(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
管体を接続可能な少なくとも２つの接続口、これらの接続口を連通する流路、及び、第１の前記接続口の近傍に配置された弁体保持部を有するコネクタ管に収納され、流体の流通を制御するコネクタ用弁体であって、
一端部近傍に環状に突設され、前記第１の接続口の内周面に密接する環状シール部及び頂面に突設された突条を有する小径部、並びに、前記小径部の他端部に連設された大径部を有する中実頭部と、
前記大径部の自由端から周方向に間隔をあけて略水平方向に放射状に延在する複数の輻状支持脚、及び、周方向に隣接する前記輻状支持脚の間に配置され、前記大径部の外周面から前記輻状支持脚の先端まで広がる複数の空隙部を有する頭部支持部とを備え、
前記頭部支持部は前記コネクタ管を密閉する密閉面を有さず、
前記頭部支持部を軸線方向から投影したときに前記輻状支持脚と前記空隙部との全投影面積に対する前記輻状支持脚の合計投影面積の面積割合が２５〜５０％であり、前記輻状支持脚が前記中実頭部（突条を除く。）の軸線長さに対して１０〜３０％の幅又は外径を有していることを特徴とするコネクタ用弁体。
【請求項２】
前記輻状支持脚の先端に配置され、前記弁体保持部に保持される被保持部を有することを特徴とする請求項１に記載のコネクタ用弁体。
【請求項３】
前記小径部は、前記内周面に非接触となる平坦な外周面を有していることを特徴とする請求項１又は２に記載のコネクタ用弁体。
【請求項４】
前記被保持部は、前記輻状支持脚の先端それぞれを環状に連結する環状被保持部であることを特徴とする請求項２又は３に記載のコネクタ用弁体。
【請求項５】
前記コネクタ用弁体は、弾性材料で作製されていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のコネクタ用弁体。
【請求項６】
管体を接続可能な少なくとも２つの接続口、これらの接続口を連通する流路、及び、第１の前記接続口の近傍に配置された弁体保持部を有するコネクタ管と、
前記弁体保持部に収納され、前記小径部の少なくとも一部が前記第１の前記接続口内に配置された請求項１〜５のいずれか１項に記載のコネクタ用弁体とを備えていることを特徴とするコネクタ。
【請求項７】
前記コネクタ用弁体は、前記中実頭部で前記第１の接続口を密閉する密閉状態と、その軸線方向に作用する圧力で前記密閉が解除される開放状態とに移行可能であることを特徴とする請求項６に記載のコネクタ。
【請求項８】
前記コネクタ管は、３つ以上の前記接続口を有する混注管であることを特徴とする請求項６又は７に記載のコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、コネクタ用弁体及びコネクタに関し、さらに詳しくは、シール性の高い密閉状態から開放状態に容易に移行し、かつ元の密閉状態に復元移行するコネクタ及びこのコネクタに用いられるコネクタ用弁体に関する。
【背景技術】
【０００２】
少なくとも２つの管体同士を接続するコネクタには種々のものが知られており、例えば、医療用コネクタが挙げられる。医療用コネクタは、例えば、患者に留置されたカテーテル等を介して患者に必要な薬液、体液、栄養剤等（この発明において流体と称する。）を投与する静脈内投与又は輸血等に用いられるコネクタ、１つの管体に接続された第１の流体とは異なる種類又は濃度の第２の流体を同様にして患者に静脈内投与する場合に用いられるコネクタ、具体的には混注管等が挙げられる。
【０００３】
従来、混注管等の医療用コネクタに第２の流体を注入するのに注射針を備えた注射器等を用いていたが、医療従事者の針刺しによる感染を未然に回避するために、近年、このような注射器に代えて、注射針を備えていない注射器等の管体、例えば、ルアーロック付きシリンジ、ルアーロック付き輸液管等が医療用コネクタに接続する管体として用いられるようになっている。
【０００４】
このような注射針を備えていない管体を接続可能又は使用可能な医療用コネクタは、接続口を常時液密にシールする一方、必要時に限って接続口を開いて流体を投与可能にするために、その内部にコネクタ用弁体を備えている。
【０００５】
このような医療用コネクタとして、例えば、特許文献１には「雄ルアーが分離可能に接続される医療用弁であって、上下両端が開口する中空状のハウジングと、弾性変形可能な弾性シールを有し、ハウジングは、ハウジングの上部を構成する本体と、ハウジングの下部を構成し且つ本体の下端部に接続された接続体を有し、本体内の上部が、雄ルアーのチップが挿脱自在に挿入される接続口とされ、本体内における、接続口の下方に、下方に向かうに従って内径が大となる拡大部が設けられ、接続体の上端部は、Ａ．接続口の真下に位置する部分と、Ｂ．接続口の真下からずれた位置に形成され、拡大部内部と接続体内部を連通させる貫通孔を有し、弾性シールは、イ．その上部を構成し、接続口内に嵌合されると共に、上端面に、上方及び径方向外方に開口する液体移送路が形成された封止部と、ロ．封止部の下方に配設され、下方に向かうに従って、外径及び内径が大となる中空状とされて、下端で開口すると共に、拡大部に対して開口する通過孔が貫通形成され、拡大部に対向する全面において拡大部内面と密着するように拡大部内に嵌合されて、拡大部を閉鎖する膜部を有し、雄ルアーのチップにより、弾性シールの封止部が下方に押圧されて、弾性シールの膜部が下方に弾性変形し、膜部における、通過孔を含む上部側が拡大部から離間して、封止部の液体移送路が、拡大部の内部及び通過孔を介して、膜部の内部と連通する医療用弁」が記載されている（請求項１）。
【０００６】
また、特許文献２及び特許文献３には、概略、「物質を収納する空間２２を有する本体１２と、キャップアセンブリ１４と、バルブアセンブリ１６とを備えたバイアル１０であって、前記バルブアセンブリ１６は、外周に第１環状シール面３０、第２環状シール面３６及び環状突起３２を有し、頂面に互いに離間する複数の突起５６を有する上部２９と、環状シール面４４、ドーム状又は球状のスプリング４８、中空円筒部５２及び開口５４を有するベース部４０とを有するバイアル１０」が記載されている（特許文献２の第５欄〜第１３欄及び第１図〜第９図並びに特許文献３の第６欄〜第１３欄及び第１図〜第９図）。
【０００７】
さらに、特許文献４には、概略、「キャップ１４及び本体１６を有するハウジング１０と、軸孔にピン２４が内装され、先端近傍の周面にワイパーシール２５を有する可動ピストン１８と、前記ピストン１８に一体的に形成されて付勢する、数個の貫通孔を有する略円形の伸縮性エレメント２０とを備えた針無しアクセス装置１０」が記載されている（第２欄〜第３欄及び欄第１図〜第７図）。
【０００８】
このような医療用コネクタをはじめ各種のコネクタは、その内部に収納されたコネクタ用弁体が密閉状態から開放状態に容易に移行することに加えて開放状態から初期の密閉状態に復元することが所期の機能を発揮するうえで重要になる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特許第４４３２３３９号公報
