(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算する、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法。
【請求項２】
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算する請求項１記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法。
【請求項３】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎骨手術要否判断を行う、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法。
【請求項４】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算する上下顎骨不調和判断指標の計算方法。
【請求項５】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより上下顎骨不調和の判断を行う上下顎骨不調和判断方法。
【請求項６】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算する顎変形症判断指標の計算方法。
【請求項７】
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎変形症か否かの判断を行う顎変形症判断方法。
【請求項８】
請求項１または２記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法、請求項３記載の、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法、請求項４記載の上下顎骨不調和判断指標の計算方法、請求項５記載の上下顎骨不調和判断方法、請求項６記載の顎変形症判断指標の計算方法および請求項７記載の顎変形症判断方法のうちの少なくとも一つをコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項９】
請求項８記載のプログラムのうちの少なくとも一つを有するコンピュータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法、上下顎骨不調和判断指標の計算方法、上下顎骨不調和判断方法、顎変形症判断指標の計算方法、顎変形症判断方法、上顎劣成長／過成長判断指標の計算方法および下顎劣成長／過成長判断指標の計算方法ならびにそれらのプログラムならびにこれらのプログラムを有するコンピュータに関する。この発明は、例えば、歯科医師が歯列矯正治療において患者の顎骨の外科手術が必要か否かを判断したり、歯科医師や医師が上下顎骨の調和（スケレタルパターン（skeletal pattern))の度合いを判断したり、顎変形症であるか否かを判断したりする際に用いて好適なものである。
【背景技術】
【０００２】
歯列矯正治療においては、患者によっては、顎骨の外科手術を行う必要があることがある。従来、この顎骨の外科手術の必要性は、患者の頭部Ｘ線規格写真（セファログラム）を撮影し、この頭部Ｘ線規格写真を元に、角度計測を中心にしたセファロ分析を行い、その結果に基づき歯科医師が診断を行うことにより判断していた（例えば、非特許文献１参照。）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】亀田  晃著「矯正臨床における診断法」第５４頁〜第７１頁（医書出版株式会社、昭和５３年６月発行）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述の従来の診断方法では、歯科医師の経験に負うところが多いため、結果的に歯科医師によって診断結果にばらつきが生じやすく、客観的な診断を行うことが困難であった。このため、適切な歯列矯正治療ができなかったりするなどのおそれがあった。
【０００５】
一方、セファロ分析に基づいて患者の上下顎骨の不調和あるいは顎変形症であるか否かの判断を客観的に行うことができれば、それに基づいて有効な治療を行うことができる可能性があるが、これまで、上下顎骨の不調和あるいは顎変形症を客観的に判断する手法は見出されていないのが実情である。
【０００６】
そこで、この発明が解決しようとする課題は、患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを判断するための客観的材料となる顎骨手術要否判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法およびそのためのプログラムを提供することである。
【０００７】
この発明が解決しようとする他の課題は、患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを判断するための客観的材料となる顎骨手術要否判断指標を用い、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法およびそのためのプログラムを提供することである。
【０００８】
この発明が解決しようとするさらに他の課題は、患者の歯科治療あるいは医科治療において歯科医師や医師などが患者の上下顎骨不調和を判断するための客観的材料となる上下顎骨不調和判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師や医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる上下顎骨不調和判断指標の計算方法およびそのためのプログラムを提供することである。
【０００９】
この発明が解決しようとするさらに他の課題は、患者の歯科治療あるいは医科治療において歯科医師や医師などが患者の上下顎骨不調和を判断するための客観的材料となる上下顎骨不調和判断指標を用い、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師や医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる上下顎骨不調和判断方法およびそのためのプログラムを提供することである。
【００１０】
