係なく、前記複数のフィルタ重み付けを決定する請求項１から７のいずれか１項に記載の無線通信装置。
【請求項９】
前記チャネル上で受信される２つの連続したパイロット信号の間の反復期間は、前記パイロット信号の継続時間より少なくとも１００倍長い請求項８に記載の無線通信装置。
【請求項１０】
前記無線通信信号は、無線デジタルテレビ（ＤＴＶ）信号を含む請求項１から９のいずれか１項に記載の無線通信装置。
【請求項１１】
先進型テレビジョン方式委員会（Advanced Television Systems Committee：ＡＴＳＣ）受信機を備える請求項１０に記載の無線通信装置。
【請求項１２】
無線通信チャネル上で受信された無線通信信号に、ブラインド等化及び最小二乗平均（ＬＭＳ）等化の両方を適用することにより、複数のフィルタ重み付けを決定する段階と、
前記複数のフィルタ重み付けに基づいて、前記チャネルのチャネル周波数応答を推定する段階と、
前記無線通信信号をデコードし、推定された前記チャネル周波数応答を使用してデコードされた前記無線通信信号を等化する段階とを備える無線通信方法。
【請求項１３】
コンピュータに、請求項１２に記載の無線通信方法を実行させるためのプログラム。
【請求項１４】
装置を備える無線通信システムであって、
前記装置は、
無線通信チャネル上で、無線通信信号を受信する１以上のアンテナと、
前記無線通信チャネル上で受信された前記無線通信信号に、ブラインド等化及び最小二乗平均（ＬＭＳ）等化の両方を適用することにより、複数のフィルタ重み付けを決定し、前記複数のフィルタ重み付けに基づいて、前記チャネルのチャネル周波数応答を推定し、前記無線通信信号をデコードし、推定された前記チャネル周波数応答を使用してデコードされた前記無線通信信号を等化する受信機と
を有する無線通信システム。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
無線通信システム（"非ＯＦＤＭシステム"）の中には、直交周波数分割多重方式（ＯＦＤＭ）以外の通信方式、例えば、単一搬送波通信（single-carrier communication）方式を実装するものが存在する。
【０００２】
非ＯＦＤＭシステムで動作する受信機は、例えば、シンボル間の干渉を抑制するために、時間領域判定帰還型等化器（Decision-Feedback-Equalizer：ＤＦＥ）を利用する場合がある。しかしながら、ＤＦＥは、長いインパルス応答チャンネルを利用するシステム、例えば、デジタルテレビ（ＤＴＶ）システムにおいて、相対的に複雑な構成を有する。
【０００３】
図面において要素を単純及び明確に示すために、要素は必ずしも実寸で描かれていない。例えば、図示を明確にするために、要素の一部の寸法は、別の要素と比較して拡大して描かれている場合がある。また、対応する要素又は類似した要素を示すために、図面間で参照番号が繰り返し使用されている。図面のリストが以下に示される。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】例示的実施形態に係るシステムの概略的なブロック図である。
【図２】例示的実施形態に係る無線通信チャネルの実際のチャネル応答スペクトルを概略的に示した図である。
【図３】例示的実施形態に係る、図２のチャネル応答スペクトルに対応する複数の重み付けを含む等化器周波数応答曲線を概略的に示した図である。
【図４】例示的実施形態に係る、図３の等化器周波数応答曲線に従って計算された、推定チャネル周波数応答を概略的に示した図である。
【図５】例示的実施形態に係る、チャンネルの複数のサブキャリアに対応する複数のチャネル係数を決定する方法を概略的に示したフローチャートである。
【図６】例示的実施形態に係る、図４の推定チャネル周波数応答に従ったローブパターンを概略的に示した図である。
【図７】例示的実施形態に係る、ステートマシーンの概略図である。
【図８】例示的実施形態に係る、３つの受信機スキームに対応する３つの受信機性能を概略的に示したグラフである。
【図９】例示的実施形態に係る、受信された無線通信信号を等化する方法を概略的に示したフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
以下の詳細な説明では、本発明を理解するために多くの詳細事項が記される。しかしながら、これら詳細事項がなくとも本発明を実施可能であることは、当業者にとって明らかである。また、本発明の説明の理解を不明瞭にしない目的から、周知の方法、プロセス、構成要素、単位及び／又は回路についての詳細な説明を省略している。
【０００６】
以下の説明において、「処理する（processing）」、「演算する（computing）」、「計算する（calculating）」、「決定する（determining）」、「確立する（establishing）」、「分析する（analyzing）」、「照合する（checking）」等の言葉の使用は、コンピュータ、コンピュータプラットフォーム、コンピュータシステム、又は他の電子演算装置のオペレーション及び／又はプロセスを指し、そのコンピュータのレジスタ及び／又はメモリ内の物理的な量（例えば、電子的な量）で表されるデータを、そのコンピュータのレジスタ及び／又はメモリ内、又は、オペレーション及び／又はプロセスを実行する命令を記憶する情報記憶媒体内に存在する物理量で表される他の同様なデータへと、操作する及び／又は変換することを意味する。
【０００７】
「複数の」及び「多数の」という言葉は、ここでは、例えば「多くの」又は「２以上の」という意味を含む。例えば、「複数のアイテム」という場合は、２つ以上のアイテムを含む。
【０００８】