【特許文献２】米国特許第７０７７１７６号明細書
【特許文献３】米国特許第７５６８５０９号明細書
【特許文献４】米国特許第５３６０４１３号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
この発明は、シール性の高い密閉状態から開放状態に容易に移行し、かつ元の密閉状態に復元移行するコネクタ、及び、このコネクタに用いられるコネクタ用弁体を提供すること、を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記課題を解決するための第１の手段である、この発明に係るコネクタ用弁体は、管体を接続可能な少なくとも２つの接続口、これらの接続口を連通する流路、及び、第１の前記接続口の近傍に配置された弁体保持部を有するコネクタ管に収納され、流体の流通を制御するコネクタ用弁体であって、一端部近傍に環状に突設され、前記第１の接続口の内周面に密接する環状シール部及び頂面に突設された突条を有する小径部、並びに、前記小径部の他端部に連設された大径部を有する中実頭部と、前記大径部の自由端から周方向に間隔をあけて略水平方向に放射状に延在する複数の輻状支持脚、及び、周方向に隣接する前記輻状支持脚の間に配置され、前記大径部の外周面から前記輻状支持脚の先端まで広がる複数の空隙部を有する頭部支持部とを備えていることを特徴とする。
【００１２】
このコネクタ用弁体における好適な一例は、
（１）前記輻状支持脚の先端に配置され、前記弁体保持部に保持される被保持部を有しており、
（２）前記小径部は、前記内周面に非接触となる平坦な外周面を有しており、
（３）前記被保持部は、前記輻状支持脚の先端それぞれを環状に連結する環状被保持部であり、
（４）前記コネクタ用弁体は、弾性材料で作製されている。
【００１３】
前記課題を解決するための第２の手段である、この発明に係るコネクタは、管体を接続可能な少なくとも２つの接続口、これらの接続口を連通する流路、及び、第１の前記接続口の近傍に配置された弁体保持部を有するコネクタ管と、前記弁体保持部に収納され、前記小径部の少なくとも一部が前記第１の前記接続口内に配置されたこの発明に係るコネクタ用弁体とを備えていることを特徴とする。
【００１４】
このコネクタにおける好適な一例は、
（１）前記コネクタ用弁体は、前記中実頭部で前記第１の接続口を密閉する密閉状態と、その軸線方向に作用する圧力で前記密閉が解除される開放状態とに移行可能であり、
（２）前記コネクタ管は、３つ以上の前記接続口を有する混注管である。
【発明の効果】
【００１５】
この発明に係るコネクタ用弁体は、一端部近傍に環状に突設され、コネクタ管における第１の接続口の内周面に密接する環状シール部及び頂面に突設された突条を有する小径部、並びに、小径部の他端部に連設された大径部を有する中実頭部と、大径部の自由端から周方向に間隔をあけて略水平方向に放射状に延在する複数の輻状支持脚、及び、周方向に隣接する輻状支持脚の間に配置され、大径部の外周面から輻状支持脚の先端まで広がる複数の空隙部を有する頭部支持部とを備えているから、コネクタ管の弁体収納部に収納されたときに頭部支持部で担持されて第１の接続口内に配置された中実頭部で第１の接続口をシール性よく密閉できる。また、この発明に係るコネクタ用弁体は、このような中実頭部及び頭部支持部を備えているから、コネクタ管の弁体収納部に収納されたときに、横架された頭部支持部で担持された中実頭部に作用する押圧力のほとんどを頭部支持部に伝達して密閉状態から開放状態に容易に移行すると共に、この押圧力の解除によって移行した開放状態から移行前の元の密閉状態に復元移行する。また、この発明に係るコネクタはこのコネクタに用いられるコネクタ用弁体を備えている。
【００１６】
したがって、この発明によれば、シール性の高い密閉状態から開放状態に容易に移行し、かつ元の密閉状態に復元移行するコネクタ及びこのコネクタに用いられるコネクタ用弁体を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】図１は、この発明に係るコネクタ用弁体の一例を示す概略図であり、図１（ａ）はこの発明に係るコネクタ用弁体の一例を示す概略平面図であり、図１（ｂ）は図１（ａ）のＡ−Ａ線での断面を示す概略断面図である。
【図２】図２は、この発明に係るコネクタ用弁体の別の一例を示す概略図であり、図２（ａ）はこの発明に係るコネクタ用弁体の別の一例を示す概略平面図であり、図２（ｂ）はこの発明に係るコネクタ用弁体の別の一例を示す概略正面図であり、図２（ｃ）はこの発明に係るコネクタ用弁体の別の一例を示す概略右側面図である。
【図３】図３は、この発明に係るコネクタ用弁体の別の一例を示す概略図であり、図３（ａ）はこの発明に係るコネクタ用弁体のまた別の一例を示す概略平面図であり、図３（ｂ）はこの発明に係るコネクタ用弁体のまた別の一例を示す概略正面図であり、図３（ｃ）はこの発明に係るコネクタ用弁体のさらにまた別の一例を示す概略平面図であり、図３（ｄ）はこの発明に係るコネクタ用弁体のさらにまた別の一例を示す概略正面図である。
【図４】図４は、この発明に係るコネクタ用弁体の一例を示す概略図であり、図４（ａ）はこの発明に係るコネクタ用弁体の一例を示す概略平面図であり、図４（ｂ）はこの発明に係るコネクタ用弁体の一例を示す概略正面図であり、図４（ｃ）はこの発明に係るコネクタ用弁体の別の一例を示す概略平面図であり、図４（ｄ）はこの発明に係るコネクタ用弁体の別の一例を示す概略正面図である。
【図５】図５は、この発明に係るコネクタ用弁体のまた別の一例を示す概略図であり、図５（ａ）はこの発明に係るコネクタ用弁体のまた別の一例を示す概略平面図であり、図５（ｂ）はこの発明に係るコネクタ用弁体のまた別の一例を示す概略正面図であり、図５（ｃ）はこの発明に係るコネクタ用弁体のさらにまた別の一例を示す概略平面図であり、図５（ｄ）はこの発明に係るコネクタ用弁体のさらにまた別の一例を示す概略正面図である。
【図６】図６は、この発明に係るコネクタの一例を示す概略断面図であり、図６（ａ）はこの発明に係るコネクタの一例における密閉状態を示す概略断面図であり、図６（ｂ）はこの発明に係るコネクタの一例における開放状態を示す概略断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
前記課題を解決するための手段であるこの発明に係るコネクタ用弁体は、管体を接続可能な少なくとも２つの接続口、これらの接続口を連通する流路、及び、第１の前記接続口の近傍に配置された弁体保持部を有するコネクタ管に収納され、流体の流通を制御するコネクタ用弁体であって、
一端部近傍に環状に突設され、前記第１の接続口の内周面に密接する環状シール部及び頂面に突設された突条を有する小径部、並びに、前記小径部の他端部に連設された大径部を有する中実頭部と、
前記大径部の自由端から周方向に間隔をあけて略水平方向に放射状に延在する複数の輻状支持脚、及び、周方向に隣接する前記輻状支持脚の間に配置され、前記大径部の外周面から前記輻状支持脚の先端まで広がる複数の空隙部を有する頭部支持部とを備え、
