(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
スルホンアミド誘導体又はその生理的許容塩であって、
前記スルホンアミド誘導体は一般構造式（Ｉ）で示され、
【化１】
0005132649.tif 000029
（Ｉ）
式中、
Ａは、次の、
【化２】
0005132649.tif 000030
から選ばれる置換基を示すものであって、
Ｒ１は、水素、Ｃ１〜Ｃ４アルキル基、又はベンジル基を示し、
ｎは、１、２、３、又は４を示し、
Ｒ２は、−ＮＲ４Ｒ５、又は次の構造式で示される基を示すものであって、
【化３】
0005132649.tif 000031
式中、点線は必要に応じた化学結合を示すものであり、
Ｒ３はそれぞれ、水素又はＣ１〜Ｃ４アルキルを示し、
Ｒ４及びＲ５はそれぞれ、Ｃ１〜Ｃ４アルキルを示し、
Ｘ、Ｙ、及びＺはそれぞれ、水素、フッ素、塩素、臭素、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ４アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ４アルキルチオ、トリフルオロメチル、シアノ、ニトロ、及び−ＮＲ４Ｒ５を示し、
Ｗは、２つの環の間の結合であって、ＣＨ２、Ｏ、Ｓ、及びＮＲ４を示し、
ｍは、０、１、２、３、又は４を示すものであって、ｍ＝０のときＡは置換フェニルである、
ことを特徴とするスルホンアミド誘導体又はその生理的許容塩。
【請求項２】
請求項１に記載の化合物であって、
前記化合物は、
［２］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド、
［３］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド塩酸塩、
［４］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−３，５−ジクロロベンゼンスルホンアミド、
［５］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−４−フェニルベンゼンスルホンアミド、
［８］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド、
［１７］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−２−スルホンアミド、
［２３］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロナフタレン−２−スルホンアミド、
［２４］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−４−フェノキシベンゼンスルホンアミド、
［２５］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−４−フェニルベンゼンスルホンアミド、
［２６］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−Ｎ−エチル−ナフタレン−２−スルホンアミド、
［２８］  Ｎ−｛３−［２−（モルホリン−４−イル）エチル］−１Ｈ−インドール−５−イル｝ナフタレン−１−スルホンアミド、
［２９］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−２−スルホンアミド、
［３１］  Ｎ−［３−（２−ジプロピルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド、
［３４］  Ｎ−［３−（２−ジブチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド、
［３５］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロナフタレン−１−スルホンアミド、
［３６］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−ｔｒａｎｓ−β−スチレンスルホンアミド、
［３７］  Ｎ−［３−（４−メチルピペラジン−１−イル）メチル−１Ｈ−インドール−５−イル］−ｔｒａｎｓ−β−スチレンスルホンアミド、
［４０］  Ｎ−｛３−［２−（モルホリン−４−イル）エチル］−１Ｈ−インドール−５−イル｝ナフタレン−２−スルホンアミド、
［４１］  Ｎ−［３−（４−メチルピペラジン−１−イル）メチル−１Ｈ−インドール−５−イル］−α−トルエンスルホンアミド、
［４２］  Ｎ−［３−（３−ジエチルアミノプロピル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−２−スルホンアミド、
［４５］  Ｎ−｛３−［２−（ピロリジン−１−イル）エチル］−１Ｈ−インドール−５−イル｝ナフタレン−１−スルホンアミド、
［４６］  Ｎ−｛３−［２−（ピロリジン−１−イル）エチル］−１Ｈ−インドール−５−イル｝ナフタレン−２−スルホンアミド、
［４７］  Ｎ−［３−（２−ジプロピルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−２−スルホンアミド、
［４８］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロナフタレン−１−スルホンアミド、
［４９］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−２−スルホンアミド、
［５１］  Ｎ−｛３−［２−（モルホリン−４−イル）エチル］−１Ｈ−インドール−５−イル｝−４−フェニルベンゼンスルホンアミド、
［５２］  Ｎ−［３−（４−メチルピペリジン−１−イル）エチル−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−２−スルホンアミド、