幾つかの実施形態は、様々なデバイス及びシステムと関連付けて使用される。そのようなデバイス及びシステムの例としては、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）、デスクトップコンピュータ、モバイルコンピュータ、ラップトップコンピュータ、ノートブックコンピュータ、タブレットコンピュータ、サーバーコンピュータ、ハンドヘルドコンピュータ、携帯端末、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）デバイス、携帯ＰＤＡデバイス、オンボードデバイス、オフボードデバイス、ハイブリッドデバイス、車両搭載デバイス、非車両搭載デバイス、モバイル又はポータブルデバイス、消費者デバイス、非モバイル又は非ポータブルデバイス、無線通信局、無線通信デバイス、無線アクセスポイント（ＡＰ）、有線又は無線ルータ、有線又は無線モデム、ビデオ装置、オーディオ装置、オーディオ・ビデオ（Ａ／Ｖ）装置、セットトップボックス（ＳＴＢ）、ブルーレイディスク（ＢＤ）プレーヤ、ＢＤレコーダ、デジタルビデオディスク（ＤＶＤ）プレーヤ、高画質（ＨＤ）ＤＶＤプレーヤ、ＤＶＤレコーダ、ＨＤ  ＤＶＤレコーダ、パーソナルビデオレコーダ（ＰＶＲ）、放送ＨＤ受信機、動画源、音声源、ビデオシンク、オーディオシンク、ステレオチューナー、放送電波受信機、フラットパネルディスプレイ、パーソナルメディアプレーヤ（ＰＭＰ）、デジタルビデオカメラ（ＤＶＣ）、デジタルオーディオプレーヤ、スピーカ、音声受信機、音声増幅器、ゲーム機器、データ源、データシンク、デジタルスチルカメラ（ＤＳＣ）、有線又は無線ネットワーク、無線エリアネットワーク、無線ビデオエリアネットワーク（ＷＶＡＮ）、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）、無線ＬＡＮ（ＷＬＡＮ）、無線メトロポリタンエリアネットワーク（ＷＭＡＮ）、パーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）、無線ＰＡＮ（ＷＰＡＮ）、上記のネットワークの一部を構成するユニット及び／又はデバイス、一方向及び／又は双方向無線通信システム、携帯無線電話通信システム、携帯電話、無線電話、パーソナル通信システム（ＰＣＳ）デバイス、無線通信デバイスを組み込んだＰＤＡデバイス、モバイル又はポータブル・全地球測位システム（ＧＰＳ）デバイス、ＧＰＳ受信機又は送信機又はチップを組み込んだデバイス、ＲＦＩＤ要素又はチップを組み込んだデバイス、複数入力複数出力（ＭＩＭＯ）送受信機又はデバイス、１以上の内部アンテナ及び／又は外部アンテナを有するデバイス、デジタルビデオ放送（ＤＶＢ）デバイス又はシステム、マルチスタンダード無線デバイス又はシステム、有線又は無線ハンドヘルドデバイス（例えば、ＢｌａｃｋＢｅｒｒｙ、Ｐａｌｍ  Ｔｒｅｏ）、無線アプリケーションプロトコル（ＷＡＰ）デバイス等が含まれる。
【０００９】
また、幾つかの実施形態は、１以上の種類の無線通信信号及びシステムと関連付けて使用される。例えば、無線周波数（ＲＦ）、赤外線（ＩＲ）、符号分割多重接続（ＣＤＭＡ）、ワイドバンドＣＤＭＡ（ＷＣＤＭＡ）、ＣＤＭＡ２０００、シングルキャリアＣＤＭＡ、マルチキャリアＣＤＭＡ、多重搬送波変調（ＭＤＭ）、離散型マルチトーン（ＤＭＴ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、全地球測位システム（ＧＰＳ）、Ｗｉ‐Ｆｉ、Ｗｉ‐Ｍａｘ、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標）、ウルトラワイドバンド（ＵＷＢ）、モバイル通信のためのグローバルシステム（ＧＳＭ（登録商標））、第２世代、第２．５世代、第３世代、第３．５世代、ＧＳＭ（登録商標）進化型高速データレート（ＥＤＧＥ）等が挙げられる。
【００１０】
幾つかの実施形態は、「テレビ信号」又は「デジタルテレビ信号」と関連して使用され、例えば、テレビ情報を搬送する信号、オーディオ／ビデオ情報を搬送する信号、デジタルテレビ（ＤＴＶ）信号、デジタル放送信号、地上デジタル放送（ＤＴＴＶ）信号、先進型テレビジョン方式委員会（Advanced Television Systems Committee：ＡＴＳＣ）の１以上の規格に従う信号、残留側帯波（ＶＳＢ）デジタルテレビ信号（例えば、８−ＶＳＢ信号）、Digital Video Broadcasting - Terrestrial（ＤＶＢ−Ｔ）信号、ＤＶＢ−Ｔ２信号、統合デジタル放送サービス（ＩＳＤＢ）信号、ＭＰＥＧ−２オーディオ／ビデオを搬送するデジタルテレビ信号、ＭＰＥＧ−４オーディオ／ビデオ又はＨ．２６４オーディオ／ビデオ又はＭＰＥＧ−４パート１０オーディオ／ビデオ又はＭＰＥＧ−４アドバンストビデオコーディング（ＡＶＣ）オーディオ／ビデオを搬送するデジタルテレビ信号、Digital Multimedia Broadcasting（ＤＭＢ）信号、DMB-Handheld（ＤＭＢ−Ｈ）信号、High Definition Television（ＨＤＴＶ）信号、プログレッシブスキャンデジタルテレビ信号（例えば、７２０ｐ）、インターレースデジタルテレビ信号（例えば、１０１８０ｉ）、衛星又は衛星アンテナを介して転送又は受信されたテレビ信号、大気圏を介して受信された又は転送されたテレビ信号、デジタルテレビデータに加えて又は替えて非テレビデータ（例えば、無線及び／又はデータサービス）を（一部又は全部）含む信号が含まれる。その他の実施形態を、様々なその他のデバイス、システム及び／又はネットワークで使用してもよい。
【００１１】
本明細書で使用されている「無線デバイス」という言葉は、例えば、無線通信を行うことができるデバイス、無線通信を行うことができる通信デバイス、無線通信を行うことができる通信局、携帯型又は非携帯型の無線通信を行うことができるデバイス等を含む。幾つかの実施形態では、無線デバイスは、コンピュータと一体化される周辺機器、又はコンピュータに取り付けられる周辺機器を含んでもよい。また、幾つかの実施形態では、「無線デバイス」という言葉は、無線サービスを含む場合もある。
【００１２】
幾つかの実施形態は、２つ以上のデバイスの間での好適なコンテンツの無線送信のために実装されてもよい。一実施形態において、コンテンツは、メディアコンテンツを含んでもよく、例えば、音声及び／又は動画コンテンツ、高精細テレビ（ＨＤＴＶ）コンテンツ等を含む。その他の実施形態において、コンテンツは、その他の好適なデータ、情報及び／又は信号を含んでもよい。
【００１３】
図１には、例示的実施形態に係るシステム１００の概略的なブロック図である。
【００１４】