前記頭部支持部は前記コネクタ管を密閉する密閉面を有さず、
前記頭部支持部を軸線方向から投影したときに前記輻状支持脚と前記空隙部との全投影面積に対する前記輻状支持脚の合計投影面積の面積割合が２５〜５０％であり、前記輻状支持脚が前記中実頭部（突条を除く。）の軸線長さに対して１０〜３０％の幅又は外径を有していることを特徴とする。
【００１９】
この発明に係るコネクタについての詳細は後述するが、この発明に係るコネクタ用弁体の理解を容易にするため簡単に説明すると、この発明に係るコネクタの好適な一例である医療用コネクタ１は、図６（ａ）に示されるように、側面視略Ｔ字状のコネクタ管４とコネクタ管４に内蔵されるコネクタ用弁体５Ａとを備えている。このコネクタ管４は、例えば針無し管体８１を接続可能な第１の接続口１１、患者に留置されたカテーテル等に連結された、図示しない管体が接続される第２の接続口１２、及び、患者に投与する流体を収納したバッグ等に連結された、図示しない管体が接続される第３の接続口１３と、これらの接続口１１〜１３を連通させる内部空間としての流路１４と、この内部空間における第１の接続口１１の近傍の内周面に凹設配置された弁体保持部１５とを有している。コネクタ用弁体５Ａはその被保持部２３Ａが狭圧保持された状態で弁体保持部１５に収納される。
【００２０】
この発明に係るコネクタ用弁体は、この発明に係るコネクタ、例えばコネクタ１におけるコネクタ管４に設けられた弁体保持部１５に狭圧保持された状態でコネクタ管４内に収納配置される。このとき、この発明に係るコネクタ用弁体は、頭部支持部がコネクタ管４の軸線に対して略垂直方向に横架され、この頭部支持部に担持された中実頭部の少なくとも一部が第１の接続口内に配置されている。このように配置されたこの発明に係るコネクタ用弁体は、中実頭部の外周と内部空間の内面と共に流体を流通させる環状の流通路を形成すると共に、流体をこの流通路から第２の接続口１３に向けてこの発明に係るコネクタ用弁体の軸線方向に沿って空隙部を通過するように流通させる。
【００２１】
まず、この発明に係るコネクタ用弁体の概要を簡単に説明する。この発明に係るコネクタ用弁体は中実頭部と、中実頭部の軸線に対して略垂直方向に向かって放射状に延在する複数の輻状支持脚及び輻状支持脚の間に配置された複数の空隙部を有する頭部支持部とを有している。そして、中実頭部は、小径部とこの小径部の他端部に連設された大径部とを有しており、小径部は一端部近傍に環状に突設され、コネクタ管４の第１の接続口１１の内周面１６に密接する環状シール部、及び、頂面に突設され、第１の接続口１１から突出する突条を有している。また、頭部支持部は、中実頭部における大径部の自由端から周方向に間隔をあけて中実頭部の軸線に対して略垂直方向に向かって放射状に延在する複数の輻状支持脚と、周方向に隣接する輻状支持脚の間に配置され、大径部の外周面から輻状支持脚の先端まで広がる空隙部とを有している。
【００２２】
この中実頭部は、互いに異なる外径を有する中実の小径部及び中実の大径部を有し、自身に作用する圧力をほとんど損失させることなく頭部支持部に伝達する。したがって、このような中実頭部を備えたこの発明に係るコネクタ用弁体は、コネクタ管４に収納されたときに、中実頭部に作用して中実頭部から伝達された押圧力で頭部支持部が伸張して中実頭部が後退し、密閉状態から開放状態に容易に移行すると共に、押圧力の解除によって中実頭部が前進して開放状態から移行前の元の密閉状態に容易に復元移行する。
【００２３】
中実頭部は、小径部と大径部とを有し、これらの段差部（段差接続部又は肩部とも称する。）で流路１４に開口する第１の接続口１１の開口部を密閉する。したがって、この発明に係るコネクタ用弁体は、特許文献２及び特許文献３の「環状シール面４４」のような、後述する頭部支持部にコネクタ管４を密閉する密閉部又は密閉面を有していない。また、中実頭部は、この段差部で流路１４に開口する第１の接続口１１の開口部を密閉するから、小径部は第１の接続口１１の内周面全体を密閉しなくてもよく、この内周面に非接触となる平坦な外周面を有しているのが好ましい。小径部がこの内周面に非接触となる外周面を有していると、中実頭部の軸線に沿う後進、すなわち密閉状態から開放状態への開放移行及び中実頭部の前進、すなわち開放状態から密閉状態への復元移行（閉塞移行とも称し、開放移行と復元移行とを合わせて可逆移行とも称する。）が共に容易かつ確実になり、特に第１の接続部１１の内周面が流路１４に向かって徐々に小さくなる逆テーパ状の周面である場合にはこの効果が顕著に奏される。
【００２４】
中実頭部は、段差部で第１の接続口１１を密閉するから、中実頭部の環状シール部は第１の接続口１１の内周面１６に線接触状態に密接するのが好ましい。このように「線接触状態」に密接すると、中実頭部の前後進に必要な押圧力を小さくでき、この発明に係るコネクタ用弁体の開放移行及び流体の注入容易性が向上すると共に、この発明に係るコネクタ用弁体の復元移行にも優れるうえ、この発明に係るコネクタ用弁体が復元移行する際にコネクタ管４からの流体の漏洩を効果的に防止できる。この発明において、環状シール部を線接触状態に密接させるには環状シール部の断面形状を半円形又は半楕円形等にするのがよい。
【００２５】
この発明に係るコネクタ用弁体において、頭部支持部は、複数の輻状支持脚と複数の空隙部とを有し、複数の輻状支持脚が車輪の輻すなわちスポーク様に構成されている。頭部支持部がこのように構成されていると、この発明に係るコネクタ用弁体、延いてはこの発明に係るコネクタを小型化でき、例えば特許文献１〜３に比してコネクタ内に残存する残液量を大幅に低減できると共に、この発明に係るコネクタ用弁体がより一層再現性よく可逆移行する。
【００２６】
この頭部支持部は、具体的には、中実頭部が軸線に対して実質的に傾倒又は傾斜することなく、つまり軸線に沿って可逆移行するように、大径部の自由端から周方向に間隔をあけて略水平方向に向かって放射状に延在する複数の輻状支持脚と、周方向に隣接する輻状支持脚の間に配置され、大径部の外周面から輻状支持脚の先端まで広がる空隙部とを有している。
【００２７】
この頭部支持部は、後に詳述するように、また図６（ｂ）に示されるように、この発明に係るコネクタ用弁体の軸線方向に作用する押圧力によって中実頭部を自身の軸線に対して略平行な方向に後進させるように、かつ、この押圧力の解除によって中実頭部を略平行な方向に前進させるように、伸縮可能に構成されている。換言すると、頭部支持部は、中実頭部がこの発明に係るコネクタ用弁体の軸線方向に対して実質的に傾倒又は傾斜することなく前後進、すなわちこの発明に係るコネクタ用弁体が可逆移行するように、構成されている。したがって、このように頭部支持部が伸縮することによって、開放状態においてコネクタ管４内まで後退した中実頭部と流体を注入するために第１の接続口１１に圧入された略垂直な針無し管体８１の先端面との間に存在する空間８３を経て流体がコネクタ管４内に注入され、次いで頭部支持部の空隙部を通過して第２の接続口１２に流入する。そして、針無し管体８１をコネクタ管４から抜脱すると、前記軸線方向に作用する圧力が解除されて、伸張した頭部支持部の反発力又は復元力でこの発明に係るコネクタ用弁体すなわち中実頭部が元の密閉状態に復帰移行して第１の接続口１１を密閉する。この発明に係るコネクタ用弁体のこのような前後進すなわち可逆移行は針無し管体８１の挿脱が複数回であっても同様に再現性よく繰り返されてこの発明に係るコネクタ用弁体は第１の接続口１１を高いシール性で密閉すると共に可逆移行する。
