(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の一般式[Ｉ]で表わされる繰り返し単位を有する芳香族ポリイミドから成ることを特徴とするカーボンナノチューブ可溶化剤。
【化１】
0005119443.tif 000009
（式[Ｉ]中、ＡＲはフェニル基または縮合多環芳香族基を表し、Ｘは存在しない場合もあり存在する場合は酸素原子または硫黄原子を表し、Ｚは溶媒可溶性を高めるための極性置換基または非極性置換基を表す。）
【請求項２】
前記極性置換基が、スルホン酸基、リン酸基、もしくは硫酸基、またはそれらのトリアルキルアミン塩（該アルキルの炭素数は１から１８）である、請求項１に記載のカーボンナノチューブ可溶化剤。
【請求項３】
前記非極性置換基が長鎖アルキル基（該アルキル基の炭素数は８から１８）である、請求項１に記載のカーボンナノチューブ可溶化剤。
【請求項４】
下記の式[Ｐ１]、[Ｐ２]、[Ｐ３]、または[Ｐ４]で表される繰り返し単位を有する芳香族ポリイミドから成る、請求項１に記載のカーボンナノチューブ可溶化剤。
【化２】
0005119443.tif 000010
0005119443.tif 000011
0005119443.tif 000012
【化３】
0005119443.tif 000013
【化４】
0005119443.tif 000014
【化５】
0005119443.tif 000015
（式[Ｐ１]、[Ｐ２]、[Ｐ３]、および[Ｐ４]において、Ｅｔはエチル基を表す。）
【請求項５】
請求項１の芳香族ポリイミドから成る可溶化剤を用いてカーボンナノチューブを可溶化する方法であって、前記芳香族ポリイミドを極性または非極性溶媒に溶解させる工程、得られた芳香族ポリイミドの前記溶媒溶液にカーボンナノチューブを添加する工程、ならびに、得られた芳香族ポリイミドとカーボンナノチューブの前記溶媒溶液に超音波照射を行う工程を含むことを特徴とする方法。
【請求項６】
超音波照射後の溶液を遠心分離に供する工程を更に含む、請求項５に記載のカーボンナノチューブ可溶化方法。
【請求項７】
請求項５の方法によって得られ、芳香族ポリイミドとカーボンナノチューブとから構成されることを特徴とする溶液またはゲル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ナノテクノロジーの技術分野に属し、特に、カーボンナノチューブを可溶化する新規な技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、飯島澄男らによりフラーレン製造時の堆積物中に発見されたカーボンナノチューブ（非特許文献１）は、その特異な構造に基づく高い導電性、引張り強度、耐熱性などを有することから各種分野への用途が期待されている。【０００３】
カーボンナノチューブ（以下、ＣＮＴと略称することがある）の研究開発における大きな問題は、ＣＮＴは多数のチューブが束になったバンドル構造を呈し溶媒にまったく不溶であるということである。このため、ＣＮＴに関するこれまでの検討は、主として物理学や電子工学等の観点から行われ、化学や薬医学などからのアプローチは遅れている。ＣＮＴのバンドルをほどき溶媒に溶かすことができればＣＮＴの応用は飛躍的に発展するものと考えられる。【０００４】
カーボンナノチューブを可溶化する手法としては、当初、ＣＮＴを短く切断して両端に化学修飾する手法が提案されたが（例えば、非特許文献２）、この手法はＣＮＴ本来の性質を変性してしまう。最近、本発明者らは、特定の芳香族化合物やＤＮＡなどがＣＮＴを可溶化し得ることを見出している（例えば、非特許文献３、非特許文献４、特許文献１）。この他に、多糖（β−１，３−グルカン）を用いてカーボンナノチューブを可溶化する方法（特許文献２）や、界面活性剤を用いて水性ミセルを形成させて可溶化する方法（非特許文献５）なども提案されている。【０００５】
カーボンナノチューブをポリマーとともに可溶化することができれば、例えば、ＣＮＴの特性に加えてそのポリマーに由来する特性も兼持する優れた機能の複合材料が得られるものと期待される。【０００６】