［５３］  Ｎ−［３−（４−メチルピペリジン−１−イル）エチル−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロナフタレン−１−スルホンアミド、
から成る群より選ばれることを特徴とする化合物。
【請求項３】
請求項１に記載の一般構造式（Ｉ）で示されるスルホンアミド誘導体の製造方法であって、
前記製造方法は、
一般構造式（II）で示される化合物であって、
【化４】
0005132649.tif 000032
（II）
式中、
Ａは、請求項１の一般構造式（Ｉ）において先に示したものであり、
Ｘは、脱離基である、
化合物、又はその適当に保護された誘導体類と、
一般構造式（III）で示される５−アミノインドールであって、
【化５】
0005132649.tif 000033
（III）
式中、ｎ、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、請求項１の一般構造式（Ｉ）において先に示したものである、５−アミノインドール、又はその適当に保護された誘導体類と、
を反応させ、これにより対応するスルホンアミド誘導体を生成し、また、必要に応じて、前記スルホンアミド誘導体から最終的に保護基を除去することが可能であることを特徴とする製造方法。
【請求項４】
スルホンアミド誘導体の製造方法であって、
前記スルホンアミド誘導体は、請求項１に記載の一般構造式（Ｉ）で示され、式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４、ｎ、及びＡは、請求項１において先に示したものであり、Ｒ３は、Ｃ１〜Ｃ４アルキルを示すものであり、
前記製造方法は、
一般構造式（Ｉ）で示され、式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４、ｎ、及びＡは、請求項１において先に示したものであり、Ｒ３は水素原子を示すものである化合物と、
ハロゲン化アルキル又は硫酸ジアルキルと、
を反応させることを特徴とする製造方法。
【請求項５】
一般構造式（Ｉ）で示される化合物と、鉱酸又は有機酸とを、適当な溶媒中において反応させることを特徴とする、請求項１に記載の一般構造式（Ｉ）で示される化合物の生理的許容塩の製造方法。
【請求項６】
薬学的に許容可能な賦形剤類に加えて、少なくとも１種類の、請求項１または２に記載の一般構造式（Ｉ）で示される化合物又はその生理的許容塩を含むことを特徴とする薬剤組成物。
【請求項７】
ヒトを含む哺乳動物において、不安、鬱病、認知記憶障害及び老年痴呆症、認知欠陥を主症状とするその他の痴呆、精神病、小児多動症、ＡＤＨＤ、注意欠陥／過活動性障害、セロトニン５−ＨＴ６受容体により影響を受けるその他の障害の、予防又は治療に用いることを特徴とする、請求項１に記載の化合物。
【請求項８】
ヒトを含む哺乳動物において、不安、鬱病、認知記憶障害及び老年痴呆症、認知欠陥を主症状とするその他の痴呆、精神病、小児多動症、ＡＤＨＤ、注意欠陥／過活動性障害、セロトニン５−ＨＴ６受容体により影響を受けるその他の障害の、予防又は治療に用いる医薬の製造における、スルホンアミド誘導体又はその生理的許容塩の使用であって、
前記スルホンアミド誘導体は、一般構造式（Ｉ）で示され、
【化６】
0005132649.tif 000034
（Ｉ）
式中、
Ａは、次の、
【化７】
0005132649.tif 000035
から選ばれる置換基を示すものであって、
Ｒ１は、水素、Ｃ１〜Ｃ４アルキル基、又はベンジル基を示し、
ｎは、１、２、３、又は４を示し、
Ｒ２は、−ＮＲ４Ｒ５、又は次の構造式で示される基を示すものであって、
【化８】
0005132649.tif 000036
式中、点線は必要に応じた化学結合を示すものであり、
Ｒ３はそれぞれ、水素又はＣ１〜Ｃ４アルキルを示し、
Ｒ４及びＲ５はそれぞれ、Ｃ１〜Ｃ４アルキルを示し、
Ｘ、Ｙ、及びＺはそれぞれ、水素、フッ素、塩素、臭素、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ４アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ４アルキルチオ、トリフルオロメチル、シアノ、ニトロ、及び−ＮＲ４Ｒ５を示し、
Ｗは、２つの環の間の結合であって、ＣＨ２、Ｏ、Ｓ、及びＮＲ４を示し、
ｍは、０、１、２、３、又は４を示すものである、
ことを特徴とする使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般構造式（Ｉ）で示される新規スルホンアミド誘導体類とその生理的に許容可能な塩（physiologically acceptable salt）、その製造方法、ヒト及び／又は動物治療における医薬としてのその応用、及び、これらを含む薬剤組成物に関する。
【化１】
0005132649.tif 000002
（Ｉ）
【０００２】
本発明の目的とする新規化合物は、製薬業における中間体として、また医薬の製造に使用できる。
【背景技術】
【０００３】
セロトニン（５−ＨＴ）受容体類には、７種類（５−ＨＴ１〜５−ＨＴ７）が挙げられ、その中には１４種のヒトサブクラスが含まれる（D.ホイヤら、Neuropharmacology, 1997, 36, 419）。５−ＨＴ６受容体は、ラット（F.J.モンスマら, Mol. Pharmacol., 1993, 43, 320；M.ルアットら, Biochem. Biophys. Res. Commun., 1993, 193, 268）、及びヒト（R. コーエンら, J. Neurochem., 1996, 66, 47）の両者において、分子クローニング（molecular cloning）により同定された最も新しいセロトニン受容体である。５−ＨＴ６受容体拮抗活性を持つ化合物は、過敏性腸症候群などの中枢神経系及び胃腸管の様々な疾患の治療に有用である。５−ＨＴ６受容体拮抗活性を持つ化合物は、不安、鬱病、認知記憶障害の治療において有用である（M.