【００２８】
そして、頭部支持部は、中実頭部がこのように可逆移行する限り、輻状支持脚及び間隙部の寸法、形状及び配置、例えば寸法及び形状の異同及び配置状態の対称性等は特に限定されない。この発明において、頭部支持部は、この発明に係るコネクタ用弁体の軸線を原点とする直交座標系（ＸＹ座標系）を想定したときに第１軸（Ｘ軸）及び第２軸（Ｙ軸）それぞれに対して面対称となるように輻状支持脚及び空隙部が配置されているのが好ましい。このように輻状支持脚及び空隙部が配置されていると、中実頭部に作用する押圧力が中実頭部から横架された頭部支持部に均一に伝達され、かつ頭部支持部の復元力が中実頭部に均一に作用して、中実頭部をほとんど傾倒等させることなく可逆移行させることができる。ここで、「対称」は幾何学的に正確な対称に加えて、この発明の目的を逸脱しない範囲での実質的な対称をも含む。
【００２９】
この輻状支持脚は、中実頭部における大径部の自由端から延在する支持脚であり、コネクタ管４に横架状態に配置される。輻状支持脚は幅（コネクタ用弁体の軸線方向の幅すなわち厚さを含む。）又は外径が延在方向に一定の柱体又は棒状体であってもよく、幅又は外径が延在方向に徐々に小さく又は大きくなる錐台形であってもよい。輻状支持脚の延在方向に垂直な断面形状としては円形、楕円形、三角形及び矩形等の多角形等が挙げられる。複数の輻状支持脚は、中実頭部の周面から半径方向に沿って、中実頭部の周方向に間隔をあけて、好ましくは周方向に等間隔で延在しているのが好ましい。複数の輻状支持脚がこのように延在していると前記のような面対称に配置される。この発明において、輻状支持脚は、２本以上であればよく、対称性に優れる点で偶数本であるのが好ましく、具体的には、２〜８本であるのがより一層好ましく、３〜６本であるのが特に好ましい。この輻状支持脚は、中実頭部２１Ａ（突条３３を除く。）の軸線長さに対して１０〜３０％の幅又は外径（錐台形の場合には幅及び外径は算術平均値とする。）を有しているのが、中実頭部をほとんど傾倒等させることなく可逆移行させることができる点で、好ましい。
【００３０】
空隙部は、中実頭部の周方向に隣接する２つの輻状支持脚の間に配置されて中実頭部の軸線方向に貫通する孔であって、弁体保持部１５に注入された流体を第２の接続口１２に向けてこの発明に係るコネクタ用弁体を通過させる。したがって、この空隙部は流体通過部又は流体通過孔と称することができる。空隙部は、幅、すなわち隣接する２つの輻状支持脚の離間距離が中実頭部の半径方向に一定となる平面視矩形であってもよく、前記半径方向に向かって徐々に大きくなる平面視略末広がり形状であってもよい。末広がり形状としては、略半円形、略扇形、略三角形、略矩形、略菱形等が挙げられる。なお、空隙部は、この発明に係るコネクタ用弁体が後述する被保持部を備えているときは中実頭部、輻状支持脚及び被保持部で囲繞される空間であり、この発明に係るコネクタ用弁体が後述する被保持部を備えていないときは中実頭部、輻状支持脚及び輻状支持脚の先端に外接する下層外接円で囲繞される空間である。
【００３１】
この発明に係るコネクタ用弁体において、頭部支持部が備える輻状支持脚及び空隙部の形状及び寸法は、適宜に設定でき、頭部支持部を軸線方向から投影したときに輻状支持脚と空隙部との全投影面積に対する輻状支持脚の合計投影面積の面積割合が２５〜５０％となるように設定されるのが好ましく、３０〜４０％となるように設定されるのが特に好ましい。前記面積割合が前記範囲内になるように設定されると、輻状支持脚の延伸性及び復元性を両立でき、中実頭部を第１の接続口１１方向に支持付勢して高い密閉状態を保持できるにもかかわらず、中実頭部の可逆移行が容易かつ速やかで安定する。
【００３２】
この発明に係るコネクタ用弁体は、輻状支持脚の先端に配置され、弁体保持部１５に保持される被保持部を有しているのが好ましく、輻状支持脚の先端それぞれを環状に連結する環状被保持部を有しているのが特に好ましい。この発明に係るコネクタ用弁体が被保持部を有していると、この発明に係るコネクタ用弁体のコネクタ管４への収納状態が高度に安定して中実頭部が高精度に軸線に沿って可逆移行し、特に環状被保持部を有していると、中実頭部がより一層高精度に軸線に沿って可逆移行する。
【００３３】
この発明に係るコネクタ用弁体は、高いシール性を発現し、中実頭部を速やかに可逆移行させることができる点で、弾性材料で作製され、弾性を有しているのが好ましい。例えば、この発明に係るコネクタ用弁体は、ＪＩＳ  Ａ硬度が３０〜７０のＪＩＳ  Ａ硬度を発現させる弾性を有しているのが好ましい。このような硬度を発現させる弾性材料として、例えば、各種ゴム、各種エラストマー等が挙げられる。ゴムとしては、例えば、シリコーンゴム、天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレン−ブタジエンゴム、ニトリルゴム、クロロプレンゴム、ブチルゴム、アクリルゴム、エチレン−プロピレンゴム、ヒドリンゴム、ウレタンゴム、フッ素ゴム等が挙げられる。エラストマーとしては、例えば、スチレン系熱可塑性エラストマー、ポリオレフィン系熱可塑性エラストマー、ポリ塩化ビニル系熱可塑性エラストマー、ポリウレタン系熱可塑性エラストマー、ポリエステル系熱可塑性エラストマー、ポリアミド系熱可塑性エラストマー、ポリブタジエン系熱可塑性エラストマー、トランスポリイソプレン系熱可塑性エラストマー、フッ素ゴム系熱可塑性エラストマー、塩素化ポリエチレン系熱可塑性エラストマー等が挙げられる。この発明に係るコネクタ用弁体はこれら弾性部材を定法によって成形又は加工することで製造できる。
【００３４】
この発明に係るコネクタ用弁体を、図面を参照して、具体的に説明する。この発明に係るコネクタ用弁体の一例であるコネクタ用弁体（以下、弁体と称することがある。）５Ａは、前記範囲のＪＩＳ  Ａ硬度を発現するように弾性材料で一体に形成され、図１（ａ）及び図１（ｂ）に示されるように、コネクタ管、例えば図６に示される、管体を接続可能な３つの接続口１１〜１３とこれらの接続口１１〜１３を連通する流路１４と弁体保持部１５とを有するコネクタ管４に収納され、コネクタ管４内を流通する流体の流通を制御、換言すると第１の接続口１１を針無し管体８１の挿脱によって開閉する。
【００３５】
この弁体５Ａは、図１（ａ）及び図１（ｂ）に示されるように、円筒状の中実頭部２１Ａと、その大径部４１の自由端側に輻状支持脚４２ａを介して配置された頭部支持部２２Ａと、輻状支持脚４２ａの先端に配置された環状の被保持部２３Ａとを有している。