ポリイミドを利用してカーボンナノチューブを可溶化して複合材料を得ようとする試みについては幾つかの先例も見出される。しかし、ＣＮＴのバンドル構造をほどき個々のチューブが独立して溶解した状態を作り出すことは困難であり、実際はＣＮＴのバンドル（集合体）が透明なコロイド分散状態を呈しているにすぎない場合が多い。例えば、Wiseらは、ニトリル基を有する全芳香族ポリイミドとＣＮＴ（単層ＣＮＴ）とから成る複合体について検討しているが（非特許文献６）、この文献はＣＮＴが当該ポリイミド中で安定に分散されると報告しているのにとどまっている。
【非特許文献１】S. Iijima, Nature, 354, 56(1991)
【非特許文献２】J. Chen他、Science, 282, 95(1998)
【非特許文献３】N. Nakashima他、Trans. Mater. Research Soc. Jpn, 29 525-528(2004)
【非特許文献４】N. Nakashima他、Chem. Lett. 32,456(2003)
【非特許文献５】R. E. Smalley他、Science 298, 2361(2002)
【非特許文献６】K. E. Wse他、Chem. Phys. Lett. 391, 207(2004)
【特許文献１】特開２００５−２８５６０号公報
【特許文献２】特開２００５−１０４７６２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、カーボンナノチューブのバンドル構造をほどきカーボンナノチューブを確実に可溶化して、カーボンナノチューブの有効利用に資することができるような新しい技術を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者は、研究を重ねた結果、特定の構造を有するポリイミドが各種の溶媒に溶解することに注目し、このポリイミドを利用することによって如上の目的が達成され得ることを見出し本発明を導き出した。【０００９】
かくして、本発明は、下記の一般式[Ｉ]で表わされる繰り返し単位を有する芳香族ポリイミドから成るカーボンナノチューブ可溶化剤を提供するものである。【００１０】
【化１】
0005119443.tif 000002
式[Ｉ]中、ＡＲはフェニル基または縮合多環芳香族基を表し、Ｘは存在しない場合もあり存在する場合は酸素原子または硫黄原子を表し、Ｚは溶媒可溶性を高めるための極性置換基または非極性置換基を表す。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明で用いられる芳香族ポリイミドの例を合成するための反応スキームを示す。
【図２】本発明に従うカーボンナノチューブの可溶化試験において測定したＳＷＮＴ／芳香族ポリイミドのＤＭＳＯ溶液の可視−近赤外吸収スペクトルを例示する。
【図３】本発明によって得られるＳＷＮＴ／ポリイミドのＡＦＭ像を例示する。
【図４】本発明に従うＳＷＮＴ／芳香族ポリイミドのＤＭＳＯ溶液について測定した近赤外フォトルミネッセンス２次元マッピングの結果を例示する。
【図５】本発明に従うＳＷＮＴ／芳香族ポリイミドのＤＭＳＯ溶液に他の溶媒を混合して測定した吸収スペクトルを例示する。
【図６ａ】本発明で用いられるポリイミドの１例のＦＴ−ＩＲの測定結果を示す。
【図６ｂ】本発明で用いられるポリイミドの１例の１Ｈ−ＮＭＲの測定結果を示す。
【図７ａ】本発明で用いられるポリイミドの別の例のＦＴ−ＩＲの測定結果を示す
【図７ｂ】本発明で用いられるポリイミドの別の例の１Ｈ−ＮＭＲの測定結果を示す。
【図８】本発明で用いられるポリイミドの更に別の例のＦＴ−ＩＲの測定結果を示す。
【図９ａ】本発明で用いられるポリイミドの他の例のＦＴ−ＩＲの測定結果を示す。
【図９ｂ】本発明で用いられるポリイミドの他の例の１Ｈ−ＮＭＲの測定結果を示す。
【図１０】本発明に従うカーボンナノチューブ可溶化試験において測定したＳＷＮＴ／芳香族ポリイミドのＤＭＳＯ溶液の可視−近赤外吸収スペクトルを例示する。
【図１１】本発明に従うカーボンナノチューブ可溶化試験において測定したＳＷＮＴ／芳香族ポリイミドの水溶液の可視−近赤外吸収スペクトルを例示する。
【図１２】本発明に従うＳＷＮＴ／芳香族ポリイミドのＤＭＳＯ溶液について求めた近赤外フォトルミネッセンス２次元マッピングの結果を例示する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