ヨシオカら, Ann. NY Acad. Sci., 1998, 861, 244；A.ブールソンら, Br. J. Pharmacol., 1998, 125, 1562；D.C.ロジャーズら, Br. J. Pharmacol. Suppl., 1999, 127, 22P；A.ブールソンら, J. Pharmacol. Exp. Ther., 1995, 274, 173；A.J.スレイら, Behav. Brain Res., 1996, 73, 245；T.A.ブランチェクら, Annu. Rev. Pharmacol. Toxicol., 2000, 40, 319；C.ラウトリッジら, Br. J. Pharmacol., 2000, 130, 1606）。精神分裂病治療に用いられる典型的及び非典型的抗精神病薬は、５−ＨＴ６受容体と非常に密接な関係があることが分かってきた（B.L.ロスら, J. Pharmacol. Exp. Ther., 1994, 268, 1403；C.E.グラットら, Mol. Med., 1995, 1, 398；F.J.モンスマら, Mol. Pharmacol., 1993, 43, 320；T.シンカイら, Am. J. Med. Genet., 1999, 88, 120）。５−ＨＴ６受容体拮抗活性を持つ化合物は、小児多動症（ＡＤＨＤ、注意欠陥／過活動性障害）の治療に有用である（W.D.ハーストら, Br. J. Pharmacol., 2000, 130, 1597；C.ジェラルドら, Brain Research, 1997, 746, 207；M.R.プランツァテリ, Drugs of Today, 1997, 33, 379）。国際特許出願第０１／３２６４６号パンフレットは、二環式で、それぞれが６員の芳香環又は複素芳香環である化合物から誘導した、５−ＨＴ６ 受容体拮抗活性を持つスルホンアミド類を示している。欧州特許出願第０７３３６２８号明細書は、インドールから誘導した、偏頭痛の治療に有用な、５−ＨＴ１F受容体拮抗活性を持つスルホンアミド類を述べている。一般に、学術文献及び特許の調査より、構造を少し変えることにより、関与する受容体に応じて、異なる疾患の治療に有用な様々なセロトニン受容体作用薬又は拮抗薬化合物を製造できることが分かった。
【０００４】
発明者らは研究に努めた結果、ヒト及び／又は動物治療での使用において特に有用となる興味深い生物学的性質を示す、一般構造式（Ｉ）で示される新規化合物の合成に成功した。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】国際特許出願第０１／３２６４６号パンフレット
【特許文献２】欧州特許出願第０７３３６２８号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、ヒトを含む哺乳動物において、中枢神経系の様々な障害、詳細には、不安、鬱病、認知記憶障害及び老年痴呆、又は認知欠陥をその主症状とするその他の痴呆症、精神病、小児多動症（ＡＤＨＤ、注意欠陥／過活動性障害）、また、セロトニン５−ＨＴ６受容体により影響を受けるその他の障害の、予防又は治療用医薬の製造に有用な、セロトニン５−ＨＴ６受容体拮抗活性を持つ新規化合物を提示する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の目的とする化合物は、一般構造式（Ｉ）を持つもの、又はその生理的許容塩である。
【化２】
0005132649.tif 000003
（Ｉ）
式中、
Ａは、
５又は６員の複素芳香環と、
二環式複素芳香環と、
次の中から選ばれる基と、
【化３】
0005132649.tif 000004
から選ばれる置換基を示すものであって、
このとき、前記５又は６員の複素芳香環は、酸素、窒素、及び硫黄の中から選ばれる１又は２個のヘテロ原子を含み、必要に応じて、１又は２個のハロゲン原子により、Ｃ１〜Ｃ４アルキル基により、あるいは、フェニル基、又は、１又は２個の酸素、窒素、又は硫黄原子を含む５又は６員のヘテロアリール基によって置換されたものであり、
前記二環式複素芳香環は、酸素、窒素、及び硫黄の中から選ばれる１〜３個のヘテロ原子を含み、必要に応じて、１又は２個のハロゲン原子により、又はＣ１〜Ｃ４アルキル基によって置換されたものであり、
Ｒ１は、水素、Ｃ１〜Ｃ４アルキル基、又はベンジル基を示し、
ｎは、０、１、２、３、又は４を示し、
Ｒ２は、−ＮＲ４Ｒ５、又は次の構造式で示される基を示すものであって、
【化４】
0005132649.tif 000005
式中、点線は必要に応じた化学結合を示すものであり、
Ｒ３、Ｒ４、及びＲ５はそれぞれ、水素又はＣ１〜Ｃ４アルキルを示し、
Ｘ、Ｙ、及びＺはそれぞれ、水素、フッ素、塩素、臭素、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ４アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ４アルキルチオ、トリフルオロメチル、シアノ、ニトロ、及び−ＮＲ４Ｒ５を示し、
Ｗは、２つの環の間の結合であって、ＣＨ２、Ｏ、Ｓ、及びＮＲ４を示し、
ｍは、０、１、２、３、又は４を示すものであって、ｍ＝０のときＡは置換フェニルである。
【０００８】
Ｃ１〜Ｃ４アルキルとは、１〜４個の炭素原子を含む直鎖又は分枝炭化水素鎖であって、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチルなどを示す。
【０００９】
前述の構造式に対応する、本発明の目的とする化合物は、
［１］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド、
［２］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド、
［３］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド塩酸塩、