例示的実施形態では、システム１００は、例えば、無線通信チャンネル１０９上で無線信号を通信可能なデバイス１０２及び１０４である１以上のデバイスを含んでもよい。例えば、デバイス１０２は、１以上のアンテナを介して無線信号を送信可能な送信機１０６を含んでもよく、及び／又は、デバイス１０４は、１以上のアンテナ１１０を介して無線信号を受信可能な受信機１１２を含んでもよい。アンテナ１０８及び／又は１１０としては、無線通信信号、ブロック、フレーム、送信ストリーム、パケット、メッセージ及び／又はデータを送受信するのに好適なあらゆる種類のアンテナが含まれてもよい。アンテナ１０８及び／又は１１０として使用されるアンテナの種類には、これに限定するわけではないが、内部アンテナ、ダイポールアンテナ、無指向性アンテナ、モノポールアンテナ、エンドフェッド（end fed）アンテナ、円偏波アンテナ、マイクロストリップアンテナ、ダイバーシチアンテナ、位相アレイアンテナ等が含まれてもよい。ある実施形態では、アンテナ１０８及び／又は１１０は、別個に設けられた送信アンテナ要素及び受信アンテナ要素を使用して送信する及び受信する機能を実装してもよい。ある実施形態では、アンテナ１０８及び／又は１１０は、共通の及び／又は一体化された送受信機要素を使用して、送信する機能及び受信する機能を実装してもよい。
【００１５】
ある例示的実施形態では、システム１００は、直交周波数分割多重方式（ＯＦＤＭ）以外の通信方式（"非ＯＦＤＭ通信方式"）を実装してもよく、例えば、単搬送波通信（single-carrier communication）方式、ＤＴＶシステム等を実装してもよい。
【００１６】
ある例示的実施形態では、システム１００は、ＤＴＶシステムの１以上の機能を含む又は実行してもよい。ある実施形態では、デバイス１０２は、ＤＴＶ基地局を含んでもよい。送信機１０６は、例えば、２００７年１月３日"ＡＴＳＣデジタルテレビ規格パート２−ＲＦ／送信特性（Ａ／５３，Ｐａｒｔ２：２００７）"（"ＡＴＳＣ規格"）及び／又はその他の好適な標準、規格及び／又はプロトコルに準拠した無線ＤＴＶ信号を送信可能な好適なＤＴＶ送信機を含んでもよい。これらの実施形態によれば、受信機１１２は、ＤＴＶ信号を受信するよう構成されていてもよい。
【００１７】
ある例示的実施形態では、デバイス１０４は、例えば、コンピュータデバイス、通信デバイス、無線通信デバイス、電子デバイス、回路、及び／又はその他の好適なデバイスを含んでもよく、また、これらの一部として含まれてもよい。例えば、デバイス１００は、ＰＣ、デスクトップコンピュータ、モバイルコンピュータ、ラップトップコンピュータ、ノートブックコンピュータ、タブレットコンピュータ、サーバーコンピュータ、ハンドヘルドコンピュータ、携帯端末、ＰＤＡデバイス、携帯ＰＤＡデバイス、オンボードデバイス、オフボードデバイス、ハイブリッドデバイス（例えば、携帯電話機能とＰＤＡデバイス機能との組み合わせ）、消費者デバイス、車両搭載デバイス、非車両搭載デバイス、モバイル又はポータブルデバイス、非モバイル又は非ポータブルデバイス、携帯電話機、電話機、ＰＣＳデバイス、無線通信デバイスを組み込んだＰＤＡデバイス、モバイル又はポータブルＧＰＳデバイス、ＤＶＢデバイス、相対的に小型のコンピュータ、非デスクトップコンピュータ、"Carry Small Live Large"（ＣＳＬＬ）デバイス、ウルトラモバイルデバイス（ＵＭＤ）、ウルトラモバイルＰＣ（ＵＭＰＣ）、モバイルインターネットデバイス（ＭＩＤ）、"Origami"デバイス又はコンピュータデバイス、Dynamically Composable Computing（ＤＣＣ）をサポートするデバイス、コンテキストアウェアデバイス、ビデオデバイス、オーディオデバイス、Ａ／Ｖデバイス、ＳＴＢ、ＢＤプレーヤ、ＢＤレコーダ、ＤＶＤプレーヤ、ＨＤ  ＤＶＤプレーヤ、ＤＶＤレコーダ、ＨＤ  ＤＶＤレコーダ、ＰＶＲ、放送ＨＤ受信機、ビデオソース、オーディオソース、ビデオシンク、オーディオシンク、ステレオチューナー、放送無線受信機、薄型ディスプレイ、ＰＭＰ、ＤＶＣ、デジタルオーディオプレーヤ、スピーカ、オーディオ受信機、ゲーム機、オーディオアンプ、データソース、データシンク、ＤＳＣ、メディアプレーヤ、スマートフォン、テレビ、音楽プレーヤ、ＡＰ、基地局等を含んでもよく、また、これらの一部として含まれてもよい。
【００１８】
ある例示的実施形態では、デバイス１０４は、また、例えば、１以上のプロセッサ１１８、入力ユニット１１４、出力ユニット１１６、メモリユニット１２０及び記憶ユニット１２２を含んでもよい。デバイス１０４は、必要に応じて、その他の好適なハードウェア構成要素及び／又はソフトウェア構成要素を含んでもよい。ある実施形態では、デバイス１０４の構成要素の一部又は全てが、共通のハウジング又はパッケージに収められていてもよく、１以上の有線リンク又は無線リンクを使用して、相互接続されていてもよい又は動作可能に関連付けられていてもよい。その他の実施形態では、デバイス１０４の構成要素は、複数のデバイス又はロケーション又は別個のデバイス又はロケーションにわたって分配されていてもよい。
【００１９】
プロセッサ１１８は、例えば、中央演算装置（ＣＰＵ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、１以上のプロセッサコア、シングルコアプロセッサ、デュアルコアプロセッサ、マルチコアプロセッサ、マイクロプロセッサ、ホストプロセッサ、コントローラ、複数のプロセッサ又はコントローラ、チップ、マイクロチップ、１以上の回路、回路、ロジックユニット、集積回路（ＩＣ）、特定用途向けＩＣ（ＡＳＩＣ）、又は、その他の好適な汎用又は特殊プロセッサ又はコントローラを含んでもよい。プロセッサ１１８は、例えば、デバイス１０４のオペレーティングシステム（ＯＳ）の命令及び／又は１以上の好適なアプリケーションの命令を実行する。
【００２０】
入力ユニット１１４としては、例えば、キーボード、キーパッド、マウス、タッチパッド、トラックボール、スタイラス、マイク、又は、その他の好適なポインティングデバイス又は入力デバイスが含まれる。出力ユニット１１６としては、例えば、モニタ、スクリーン、陰極線管（ＣＲＴ）表示装置、液晶（ＬＣＤ）表示装置、プラズマ表示装置、１以上の音声スピーカ又はイヤホン、又は、その他の好適な出力デバイスが含まれる。