【００３６】
中実頭部２１Ａは、小径部３１と、その他端部に段差連続部４７を介して連設された大径部４１とを有している。小径部３１、段差連続部４７及び大径部４１はいずれも中実体になっている。この小径部３１は、コネクタ管４における第１の接続口１１の内径及び大径部４１の外径よりも小さな一定の外径を有し、その外周面は平坦で第１の接続口１１の内周面１６に非接触となる。大径部４１は一定の外径を有し、段差連続部４７は小径部３１と大径部４１とを接続する錐台形で小径部３１の外径と同一の最小外径と、大径部４１の外径と同一の最大外径を有している。小径部３１は、その一端部、すなわち大径部４１が連設された側と反対側の近傍に環状に突設された密接する環状シール部３２と、小径部３１の頂面に軸線方向に突設された突条３３とを有している。環状シール部３２は、後述するように、小径部３１の周方向に一巡し、半円形の断面形状の鍔状に形成されており、第１の接続口１１の内周面１６に線接触状態で密接して、この接続口１１を密閉する。突条３３は、コネクタ管４における第１の接続口１１からある程度突出するように、頂面の少なくとも一方向に連続又は不連続な突起として形成されている。具体的には、この突条３３は、例えば図２（ｂ）及び図２（ｃ）によく示されるように、先端に向かって頂面全体から延びる先細となる錐形をしており、互いに対面する傾斜面で先細形状に構成されている。段差連続部４７はその外周面で流路１４に開口する第１の接続口１１の開口部、すなわち第１の接続口１１の流路１４側開口に連設された環状逆テーパ面１８を密閉する。したがって、段差連続部４７の最大外径は開口部の開口径よりも大きく設定されている。大径部４１は、頭部支持部２２Ａが連設され、小径部３１及び段差連続部４７を支持する。中実頭部２１Ａは、第１の接続口１１の内周面１６及びその開口部を密閉可能な寸法及び形状を有していればよく、前記した環状シール部３２の外径及び段差連続部４７の最大外径以外の外径及び軸線長さ等は収納されるコネクタ管４の形状及び寸法に応じて適宜に設定される。
【００３７】
頭部支持部２２Ａは、図１（ａ）及び図１（ｂ）に示されるように、２本の輻状支持脚４２ａと２つの空隙部４３ａとを有し、２本の輻状支持脚４２ａは大径部４１の自由端から周方向に等間隔で軸線に対して略垂直方向に向かって互いに逆向きに放射状に延在する外径が中実頭部２１Ａ（突条３３を除く。）の軸線長さに対して１０〜３０％の丸棒体に形成されている。２つの空隙部４３ａは中実頭部２１Ａの周方向に隣接する２つの輻状支持脚４２ａの間に配置され、大径部４１の外周面から輻状支持脚４２ａの先端まで平面視略半円形に広がっている。このように、頭部支持部２２Ａは、後述する被保持部２３Ａと共に、２本の輻状支持脚４２ａがスポークとなった車輪を、構成している。このように構成された頭部支持部２２Ａ、すなわち２本の輻状支持脚４２ａ及び２つの空隙部４３ａは、図１（ａ）に示されるように、弁体５Ａの軸線Ｃを原点とする直交座標系（ＸＹ座標系）を想定したときに第１軸（Ｘ軸）及び第２軸（Ｙ軸）それぞれに対して面対称になっている。なお、図１（ａ）には２本の輻状支持脚４２ａが第１軸（Ｘ軸）に沿うように直交座標系が図示されている。換言すると、２本の輻状支持脚４２ａの成す角度、すなわち空隙部４３ａの中心角それぞれが同一の１８０°になるように、２本の輻状支持脚４２ａが配置されている。したがって、頭部支持部２２Ａは、中実頭部２１Ａを軸線Ｃに対して実質的に傾倒又は傾斜することなく可逆移行させるように構成されている。このように配置された２つの輻状支持脚４２ａ及び２つの空隙部４３ａは、頭部支持部２２Ａを軸線Ｃ方向から投影したときに２つの輻状支持脚４２ａと２つの空隙部４３ａとの全投影面積に対する２つの輻状支持脚４２ａの合計投影面積の面積割合が２５〜５０％の範囲になるように、例えば４２％になるように、形状及び寸法が設定されている。
【００３８】
ところで、膜状に形成された伸縮性エレメント２０を備えた特許文献４の「針無しアクセス装置１０」では可動ピストン１８を付勢するために貫通孔を大きくできないのに対して、弁体５Ａは、環状シール部３２及び段差連続部４７で第１の接続口１１の内周面１６及びその開口部を密閉すると共に前記面積割合を満たす丸棒体の輻状支持脚４３ａを有しているから、空隙部４３ａを大きくしても頭部支持部２２Ａは中実頭部２１Ａを支持し、高い密閉状態を保持できる。
【００３９】
被保持部２３Ａは、図１（ａ）及び図１（ｂ）に示されるように、２つの輻状支持脚４２ａそれぞれの先端に連設され、２つの輻状支持脚４２ａの先端それぞれを環状に連結する環状体に形成されている。したがって、この被保持部２３Ａは環状被保持部とも称される。被保持部２３Ａは、コネクタ管４の弁体収納部１５、具体的にはキャップ４ａ及び本体５ｂで形成される環状凹部に狭圧保持される寸法を有していればよく、中実に形成されている。
【００４０】
このように、弁体５Ａは、中実頭部２１Ａと頭部支持部２２Ａと被保持部２３Ａとを備えているから、例えばコネクタ管４の弁体収納部１５に収納されたときに、環状凹部で挟圧保持されて横架された頭部支持部で中実頭部が軸線に沿う起立状態に担持されて第１の接続口内に配置されるから、環状シール部３２及び段差連続部４７で第１の接続口１１の内周面１６を高いシール性で密閉できると共に、中実頭部２１Ａに作用する圧力のほとんどが均一に頭部支持部２２Ａに伝達され、中実頭部をほとんど傾倒等させることなく密閉状態から開放状態に容易に開放移行し、かつ開放状態から移行前の元の密閉状態に容易に復元移行する。
【００４１】
この発明に係るコネクタ用弁体の別の一例である弁体５Ｂは、図２（ａ）、図２（ｂ）及び図２（ｃ）に示されるように、頭部支持部が異なること以外は弁体５Ａと基本的に同様である。すなわち、この弁体５Ｂは、中実頭部２１Ａと頭部支持部２２Ｂと被保持部２３Ａと有している。弁体５Ａと同様の構成についての説明は省略し、図２において同じ符号を付与する。
【００４２】
頭部支持部２２Ｂは、輻状支持脚４２ｂ及び空隙部４３ｂが異なること以外は頭部支持部２２Ａと基本的に同様である。すなわち、頭部支持部２２Ｂは、周方向に等間隔に配置された３本の輻状支持脚４２ｂと１２０°の中心角を有する平面視略扇形の３つの空隙部４３ｂとを有し、被保持部２３Ａと共に車輪状に形成されている。そして、この頭部支持部２２Ｂは、図２（ａ）に示されるように、前記直交座標系（ＸＹ座標系）の第１軸（Ｘ軸）及び第２軸（Ｙ軸）それぞれに対して面対称になっている。このように配置された３本の輻状支持脚４２ｂ及び３つの空隙部４３ｂは、頭部支持部２２Ｂを軸線Ｃ方向から投影したときの前記面積割合が２５〜５０％の範囲になるように、例えば４０％になるように、形状及び寸法が設定されている。
【００４３】
中実頭部２１Ａと頭部支持部２２Ｂと被保持部２３Ａとを備えた弁体５Ｂは弁体５Ａと基本的に同様の効果を奏し、特に３つの輻状支持脚４２ｂを有する頭部支持部２２Ｂはその対称性が高いから中実頭部２１Ａを軸線に沿って高精度に可逆移行させることができる。
【００４４】
