(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者の歩行形態を矯正する靴の靴底であって、
靴底本体と、
使用者の歩行形態を矯正するための回転トルクを発生させる回転トルク発生部材と、
前記靴底本体に設けられ、前記回転トルク発生部材が取り付けられる取付部と、
を備え、
前記回転トルク発生部材は、前記取付部に対して着脱自在であり、かつ、前記取付部に対して相対的に回動させた複数の向きに取り付け可能であることを特徴とする靴底。
【請求項２】
前記取付部と前記回転トルク発生部材は、靴底本体に対してそれぞれ二つ設けられ、
二つの前記回転トルク発生部材は、それぞれが異なる方向の回転トルクを発生させることを特徴とする請求項１に記載の靴底。
【請求項３】
前記回転トルク発生部材は、使用者の歩行形態を矯正するための回転トルクを発生させる回転トルク発生面を複数有し、
前記靴底本体の接地側に向ける回転トルク発生面を切り換えて使用可能であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の靴底。
【請求項４】
前記取付部は、前記回転トルク発生部材を収容する収容凹部であり、
前記回転トルク発生部材が前記収容凹部に取り付けられた状態を保持する脱落防止手段と、
前記収容凹部に収容された回転トルク発生部材が靴底本体に対して回動することを防止する回転防止手段と、を備えたことを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の靴底。
【請求項５】
前記回転防止手段は、
前記回転トルク発生部材を正多角形とし、
前記収容凹部を前記回転トルク発生部材に合わせた正多角形とすることで、構成されることを特徴とする請求項４に記載の靴底。
【請求項６】
前記回転トルク発生部材の回転トルク発生側部には複数の突起が形成され、
前記回転防止手段は、
前記突起と、前記収容凹部が係合することで構成されることを特徴とする請求項４に記載の靴底。
【請求項７】
前記脱落防止手段は、
前記回転トルク発生部材に設けられ、前記収容凹部に前記回転トルク発生部材を収容する方向に対して直角方向に突出する突起部と、前記収容凹部に前記回転トルク発生部材を収容した際に、前記突起部と係合する係合凹部と、によって構成されることを特徴とする請求項５または請求項６に記載の靴底。
【請求項８】
前記回転トルク発生部材は、体重別に硬度が設定されることを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の靴底。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、靴底の技術、特に理想的な歩行形態である「あおり歩行」に矯正するための靴の靴底の技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従前より、使用者の歩行形態を理想的な歩行形態である「あおり歩行」に矯正する靴が公知となっている（例えば特許文献１参照。）。特許文献１に示す靴の靴底には、この「あおり歩行」を行うための外旋底部材と内旋底部材（回転トルク発生部材）が備えられている。外旋底部材と内旋底部材には、それぞれ複数の突起が形成され、この突起が地面に接する際に体重による圧力によって変形し、足を外側又は内側へと回転させる回転トルクを発生させ、歩行形態を「あおり歩行」に矯正する。
【０００３】
しかしながら、このような靴底においては、回転トルク発生部材に形成されている突起は靴底の他の部分よりも突出しているため、使用者の歩行により摩耗しやすい。回転トルク発生部材に形成されている突起が摩耗すると、足を回転させる回転トルクが減少するため、必要な矯正効果が得られなくなるという問題がある。
【０００４】
また、回転トルク発生部材に形成されている突起の摩耗は均一ではなく、歩行形態の癖などにより、摩耗量が多い箇所と摩耗量が少ない箇所のある偏摩耗である。摩耗量が多い箇所は、使用者の体重が加わりやすく足を回転させる回転トルクをそれだけ多く発生させる箇所であるが、その部分の摩耗量が多くなることにより足を回転させる回転トルクが大幅に減少する。このため、ほとんど摩耗していない箇所が残っているにも関わらず、必要な矯正効果が得られなくなるという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第４３５７５５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記の問題を解決すべくなされたものである。本発明の目的は、必要な矯正効果を長期間に渡って得ることのできる靴底を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次にこの課題を解決するための手段を説明する。
【０００８】
即ち、請求項１においては、使用者の歩行形態を矯正する靴の靴底であって、靴底本体と、使用者の歩行形態を矯正するための回転トルクを発生させる回転トルク発生部材と、前記靴底本体に設けられ、前記回転トルク発生部材が取り付けられる取付部と、を備え、前記回転トルク発生部材は、前記取付部に対して着脱自在であり、かつ、前記取付部に対して相対的に回動させた複数の向きに取り付け可能であるものである。