【００２１】
メモリユニット１２０としては、例えば、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、シンクロナスＤＲＡＭ（ＳＤ−ＲＡＭ）、フラッシュメモリ、揮発性メモリ、不揮発性メモリ、キャッシュメモリ、バッファ、短期記憶装置、長期記憶装置、又は、その他の好適なメモリ装置が含まれる。記憶ユニット１２２としては、例えば、ハードディスクドライブ、フロッピー（登録商標）ディスクドライブ、コンパクトディスク（ＣＤ）ドライブ、ＣＤ−ＲＯＭドライブ、ＤＶＤドライブ、又は、その他の好適な取り外し可能／不可能記憶装置が含まれる。メモリユニット１２０及び／又は記憶ユニット１２２は、例えば、デバイス１０４によって処理されたデータを格納する。
【００２２】
ある例示的実施形態では、受信機１１２は、アンテナ１１０を介して、チャネル１０９上で、Ｙと表記される無線通信信号１０１を、例えば、デバイス１０２から受信してもよい。受信機１１２は、例えば、好適な周波数領域ターボ等化（ＦＤＴＥ）スキームのようなドメイン反復（ターボ）等化スキーム１３０を実装して、反復して無線通信信号１０１をデコード及び等化してもよい。
【００２３】
ある例示的実施形態では、ターボ等化スキーム１３０は、無線通信信号１０１をデコードする好適なデコーダ１３２、及び、デバイス１０２及び１０４の間のチャネル１０９の、
0005350499.tif 000002
と表記されるチャネルインパルス応答の推定値１３３を使用して、デコードされた無線通信信号を等化する好適なターボ等化器１３４を含んでもよい。反復して信号１０１をデコード及び等化するべく、等化器１３４の出力は、入力としてデコーダ１３２にフィードバックされてもよい。
【００２４】
ある例示的実施形態では、信号１０１のｋ番目のサブキャリアに対応する等化器１３４で等化された出力Ｚｋを、例えば、次のように求めてもよい。
【数１】
0005350499.tif 000003
ここで、ｋ＝０・・・Ｎ−１であり、Ｎは、周波数領域で信号Ｙを表すのに使用されるサブキャリアの数であり、Ｎは、受信機１１２によって実装される高速フーリエ変換（ＦＦＴ）のサイズと等しくてもよい。
0005350499.tif 000004
は、チャネル１０９のｋ番目のサブキャリアの推定されたチャネル周波数応答であり、Ｙｋは、周波数領域におけるｋ番目のサブキャリア上で受信された信号を表し、
0005350499.tif 000005
は、デコーダ１３２の出力のフーリエ変換であり、σ２は、チャネル
0005350499.tif 000006
に対応する雑音分散であり、Ｅ［ｅ２］は、デコーダ１３２の後の平均二乗誤差である。
【００２５】
ある例示的実施形態では、受信機１１２は、例えば、受信された信号１０１に対してターボ等化を実行する前に、チャネル１０９の周波数領域チャネル応答を判断してもよい。
【００２６】
ある例示的実施形態では、チャネル１０９上でデバイス１０４が受信する２つの連続したパイロット信号の間の繰り返し時間は、パイロット信号の継続時間と比較して相対的に長くてもよい。例えば、チャネル１０９上で受信される２つの連続したパイロット信号の間の繰り返し時間は、パイロット信号の継続時間よりも少なくとも１００倍長くてもよい。一例では、パイロット信号は、７７マイクロ秒（μｓ）の長さを有してもよく、例えば、システム１００がＡＴＳＣ規格に準拠して動作する場合には、反復時間は、約２４ミリ秒（ｍｓ）であってもよい。これらの実施形態では、パイロットシンボルを使用したチャネル１０９の推定は、不正確な場合がある。ターボ等化スキーム１３０の性能は、推定されたチャネル応答１３３の精度に影響を受ける。
【００２７】
ある例示的実施形態では、受信機１１２は、チャネル１０９上で受信されたパイロット信号とは無関係に、例えば、以下に説明するような態様で、チャネル応答１３３を決定するように構成されていてもよい。
【００２８】
ある例示的実施形態では、受信機１１２は、例えば、以下に説明するように、ブラインド等化及び最小二乗平均（ＬＭＳ）等化の両方を無線通信チャネル１０９上で受信された無線通信信号１０１に適用することにより、複数のフィルタ重み付け（weight）１４６を決定するプリデコーディング等化器１４０を含んでもよい。
【００２９】
ある例示的実施形態では、以下に説明するように、プリデコーディング等化器１４０は、ブラインド等化を受信された無線通信信号１０１に適用することにより複数の初期重み付けを決定するブラインド等化器１４４、及び、ＬＭＳ等化に従った初期重み付けを調整することにより、複数のフィルタリング重み付け１４６を決定するＬＭＳ等化器１４８を含んでもよい。
【００３０】
ある例示的実施形態では、ブライン等化器１４４は、好適なブラインド等化器アルゴリズムを実装してもよく、例えば、Ｓａｔｏブラインド等化アルゴリズム、コンスタント・モジュラス・アルゴリズム（Constant Modulus Algorithm：ＣＭＡ）等を実装する。ブラインド等化器１４４は、例えば、パイロット信号を使用することなく、既知の信号データ、例えば、平均エネルギーに基づくコスト関数を最小にすることにより、初期重み付けを決定してもよい。
【００３１】
ある例示的実施形態では、ＬＭＳ等化器１４８は、例えば、あらゆる好適な線形適応ＬＭＳ等化であるＬＭＳ等化アルゴリズムを実行する好適な等化器を含んでもよい。例えば、ＬＭＳ等化器１４８は、等化器１４８の出力における平均誤差を最小にするべく、ブラインド等化器１４４によって決定された初期重み付けを調整してもよい。例えば、複数の重み付け１４６のうちの、ｋ番目のサブキャリアに対応する１つをＷｋとすると、これは、例えば、以下の条件に従って、等化器１４８の出力において最小平均二乗誤差（ＭＭＳＥ）を提供する値に収束させることにより、求めてもよい。
【数２】
0005350499.tif 000007
ここで、γは、信号１０１に対応する信号対雑音比（ＳＮＲ）の逆数である。ある例示的実施形態では、以下に説明するように、受信機１１２は、重み付け１４６に基づいてチャネル１０９のチャネル周波数応答１３３を推定するチャネル推定器１４２を含んでもよい。