［４］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−３，５−ジクロロベンゼンスルホンアミド、
［５］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−４−フェニルベンゼンスルホンアミド、
［６］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロチオフェン−２−スルホンアミド、
［７］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド、
［８］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド、
［９］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−６−クロロイミダゾ［２，１−ｂ］チアゾール−５−スルホンアミド、
［１０］  Ｎ−［３−（１−メチルピペリジン−４−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド、
［１１］  Ｎ−［３−（１−メチルピペリジン−４−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド塩酸塩、
［１２］  Ｎ−［３−（１−メチルピペリジン−４−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド、
［１３］  Ｎ−［３−（１−メチルピペリジン−４−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド塩酸塩、
［１４］  Ｎ−［３−（１−メチルピペリジン−４−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロチオフェン−２−スルホンアミド、
［１５］  Ｎ−［３−（１−メチルピペリジン−４−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−４−フェニルベンゼンスルホンアミド、
［１６］  Ｎ−［３−（１−メチルピペリジン−４−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］キノリン−８−スルホンアミド、
［１７］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−２−スルホンアミド、
［１８］  Ｎ−［３−（１−メチル−１，２，３，６−テトラヒドロピリジン−４−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド、
［１９］  Ｎ−［３−（４−メチルピペラジン−１−イル）メチル−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド、
［２０］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−（２−ピリジル）チオフェン−２−スルホンアミド、
［２１］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−２，１，３−ベンゾチアジアゾール−４−スルホンアミド、
［２２］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］キノリン−８−スルホンアミド、
［２３］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロナフタレン−２−スルホンアミド、
［２４］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−４−フェノキシベンゼンスルホンアミド、
［２５］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−４−フェニルベンゼンスルホンアミド、
［２６］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−Ｎ−エチル−ナフタレン−２−スルホンアミド、
［２７］  Ｎ−｛３−［２−（モルホリン−４−イル）エチル］−１Ｈ−インドール−５−イル｝−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド、
［２８］  Ｎ−｛３−［２−（モルホリン−４−イル）エチル］−１Ｈ−インドール−５−イル｝ナフタレン−１−スルホンアミド、
［２９］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−２−スルホンアミド、
［３０］  Ｎ−［３−ジメチルアミノメチル−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド、
［３１］  Ｎ−［３−（２−ジプロピルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド、
［３２］  Ｎ−［３−（２−ジプロピルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド、
［３３］  Ｎ−［３−（２−ジブチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド、
［３４］  Ｎ−［３−（２−ジブチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド、
［３５］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロナフタレン−１−スルホンアミド、
［３６］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−ｔｒａｎｓ−β−スチレンスルホンアミド、