この発明に係るコネクタ用弁体のまた別の一例である弁体５Ｃは、図３（ａ）及び図３（ｂ）に示されるように、中実頭部、頭部支持部及び被保持部が異なること以外は弁体５Ａと基本的に同様である。すなわち、この弁体５Ｃは、中実頭部２１Ｂと頭部支持部２２Ｃと被保持部２３Ｂと有している。弁体５Ａと同様の構成についての説明は省略し、図３（ａ）及び図３（ｂ）において同じ符号を付与する。
【００４５】
中実頭部２１Ｂは、図３（ａ）によく示されるように軸線に垂直な断面が正十二角形の角柱であること以外は中実頭部２１Ａと基本的に同様であり、被保持部２３Ｂは平面視横長円形の環状に形成されていること以外は被保持部２３Ａと基本的に同様である。
【００４６】
頭部支持部２２Ｃは、輻状支持脚４２ｃ及び空隙部４３ｃが異なること以外は頭部支持部２２Ａと基本的に同様である。すなわち、頭部支持部２２Ｃは、直交する２方向それぞれに互いに逆向きに放射状に延在する４本の第１輻状支持脚４２ｃ１及び前記２方向に４５°で交差する方向に互いに逆向きに放射状に延在する２本の第２輻状支持脚４２ｃ２と、隣接する２本の第１輻状支持脚４２ｃ１の間に配置された第１空隙部４３ｃ１及び隣接する第１輻状支持脚４２ｃ１及び第２輻状支持脚４２ｃ２の間に配置された第２空隙部４３ｃ２とを有し、被保持部２３Ｂと共に、横長円形の車輪状に形成されている。したがって、２本の第２輻状支持脚４２ｃ２は延在方向の長さが長くなっていること以外は第１輻状支持脚４２ｃ１と基本的に同様であり、第１空隙部４３ｃ１の中心角は９０°で第２空隙部４３ｃ２の中心角は４５°になっている。そして、この頭部支持部２２Ｃは、図３（ａ）に示されるように、前記直交座標系（ＸＹ座標系）の第１軸（Ｘ軸）及び第２軸（Ｙ軸）それぞれに対して面対称になっている。このように２本の第２輻状支持脚４２ｃ２に沿うように第１軸（Ｘ軸）を設定した場合には、頭部支持部２２Ｃは、６本の輻状支持脚４２ｃの先端それぞれに外接する外接楕円の長軸（前記第１軸に対応）及び短軸（前記第２軸に対応）に対して面対称になっているともいうことができる。なお、図３（ａ）には２本の第２輻状支持脚４２ｃ２が第１軸（Ｘ軸）に沿うように直交座標系が図示されているが、２本の第１輻状支持脚４２ｃ１が第１軸（Ｘ軸）に沿うように直交座標系が設定されてもよい。このように配置された６本の輻状支持脚４２ｃ１及び４２ｃ２並びに６つの空隙部４３ｃ１及び４３ｃ２は、頭部支持部２２Ｃを軸線Ｃ方向から投影したときの前記面積割合が２５〜５０％の範囲になるように、例えば３１％になるように、形状及び寸法が設定されている。
【００４７】
中実頭部２１Ｂと頭部支持部２２Ｃと被保持部２３Ｂとを備えた弁体５Ｃは弁体５Ａと基本的に同様の効果を奏し、特に頭部支持部２２Ｃはその対称性が高いから中実頭部２１Ｂを軸線に沿って高精度に可逆移行させることができる。
【００４８】
この発明に係るコネクタ用弁体のさらにまた別の一例である弁体５Ｄは、図３（ｃ）及び図３（ｄ）に示されるように、頭部支持部及び被保持部が異なること以外は弁体５Ａと基本的に同様で、中実頭部及び被保持部が異なること以外は弁体５Ｃと基本的に同様である。すなわち、この弁体５Ｄは、中実頭部２１Ａと頭部支持部２２Ｃと被保持部２３Ｃと有している。弁体５Ａ及び弁体５Ｃと同様の構成についての説明は省略し、図３（ｃ）及び図３（ｄ）において同じ符号を付与する。中実頭部２１Ａは弁体５Ａの中実頭部２１Ａと、また頭部支持部２２Ｃは弁体５Ｃの頭部支持部２２Ｃと基本的に同様である。さらに被保持部２３Ｃは平面視楕円形の環状に形成されていること以外は被保持部２３Ａ及び被保持部２３Ｂと基本的に同様である。
【００４９】
中実頭部２１Ａと頭部支持部２２Ｃと被保持部２３Ｃとを備えた弁体５Ｄは弁体５Ａと基本的に同様の効果を奏し、特に頭部支持部２２Ｃはその対称性が高いから中実頭部２１Ａを軸線に沿って高精度に可逆移行させることができる。
【００５０】
この発明に係るコネクタ用弁体の一例である弁体５Ｅは、図４（ａ）及び図４（ｂ）に示されるように、中実頭部、頭部支持部及び被保持部が異なること以外は弁体５Ａと基本的に同様で、被保持部が異なること以外は弁体５Ｃと基本的に同様である。すなわち、この弁体５Ｅは、中実頭部２１Ｂと頭部支持部２２Ｃと被保持部２３Ｄと有している。弁体５Ａ及び弁体５Ｃと同様の構成についての説明は省略し、図４（ａ）及び図４（ｂ）において同じ符号を付与する。中実頭部２１Ｂは弁体５Ｃの中実頭部２１Ｂと、また頭部支持部２２Ｃは弁体５Ｃの頭部支持部２２Ｃと基本的に同様である。さらに被保持部２３Ｄは１組の第１被保持部４４ｄ１及び第１被保持部４４ｄ１よりも短い１組の第２被保持部４４ｄ２を有し、頭部支持部２２Ｃと共に平面視長方形の車輪状に形成されていること以外は被保持部２３Ｃと基本的に同様である。この被保持部２３Ｄにおいて、４本の第１輻状支持脚４２ｃ１は被保持部２３Ｄの隅部近傍の第１被保持部４４ｄ１に接続している。
【００５１】
中実頭部２１Ｂと頭部支持部２２Ｃと被保持部２３Ｄとを備えた弁体５Ｅは弁体５Ａと基本的に同様の効果を奏し、特に頭部支持部２２Ｃはその対称性が高いから中実頭部２１Ｂを軸線に沿って高精度に可逆移行させることができる。
【００５２】
この発明に係るコネクタ用弁体の別の一例である弁体５Ｆは、図４（ｃ）及び図４（ｄ）に示されるように、実頭部、頭部支持部及び被保持部が異なること以外は弁体５Ａと基本的に同様で、被保持部が異なること以外は弁体５Ｅと基本的に同様である。すなわち、この弁体５Ｆは、中実頭部２１Ｂと頭部支持部２２Ｃと被保持部２３Ｅと有している。弁体５Ａ及び弁体５Ｅと同様の構成についての説明は省略し、図４（ｃ）及び図４（ｄ）において同じ符号を付与する。中実頭部２１Ｂは弁体５Ｅの中実頭部２１Ｂと、また頭部支持部２２Ｃは弁体５Ｅの頭部支持部２２Ｃと基本的に同様である。さらに被保持部２３Ｅはその隅部がＲ形状に整形されていること以外は弁体５Ｅの被保持部２３Ｄと基本的に同様である。
【００５３】
中実頭部２１Ｂと頭部支持部２２Ｃと被保持部２３Ｅとを備えた弁体５Ｆは弁体５Ａと基本的に同様の効果を奏し、特に頭部支持部２２Ｃはその対称性が高いから中実頭部２１Ｂを軸線に沿って高精度に可逆移行させることができる。
【００５４】
この発明に係るコネクタ用弁体のまた別の一例である弁体５Ｇは、図５（ａ）及び図５（ｂ）に示されるように、頭部支持部及び被保持部が異なること以外は弁体５Ａと基本的に同様である。すなわち、この弁体５Ｇは、中実頭部２１Ａと頭部支持部２２Ｄと被保持部２３Ｆと有している。弁体５Ａと同様の構成についての説明は省略し、図５（ａ）及び図５（ｂ）において同じ符号を付与する。
【００５５】
頭部支持部２２Ｄは、輻状支持脚４２ｄ及び空隙部４３ｄが異なること以外は頭部支持部２２Ａと基本的に同様である。すなわち、頭部支持部２２Ｄは、周方向に等間隔に配置された５本の輻状支持脚４２ｄと７２°の中心角を有する平面視略菱形の５つの空隙部４３ｄとを有し、被保持部２３Ｆと共に平面視五角形の車輪状に形成されている。そして、この頭部支持部２２Ｄは、図５（ａ）に示されるように、前記直交座標系（ＸＹ座標系）の第１軸（Ｘ軸）及び第２軸（Ｙ軸）それぞれに対して面対称になっている。このように配置された５本の輻状支持脚４３ｄ及び５つの空隙部４３ｄは、頭部支持部２２Ｄを軸線Ｃ方向から投影したときの前記面積割合が２５〜５０％の範囲になるように、例えば２５％になるように、形状及び寸法が設定されている。被保持部２３Ｆは、輻状支持脚４２ｄの延在方向に垂直な方向に延在して５本の輻状支持脚４２ｄの先端それぞれを連結する平面視五角形に形成されている。