【００３２】
ある例示的実施形態では、チャネル推定器１４２は、複数のチャネル応答係数（"チャネル係数"）を含むチャネル周波数応答１３３を決定してもよく、複数のチャネルサブキャリアのうちのｋ番目のサブキャリアに対応する係数は、Ｈｋと表される。
【００３３】
ある例示的実施形態では、チャネル推定器１４２は、上記の式（２）の収束基準に基づいて、チャネル周波数応答１３３を推定してもよい。例えば、チャネル応答係数Ｈｋは、次のようにして、式（２）の収束基準に基づいて、決定されてもよい。
【数３】
0005350499.tif 000008
【００３４】
上記の式（３）から分かるように、チャネル応答係数Ｈｋは、例えば、式（３）で＋の符号が使用される場合のＨｋ＋と表記される第１値、又は、式（３）で−の符号が使用される場合のＨｋ−と表記される第２値のどちらかを有してもよい。
【００３５】
ある例示的実施形態では、チャネル応答係数Ｈｋと比較してγが小さい場合には、式（３）においてプラスの符号が使用される。γはＳＮＲの逆数であることから、γの値は、チャンネル応答係数Ｈｋと比較して小さく、例えば、ほとんどのサブキャリアに対して、γ＜＜Ｈｋである。したがって、サブキャリアの大部分に対して式（３）においてプラスの符号が使用され、その結果、推定されるチャネル応答係数は、ほぼ、対応する等化器の重み付けＷｋの逆数となる。しかしながら、チャネル１０９のチャネルスペクトルが相対的に小さい値、例えば、ゼロに近い値を含む場合には、式（３）においてマイナスの符号が使用され、例えば、チャネル１０９の実際の周波数応答に１以上のヌル（null）を含む場合には、式（２）の基準により、等化器１４８は、ゼロによる除算ができない。
【００３６】
異なる複数の基地局（ＢＳ）から、実質的に同じ信号を同時に受信することによって、一例では、ＤＴＶシステムにおける周波数選択チャネル応答が生じてもよい。例えば、両ＢＳからの信号が受信機１１２において等しい電力を有している場合には、チャネル１０９の実際のマルチパスチャネルスペクトル、例えば、図２に示すチャネル応答スペクトルは、０に近い重み付け値を有する１以上の"ヌル"（null）（"谷"（dip））点２０２を含む。
【００３７】
図３には、図２のチャネル応答スペクトルに対応する重み付けＷを含む等化器周波数応答曲線が概略的に示されている。式（３）において全てのサブキャリアに対してプラスの符号を選択し、図３の重み付けＷを使用して式（３）を解くと、図４に示すようなチャネル周波数応答が得られる。
【００３８】
図４に示すように、点２０２（図２）において式（３）にプラスの符号を使用すると、点２０２のサブキャリアに対応する推定されたチャネル応答係数に、エラーである鋭いピーク４０２が生じる。図２及び図４のチャネル応答両方が同じＭＭＳＥ等化に対応していることから、例えば、点２０２の各々について個別に、このエラーを解消することは難しいと考えられる。
【００３９】
図１に戻り、ある例示的実施形態では、チャネル推定器１４２は、チャネル応答１３３を推定可能であってもよく、例えば、実際のチャネル周波数応答が、例えば以下に説明するように１以上のヌル（null）を含む場合であっても、チャネル応答１３３は、図４に示したようなエラーのピーク４０２を含まない。
【００４０】
また、ある例示的実施形態では、チャネル推定器１４２は、以下に説明するように、ピーク閾値及び幅閾値に関係する基準を満たす複数のチャネル係数Ｈｋを決定してもよい。
【００４１】
ある例示的実施形態では、チャネル周波数応答が、１以上の"ローブ（lobe）"を含む場合には、以下に説明するように、基準として、各ローブの幅が、幅閾値より大きいことを要求してもよい。
【００４２】
ある例示的実施形態では、チャネル周波数応答が、ピーク閾値より大きい１以上のチャネル係数Ｈｋのシーケンスを含む場合には、基準として、当該チャネル係数のシーケンスに対応する１以上のサブキャリアそれぞれのシーケンスの幅が、幅閾値より大きいことを要求してもよい。
【００４３】
ある例示的実施形態では、このような基準を採用することにより、例えば、チャネル１０９の実際のチャネル周波数応答が、１以上のヌル（null）を含む場合であっても、チャネル推定器１４２が、正確にチャネル周波数応答を推定することを可能にする。
【００４４】
ある例示的実施形態では、チャネル推定器１４２は、第１式に従って、複数のチャネル係数Ｈｋを決定してもよい。チャネル推定器１４２は、複数のチャネル係数のうちの基準を満たさない１以上のエラーチャネル係数を検出しでもよい。チャネル推定器１４２は、第２式に従って、１以上のエラーチャネル係数を再計算してもよい。
【００４５】
ある例示的実施形態では、第１式及び第２式は、互いに１つの符号のみが異なる式であってもよい。例えば、第１式は、プラスの符号の場合の式（３）を含み、第２式は、マイナスの符号の場合の式（３）を含む。このような例の場合、チャネル推定器１４２は、プラスの符号を使用して式（３）に従って、複数のチャネル係数Ｈｋを決定してもよい。チャネル推定器１４２は、複数のチャネル係数のうち、基準を満たさないエラーチャネル係数を１以上検出してもよい。チャネル推定器１４２は、マイナスの符号を使用して式（３）に従って、１以上のエラーチャネル係数を再計算してもよい。
【００４６】
ある例示的実施形態では、異なる複数の基地局から同じ信号を同時に受信した受信信号１０１である場合、図２のチャネル応答スペクトルの"ローブ"の幅は、応答期間に依存すると考えられる。例えば、デバイス１０２及び第１ＢＳの間の第１距離ｌ１と、デバイス１０２及び第２ＢＳの間の第２距離ｌ２との間の大きな距離の差分Δ＝ｌ１−ｌ２は、長いインパルス応答となると考えられ、チャネルスペクトルのローブは狭くなる。例えば、図２の点２０２のようなスペクトルのヌル点は、両基地局からの信号が同じ強度である場合に現れる。別の実施形態では、１以上のスペクトルヌル（null）点は、その他の条件に従って現れる。
【００４７】
ある例示的実施形態では、Ｗｍｉｎと表記される最小幅閾値は、スペクトルローブに関して規定されてもよく、スペクトルローブは、所定のピーク閾値よりも大きな値を有するチャネル応答係数のシーケンスを含むように規定されてもよい。