［３７］  Ｎ−［３−（４−メチルピペラジン−１−イル）メチル−１Ｈ−インドール−５−イル］−ｔｒａｎｓ−β−スチレンスルホンアミド、
［３８］  Ｎ−［３−（オクタヒドロインドリジン−７−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド、
［３９］  Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−６−クロロイミダゾ［２，１−ｂ］チアゾール−５−スルホンアミド、
［４０］  Ｎ−｛３−［２−（モルホリン−４−イル）エチル］−１Ｈ−インドール−５−イル｝ナフタレン−２−スルホンアミド、
［４１］  Ｎ−［３−（４−メチルピペラジン−１−イル）メチル−１Ｈ−インドール−５−イル］−a−トルエンスルホンアミド、
［４２］  Ｎ−［３−（３−ジエチルアミノプロピル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−２−スルホンアミド、
［４３］  Ｎ−［３−（３−ジエチルアミノプロピル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド、
［４４］  Ｎ−｛３−［２−（ピロリジン−１−イル）エチル］−１Ｈ−インドール−５−イル｝−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド、
［４５］  Ｎ−｛３−［２−（ピロリジン−１−イル）エチル］−１Ｈ−インドール−５−イル｝ナフタレン−１−スルホンアミド、
［４６］  Ｎ−｛３−［２−（ピロリジン−１−イル）エチル］−１Ｈ−インドール−５−イル｝ナフタレン−２−スルホンアミド、
［４７］  Ｎ−［３−（２−ジプロピルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−２−スルホンアミド、
［４８］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロナフタレン−１−スルホンアミド、
［４９］  Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−２−スルホンアミド、
［５０］  Ｎ−｛３−［２−（モルホリン−４−イル）エチル］−１Ｈ−インドール−５−イル｝キノリン−８−スルホンアミド、
［５１］  Ｎ−｛３−［２−（モルホリン−４−イル）エチル］−１Ｈ−インドール−５−イル｝−４−フェニルベンゼンスルホンアミド、
［５２］  Ｎ−［３−（４−メチルピペリジン−１−イル）エチル−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−２−スルホンアミド、
［５３］  Ｎ−［３−（４−メチルピペリジン−１−イル）エチル−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロナフタレン−１−スルホンアミド、
の中から選ぶことができる。
【００１０】
更に本発明は、一般構造式（Ｉ）で示される化合物の生理的許容塩、詳細には、塩酸、臭素酸、リン酸、硫酸、硝酸などの鉱酸、及び、クエン酸、マレイン酸、フマル酸、酒石酸、又はそれらの誘導体類、ｐ−トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、ショウノウスルホン酸、等の有機酸の付加塩に関する。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
一般構造式（Ｉ）で示され、式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、ｎ、及びＡが前述のものである新規誘導体は、以下の方法に従って製造可能である。
【００１２】
（方法Ａ）
一般構造式（II）で示される化合物であって、
【化５】
0005132649.tif 000006
（II）
式中、Ａは、一般構造式（Ｉ）において先に示したものであり、Ｘは、ハロゲン原子、特に塩素などの許容できる脱離基である化合物、又はその適当に保護された誘導体類と、
一般構造式（III）で示される５−アミノインドールであって、
【化６】
0005132649.tif 000007
（III）
式中、ｎ、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、一般構造式（Ｉ）において先に示したものである、５−アミノインドール、又はその適当に保護された誘導体類とを反応させ、これにより、対応するスルホンアミド誘導体を生成し、また必要に応じて、スルホンアミド誘導体から保護基を除去し、及び／又は、生理的許容塩を生成する。
【００１３】
一般構造式（II）で示される化合物と（III）で示される化合物との反応は、例えば、アルキルエーテル、特にジエチルエーテル、シクロアルキルエーテル、特にテトラヒドロフラン又はジオキサン、ハロゲン化有機炭化水素、特にジクロロメタン又はクロロホルム、アルコール、特にメタノール又はエタノール、双極性非プロトン性溶媒、特にアセトニトリル、ピリジン、又はジメチルホルムアミド、などの有機溶媒、あるいは適当なその他の溶媒の存在下で行う。
【００１４】
反応は、望ましくはアルカリ金属の水酸化物及び炭酸塩などの適当な無機塩基の存在下、あるいは、有機塩基、特にトリエチルアミン又はピリジンの存在下で行う。
【００１５】
最適反応温度範囲は０℃〜室温であり、反応時間は５分〜２４時間である。
【００１６】
生成したスルホンアミドは、溶媒を蒸発させて水を加え、最後にｐＨを調整して濾過により固体として取り出すことができ、あるいはクロロホルムなど水と混和しない溶媒で抽出し、クロマトグラフ法又は適当な溶媒からの再結晶により精製することができる。
【００１７】