既述のように、本発明のカーボンナノチューブ可溶化剤を構成するポリイミドの繰り返し単位を表わす式[Ｉ]中、ＡＲはフェニル基または縮合多環芳香族基を表し、Ｘは存在しない場合もあり存在する場合は酸素原子または硫黄原子を表し、Ｚは溶媒可溶性を高めるための極性置換基または非極性置換基を表す。このうち、ＡＲで表される芳香族基の好ましい例としては、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環、ピレン環、ペリレン環、ナフタセン環などから成る４価の官能基（置換されていてもよい）が挙げられる。【００１３】
また、式[Ｉ]中、Ｚで表される極性置換基とは、極性溶媒に対する可溶性を当該ポリイミドに付与する官能基であり、好ましい例として、スルホン酸基、リン酸基もしくは硫酸基、またはそれらのトリアルキルアミン塩が挙げられるが、これらに限定されるものではない。ここで、トリアルキルアミン塩のアルキルは炭素数１から１８のものであり、特に炭素数１から１２のものが好ましい。このような極性置換基を有する式[Ｉ]のポリイミドは、極性溶媒に可溶性である。極性溶媒としては、非プロトン性溶媒に限らず、プロトン性極性溶媒（例えば、水、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなど）でもよいが、一般的には、非プロトン性極性溶媒（例えば、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ｍ−クレゾール、アセトニトリル）が好ましい。【００１４】
本発明の対象とする式[Ｉ]で表わされる芳香族ポリイミドは、Ｚとして非極性置換基を有するものであってもよい。非極性置換基として好ましい例は、炭素数８から１８の長鎖アルキル基（分岐してもよい）が挙げられるが、これらに限定されるものではない。このような極性置換基を式[Ｉ]のポリイミドは、極性溶媒（例えば、ヘキサン、ベンゼン、トルエン、ジエチルエーテル、クロロホルムなど）に溶解性である。
かくして、本発明のカーボンナノチューブ可溶化剤を構成する好ましいポリイミドとして、下記の式[Ｐ１]、[Ｐ２]、[Ｐ３]、または[Ｐ４]で表わされる繰り返し単位を有するものがあるが、これらに限定されるものではない。【００１５】
【化２】
0005119443.tif 000003
0005119443.tif 000004
0005119443.tif 000005
【００１６】
【化３】
0005119443.tif 000006
【００１７】
【化４】
0005119443.tif 000007
【００１８】
【化５】
0005119443.tif 000008
なお、式[Ｐ１]、[Ｐ２]、[Ｐ３]、および[Ｐ４]において、Ｅｔはエチル基を表す。【００１９】
式[Ｉ]で表わされる繰り返し単位から成る芳香族ポリイミドは、各種の反応を工夫することによって合成することができる。図１には、上記式[Ｐ１]、[Ｐ２]、[Ｐ３]、および[Ｐ４]で表される繰り返し単位から成る芳香族ポリイミドの合成スキームを示している。同図に示されるように、一般に、ｍ−クレゾールを溶媒とし、原料である、酸二無水物とジアミンを、トリエチルアミンおよび安息香酸存在下において、80℃で４時間、180℃で20時間加熱し、アセトン中で再沈殿を行って回収することにより、所望の芳香族ポリイミドが得られる（非特許文献７参照）。なお、このようにして得られ本発明において用いられる芳香族ポリイミドの分子量は、一般に、約15000〜50000である。
【非特許文献７】J. Fang他、Macromolecules, 35, 9022(2002)
【００２０】
式[Ｉ]の芳香族ポリイミドは、各種の溶媒に室温において溶解性を有し、この特性を利用して、次のようにしてカーボンナノチューブを可溶化することができる：先ず、芳香族ポリイミドを上述したような極性または非極性溶媒に溶解させる。次に、このようにして得られた芳香族ポリイミドの溶媒溶液にカーボンナノチューブを添加する。更に、得られた芳香族ポリイミドとカーボンナノチューブの溶媒溶液に超音波照射を行う。必要に応じて、超音波照射後の溶液を遠心分離に供し、これによってバンドル化しているカーボンナノチューブが確実に除去される。なお、式[Ｉ]で表わされるような繰り返し単位を有する芳香族ポリイミドであっても、Ｚに相当する部位が水素原子であるようなポリイミドは、いずれの有機溶媒においても溶解しない。【００２１】