【０００９】
請求項２においては、前記取付部と前記回転トルク発生部材は、靴底本体に対してそれぞれ二つ設けられ、二つの前記回転トルク発生部材は、それぞれが異なる方向の回転トルクを発生させるものである。
【００１０】
請求項３においては、前記回転トルク発生部材は、使用者の歩行形態を矯正するための回転トルクを発生させる回転トルク発生面を複数有し、前記靴底本体の接地側に向ける回転トルク発生面を切り換えて使用可能としたものである。
【００１１】
請求項４においては、前記取付部は、前記回転トルク発生部材を収容する収容凹部であり、前記回転トルク発生部材が前記収容凹部に取り付けられた状態を保持する脱落防止手段と、前記収容凹部に収容された回転トルク発生部材が靴底本体に対して回動することを防止する回転防止手段と、を備えたものである。
【００１２】
請求項５においては、前記回転防止手段は、前記回転トルク発生部材を正多角形とし、前記収容凹部を前記回転トルク発生部材に合わせた正多角形とすることで、構成されるものである。
【００１３】
請求項６においては、前記回転トルク発生部材の回転トルク発生側部には複数の突起が形成され、前記回転防止手段は、前記突起と、前記収容凹部が係合することで構成されるものである。
【００１４】
請求項７においては、前記脱落防止手段は、前記回転トルク発生部材に設けられ、前記収容凹部に前記回転トルク発生部材を収容する方向に対して直角方向に突出する突起部と、前記収容凹部に前記回転トルク発生部材を収容した際に、前記突起部と係合する係合凹部と、によって構成されるものである。
【００１５】
請求項８においては、前記回転トルク発生部材は、体重別に硬度が設定されるものである。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の効果として、以下に示すような効果を奏する。
【００１７】
請求項１においては、回転トルク発生部材は、取付部に対して着脱自在であり、かつ、取付部に対して相対的に回動させた複数の向きに取り付け可能である。このため、回転トルク発生部材が摩耗した際に、取付部に対する回転トルク発生部材の位置を変更したり、回転トルク発生部材を取付部に対して取り替えることができ、使用者の歩行形態を矯正するための回転トルクを持続させることが可能となり、ひいては、必要な矯正効果を長期間に渡って得ることができる。
【００１８】
請求項２においては、使用者の歩行形態をより確実に矯正するために、靴底本体に対して取付部と回転トルク発生部材をそれぞれ二つ設けていても、各回転トルク発生部材が取付部に対して着脱自在であるため、二つの回転トルク発生部材の摩耗の度合いに応じて、回転トルクが発生しづらくなった方の回転トルク発生部材のみ取付部に対する位置を変更させたり、回転トルク発生部材を取り替えたりすることができる。そのため、取付部に対する位置の変更や取替えの不要な回転トルク発生部材はそのまま取付部に取り付けることができ、靴底全体を交換することを要しないため経済的である。また、それぞれの回転トルク発生部材を適切な回転トルクを発生することができる良好の状態とすることが容易であるため、使用者の歩行形態を矯正するための回転トルクを持続させることが可能となり、ひいては、必要な矯正効果を長期間に渡って得ることができる。
【００１９】
請求項３においては、回転トルク発生部材は、使用者の歩行形態を矯正するための回転トルクを発生する回転トルク発生面を複数有し、靴底本体の接地側に向ける回転トルク発生面を切り換えて使用可能である。このため、ある回転トルク発生面が摩耗した場合、別の新たな回転トルク発生面が靴底本体の接地側に向くように取り付けることで、使用者の歩行形態を矯正するための回転トルクを持続させることが可能となり、ひいては、必要な矯正効果を長期間に渡って得ることができる。
【００２０】
請求項４においては、収容凹部に対する回転トルク発生部材の収容位置を変更することができるため、回転トルク発生部材が偏摩耗した際に、多く摩耗した箇所とより少なく摩耗した箇所の位置を入れ替えることで、使用者の歩行形態を矯正するための回転トルクを持続させることが可能となり、ひいては、必要な矯正効果を長期間に渡って得ることができる。加え、回転防止手段によって、収容凹部に対する回転トルク発生部材の位置を固定することができ、さらに、脱落防止手段によって、収容凹部に対して回転トルク発生部材を確実に取り付けることが可能となる。
【００２１】
請求項５においては、別途に回転防止手段を設けることなく、回転トルク発生部材が収容凹部に対して回転することを防止することができる。
【００２２】
請求項６においては、別途に回転防止手段を設けることなく、回転トルク発生部材が収容凹部に対して回転することを防止することができる。
【００２３】
請求項７においては、別途に、脱落防止手段を設けることなく、回転トルク発生部材が収容凹部から離れることを防止することができる。
【００２４】
請求項８においては、体重毎に硬度が設定されているため、使用者の体重に合った硬度を選択することができ、回転トルク発生部材による適切な回転トルクを容易に得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の実施例１に係る靴底を有した靴の側面図。