一般構造式（II）で示される化合物は市販品として入手可能であり、あるいは、標準的な方法、又は、文献（E.E.ギルバート, Synthesis, 1969, 1, 3）に記載の方法に類似の方法で製造することができる。また、一般構造式（III）で示される化合物は、標準的な方法、又は、文献（J.E.マコー, R.ポスト, K.ライアン, Synt Comm., 1993, 23, 1, 65-72.；J.ギローメ, C.デュモント, J.ローレン, N.ネデレク, Eur. J. Med. Chem., 1987, 22, 33-43；M.L.サッカレロ, R.ストラディ, Synthesis, 1979, 727）に記載の方法に類似の方法で製造可能である。
【００１８】
（方法Ｂ）
一般構造式（Ｉ）で示され、式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４、ｎ、及びＡは先に示したものであり、Ｒ３はＣ１〜Ｃ４アルキルを示すものである化合物は、一般構造式（Ｉ）で示され、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４、ｎ、及びＡは先に示したものであり、Ｒ３は水素原子を示すものである化合物を、ハロゲン化アルキル又は硫酸ジアルキルでアルキル化することにより製造可能である。
【００１９】
反応は、望ましくはアルカリ金属の水酸化物及び炭酸塩、金属水素化物、アルコキシド（例えば、ナトリウム＝メトキシド、又はカリウム＝ｔｅｒｔ−ブトキシド）、有機金属化合物（例えば、ブチルリチウム、又はｔｅｒｔ−ブチルリチウム）など適当な塩基の存在下において、例えば、アルキルエーテル、特にジエチルエーテル、シクロアルキルエーテル、特にテトラヒドロフラン又はジオキサン、炭化水素、特にトルエン、アルコール、特にメタノール又はエタノール、双極性非プロトン性溶媒、特にアセトニトリル、ピリジン、又はジメチルホルムアミド、などの有機溶媒、あるいはその他適当な溶媒の存在下で行う。最適温度は０℃から溶媒の沸点までの範囲であり、反応時間は１〜２４時間である。
【００２０】
生成したスルホンアミドは、減圧下で濾液を濃縮して水を加え、最後にｐＨを調整して濾過により固体として取り出すことができ、あるいはクロロホルムなど水と混和しない溶媒で抽出し、クロマトグラフ法又は適当な溶媒からの再結晶により精製することができる。
【００２１】
（方法Ｃ）
一般構造式（Ｉ）で示され、式中、Ｒ１、Ｒ３、及びＡは先に示したものであり、ｎ＝０であり、Ｒ２は水素原子を示すものである化合物を、適当に置換した４−ピペリドンと縮合させると、一般構造式（Ｉ）で示され、式中、Ｒ１、Ｒ３、及びＡは先に示したものであり、ｎ＝０であり、Ｒ２は適当に置換した１，２，３，６−テトラヒドロピリジン−４−イル基を示すものである対応する化合物が生成する。
【００２２】
反応は、酸及び塩基媒体中のいずれでも起き、適当な溶媒中、２５〜１５０℃の温度で行うことができる。
【００２３】
適当な塩基性条件は、メタノール又はエタノールなどの溶媒に、水酸化ナトリウム又は水酸化カリウムなどの無機塩基類、あるいは、ピロリジン又はトリエチルアミンなどの有機塩基類を加えたものである。望ましくは、ナトリウム＝メトキシドのメタノール溶液を還流する。反応時間は１〜４８時間である。
【００２４】
適当な酸性条件は、エタノールに加えた塩酸、又は酢酸に加えたトリフルオロ酢酸であり、５０〜１００℃の温度で１〜４８時間反応させる。
【００２５】
生成したスルホンアミドは、水で希釈し、最後にｐＨを調整して濾過により固体として取り出すことができ、あるいはクロロホルムなど水と混和しない溶媒で抽出し、クロマトグラフ法又は適当な溶媒からの再結晶により精製することができる。
【００２６】
一般構造式（Ｉ）で示され、式中、Ｒ１、Ｒ３、及びＡは先に示したものであり、ｎ＝０であり、Ｒ２は水素原子を示すものである化合物は、方法Ａに従って、５−アミノインドールより製造可能である。
【００２７】
（方法Ｄ）
一般構造式（Ｉ）で示され、式中、Ｒ１、Ｒ３、及びＡは先に示したものであり、ｎ＝０であり、Ｒ２は適当に置換した４−ピペリジニル基を示すものである化合物は、方法Ｃに従って調製した、一般構造式（Ｉ）で示され、式中、Ｒ１、Ｒ３、及びＡは先に示したものであり、ｎ＝０であり、Ｒ２は適当に置換した１，２，３，６−テトラヒドロピリジン−４−イル基を示すものである化合物の還元により製造可能である。
【００２８】
水素化は、金属触媒を用い、メタノール又はエタノールなどの溶媒中、初期水素圧を１〜１０気圧、望ましくは２〜５気圧として行う。金属触媒は、炭素、酸化アルミニウム、又は硫酸バリウムなどの支持体に載せた、パラジウム、白金、又はロジウムなどであり、望ましくは炭素に載せたパラジウムである。反応時間は１時間〜３日間である。
【００２９】
生成したスルホンアミドは、触媒を濾過し、減圧下で濾液を濃縮して取り出すことができる。回収した生成物はそのまま使用でき、あるいは、クロマトグラフ法又は適当な溶媒からの再結晶により精製することができる。
【００３０】
（方法Ｅ）
一般構造式（Ｉ）で示される化合物の薬学的許容塩は、メタノール、エタノール、エチルエーテル、酢酸エチル、アセトニトリル、又はアセトンなどの適当な溶媒中で、塩酸、臭素酸、リン酸、硫酸、硝酸などの鉱酸と、あるいは、クエン酸、マレイン酸、フマル酸、酒石酸、又はそれらの誘導体類、ｐ−トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、等の有機酸類との反応により、従来どおりに調製し、対応する塩を通常の沈殿又は結晶化法で取り出すことができる。
【００３１】
記述した全ての合成手順の間、あるいは用いたシントン（sintones）の調製において、使用する分子の一部にある不安定な又は反応性の基を保護することが必要及び／又は望ましい。これは、文献（J.F.W.マッコミー編,“Protective Groups in Organic Chemistry”, Plenum Press, 1973；T.W.グリーン及びP.G.M.ワッツ著,“Protective Groups in Organic Chemistry”, John Wiley & Sons, 1991）に述べられているような一般的な保護基を用いた方法で行うことができる。保護基は、適当な後の段階で公知の方法により除去可能である。