本発明に従い芳香族ポリイミドを用いて如上のＣＮＴ可溶化を行うと、ＣＮＴの広い濃度範囲にわたって、個々のカーボンナノチューブが独立して（孤立して）溶解していることが可視−近赤外吸収スペクトルの測定などによって確認されている。すなわち、ＣＮＴの濃度が増大するにしたがい溶液は次第に粘度を増し最終的にはゲルを形成するが、低濃度溶液から粘稠溶液、更にはゲルを形成するいずれの領域においても、バンドル構造がほどけた状態を維持していることが認められる（後述の実施例２，３参照）。【００２２】
芳香族部位を有する芳香族ポリイミドを用いる本発明の可溶化方法の別の特徴は、特定のカイラルベクトルを持つ幾つかの構造のナノチューブを選択的に可溶化し得ることである。例えば、既述の式[Ｐ２]で表わされる繰り返し単位を有する芳香族ポリイミドを用いた場合、通常の界面活性剤を用いた場合と異なり、（８，６）のカイラル指標をもつ単層カーボンナノチューブを特に可溶化することができる（後述の実施例４参照）。これは、界面活性剤を用いミセル水溶液を形成させる可溶化方式（非特許文献５）における場合とは可溶化のメカニズムが異なるためと推測される。【００２３】
本発明に従えば、以上のような可溶化方法を実施することにより、芳香族ポリイミドとカーボンナノチューブとから構成される溶液（溶媒溶液）またはゲルが得られる。このような溶液やゲルは、そのまま、製膜工程や押出し成形工程などに供することができる。【００２４】
更に、如上の可溶化操作により一旦、ＣＮＴが可溶化されて得られた芳香族ポリイミド／ＣＮＴ溶液は、他の溶媒、特に、水、エタノール、アセトニトリルのような極性溶媒と混合されることができ、それらの溶媒で稀釈されても個々のＣＮＴは独立して溶解された状態を保持したままである（後述の実施例５参照）。したがって、この特性を利用して、例えば、それらの溶媒に溶解性の成分を加えた複合系を調製することも可能である。【００２５】
なお、よく知られているように、カーボンナノチューブには単層カーボンナノチューブ（ＳＷＣＮＴまたはＳＷＮＴと略記される）と多層ナノチューブ（ＭＷＣＮＴまたはＭＷＮＴと略記される）とがある。本発明の原理は、多層ナノチューブにも適用され得るが、特に単層カーボンナノチューブに好適に用いられる。本発明に関連して用いている「カーボンナノチューブ」または「ＣＮＴ」とは、主として単層カーボンナノチューブについて言及しているものとする。【００２６】
以下に本発明の特徴を更に具体的に示すために実施例を記すが、本発明はこれらの実施例によって制限されるものではない。
なお、実施例において用いた材料、測定装置は下記のとおりである。
カーボンナノチューブ：精製ＳＷＮＴ（HiPco）Carbon Nanotechnologies Co.から購入。
紫外−可視−近赤外吸収スペクトルの測定：分光光度計JASCO, V-570。
近赤外蛍光スペクトルの測定：蛍光分光計Horiba
Spex Fluorolog:NIR。
分子間力顕微鏡：Nanoscope IIIa
(Veeco Instruments社製)。
【実施例１】
【００２７】
全芳香族ポリイミドの合成
図１に示す（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）および（Ｄ）の反応スキームに従って、既述の式[Ｐ１]、[Ｐ２]、[Ｐ３]、および[Ｐ４]の繰り返し単位を有する芳香族ポリイミド〔以下、Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４の（芳香族）ポリイミド、または、単にＰ１、Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４のように表記する〕を合成した。生成物の同定は1Ｈ−ＮＭＲおよびＦＴ−ＩＲ測定により行った。
同定データとして、図６ａにＰ１のＦＴ−ＩＲ、図６ｂにＰ１の１Ｈ−ＮＭＲ、図７ａにＰ２のＦＴ−ＩＲ、図７ｂにＰ２の１Ｈ−ＮＭＲ、図８にＰ３のＦＴ−ＩＲ、図９ａにＰ４のＦＴ−ＩＲ、図９ｂにＰ４の１Ｈ−ＮＭＲの測定結果をそれぞれ示す。