【図２】同じく靴底の斜視図。
【図３】靴底の底面図。
【図４】靴底の分解状態を示す斜視図。
【図５】図３のＡ−Ａ線端面図。
【図６】図３のＢ−Ｂ線端面図。
【図７】（ａ）第１回転トルク発生部材の側面図、（ｂ）第２回転トルク発生部材の側面図。
【図８】脱落防止手段の固定方法を示した斜視簡略図。
【図９】第１収容凹部に対する第１回転トルク発生部材の位置を示した底面図。
【図１０】本発明の実施例２に係る靴底の構成を示した斜視簡略図。
【図１１】同じく底面図。
【図１２】図１１のＣ−Ｃ線断面図。
【図１３】靴底の分解状態を示す斜視図。
【図１４】第１回転トルク発生部材の別の構成を示す斜視簡略図。
【図１５】実施例１に係る回転防止手段の別の構成を示す斜視簡略図。
【発明を実施するための形態】
【実施例１】
【００２６】
次に、本発明の実施例１について、図１から図９を用いて説明する。尚、特に断りがない限り、図中に示した方向をもとに、説明を行うこととする。
【００２７】
実施例１の靴底１１は、「あおり歩行」といわれる理想的な歩行形態に矯正するためのものである。
【００２８】
本実施形態の靴底１１は、主としてミッドソール２１とアウトソール２２とよりなる靴底本体２０、回転トルク発生部材として第１回転トルク発生部材６０と第２回転トルク発生部材７０、及び、脱落防止手段としてボルト４２・４７とナット４１・４６と、によって構成されている。
【００２９】
靴底本体２０は、靴１０を構成する部分の内、足を収容する靴本体１２の下側の面に設けられる。靴底本体２０は、靴本体１２を路面などから保護し、回転トルク発生部材（第１回転トルク発生部材６０及び第２回転トルク発生部材７０）とともに足や脚への衝撃を緩和する。靴底本体２０は、靴本体１２に直接取り付けられるミッドソール２１と、さらにミッドソール２１の下面に取り付けられるアウトソール２２とによって構成される。図１、図２、図４に示すように、靴底本体２０の後部である踵部（使用者の踵の位置）には、後述する第１回転トルク発生部材６０を収容するための取付部である第１収容凹部２３が設けられている。さらに、靴底本体２０の前部である小指球部（使用者の小指球の位置）には、後述する第２回転トルク発生部材７０を収容するための取付部である第２収容凹部２６が設けられている。
【００３０】
図４、図５、図７ａに示すように、第１回転トルク発生部材６０は、使用者の歩行態様を「あおり歩行」に矯正するために靴底１１に取り付けられる部材である。第１回転トルク発生部材６０は、靴底本体２０の第１収容凹部２３に取り付けられ、使用者の足を踵を中心としてつま先側を内側から外側に向けて回動させる（図３参照。）。第１回転トルク発生部材６０は、プレート６１、本体部６２より構成されている。
【００３１】
プレート６１は、第１回転トルク発生部材６０の芯（芯材）となるもので、ステンレス等の金属を円盤状とすることで形成されている。プレート６１の中央には、貫通孔６１ａが形成され、その外周には、同じ円周上に所定の間隔を隔てて孔６１ｂ・・・が形成されている。
【００３２】
本体部６２は、合成樹脂や天然ゴム等の弾性部材（軟質材料）を所定の形状とすることで構成されている。本体部６２は、主として、ベース６３、第１突起６４、第２突起６５を有している。
【００３３】
ベース６３は、プレート６１を覆う平坦な円柱状に形成される部分である。ベース６３は、第１面６３ａとその反対の面である第２面６３ｂとその二面に接する円周側面６３ｃを有している。ベース６３の中央には、プレート６１の貫通孔６１ａと連通し、かつ、第１面６３ａと第２面６３ｂとを貫通する貫通孔６３ｄが形成されている。
【００３４】
第１突起６４は、断面が直角三角形状に形成されている。第１突起６４・・・は８個が放射状に等間隔でベース６３の第１面６３ａに一体的に設けられる。また、第１突起６４は、第１面６３ａに対して直立した立面６４ａと、その反対側の面であって第１面６３ａに対して所定の角度に傾斜した斜面６４ｂとを有している。斜面６４ｂ・・・は、同じ円周方向に向かって傾斜するように配置されている。この第１突起６４・・・特に斜面６４ｂ・・・は、回転トルク発生面とされ、路面と接することで、回転トルクを発生させる面である。
【００３５】
第２突起６５は、第１突起６４と同じ断面直角三角形状に形成されている。第２突起６５・・・は８個が放射状に等間隔でベース６３の第２面６３ｂに一体的に設けられる。また、第２突起６５は、第２面６３ｂに対して直立した立面６５ａと、その反対側の面であって第２面６３ｂに対して所定の角度に傾斜した斜面６５ｂとを有している。この第２突起６５・・・特に斜面６５ｂ・・・は、回転トルク発生面とされ、路面と接することで、回転トルクを発生させる面である。また、第２突起６５は、図に示す状態において、ベース６３を隔てて、第１突起６４の真上に配置されている。また、第１突起６４の斜面６４ｂと第２突起６５の斜面６５ｂは、平行となるように配置されている。つまり、第１面６３ａを上向きとした場合の第１突起６４の斜面６４ｂの向きと、第２面６３ｂを上向きとした場合の第２突起６５の斜面６５ｂの向きが同じとなるように形成されている。第１回転トルク発生部材６０はその中央を点とする点対称に形成されている。
【００３６】