【００３２】
本発明は、許容可能な薬学的賦形剤に加えて、少なくとも１種類の、一般構造式（Ｉ）で示される化合物又はその生理的許容塩を含む薬剤組成物を提示する。本発明はまた、ヒトを含む哺乳動物における中枢神経系の様々な障害、詳細には、不安、鬱病、認知記憶障害及び老年痴呆症、更に、認知欠陥をその主症状とするその他の痴呆、精神病、小児多動症（ＡＤＨＤ、注意欠陥／過活動性障害）、また、セロトニン５−ＨＴ６受容体により影響を受けるその他の障害の、予防又は治療に有用な、セロトニン５−ＨＴ６受容体拮抗活性を持つ医薬の製造における、一般構造式（Ｉ）で示される化合物及びその生理的許容塩の使用に関する。
【００３３】
以下の実施例では、本発明による新規化合物の製造について示す。また、セロトニン５−ＨＴ６受容体に対する親和力、更に、本発明の目的とする化合物に応用可能な薬剤配合物（galenic formulae）についても述べる。次に挙げる実施例は説明のためであって、いかなる方法でも本発明の範囲を限定するものではない。
【実施例】
【００３４】
（方法Ａ）
Ｎ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド（実施例７）の製造
【００３５】
１００ｍｌのピリジンに溶解した３．０５ｇ（１５ｍＭｏｌ）の５−アミノ−３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール溶液に、２０ｍｌのピリジンに溶解した４．２１ｇ（１５ｍＭｏｌ）の５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホニル＝クロリド溶液を、室温で滴下しながら加えた。反応混合物を室温で２０時間撹拌した。次に蒸発乾固し、希アンモニアで弱アルカリ性として酢酸エチルに溶解した。有機相を、水と、重炭酸ナトリウム飽和溶液とで洗い、分液して無水硫酸ナトリウムを用いて乾燥した。有機溶液を蒸発乾固して得られた固体を繰り返しジエチルエーテルで洗い、固体として、５．５ｇ（８２％）のＮ−［３−（２−ジメチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオフェン−２−スルホンアミド（融点２２６〜２２７℃）を得た。
【００３６】
（方法Ｂ）
Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−Ｎ−エチル−ナフタレン−２−スルホンアミド（実施例２６）の製造
【００３７】
３ｍｌのＤＭＳＯに溶解した、２８５ｍｇ（０．７ｍＭｏｌ）のＮ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−２−スルホンアミド（実施例１７）と、８０ｍｇ（０．７ｍＭｏｌ）のカリウム＝ｔ−ブトキシドとの混合物を、室温で３０分間撹拌した。次に、１０５ｍｇ（０．７ｍＭｏｌ）のヨウ化エチルを加え、溶液を更に３時間撹拌した。水を加え、この溶液を酢酸エチルで抽出した。有機溶液を蒸発乾固し、得られた粗生成物を、溶離液としてジクロロメタン／メタノール／アンモニア混合物を用いたシリカゲルクロマトグラフ法により精製し、固体として、Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］−Ｎ−エチル−ナフタレン−２−スルホンアミド（融点４９〜５０℃）を得た。
【００３８】
（方法Ｃ）
Ｎ−［３−（１−メチル−１，２，３，６−テトラヒドロピリジン−４−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド（実施例１８）の製造
【００３９】
１００ｍｌのメタノールに溶解した７１２ｍｇ（１３．２ｍＭｏｌ）のナトリウム＝メトキシド溶液に、８５０ｍｇ（２．６４ｍＭｏｌ）のＮ−［１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミドを加え、次に、５９６ｍｇ（５．２８ｍＭｏｌ）の１−メチル−４−ピペリドンを加え、得られた溶液を４８時間加熱還流した。反応混合物を減圧下で濃縮し、得られた残留物を、溶離液としてジクロロメタン／メタノール／アンモニア混合物を用いた、シリカゲルクロマトグラフ法により精製し、固体として、５７３ｍｇ（５２％）のＮ−［３−（１−メチル−１，２，３，６−テトラヒドロピリジン−４−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド（融点２４４〜２４５℃）を得た。
【００４０】
（方法Ｄ）
Ｎ−［３−（１−メチルピペリジン−４−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド（実施例１２）の製造
【００４１】
５０ｍｌのメタノールに溶解した、４１７ｍｇ（１ｍＭｏｌ）のＮ−［３−（１−メチル−１，２，３，６−テトラヒドロピリジン−４−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド溶液に、１００ｍｇの炭素上５％パラジウムを加えた。この混合物を、室温、初期水素圧３気圧として、２０時間水素化した。反応混合物を濾過し、濾液を減圧下で濃縮して、エチルエーテル中にスラリとなった粗成生物とした。固体として、２７２ｍｇ（６５％）のＮ−［３−（１−メチルピペリジン−４−イル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド（融点２５４〜２５６℃）を得た。
【００４２】
（方法Ｅ）
Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド塩酸塩（実施例３）の製造
【００４３】
１．０５ｇ（２．５ｍＭｏｌ）のＮ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド（実施例２）を１０ｍｌのエタノールに溶解し、０．６ｍｌの４．２Ｎの塩酸／エタノール溶液を加えた。これを室温で結晶化させた。固体として、Ｎ−［３−（２−ジエチルアミノエチル）−１Ｈ−インドール−５−イル］ナフタレン−１−スルホンアミド塩酸塩（融点２５５〜２５７℃）を得た。