【実施例２】
【００２８】
可溶化試験
実施例１で合成した芳香族ポリイミドを用いてカーボンナノチューブの可溶化試験を行った。各芳香族ポリイミドをＤＭＳＯに溶解させて、それぞれの芳香族ポリイミドの濃度が1mg/mLのＤＭＳＯ溶液を調製した。このＤＭＳＯ溶液に精製ＳＷＮＴを加えて15分間超音波処理して、目視観察するとともに吸収スペクトルの測定を行った後、ＳＷＮＴの濃度を増加させて同様の操作を行うことを繰り返した。ＳＷＮＴの濃度は0.1〜約3mg/mL（対ポリイミド重量比0.1〜3）の範囲とした。【００２９】
いずれの場合においても、ＳＷＮＴの濃度が増大するのにしたがって溶液は次第に粘度を増し、ある濃度を超えるとゲルを形成することが認められた。すなわち、Ｐ１のポリイミドではＳＷＣＮ濃度が対ポリイミド重量比が0.98近傍から溶液が粘稠になり始め、同比が約1.7を超えるとゲル形成が認められた。また、Ｐ２のポリイミドを用いた場合では、対ポリイミド重量比が約1.4から溶液に粘度が出始め、約1.8を超えるとゲルが形成した。同様に、Ｐ３のポリイミドを使用した場合は、対ポリイミド重量比が1.7付近から粘度が出始め、約2.5を超えるとゲルの形成が認められ、また、Ｐ４のポリイミドを使用した場合には、対ポリイミド重量比が約1から溶液に粘度が出始め、約2を超えるとゲルが形成した。【００３０】
如上の可溶化試験中に行った可視−近赤外吸収スペクトルの測定から、いずれの場合においても、バンドル構造がほどけた状態が保持されていることが確認された。代表例として、Ｐ２のポリイミドを用いて行った可溶化試験中に測定した可視−近赤外吸収スペクトルを図２に示す。【００３１】
近赤外吸収スペクトルの測定は、溶液または分散系においてバンドル構造がほどけて個々に溶解しているカーボンナノチューブが存在することを示す手段の一つである（非特許文献８）。図２に示されるように、本発明に従う全芳香族ポリイミドを用いてカーボンナノチューブの可溶化を行うと、ＳＷＮＴの広い濃度範囲にわたって、ＳＷＮＴが個々に溶解していることに因る特徴的なスペクトルが近赤外領域において認められる。すなわち、粘稠な溶液（図２のスペクトルｂ）およびゲル（図２のスペクトルｃ）について測定されたスペクトルの波形およびピーク位置は、ＳＷＮＴの濃度が低い溶液（図２のスペクトルａ）、および当該ＤＭＳＯ溶液を遠心分離（10000g）に供して得られたサンプル（図２のスペクトルｄ）について測定されたものと実質的に同じである。このことは、ＳＷＮＴの粘稠溶液およびゲルは、個々に溶解されたＳＷＮＴから形成されたものであり、粘稠溶液やゲルにおいてもバンドル構造がほどけた状態が保持されていることを裏付けている。同様のことは、例えば、Ｐ４のポリイミドのＤＭＳＯ溶液にＳＷＮＴを加えて得られた溶液の可視−近赤外吸収スペクトル（図１０参照）についてもあてはまる。
さらに、本発明の芳香族ポリイミドを用いれば、水中においてもバンドル構造のほどけたＳＷＮＴの溶液がゲルを得ることができ、このことは、例えば、Ｐ４のポリイミド／ＳＷＮＴ水溶液の可視−近赤外吸収スペクトル（図１１）から明らかである。
【非特許文献８】R. E. Smalley他、Science 297, 593(2002)
【実施例３】
【００３２】
ＡＦＭ観察
実施例２で得られたＳＷＮＴ／芳香族ポリイミド複合体のＤＭＳＯ溶液のＡＦＭ（原子間力顕微鏡）観察を行った。サンプルの調製は、当該溶液中にマイカ基質を浸漬した後、洗浄、次いで真空乾燥することにより行った。
図３に代表例として、Ｐ２の芳香族ポリイミドを用いた場合のＡＦＭ像を示す。ＳＷＮＴの95%以上の直径が0.7〜2.0nmの範囲にあり、大部分のＳＷＮＴが個々に溶解した状態で存在していることが示されており、実施例２の近赤外吸収スペクトルによる結果と一致している。
【実施例４】
【００３３】
近赤外フォトルミネッセンス２次元マッピング
溶液中でバンドル構造がほどけて個々のＳＷＮＴが溶解していることは近赤外領域で蛍光を発することによっても確認でき、そして、発光スペクトルの波長に対して励起スペクトルの波長をマッピングすることによりＳＷＮＴのカイラルベクトルを決定できることが知られている（非特許文献８）。【００３４】