第２回転トルク発生部材７０は、使用者の歩行態様を「あおり歩行」に矯正するために靴底１１に取り付けられる部材である。第２回転トルク発生部材７０は、靴底本体２０の第２収容凹部２６に取り付けられ、靴底本体２０の小指球部が路面に接触する際に、小指球部を中心として足を外側から内側に向けて回転させるものである（図３参照。）。
【００３７】
第２回転トルク発生部材７０は、第１回転トルク発生部材６０と略同様の構成であり、第１回転トルク発生部材６０を縮小することで構成されている。但し、第１回転トルク発生部材６０と第２回転トルク発生部材７０のそれぞれの第１面６３ａ・７３ａを同じ向きとした場合、第１突起７４の斜面７４ｂの向きが第１回転トルク発生部材６０の第１突起６４の斜面６４ｂの向きと逆の方向となるように配置されている。同様に、第１回転トルク発生部材６０と第２回転トルク発生部材７０のそれぞれの第２面６３ｂ・７３ｂを同じ向きとした場合、第２突起７５の斜面７５ｂの向きが第１回転トルク発生部材６０の第２突起６５の斜面６５ｂの向きと逆の方向となるように配置されている。尚、第２回転トルク発生部材７０は、第１回転トルク発生部材６０と共通の構成については説明を省略する。
【００３８】
第１回転トルク発生部材６０を靴底本体２０に取り付けるための第１収容凹部２３は、靴底本体２０の踵部に第１回転トルク発生部材６０の凹凸に合わせて形成された空間である。また、第１収容凹部２３は、第１回転トルク発生部材６０を収容した際に、第１回転トルク発生部材６０の回転トルク発生面である第１突起６４または第２突起６５がアウトソール２２の接地面よりも若干突出するように構成されている。具体的には、第１収容凹部２３は、第１回転トルク発生部材６０のベース６３の円周側面６３ｃに沿うように筒状の空間が形成され、その上部には第１回転トルク発生部材６０の第２面６３ｂと接する上面２３ａが形成され、さらに、その上面２３ａよりも上方に第２突起６５の断面が直角三角形状に沿うような窪み２３ｂが形成されている。
【００３９】
さらに、第１収容凹部２３には、底面視において、第１収容凹部２３の略中心であって、第１回転トルク発生部材６０が取り付けられた状態で、第１回転トルク発生部材６０の貫通孔６３ｄの軸心方向と同じ軸心方向である支持孔２４が設けられている。図４、図５に示すように、支持孔２４の上方のミッドソール２１内部には、第１回転トルク発生部材６０の脱落防止手段の一方を構成するナット４１が埋設されている。ナット４１の軸心方向は、支持孔２４の軸心方向と同じとなるように配置されている。
【００４０】
第２回転トルク発生部材７０を靴底本体２０に取り付けるための第２収容凹部２６は、靴底本体２０の小指球部に第２回転トルク発生部材７０の凹凸に合わせて形成された空間である。第２収容凹部２６は、第１収容凹部２３と同様に形成されるが、異なる点として、第１収容凹部２３の窪み２３ｂに対応する窪み２６ｂが、第２回転トルク発生部材７０の第２突起７５の斜面７５ｂの傾斜に合わせて、逆の方向に傾斜するように形成されている。
【００４１】
図４に示すように、第１回転トルク発生部材６０及び第２回転トルク発生部材７０の脱落防止手段の他方を構成するボルト４２・４７は、頭部４３・４８と軸部４４・４９によって構成される。頭部４３・４８は、平面視において、頭部４３・４８を貫通する操作孔４５・・・が同一円上に等間隔に４つ形成されている。
【００４２】
また、ボルト４２・４７をナット４１・４６に取り付けるための工具５１は、持部５２と係合部５３から構成され、板材を所定の形状となるように形成されている。係合部５３は、持部５２から二股に分かれるように形成される部分である。この二股の部分の間隔は、ボルト４２・４７の軸心を挟んで対向する二つの操作孔４５・４５の間隔と同じとなるように形成されている。
【００４３】
尚、脱落防止手段の他方を構成するボルト４２・４７の形状及び工具５１は、限定するものではない。例えば、工具を一般的なマイナスドライバーとして、脱落防止手段の他方をマイナスネジとしてもよい。また、第１回転トルク発生部材６０と第２回転トルク発生部材７０のどちらか一方を実施例１のボルト４２・４７を用いることとし、他方をマイナスネジを用いてナット４１・４６に固定してもよい。
【００４４】
次に、第１回転トルク発生部材６０と第２回転トルク発生部材７０を第１収容凹部２３と第２収容凹部２６へ装着する方法について説明する。
【００４５】
図４、図５、図８に示すように、先ず、第１回転トルク発生部材６０の第２面６３ｂと第２突起６５が第１収容凹部２３の上面２３ａと窪み２３ｂと接触するように、第１回転トルク発生部材６０が第１収容凹部２３へと収容される。
【００４６】
そして、脱落防止手段の一方を構成するボルト４２の軸部４４を第１回転トルク発生部材６０の貫通孔６３ｄ、プレート６１の貫通孔６１ａ、貫通孔６３ｄ、第１収容凹部２３の上方の支持孔２４を通って、ナット４１へと到達させる。さらに、ボルト４２の操作孔４５に工具５１の係合部５３を挿入して、ボルト４２を操作し、ボルト４２をナット４１に対して螺挿させる。すると、図２に示すように、第１回転トルク発生部材６０が、靴底本体２０に形成された第１収容凹部２３に取り付られるとともに、ボルト４２及びナット４１によって第１収容凹部２３から脱落することを防止することができる。
【００４７】