【００５６】
中実頭部２１Ａと頭部支持部２２Ｄと被保持部２３Ｆとを備えた弁体５Ｇは弁体５Ａと基本的に同様の効果を奏し、特に頭部支持部２２Ｄはその対称性が高いから中実頭部２１Ａを軸線に沿って高精度に可逆移行させることができる。
【００５７】
この発明に係るコネクタ用弁体のさらにまた別の一例である弁体５Ｈは、図５（ｃ）及び図５（ｄ）に示されるように、頭部支持部及び被保持部が異なること以外は弁体５Ａと基本的に同様で、被保持部が異なること以外は弁体５Ｂと基本的に同様である。すなわち、この弁体５Ｈは、中実頭部２１Ａと頭部支持部２２Ｂと被保持部２３Ｇと有している。弁体５Ａと同様の構成についての説明は省略し、図５（ｃ）及び図５（ｄ）において同じ符号を付与する。被保持部２３Ｇは、輻状支持脚４２ｂそれぞれの延在方向に垂直な方向に輻状支持脚４２ｂの幅又は外径よりもわずかに長く延在し、両端部が輻状支持脚４２ｂから突出するわずかに湾曲する円弧状に形成されている。すなわち、被保持部２３Ｇそれぞれは輻状支持脚４２ｂと共に平面視略Ｔ字形になっている。
【００５８】
中実頭部２１Ａと頭部支持部２２Ｂと被保持部２３Ｇとを備えた弁体５Ｇは弁体５Ａと基本的に同様の効果を奏し、特に３つの輻状支持脚４３ｂを有する頭部支持部２２Ｂはその対称性が高いから中実頭部２１Ａを軸線に沿って高精度に可逆移行させることができる。
【００５９】
この発明に係る弁体は前記した例に限定されることはなくこの発明の目的を達成することができる範囲において、種々の変更が可能である。例えば、弁体５Ａ、５Ｂ、５Ｇ及び５Ｈはいずれも輻状支持脚４２ａ、４２ｂ及び４２ｄが周方向に等間隔で配置されているが、この発明において、弁体は、中実頭部が自身の軸線に対して略平行な方向に可逆移行すれば、例えば弁体５Ｃ〜５Ｆのように、輻状支持脚が周方向に異なる間隔で配置されていてもよい。
【００６０】
弁体５Ａ〜５Ｈにおいて、中実頭部２１Ａ及び２１Ｂは共に段差連続部４７を備えているが、この発明において、中実頭部は段差連続部を備えず、直接連設された小径部及び大径部を備えていればよい。この場合は、大径部の端面であって連設された小径部を囲繞する環状端面が段差部として機能し、第１の接続口１１の開口を密閉する。
【００６１】
弁体５Ａ〜５Ｈにおいて、中実頭部２１Ａ及び２１Ｂは共に１つの環状シール部３２を有しているが、この発明において、中実頭部は複数の環状シール部を備えていてもよい。
【００６２】
この発明において、弁体は、前記した各種の中実頭部、輻状支持脚及び被保持部を適宜に組み合わせて構成することができる。
【００６３】
この発明に係るコネクタは、少なくとも２つの管体同士を接続するコネクタ、例えば、前記医療用コネクタ、特に、前記チューブと針無し管体とを接続する医療用コネクタすなわち混注管等として好適に用いられる。そして、この発明に係るコネクタは、コネクタ管とこの発明に係るコネクタ用弁体とを備えており、この発明に係るコネクタ用弁体は、前記したように、中実頭部及び頭部支持部を備え、中実頭部で第１の接続口を密閉する密閉状態と、コネクタ用弁体の軸線方向に作用する圧力で頭部支持部が伸張して第１の接続口の密閉状態が解除される開放状態とに移行可能になっている。この発明に係るコネクタ用弁体が密閉状態にあるとその中実頭部の環状シール部及び段差部の外周面が第１の接続口の内面及び開口部に密接してこの接続口を液密にシールする。一方、頭部支持部が伸張すると中実頭部がコネクタ管４内まで後退しているから解放状態になり、管体の内腔とコネクタ管の流路とが弁体収納部又は第１の接続口内で連通して管体の内腔からコネクタ管内に流体が供給される。流体の供給が終了した後に管体を第１の接続口から抜脱すなわち退避させると、この発明に係るコネクタ用弁体にかかっていた押圧力が解除されて頭部支持部の反発力又は復元力で中実頭部が軸線に沿って元の状態に復帰して、すなわち復元移行して、第１の接続口を液密にシールする。このようにしてこの発明に係るコネクタはシール性の高い密閉状態から開放状態に容易に移行し、かつ元の密閉状態に復元移行する。
【００６４】
この発明に係るコネクタの一例であるコネクタ１は、図６（ａ）に示されるように、針無し管体８１を接続可能な第１の接続口１１、患者に留置されたカテーテル等に連結された、図示しない管体が接続される第２の接続口１２、及び、患者に投与する流体を収納したバッグ等に連結された、図示しない管体が接続される第３の接続口１３、これらの接続口１１〜１３を連通させる流路１４、並びに、流路１４における第１の接続口１１の近傍の内周面に凹設配置された弁体保持部１５を有するコネクタ管４と、コネクタ管４の弁体収納部１５に内蔵されるコネクタ用弁体５Ａとを備えている。
【００６５】
このようなコネクタ管４は弁体５Ａを内蔵できる限り従来公知のコネクタ管を限定されることなく用いることができ、例えば、図６に示されるように、第２の接続口１２及び第３の接続口１３を有する一端が開口する本体４ｂと、第１の接続口１１及びこの接続口１１の開口部、具体的にはその開口から連接され、内径が徐々に拡大する環状逆テーパ面１８を有し、本体４ｂの開口に配置されるキャップ４ａとからなる平面視略Ｔ字状のコネクタ管４、平面視略Ｙ字状のコネクタ管、平面視略十字状のコネクタ管等が挙げられる。コネクタ管４は、その軸線方向の一端側に針無し管体８１が接続される第１の接続口１１が配置され、他端側にカテーテル等に連結された管体が接続される第２の接続口１２が配置され、前記軸線方向に交差する方向に突出し、流体を収納したバッグ等に連結された管体が接続される第３の接続口１３が配置されている。そして、キャップ４ａと本体４ｂとの接続部に弁体５Ａの被保持部２３Ａを挟圧保持して収納する環状凹部としての弁体収納部１５が画成されている。コネクタ管４の各接続口１１〜１３には必要に応じて、後述する針無し管体と接続可能な構造又は接続を一時的に保持可能な構造、例えば、ルアーロックネジ等が形成されている。このキャップ４ａと本体４ｂとは超音波溶着又は接着等により液密に形成されている。
【００６６】
コネクタ１に接続される針無し管体８１は、内腔８１ａすなわち流体を流通させる流路を内部に有していれば特に限定されず、前記した各種の管体が挙げられる。図６（ａ）に示されるように、この管体の先端部８２は第１の接続口１１に接続可能な形状になっており、通常、第１の接続口１１の内径よりも僅かに小さな外径を有する小径環状構造になっている。この先端部８２の外周面には第１の接続口１１に所望により形成されたルアーロックに螺合するルアー溝を有していてもよい。
【００６７】