そこで、実施例２で得られたＳＷＮＴ／芳香族ポリイミドのＤＭＳＯ溶液について近赤外フォトルミネッセンス２次元マッピングを求めた。例として、図４にＰ２の芳香族ポリイミドを用いた場合、また、図１２にＰ４の芳香族ポリイミドを用いた場合の結果を示す。サンプルは当該溶液を3時間、10000gの遠心分離に供することにより調製した。【００３５】
図４に示されるように、（８，６）、（９，５）、（１２，１）（１４，０）および（１４，９）ＳＷＮＴの存在が認められ、（８，６）ＳＷＮＴの強度が特に大きい。また、図１１からは、Ｐ４のポリイミドが、（７，６）、（９，４）、（８，６）、（８，７）、（９，５）および（１０，５）のカイラリティをもつＳＷＮＴを孤立溶解させていることが理解される。これらは、界面活性剤ＳＤＳ（ドデシル硫酸ナトリウム）を用いた場合にミセル水溶液中に存在するＳＷＮＴ（非特許文献５）とは異なっており、本発明によるカーボンナノチューブは特異なメカニズムで進むものと推測される。
【実施例５】
【００３６】
他の溶媒との混合試験
実施例２の操作で得られたＳＷＮＴ／芳香族ポリイミドのＤＭＳＯ溶液に水、アセトニトリルまたはエタノールを混合した。代表例として、図５に、Ｐ１の芳香族ポリイミドを用いたＳＷＮＴ／ポリイミドのＤＭＳＯ溶液に水を混合した場合の吸収スペクトル測定の結果を示す。図中、（ａ）は、混ぜる前の原液、（ｂ）は水：ＤＭＳＯ溶液＝１：１、また、（ｃ）は水：ＤＭＳＯ溶液＝９：１の場合である。いずれの場合においても、吸収スペクトルの実質的な変化は認められず、水で可溶化溶液を稀釈してもＳＷＮＴが個々に溶解された状態にあることが確認された。目視観察によっても均一にＳＷＮＴが可溶化したままであった。アセトニトリルまたはエタノールで稀釈した場合においても同様の結果が得られた。
【実施例６】
【００３７】
ポリイミドのプロトン化
実施例１で合成した芳香族ポリイミドをプロトン化してトリエチルアミン塩部分をスルホン酸基に転換した。プロトン化は、熱したメタノール中で洗浄したＰ１およびＰ２の膜を、１規定の塩酸中に８〜１２時間浸漬し、超純水で洗浄し、乾燥することにより行った。
このようにＰ１およびＰ２をプロトン化して得られたポリイミドは、依然としてＤＭＳＯに対する溶解性を保っていた。そこで、プロトン化したＰ１及びＰ２のＤＭＳＯ溶液で、実施例２と同様の手法に従いＳＷＮＴの可溶化試験を行い、可視−近赤外吸収スペクトルを測定した。プロトン化したポリイミドを用いた場合でも、Ｐ１およびＰ２を用いた場合と同様にＳＷＮＴを可溶化することができ、実質的に同じ吸収スペクトルが得られ、Ｐ１およびＰ２のトリエチルアミン塩構造は可溶化に影響しないことが理解された。
【図１】
0005119443.tif 000016
【図２】
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【図５】
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【図６ａ】
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【図６ｂ】
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【図７ａ】
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【図７ｂ】
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【図８】
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【図９ａ】
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【図９ｂ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図３】
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【図４】
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【図１２】
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