次に図４、図６、図８に示すように、第２回転トルク発生部材７０も第１回転トルク発生部材６０と同様に、ボルト４７及びナット４１によって固定されるとともに第２収容凹部２６に取り付けられる。
【００４８】
このように、第１回転トルク発生部材６０及び第２回転トルク発生部材７０を靴底本体２０へと装着することで靴底１１が形成され、図１に示す靴１０が使用可能な状態となる。
そして、靴１０は、靴底１１の踵部が路面に接地することで、靴底１１の踵部に形成した第１回転トルク発生部材６０の第１突起６４・・・が先端部から徐々に撓み弾性変形することで、図３の底面図に示すように、外旋方向（図中の太矢印）の回転トルク（靴１０を外側へと回転させる力）が生じる。この回転トルクにより、踵部から小指球部への体重移動が円滑に行えるようになる。
【００４９】
ここで、回転トルクが発生している間、第１回転トルク発生部材６０の第２突起６５の立面６５ａが第１収容凹部２３の窪み２３ｂと接触するので、第１回転トルク発生部材６０は、第１収容凹部に対して相対回転することがない。つまり、第１回転トルク発生部材６０の第２突起６５と第１収容凹部２３の窪み２３ｂとがかみ合うように作用するため、別途に回転防止手段を設けることなくとも回転防止手段の役割を果たすことができ、第１収容凹部２３に対する第１回転トルク発生部材６０の位置を固定することができる。
【００５０】
さらに、小指球部周辺の靴底本体２０が路面に接地することで、靴底１１の小指球部に形成した第２回転トルク発生部材７０の第１突起７４・・・が先端部から徐々に撓み弾性変形することで、内旋方向（図中の太い破線矢印）の回転トルク（靴１０を内側へと回転させる力）が生じる。第１回転トルク発生部材６０と同様に、第２回転トルク発生部材７０も第２突起７５と第２収容凹部２６の窪み２６ｂが接触することで、回転防止手段を構成し、第２収容凹部２６に対する第２回転トルク発生部材７０の位置を固定することができる。
【００５１】
したがって、第１回転トルク発生部材６０と第２回転トルク発生部材７０が変形することで、生じる回転トルクによって、理想的な歩行形態である「あおり歩行」となるように矯正することができる。
【００５２】
実施例１の靴１０の第１回転トルク発生部材６０には、使用する歩行者の歩行形態の癖などにより、摩耗量が多い箇所と摩耗量が少ない箇所のある偏摩耗が生じる。靴底１１の後部（踵部）に取り付けられている第１回転トルク発生部材６０においては、図９ａに示すように、摩耗量が多い箇所は、使用者の体重が加わりやすい後側に配置された第１突起６４である。つまり、後ろ側に配置された第１突起６４は、足を回転させる回転トルクをそれだけ多く発生させていた箇所であるが、その部分の摩耗量が多くなることにより足を回転させる回転トルクが大幅に減少する。このため、前側に配置された第１突起６４は、ほとんど摩耗していないにも関わらず、必要な「あおり歩行」の矯正効果が得られなくなる。
【００５３】
そこで、この偏摩耗した第１回転トルク発生部材６０は、図９ａに示す状態から一旦、靴底本体２０の第１収容凹部２３から取り外され、図中の太矢印に示すようにベース６３の周方向に１８０度回動させて向きが変更される。第１回転トルク発生部材６０は、その変更された向きのまま、図９ｂに示すように、再び靴底本体２０の第１収容凹部２３に取り付けられる。つまり、靴底本体２０の取付部である第１収容凹部２３に対して相対的に回動させることで、摩耗量の多い第１突起６４・・・をつま先（前）側へと移動させ、後側には、摩耗量の少ない第１突起６４・・・が配置される。
【００５４】
尚、実施例１において、第１回転トルク発生部材６０が、偏摩耗した場合、第１回転トルク発生部材６０は、第１収容凹部２３に対して相対的に回動させた複数の向き（実施例１においては２方向）に取り付けることが可能であるが限定するものではない。例えば、第１回転トルク発生部材６０の偏摩耗の状態によっては、１２０度毎に第１収容凹部２３に対する位置を変更する、つまり、第１収容凹部２３に対して相対的に回動させた３つの向きに取り付けることが可能である。
【００５５】
このように再度、異なる位置で第１回転トルク発生部材６０を第１収容凹部２３に収容することで、回転トルクの発生に大きく影響する後側の第１突起６４の形状を見かけ上復活させることができる。
この状態で、さらに靴１０の使用を続けると、また、後側の第１突起６４が多く摩耗して、必要な「あおり歩行」の矯正効果が得られなくなる。
【００５６】
そこで、新たに、図９ｃに示すように、摩耗した第１突起６４を上側つまり第１収容凹部２３側に、第２突起６５を下側つまり接地面側にして、第１突起６４から第２突起６５を回転トルク発生面として、第１収容凹部２３へ取り付ける。そうすることで、摩耗されていない第２突起６５が接地面側に現れ、新品と同程度の必要な「あおり歩行」の矯正効果を得られる。
【００５７】
第２回転トルク発生部材７０については、摩耗の度合いに応じて第１回転トルク発生部材６０と同様にベース７３の周方向に回動させて向きを変更させたり、また第１突起７４が摩耗すると新たな回転トルク発生面として第２突起７５を接地側として取り付けたりすることができる。
【００５８】