【００４８】
ある例示的実施形態では、チャネル推定器１４２は、幅閾値よりも小さな幅を有するスペクトルローブを検出してもよく、マイナスの符号を使用して式（３）に従って、検出されたローブに対応する１以上のチャネル係数を決定してもよい。チャネル推定器１４２は、プラス符号を使用して式（３）に従って、検出されたローブに属さないサブキャリアに対応する１以上のチャネル係数を決定してもよい。
【００４９】
図５には、ある例示的実施形態に係る、チャネルの複数のサブキャリアに対応する複数のチャネル係数を決定する方法が概略的に示されている。
【００５０】
ある実施形態では、図５の方法の１以上の動作が、例えば、受信機１１２（図１）である受信機、例えば、チャネル推定器１４２（図１）であるチャネル推定器の１以上の要素によって実行されてもよい。
【００５１】
ブロック５０２に示されるように、方法は、チャネルに対応する複数のチャネル係数候補を決定する段階を含む。例えば、チャネル推定器１４２（図１）は、プラスの符号を使用して式（３）に従って、例えば、チャネル係数Ｈｋ＋のような、複数のチャネル係数候補を決定してもよい。
【００５２】
ブロック５０４に示すように、方法は、チャネル係数候補に基づいて、複数のローブを含むローブパターンを決定する段階を含む。例えば、チャネル推定器１４２（図１）は、Ｈｍａｘと表記されるピーク閾値に基づいて、例えば、ローブが、ピーク閾値Ｈｍａｘよりも大きい値を有するチャネル係数Ｈｋ＋候補のシーケンスを含むように、ローブパターンｇを決定してもよい。一例では、チャネル推定器１４２（図１）は、ローブパターンｇを次のように決定してもよい。
【数４】
0005350499.tif 000009
ここでｇｋは、ｋ番目のサブキャリアに対応するローブ値であり、ｋ番目のサブキャリアがローブに含まれる場合には、例えば１である第１値を有し、ｋ番目のサブキャリアがローブに含まれない場合には、例えば０である第２値を有する。
【００５３】
ピーク閾値Ｈｍａｘは、あらゆる好適な基準に従って規定されてもよい。例えば、ピーク閾値Ｈｍａｘは、チャネル係数候補に基づいて規定されてもよい。一例において、ピーク閾値Ｈｍａｘは、例えば、以下に示すように、チャネル係数候補の最大値に基づいて規定されていてもよい。
【数５】
0005350499.tif 000010
【００５４】
図６には、図４のチャネル応答のチャネル係数Ｈｋ＋候補に対応するローブパターンが概略的に示されている。図６に示されるように、図４のチャネル応答のチャネル係数Ｈｋ＋候補に対応するローブパターンは、ピーク４０２（図４）に対応する非常に狭いローブ６０２を含む。
【００５５】
図５に戻り、ブロック５０６に示すように、方法は、ピーク閾値及び幅閾値に関する所定の基準に従った１以上のチャネル係数を選択的に調整する段階を含む。
【００５６】
ブロック５０８に示すように、チャネル係数候補を選択的に調整する段階は、チャネル係数候補におけるピークに対応するローブを検出することを含んでもよい。例えば、チャネル推定器１４２（図１）は、閾値幅ｗｍｉｎよりも小さい幅を有する１以上のローブを検出してもよい。
【００５７】
ブロック５１０に示すように、選択的にチャネル係数候補を調整する段階は、マイナスの符号を使用して式（３）に従って、調整済みチャネル係数を決定することを含む。例えば、チャネル推定器１４２（図１）は、ローブに含まれる１以上のサブキャリアのチャネル係数Ｈｋ−を使用して、検出されたローブに対応するチャネル係数を調整してもよい。
【００５８】
図７には、ある例示的実施形態に係るステートマシーン７００が概略的に示されている。
【００５９】
ある例示的実施形態におけるステートマシーン７００は、例えば、チャネル推定器１４２（図１）であるチャネル推定器によって実装され、例えば、決定されたローブパターンｇに基づいて１以上のチャネル係数を選択的に調整するべく、図５の方法の１以上の動作を実行してもよい。
【００６０】
ある例示的実施形態では、ステートマシーン７００は、例えば、Ｎ個のサブキャリアそれぞれに対応するＮ個のローブ値ｇｋを含む長さＮのベクトルの形式で、ローブパターンｇを含む入力を受信してもよい。
【００６１】
ある例示的実施形態では、ステートマシーン７００はまた、式（３）においてプラス符号を使用して得られたチャネル係数を含むチャネル係数候補Ｈ＋の第１セット、及び、式（３）においてマイナス符号を使用して得られたチャネル係数を含むチャネル係数候補Ｈ−の第２セットを受信してもよい。
【００６２】
ある例示的実施形態では、ステートマシーン７００は、例えば、チャネル応答推定１３３（図１）であるチャネル周波数応答推定Ｈを出力してもよい。
【００６３】
ある例示的実施形態では、ステートマシーン７００は、ｌと表記される第１時間変数を利用して、検出されたローブ／ピークの長さを判断してもよく、また、ｆｉｎｄと表記される第２時間変数を利用して、検出されたローブ／ピークの第１サブキャリアの開始位置を判断してもよい。
【００６４】
ある例示的実施形態では、ステートマシーン７００は、サブキャリア０・・Ｎ−１上で順次実行され、図７に示す規則を使用して出力を決定する。ここで、"Ａ／Ｂ"という表記は、入力条件Ａ／結果アクションＢを示し、"＝"は"等しい場合"を意味し、"：＝"は、"設定された変数／出力"を意味する。
【００６５】
例えば、図７に示すように、ステートマシーン７００は、順次、サブキャリア上で実行されてもよい。ｋ番目のサブキャリアのローブ値がゼロに等しい場合には、ステートマシーン７００は、ｋ番目のサブキャリアに対応するチャネル係数を、チャネル係数Ｈ＋の対応するチャネル係数に設定する。例えば、値ｇ＝１を検出するといったように、ローブの開始を検出すると、ステートマシーン７００は、例えば、ローブ値がｇ＝１である限りｌ値をインクリメントして、続くサブキャリア上で順次実行してもよい。そして、ステートマシーン７００は、検出されたローブに属するサブキャリアに対応するチャネル係数を、例えば、ｌが幅閾値ｗｍｉｎよりも大きい場合、チャネル係数Ｈ＋のセットの対応するチャネル係数に設定し、例えば、ｌが幅閾値ｗｍｉｎ以下である場合には、チャネル係数Ｈ−のセットの対応するチャネル係数に設定してもよい。