【００４４】
本発明の目的とする化合物の一部を同定するため、以下の表に融点及びスペクトルデータを示す。
【００４５】
【表１】
0005132649.tif 000008
【００４６】
【表２】
0005132649.tif 000009
【００４７】
【表３】
0005132649.tif 000010
【００４８】
【表４】
0005132649.tif 000011
【００４９】
【表５】
0005132649.tif 000012
【００５０】
【表６】
0005132649.tif 000013
【００５１】
【表７】
0005132649.tif 000014
【００５２】
【表８】
0005132649.tif 000015
【００５３】
【表９】
0005132649.tif 000016
【００５４】
【表１０】
0005132649.tif 000017
【００５５】
【表１１】
0005132649.tif 000018
【００５６】
【表１２】
0005132649.tif 000019
【００５７】
【表１３】
0005132649.tif 000020
【００５８】
【表１４】
0005132649.tif 000021
【００５９】
【表１５】
0005132649.tif 000022
【００６０】
【表１６】
0005132649.tif 000023
【００６１】
【表１７】
0005132649.tif 000024
【００６２】
【表１８】
0005132649.tif 000025
【００６３】
【表１９】
0005132649.tif 000026
【００６４】
【表２０】
0005132649.tif 000027
【００６５】
＜生物学的評価＞
（セロトニン５−ＨＴ６受容体への結合）
組換え型ヒト５−ＨＴ６ 受容体を発現するＨＥＫ−２９３細胞の細胞膜は、リセプタ・バイオロジー（Receptor Biology）より入手した。前記膜の受容体濃度は２．１８ｐｍｏｌ／ｍｇ蛋白であり、蛋白濃度は９．１７ｍｇ／ｍｌである。実験プロトコルは、B. L.ロスらの方法（B. L.ロス, S. C.クレイゴ, M. S.チョーダリー, A.ウルア, F. J.モンスマ, Y.シェン, H. Y.メルツァ, D. R.シブリー,“Binding of Typical and Atypical Antipsychotic Agents to 5-Hydroxytryptamine-6 and Hydroxytriptamine-7 Receptors” The Journal of Pharmacology and Experimental Therapeutics, 1994, 268, 1403）に多少の変更を加えたものである。市販の膜を、５０ｍＭのトリス−ＨＣｌ、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、０．５ｍＭのＥＤＴＡの混合緩衝液（binding buffer）（ｐＨ ７．４）で希釈した（１:４０希釈）。使用した放射性配位子は、濃度２．７ｎＭの［３Ｈ］−ＬＳＤであり、最終的な体積は２００μｌであった。１００μｌの膜懸濁液（膜蛋白約２２．９μｇ）を加えて培養を開始し、３７℃の温度で６０分間置いた。ブランデル・セル・ハーベスター（Brandel Cell Harvester）の、０．５％のポリエチレンイミン溶液で前処理した、シュライヒャー＆シュエル（Schleicher & Schuell）製、ＧＦ３３６２グラスファイバフィルタで急速濾過して培養を終了させた。フィルタを、５０ｍＭのトリス−ＨＣｌ緩衝液（ｐＨ７．４）３ｍｌで３回洗浄した。フィルタをフラスコに移し、各フラスコに５ｍｌのエコシント（Ecoscint）Ｈ液シンチレーションカクテルを加えた。フラスコを数時間置いて平衡とした後、ウォラック・ウィンスペクトラル（Wallac Winspectral）１４１４シンチレーションカウンタを用いて計数した。１００μＭのセロトニン存在下における非特異的結合を求めた。試験は３連で行った。プログラムＥＢＤＡ／ＬＩＧＡＮＤ（マンソン及びロッドバード, Analytical Biochemistry, 1980, 107, 220）を用いた非線形回帰分析により、阻害定数（Ｋｉ、ｎＭ）を算出した。以下の表２１に、本発明の目的とする化合物の一部についての結合結果を示す。
【００６６】
【表２１】
0005132649.tif 000028
【００６７】
ヒトに対する医薬としての日用量は、生成物として１〜５００ｍｇであり、これを１回又数回に分けて投与することができる。組成物は、投与経路に適した形状、例えば、錠剤、糖衣錠、カプセル、座剤、溶液、又は懸濁液などとする。これらの組成物は公知の方法で調製され、１〜６０重量％の活性成分（一般構造式（Ｉ）で示される化合物）と、４０〜９９重量％の適当な薬学的賦形剤とを含む。賦形剤は、活性成分と混合しても化学反応を起こさず、用いる組成物の物理的形状に合うものである。例として、本発明の生成物を含む錠剤の処方を以下に示す。
【００６８】
１錠当たりの例
実施例１                                      ５  ｍｇ
乳糖                                        ６０  ｍｇ
微結晶セルロース                            ２５  ｍｇ
Ｋ９０ポビドン                                ５  ｍｇ
ゼラチン化澱粉（Pregelatinised starch）      ３  ｍｇ
コロイド状酸化ケイ素                          １  ｍｇ
ステアリン酸マグネシウム                      １  ｍｇ
１錠当たり総重量                          １００  ｍｇ