使用者の歩行形態をより確実に「あおり歩行」に矯正するために、靴底本体２０に外旋方向（図中の太矢印）の回転トルクが生じる第１回転トルク発生部材６０が第１収容凹部２３に着脱自在に収容され、さらに、靴底本体２０に内旋方向（図中の太矢印）の回転トルクが生じる第２回転トルク発生部材７０が第２収容凹部２６に着脱自在に収容されている。このように、二つの回転トルク発生部材を靴底１１に設けていても、第１回転トルク発生部材６０と第２回転トルク発生部材７０の摩耗の度合いに応じて、回転トルクが発生しづらくなった方、例えば、第１回転トルク発生部材６０みが回転トルクが発生しづらくなった場合、第１回転トルク発生部材６０のみの第１収容凹部２３に対する位置を変更させたり、第１回転トルク発生部材６０を取り替えたりすることができる。そのため、第２収容凹部２６に対する位置の変更や取替えの不要な第２回転トルク発生部材７０はそのまま第２収容凹部２６に収容したままとすることができ、靴底１１全体を交換することを要しないため経済的である。
【００５９】
実施例１において、第１面６３ａに第１突起６４を第２面６３ｂに第２突起６５を設けているが限定するものではない。例えば、図１５に示すように、第１面２６３ａには第１突起６４を設け、第２面２６３ｂには第２突起を設けずにフラットな状態として、ベース２６３を底面視において正八角形に構成することもできる。このとき、第１収容凹部２２３の形状もベース２６３と同様に正八角形に構成することで、ベース２６３の外周面が第１収容凹部２２３の内面と接触して、第１収容凹部２２３に対する第１回転トルク発生部材２６０の回転を防止することができる。つまり、第１回転トルク発生部材２６０のベース２６３を正八角形とし、第１収容凹部２２３を回転トルク発生部材のベース２６３の形状に合わせて正八角形とすることで、第１回転トルク発生部材２６０が靴底本体２０に対して回動することを防止する回転防止手段を構成している。
【００６０】
尚、第１回転トルク発生部材２６０のベース２６３を正八角形としているが、正方形や正五角形等の正多角形として、そのベースの形状に合わせて、第１収容凹部の形状を正方形や正五角形等の正多角形として、回転防止手段を構成してもよい。
また、同様に、第２回転トルク発生部材も正多角形として、その形状に合わせて、第２収容凹部の形状を正多角形として回転防止手段を構成してもよい。
【実施例２】
【００６１】
次に、本発明の実施例２について、図１０から図１３を用いて説明する。
【００６２】
実施例２の靴底１１１の基本的な構造は、実施例１と同様であるが、脱落防止手段が異なる。この脱落防止手段を中心として以下の説明を行う。尚、実施例１と同じ部材や部分に関しては同じ符号を付し詳細な説明は省略する。
【００６３】
実施例２の靴底１１１は、図１０、図１１に示すように、ミッドソール１２１とアウトソール１２２とよりなる靴底本体１２０、第１回転トルク発生部材１６０と第２回転トルク発生部材１７０とよりなる回転トルク発生部材、によって構成されている。
【００６４】
第１回転トルク発生部材１６０は、本体部１６２、脱落防止突起６６より構成されている。
【００６５】
第１回転トルク発生部材１６０は、合成樹脂や天然ゴム等の弾性部材（軟質材料）を所定の形状とすることで構成されている。本体部１６２は、主として、ベース６３、第１突起６４、第２突起６５を有している。
【００６６】
ベース６３の円周側面６３ｃの上下中央部には、外側へ突出するリング状の脱落防止突起６６が一体的に設けられている。脱落防止突起６６は、リング状の一部が切り欠かれた切り欠き部６６ａが設けられている。脱落防止突起６６の切り欠き部６６ａは、ベース６３を挟んで第１突起６４と第２突起６５の外側の面が段差なく同一の平面となるように切り欠かかれている。
【００６７】
第２回転トルク発生部材１７０は、第１回転トルク発生部材１６０と同様にベース７３の円周側面７３ｃの上下中央部に、外側へ突出するリング状の脱落防止突起７６が一体的に設けられている。脱落防止突起７６も、リング状の一部が切り欠かれた切り欠き部７６ａが設けられている。脱落防止突起７６の切り欠き部７６ａは、ベース７３を挟んで第１突起７４と第２突起７５の外側の面が段差なく同一の平面となるように切り欠かかれている。
【００６８】
靴底本体１２０には、これらの第１回転トルク発生部材１６０と第２回転トルク発生部材１７０の形状に合わせた第１収容凹部１２３と第２収容凹部１２６とが設けられている。つまり、第１回転トルク発生部材１６０が第１収容凹部１２３に収容された際に、第１回転トルク発生部材１６０が第１収容凹部１２３に沿うように形成されている。
【００６９】
従って、実施例２の脱落防止手段の一方を構成する脱落防止突起６６と係合するように、脱落防止手段の他方を構成する脱落防止凹部１２４が、第１収容凹部１２３の内側面にリング状の溝を形成することで構成されている。さらに、第１収容凹部の右側（人の体側側）には、切り欠き部１２３ｂが設けられている。
【００７０】
当該切り欠き部１２３ｂの深さは、第１突起６４・・・を接地面側として第１収容凹部１２３に収容した場合、第２面６３ｂの位置まで達するように設けられている。
【００７１】
第２収容凹部１２６も第１収容凹部１２３と同様に、第２回転トルク発生部材１７０の脱落防止手段の一方を構成する脱落防止突起７６と係合するように、脱落防止手段の他方を構成する脱落防止凹部１２７が、第２収容凹部１２６の内側面にリング状の溝を形成することで構成されている。