【００６６】
図８には、ある例示的実施形態に係る３つの受信機スキームにそれぞれ対応する受信機性能曲線８０２、８０４及び８０６がグラフで概略的に示されている。
【００６７】
受信機性能曲線８０２、８０４及び８０６は、例えば、好適なＤＴＶ試験プロトコルによって規定されるように、連続するパス間に１μｓの遅延を有する３つの等しい強度のパスを有するＢｒａｚｉｌ Ｅチャネルに対して求められていてもよい。性能曲線８０２、８０４及び８０６は、例えば、リードソロモン（Reed-Solomon）複号を行った後のビット誤り率（ＢＥＲ）の値と、信号対雑音比（ＳＮＲ）とをプロットしたものである。曲線８０２は、ＬＭＳ等化方式のみを実装した受信機に対応している。曲線８０４は、１回のイタレーションで、例えば、ターボ等化スキーム１３０であるターボ等化方式を実装した受信機に対応している。曲線８０６は、２回のイタレーションで、例えば、ターボ等化スキーム１３０であるターボ等化方式を実装した受信機に対応している。
【００６８】
図９には、ある例示的実施形態に係る、受信された無線通信信号を等化する方法が概略的に示されている。ある例示的実施形態では、図９の方法の１以上の動作が、例えば、信号１０１（図１）である受信された無線通信信号を等化及び／又はデコードする、例えば受信機１１２（図１）である受信機によって実行されてもよい。
【００６９】
ブロック９０２に示すように、方法は、ブラインド等化及び最小二乗平均（ＬＭＳ）等化の両方を無線通信信号に適用することにより、複数のフィルタ重み付けを決定する段階を含んでもよい。例えば、プリデコーディング等化器１４０（図１）は、上記説明したように重み付け（weight）１４６を決定してもよい。
【００７０】
ブロック９０４に示すように、複数のフィルタ重み付けを決定する段階は、ブラインド等化に従って複数の初期重み付けを決定する段階を含んでもよい。例えば、ブラインド等化器１４４（図１）は、例えば、上記したように重み付け１４６（図１）の初期値を決定してもよい。
【００７１】
ブロック９０６に示すように、複数のフィルタ重み付けを決定する段階は、ＬＭＳ等化に従って初期重み付けを調整することを含んでもよい。例えば、ＬＭＳ等化器１４８（図１）は、例えば、上記したように重み付け１４６（図１）の初期値を調整してもよい。
【００７２】
ブロック９０７に示すように、方法は、無線通信信号に基づいて、無線通信チャネルのチャネル周波数応答を推定する段階を含んでもよい。例えば、方法は、フィルタリング重み付けに基づいて、チャネル周波数応答を推定する段階を含んでもよい。
【００７３】
ブロック９０８に示すように、チャネル周波数応答を推定する段階は、複数のサブキャリア各々に対応する複数のチャネル係数を決定することを含んでもよい。例えば、チャネル推定器１４２（図１）は、例えば、上記したようにＮ個のサブキャリアに対応するチャネル係数Ｈ＋の候補を決定してもよい。
【００７４】
ブロック９１０に示すように、チャネル周波数応答を推定する段階は、ピーク閾値及び幅閾値に関する基準を満足しない１以上のチャネル係数を検出することを含んでもよい。例えば、チャネル推定器１４２（図１）は、例えば上記したように、基準を満たさない１以上のローブを生成するチャネル係数Ｈ＋を検出してもよい。
【００７５】
ブロック９１２に示すように、チャネル周波数応答を推定する段階は、１以上の検出されたチャネル係数を基準を満たすように調整及び／又は再計算することを含んでもよい。例えば、チャネル推定器１４２（図１）は、例えば、上記のようにローブに含まれる１以上のサブキャリアのチャネル係数Ｈｋ−を使用して、検出されたローブに対応するチャネル係数を調整してもよい。
【００７６】
ブロック９１４に示すように、方法は、推定されたチャネル周波数応答を使用して、ターボ等化方式に従って、無線通信信号を反復してデコード及び等化する段階を含んでもよい。例えば、等化スキーム１３０（図１）は、例えば、上記したようなチャネル応答１３３（図１）に基づいて、反復して無線通信信号１０１をデコード及び等化してもよい。
【００７７】
幾つかの実施形態は、データを格納可能なコンピュータ可読記憶媒体の１以上の種類を含む物品を使用して実装されてもよく、そのような媒体として、揮発性メモリ、不揮発性メモリ、取り外し可能／取り外し不可能メモリ、消去可能／消去不可能メモリ、書き込み／再書き込み可能メモリ等が含まれる。例えば、機械可読記憶媒体には、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、ダブルデータレートＤＲＡＭ（ＤＤＲ‐ＤＲＡＭ）、シンクロナスＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）、スタティックＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、プログラム可能ＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、消去可能プログラム可能ＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能プログラム可能ＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、コンパクトディスクＲＯＭ（ＣＤ‐ＲＯＭ）、記録可能コンパクトディスク（ＣＤ‐Ｒ）、再書き込み可能コンパクトディスク（ＣＤ‐ＲＷ）、フラッシュメモリ（例えば、ＮＯＲ又はＮＡＮＤフラッシュメモリ）、コンテント・アドレッサブル・メモリ（ＣＡＭ）、高分子メモリ、相変化メモリ、強誘電メモリ、シリコン‐酸化膜‐窒化膜‐酸化膜‐シリコン（ＳＯＮＯＳ）メモリ、ディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、ハードドライブ、光ディスク、磁気ディスク、カード、磁気カード、光学カード、テープ、カセット等が含まれてもよいコンピュータ可読記憶媒体としては、リモートコンピュータから要求コンピュータへと、例えば、モデム、無線接続又はネットワーク接続のような通信リンクを介して、搬送波又はその他の伝播媒体で実体化されるデータ信号によって搬送されるコンピュータプログラムをダウンロード又は転送することに関係するあらゆる好適な媒体が含まれる。