コネクタ管４及び針無し管体８１は通常剛性のある材料、例えば、各種樹脂、各種ガラス、各種セラミックス、各種金属で形成される。樹脂としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン−プロピレン共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリスチレン、ポリアミド、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリカーボネート、ポリ−（４−メチルペンテン−１）、アイオノマー、アクリル系樹脂、ポリメチルメタクリレート、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体（ＡＢＳ樹脂）、アクリロニトリル−スチレン共重合体（ＡＳ樹脂）、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリシクロヘキサンテレフタレート（ＰＣＴ）等のポリエステル、ポリエーテル、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルイミド、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリフェニレンオキシド、変性ポリフェニレンオキシド、ポリサルフォン、ポリエーテルサルフォン、ポリフェニレンサルファイド、ポリアリレート、芳香族ポリエステル（液晶ポリマー）、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、フッ素系樹脂、又はこれら樹脂を１種以上含むブレンド体、ポリマーアロイ等が挙げられる。
【００６８】
コネクタ１は、図６（ａ）に示されるように、針無し管体８１が第１の接続口１１に接続されていないとき、すなわち密閉状態にあるときは、弁体収納部１５に収納された弁体５Ａは、弁体保持部１５に挟圧保持され横架された頭部支持部２２Ａで起立状態に担持された中実頭部２１Ａの少なくとも一部、この例では小径部３１が第１の接続口１１の内部に配置されるように、中実頭部２１Ａが軸線Ｃ方向にほぼ直立した姿勢をとっている。このとき、中実頭部２１Ａの環状シール部３２が第１の接続口１１の内周面１６に密接すると共に、中実頭部２１Ａの段差連続部４７の外周面又は段差連続部４７の最大外径部が第１の接続口１１の開口部すなわち環状逆テーパ面１８に密閉する。このようにして第１の接続口１１が高いシール性で密閉されている。この姿勢において、中実頭部２１Ａの突条３３は第１の接続口１１から突出しているから容易に清掃することができ、衛生面に優れる。また、弁体収納部１５に収納された弁体５Ａは、その中実頭部２１Ａの外周に弁体収納部１５の内面と共に流体を流通させる環状の流通路を形成し、かつその空隙部４３ａを軸線Ｃ方向に沿って第２の接続口１２に向けて流体を流通させる流路として機能させる。
【００６９】
コネクタ１を介して患者に流体を供給するには、図６（ｂ）に示されるように、管体８１の先端部８２を弁体５Ａの弾発力、具体的には頭部支持部２２Ａの弾発力に反して第１の接続口１１に圧入する。そうすると、弁体５Ａは第１の接続口１１に接続された針無し管体８１による弁体５Ａの軸線Ｃ方向に作用した押圧力のほとんどすべてが横架された頭部支持部２２Ａに伝達されて頭部支持部２２Ａが全体として軸線Ｃ方向に伸張し、それに伴って第１の接続口１１を密閉していた中実頭部２１Ａが軸線Ｃ方向に沿って後退して弁体収納部１５内に埋没する。一方、軸線Ｃに沿って第１の接続口１１に圧入された針無し管体８１の先端面と中実頭部２１Ａの突条３３との間に存在する空間８３を経て針無し管体８１からコネクタ管４に注入される。このように管体８１の先端部８２を第１の接続口１１に圧入すると針無し管体８１の内腔８１ａと流路１４とが連通した、コネクタ１すなわち第１の接続口１１が開放された開放状態になる。そして、注入された流体は弁体５Ａの外周に形成された環状の流通路並びに空隙部４３ａを流通して第２の接続口１２に流入する。
【００７０】
このようにして所望の流体を注入した後に針無し管体８１を第１の接続口１１から抜脱すると、針無し管体８１により負荷された押圧力が解除されて反発力又は復元力で頭部支持部２２Ａが横架状態に復帰するのに伴って中実頭部２１Ａが軸線Ｃに沿って前進し、元の密閉状態に復帰する。このようにして弁体５Ａが元の密閉状態に密閉移行して第１の接続口１１が再度高いシール性で密閉される。このように弁体５Ａを備えたコネクタ１は、中実頭部２１Ａが軸線Ｃ方向に高精度に沿って前後進して、密閉状態から開放状態に容易に移行すると共に移行した開放状態から移行前の元の密閉状態に容易に復元移行する。
【００７１】
なお、弁体５Ａを備えたコネクタ１についてその構造及び作用を説明したが、弁体５Ａに代えて弁体５Ｂ〜５Ｈのいずれを備えたコネクタであっても同様に機能する。
【００７２】
この発明に係るコネクタは前記した例に限定されることはなく、この発明の目的を達成することができる範囲において、種々の変更が可能である。
【符号の説明】
【００７３】
１  コネクタ
４  コネクタ管
４ａ  キャップ
４ｂ  本体
５Ａ〜５Ｈ  コネクタ用弁体（弁体）
１１  第１の接続口
１２  第２の接続口
１３  第３の接続口
１４  流路
１５  弁体保持部
１６  内周面
１８  環状逆テーパ面
２１Ａ、２１Ｂ  中実頭部
２２Ａ〜２２Ｄ  頭部支持部
２３Ａ〜２３Ｇ  被保持部
３１  小径部
３２  環状シール部
３３  突条
３４  外周面
４１  大径部
４２ａ、４２ｂ、４２ｄ  輻状支持脚
４２ｃ１  第１輻状支持脚
４２ｃ２  第２輻状支持脚
４３ａ、４３ｂ、４３ｄ  空隙部
４３ｃ１  第１空隙部
４３ｃ２  第２空隙部
４４ｄ１  第１被保持部
４４ｄ２  第２被保持部
４７  段差連続部（段差部）
８１  針無し管体
８１ａ  内腔
８２  先端部
８３  空間
【要約】
【課題】シール性の高い密閉状態から開放状態に容易に移行し、かつ元の密閉状態に復元移行するコネクタ、及び、このコネクタに用いられるコネクタ用弁体を提供すること。
【解決手段】一端部近傍に環状に突設された環状シール部３２及び頂面に突設された突条３３を有する小径部３１、並びに、小径部３１の他端部に連設された大径部４１を有する中実頭部２１Ａと、大径部４１から周方向に間隔をあけて略水平方向に放射状に延在する複数の輻状支持脚４２ａ及び隣接する輻状支持脚４２ａの間に配置された複数の空隙部４３ａを有する頭部支持部２２Ａとを備えたコネクタ用弁体５Ａ、並びに、接続口１１〜１３、これらを連通する流路１４及び第１の接続口１１の近傍に配置された弁体保持部１５を有するコネクタ管４と、弁体保持部１５に収納され、小径部４１の少なくとも一部が第１の接続口１１内に配置された前記コネクタ用弁体５Ａとを備えたコネクタ１。
【選択図】          図６【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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