さらに、第２収容凹部１２６の内周面の一部を切り欠くことで形成させる切り欠き部１２６ｂが第２収容凹部１２６の右側（人の体側側）に設けている。
【００７２】
当該切り欠き部１２３ｂの深さは、第１突起７４・・・を接地面側として第１収容凹部１２３に収容した場合、第２面６３ｂの位置まで達するように設けられている。
【００７３】
次に、第１回転トルク発生部材１６０と第２回転トルク発生部材１７０を第１収容凹部１２３と第２収容凹部１２６へ装着する方法について説明する。
【００７４】
先ず、第１回転トルク発生部材１６０の第２面６３ｂ側と第２突起６５と第１収容凹部１２３の上面２３ａと窪み２３ｂとを合わせるとともに、脱落防止突起６６が脱落防止凹部１２４へと押し込まれるように係合される。このとき、第１収容凹部１２３の切り欠き部１２３ｂと第１回転トルク発生部材１６０の切り欠き部６６ａとの位置を合わせるようにして、第１回転トルク発生部材１６０が第１収容凹部１２３へと取り付けられる。また、脱落防止突起６６と脱落防止凹部１２４とが係合しているため、第１収容凹部１２３から第１回転トルク発生部材１６０が、脱落することがない。
【００７５】
次に、第２回転トルク発生部材１７０の第２面７３ｂ側と第２突起７５と第２収容凹部１２６の上面２６ａと窪み２６ｂとを合わせるとともに、脱落防止突起７６が脱落防止凹部１２７へと押込まれるように係合される。このとき、第２収容凹部１２６の切り欠き部１２６ｂと第２回転トルク発生部材１７０の切り欠き部７６ａとを合わせるようにして、第２回転トルク発生部材１７０が第２収容凹部１２６へと取り付けられる。また、脱落防止突起７６と脱落防止凹部１２７とが係合しているため、第２収容凹部１２６から第２回転トルク発生部材１７０が、脱落することがない。
【００７６】
このように、第１回転トルク発生部材１６０及び第２回転トルク発生部材１７０を靴底本体１２０へと装着することで靴底１１１は形成され、使用可能な状態となる。
【００７７】
実施例２の靴底１１１を有する靴は、実施例１と同様に、使用し続けると、通常、第１回転トルク発生部材１６０の第１突起６４の先端部が偏摩耗してしまう。
【００７８】
そこで、この摩耗した第１回転トルク発生部材１６０は、一旦、靴底本体１２０の第１収容凹部１２３から取り外され、摩耗した第１突起６４を上側つまり第１収容凹部１２３側に、第２突起６５を下側つまり接地面側にし、第１収容凹部１２３へ第１突起６４を接触させた状態で、第１回転トルク発生部材１６０を第１収容凹部１２３へと収容する。
【００７９】
このときの具体的な取り外し方は、以下のとおりである。
図１１及び図１２に示すように、第１収容凹部１２３の切り欠き部１２３ｂと第１回転トルク発生部材１６０の切り欠き部６６ａが重なった箇所に空間があり、その空間は、脱落防止突起６６と脱落防止凹部１２４が係合されていない。この空間に、ドライバー５５などの工具を挿入して、第１収容凹部１２３の縁部（アウトソール１２２）を支点とし、第１回転トルク発生部材１６０の切り欠き部６６ａに面する側部を押し上げる。このようにすることで、第１回転トルク発生部材１６０の脱落防止突起６６が第１収容凹部１２３の脱落防止凹部１２４から外れ、第１回転トルク発生部材１６０を第１収容凹部１２３から取り外すことができる。
【００８０】
したがって、摩耗されていない第２突起６５が接地面側に露出することになり、新品と同様の適切な「あおり歩行」を行える回転トルク発生面が現れる。
【００８１】
第２回転トルク発生部材１７０も同様に、第２収容凹部１２６に収容され、摩耗した際も、同様にトルク発生面を変更することができるため、詳細な説明については省略する。
【００８２】
実施例２の第１回転トルク発生部材１６０及び第２回転トルク発生部材１７０は、おのおの切り欠き部６６ａ・７６ａを１箇所有しているが、回転トルク発生部材一つに対して切り欠き部を複数個所形成することで、収容凹部に対する回転トルク発生部材の位置をずらすことが可能なる。つまり、第１突起が偏摩耗した場合であっても、摩耗する前に、合わせていたきり欠き部と別の切り欠き部に合わせるように収容凹部に対して回動させる。このように構成することで、実施例１と同じように、一つの面（回転トルク発生面）を収容凹部に対して回動させることで用いることができる。
【００８３】
前述の通り、実施例１及び実施例２の第１回転トルク発生部材６０・１６０と第２回転トルク発生部材７０・１７０とは、靴底本体２０・１２０に対して、着脱自在に構成されている。
また、第１回転トルク発生部材６０・１６０及び第２回転トルク発生部材７０・１７０が、比較的低い硬度であり、靴１０を使用する人の体重が比較的重い場合、第１回転トルク発生部材６０・１６０及び第２回転トルク発生部材７０・１７０が路面と接触すると同時に、変形しながら靴１０を回転させるのではなく圧力方向に圧縮され、必要な矯正効果が得られる回転トルクが発生しづらくなる。しかしながら、体重に対して適切な硬度の第１回転トルク発生部材６０・１６０及び第２回転トルク発生部材７０・１７０を使用した場合、適当な回転トルクを発生させ、必要な「あおり歩行」の矯正効果が得られることとなる。
【００８４】