【００７８】
ある実施形態では、物品としては、機械によって実効されると、機械に、上記の方法、プロセス及び／又は動作を実行させる命令、データ、及び／又は、コードの形式のロジックが含まれてもよい。機械としては、例えば、あらゆる好適なプロセッシングプラットフォーム、コンピュータプラットフォーム、コンピュータデバイス、プロセッシングデバイス、コンピュータシステム、プロセッシングシステム、コンピュータ等が含まれ、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア等のあらゆる好適な組み合わせを使用して実装されてもよい。
【００７９】
ある実施形態では、ロジックは、ソフトウェア、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、プログラム、サブルーチン、命令、命令セット、コンピュータコード、ワード、値、シンボル等として実装されてもよく、また、これらを含んでもよい。命令は、あらゆる好適な種類のコードを含んでもよく、例えば、ソースコード、コンパイル済みコード、変換済みコード、実行可能コード、静的コード、動的コード等が含まれる。命令は、特定の機能をプロセッサが実行するように命令するための、所定のコンピュータ言語、態様又はシンタックスに従って実装されてもよい。命令は、あらゆる好適な、高級プログラム言語、低級プログラム言語、オブジェクト指向プログラム言語、ビジュアルプログラム言語、コンパイル済み及び／又は解釈済みプログラム言語を使用して実装されてもよく、Ｃ、Ｃ＋＋、Ｊａｖａ（登録商標）、ＢＡＳＩＣ、Ｍａｔｌａｂ、Ｐａｓｃａｌ、Ｖｉｓｕａｌ ＢＡＳＩＣ、アセンブリ言語、機械語等を使用して実装されてもよい。
【００８０】
１以上の実施形態を参照して上記で説明された機能、動作、構成要素及び／又は特徴は、１以上のその他の実施形態を参照して説明された１以上のその他の機能、動作、構成要素及び／又は特徴と組み合わせられてもよく、組み合わせて使用されてもよい。
【００８１】
本発明の特定の特徴が例示及び説明されたが、数多くの変形、代替、変更及び均等物が当業者にとって明らかである。したがって、添付の特許請求の範囲は、このような変形及び変更についても全て本発明の範囲内に含まれることを意図している。
［項目１２］
チャネル上で受信された無線通信信号に基づいて、無線通信チャネルのチャネル周波数応答を推定する段階と、
推定された前記チャネル周波数応答を使用したターボ等化スキームに従って、前記無線通信信号を反復してデコード及び等化する段階とを備え、
前記推定する段階は、
複数のサブキャリアにそれぞれ対応する複数のチャネル係数を決定する段階と、
ピーク閾値及び幅閾値に関する基準を満たさない１以上のチャネル係数を検出する段階と、
前記基準を満たすように、検出された前記１以上のチャネル係数を再計算する段階とを含む無線通信方法。
［項目１３］
ブラインド等化及び最小二乗平均（ＬＭＳ）等化の両方を、前記無線通信信号に適用することにより、複数のフィルタ重み付けを決定する段階と、
前記フィルタ重み付けに基づいて、前記チャネル周波数応答を推定する段階とを備える項目１２に記載の無線通信方法。
［項目１４］
前記複数のフィルタ重み付けを決定する段階は、前記チャネル上で受信されたパイロット信号とは関係なく、前記複数のフィルタ重み付けを決定することを含む項目１３に記載の無線通信方法。
［項目１５］
前記チャネル周波数応答が、前記ピーク閾値よりも大きい１以上のチャネル係数のシーケンスを含む場合に、前記基準は、前記チャネル係数のシーケンスにそれぞれ対応する１以上のサブキャリアのシーケンスの幅が、前記幅閾値よりも大きいことを要求する項目１２から１４のいずれか１項に記載の無線通信方法。
［項目１６］
前記チャネルの実際のチャネル周波数応答が１以上のヌル（null）を含む場合には、
前記基準を満たす前記チャネル周波数応答を推定する段階を備える項目１５に記載の無線通信方法。
［項目１７］
前記複数のチャネル係数を決定する段階は、
第１方程式に従って前記複数のチャネル係数を決定することを含み、
前記検出された１以上のチャネル係数を再計算する段階は、前記第１方程式とは異なる第２方程式に従って、前記検出された１以上のチャネル係数を再計算することを含む項目１２から１６のいずれか１項に記載の無線通信方法。
［項目１８］
装置を備える無線通信システムであって、
前記装置は、
複数のサブキャリアを含む無線通信チャネル上で、無線通信信号を受信する１以上のアンテナと、
前記複数のサブキャリアに対応する複数のチャネル係数を含むチャネル周波数応答を決定し、ピーク閾値及び幅閾値に関する基準を満たさない１以上のチャネル係数を検出し、前記基準を満たすべく検出された前記１以上のチャネル係数を再計算し、推定された前記チャネル周波数応答を使用したターボ等化スキームに従って、前記無線通信信号を反復してデコード及び等化する受信機とを有する無線通信システム。
［項目１９］
前記受信機は、ブラインド等化及び最小二乗平均（ＬＭＳ）等化の両方を、前記無線通信信号に適用することにより、複数のフィルタ重み付けを決定し、前記フィルタ重み付けに基づいて、前記チャネル周波数応答を推定する項目１８に記載の無線通信システム。
［項目２０］
前記チャネル周波数応答が、前記ピーク閾値よりも大きい１以上のチャネル係数のシーケンスを含む場合に、前記基準は、前記チャネル係数のシーケンスにそれぞれ対応する１以上のサブキャリアのシーケンスの幅が、前記幅閾値よりも大きいことを要求する項目１８又は項目１９に記載の無線通信システム。
【図１】
0005350499.tif 000011
【図２】
0005350499.tif 000012
【図３】
0005350499.tif 000013
【図４】
0005350499.tif 000014
【図５】
0005350499.tif 000015
【図６】
0005350499.tif 000016
【図７】
0005350499.tif 000017
【図８】
0005350499.tif 000018
【図９】
0005350499.tif 000019