例えば、体重の重い人が実施例１の靴１０を使用する場合、体重が軽い人に比べて、硬度が高い第１回転トルク発生部材６０及び／又は第２回転トルク発生部材７０を用いることが容易に行える。この様に、靴を使用する人の体重に合わせて第１回転トルク発生部材６０及び／又は第２回転トルク発生部材７０の硬度を変更することで、最適な回転トルクを得ることができ、硬度の変更が容易であるため靴の汎用性が向上する。
【００８５】
これに加えて、第１回転トルク発生部材６０及び／又は第２回転トルク発生部材７０は、体重別に硬度が設定されるとともに、その硬度に対応する配色を行うことができる。
例えば、使用者が体重５０ｋｇ台である場合、回転トルク発生部材の硬度をＡとし色調を赤色とする。使用者が体重６０ｋｇ台である場合、回転トルク発生部材の硬度をＢとし色調を緑色とする。使用者が体重７０ｋｇ台である場合、回転トルク発生部材の硬度をＣとし色調を青色とする。
【００８６】
この様に構成することで、使用者の体重にあった硬度の回転トルク発生部材（第１回転トルク発生部材６０及び／又は第２回転トルク発生部材７０）を靴底１１に用いることができ、見た目からも容易に硬度を区別することができる。
【００８７】
また、実施例１の第１回転トルク発生部材６０の第１突起６４、第２突起６５にインジケータ１００を設けることで、回転トルク発生面の交換時期、つまり、第１収容凹部２３に対して回動させる時期や反転させる時期が使用者に容易に判断できるようにすることができる。具体的には、図１４に示すように、第１突起２６４は、第１突起６４の先端側に斜面６４ｂと立面６４ａとを貫く溝であるインジケータ１００を形成することで構成される。インジケータ１００は、複数ある第１突起６４の内、数個または全部に設ける。第１回転トルク発生部材６０が第１収容凹部２３に収容された状態において、このインジケータ１００は、靴底本体２０の接地面よりも下方に位置するように形成されている。また、インジケータ１００が形成された第１突起２６４は、ベースの面に対して等間隔に設けられることが望ましい。
【００８８】
第１突起６４が偏摩耗された場合、摩耗量が多いとインジケータ１００の溝の高さが低くなり、摩耗量が少ないとインジケータ１００の溝の高さがそのまま又は若干低くなる程度である。このインジケータ１００の溝の高さを見ることで、第１突起６４の摩耗量が把握でき、交換時期が容易に把握することが可能となる。
【符号の説明】
【００８９】
１０      靴
１１      靴底
１２      靴本体
２０      靴底本体
２１      ミッドソール
２２      アウトソール
２３      第１収容凹部
２３ａ    上面
２３ｂ    窪み
２４      支持孔
２６      第２収容凹部
２６ａ    上面
２６ｂ    窪み
４１      ナット
４２      ボルト
４３      頭部
４４      軸部
４５      操作孔
４６      ナット
４７      ボルト
５１      工具
５２      持部
５３      係合部
５５      ドライバー
６０      第１回転トルク発生部材
６１      プレート
６１ａ    貫通孔
６１ｂ    孔
６２      本体部
６３      ベース
６３ａ    第１面
６３ｂ    第２面
６３ｃ    円周側面
６３ｄ    貫通孔
６４      第１突起
６４ａ    立面
６４ｂ    斜面
６５      第２突起
６５ａ    立面
６５ｂ    斜面
６６      脱落防止突起
６６ａ    切り欠き部
７０      第２回転トルク発生部材
７３      ベース
７３ａ    第１面
７３ｂ    第２面
７３ｃ    円周側面
７４      第１突起
７４ａ    立面
７４ｂ    斜面
７５      第２突起
７５ａ    立面
７５ｂ    斜面
７６      脱落防止突起
７６ａ    切り欠き部
１００    インジケータ
１１１    靴底
１２０    靴底本体
１２１    ミッドソール
１２２    アウトソール
１２３    第１収容凹部
１２３ｂ  切り欠き部
１２４    脱落防止凹部
１２６    第２収容凹部
１２６ｂ  切り欠き部
１２７    脱落防止凹部
１６０    第１回転トルク発生部材
１６２    本体部
１７０    第２回転トルク発生部材
２２３    第１収容凹部
２６０    第１回転トルク発生部材
２６３    ベース
２６３ａ  第１面
２６３ｂ  第２面
【図１】
0005190137.tif 000002
【図２】
0005190137.tif 000003
【図３】
0005190137.tif 000004
【図４】
0005190137.tif 000005
【図５】
0005190137.tif 000006
【図６】
0005190137.tif 000007
【図７】
0005190137.tif 000008
【図８】
0005190137.tif 000009
【図９】
0005190137.tif 000010
【図１０】
0005190137.tif 000011
【図１１】
0005190137.tif 000012
【図１２】
0005190137.tif 000013
【図１３】
0005190137.tif 000014
【図１４】
0005190137.tif 000015
【図１５】
0005190137.tif 000016