この発明が解決しようとするさらに他の課題は、歯科医師や医師などが患者が顎変形症であるか否かを判断するための客観的材料となる顎変形症判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師や医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる顎変形症判断指標の計算方法およびそのためのプログラムを提供することである。
【００１１】
この発明が解決しようとするさらに他の課題は、歯科医師や医師などが患者が顎変形症であるか否かを判断するための客観的材料となる顎変形症判断指標を用い、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師や医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる顎変形症判断方法およびそのためのプログラムを提供することである。
【００１２】
この発明が解決しようとするさらに他の課題は、歯科医師や医師などが患者の上顎劣成長あるいは上顎過成長の有無あるいは程度を判断するための客観的材料となる上顎劣成長／過成長判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師や医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる上顎劣成長／過成長判断指標の計算方法およびそのためのプログラムを提供することである。
【００１３】
この発明が解決しようとするさらに他の課題は、歯科医師や医師などが患者の下顎劣成長あるいは下顎過成長の有無あるいは程度を判断するための客観的材料となる下顎劣成長／過成長判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師や医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる下顎劣成長／過成長判断指標の計算方法およびそのためのプログラムを提供することである。
【００１４】
この発明が解決しようとするさらに他の課題は、上記のプログラムを有するコンピュータを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明者は、上記の課題を解決すべく鋭意研究を行う過程で、偶然に、頭部Ｘ線規格写真における特定の計測点間の距離を計測し、これらの距離を用いて特定の計算式に基づいて計算することにより求められる数値を用いることにより、患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを客観的にしかも容易に判断することができることを見出し、実際に多数の患者について上記の数値を計算してその有効性を確認した。さらに、上記の数値は、患者の上下顎骨不調和あるいは顎変形症であるか否かを客観的にしかも容易に判断するためにも有効であることも見出した。
【００１６】
この発明は、本発明者が独自に得た上記の知見に基づいて鋭意検討を行った結果、案出されたものである。
【００１７】
すなわち、上記課題を解決するために、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算する、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法である。
【００１８】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎骨手術要否判断を行う、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法である。
【００１９】
ここで、Ｓ、  Ａ、Ｂ、Ｇｏ、Ｐｏｇ、ＧｎおよびＭｅは頭部Ｘ線撮影により求められる計測点である。各計測点の位置を図１に示す。Ｓはセラ（Sella)の略号で、蝶形骨トルコ鞍の壺状形陰影像の中心点である。ＡはＡ点の略号で、ＡＮＳ（前鼻棘の最先端、鼻の下の人中との合わせ目の骨の先端部である前鼻棘(anterior nasal spine)の略号）と上顎中切歯間歯槽突起最前先端点Prosthion との間の正中矢状面上の最深点である。ＢはＢ点の略号で、下顎中切歯間歯槽突起最前先端InfradentaleとPogonionとの間の最深点である。Ｇｏはゴニオン（Gonion）の略号で、顎関節頭後縁平面と下顎角後縁部とを結んだ線と下顎下縁平面（mandibular plane) とが交わる角の２等分線が下顎角と交わる点である。Ｐｏｇはポゴニオン（Pogonion）の略号で、フランクフルト(Frankfort) 平面に対して、下顎オトガイ隆起の最突出点である。Ｇｎはグナチオン（Gnathion) の略号で、顔面平面（Ｎ（ナジオン（Nasion) の略号で、鼻骨前頭縫合の最前点）とＰｏｇとを結んだ直線）と下顎下縁平面とのなす角の２等分線がオトガイ隆起骨縁像と交わる点である。Ｍｅはメントン（menton）の略号で、オトガイの正中断面像の最下点である。
【００２０】
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）は、具体的には、次の式（１）〜（１５）である。
Ｐ＝（（Ｓ−Ｐｏｇ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）                    （１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｇｎ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）                      （２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｍｅ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（Ｓ−Ａ）                      （３）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｇｎ））／（Ｓ−Ａ）                        （４）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｐｏｇ）＋（Ｇｏ−Ｇｎ））／（Ｓ−Ａ）                    （５）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｇｎ）＋（Ｇｏ−Ｇｎ））／（Ｓ−Ａ）                      （６）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｍｅ）＋（Ｇｏ−Ｇｎ））／（Ｓ−Ａ）                      （７）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｐｏｇ））／（Ｓ−Ａ）                      （８）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｐｏｇ）＋（Ｇｏ−Ｐｏｇ））／（Ｓ−Ａ）                  （９）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｇｎ）＋（Ｇｏ−Ｐｏｇ））／（Ｓ−Ａ）                  （１０）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｍｅ）＋（Ｇｏ−Ｐｏｇ））／（Ｓ−Ａ）                  （１１）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ａ）                        （１２）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｐｏｇ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ａ）                    （１３）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｇｎ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ａ）                      （１４）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｍｅ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ａ）                      （１５）
【００２１】
本発明者が多数の患者の頭部Ｘ線規格写真における距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を計測し、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）を計算した結果、大多数の患者では、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）＝２．ＸＹＺ
（Ｘ、Ｙ、Ｚは０〜９の整数）
となることが分かった。言い換えると、大多数の患者のＰは２．０００≦Ｐ＜３．０００の範囲にあり、小数部だけが異なる。ただし、ごく少数の患者については、Ｐ＜２．０００になることもある。
【００２２】
顎骨手術要否判断指標としては、Ｐそのものを用いてもよいが、整数で表すと分かりやすくなる。このため、２．０００≦Ｐ＜３．０００の場合は、典型的には、Ｐを計算した後、さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨てた上で、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００を計算する。［Ｐ］はＰの小数を切り捨てることを意味するから、Ｐ−［Ｐ］はＰの小数部を取り出したものを意味する。Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００はこうして取り出された小数部を１０００倍することを意味する。この場合、
Ｐ−［Ｐ］＝２．ＸＹＺ−［２．ＸＹＺ］＝２．ＸＹＺ−２＝０．ＸＹＺ
となる。従って、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００＝ＸＹＺとなり、０以上９９９以下の整数となる。一例として、Ｐ＝２．５１２とすると、Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００＝（２．５１２−［２．５１２］）×１０００＝（２．５１２−２）×１０００＝０．５１２×１０００＝５１２となる。
【００２３】
Ｐ−［Ｐ］あるいはこれを１０００倍した数値ＸＹＺは、頭部の側貌において、上顎骨に対する下顎骨の大きさの割合を評価する数値と考えることができる。
【００２４】
計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上である場合には、原則的には、矯正治療において、外科適応、言い換えると下顎骨切断手術を基本とした顎骨の外科手術が必要であると判断することができる。また、計算されたＰまたはＱがそれぞれ上記の所定の値未満あるいは上記の所定の値以上であるが、この所定の値と大きくは異なっていない場合には、ボーダーラインの症例となる。ボーダーラインの症例では、例えば、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）とＷｉｔｓ分析（咬合平面に対してＡ点、Ｂ点からそれぞれ垂線を引いたとき、その垂線の足の間の距離がＷｉｔｓ）とにより、補足的な分析を加える。距離（Ｓ−Ｎ）に問題がある場合、具体的には、例えば（Ｓ−Ｎ）の平均値より２×標準偏差（２ＳＤ）以上距離が短い場合、Ｗｉｔｓ分析の結果が例えば１２ｍｍ以上であれば、外科適応、言い換えると、顎骨の外科手術が必要であると判断することができる。以下においては、必要に応じて、Ｑまたは整数ＸＹＺをＯＰＥ指数（オペ指数）と称する。
【００２５】
一方、Ｐ＜２．０００（通常は１．０００≦Ｐ＜２．０００）の場合は、典型的には、Ｐを計算した後、さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨てた上で、Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００を計算する。この場合、
Ｐ−（［Ｐ］＋１）＝１．ＸＹＺ−（［１．ＸＹＺ］＋１）＝１．ＸＹＺ−２
となる。従って、Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００＝（１．ＸＹＺ−２）×１０００となり、−１０００以上−１以下の整数となる。一例として、Ｐ＝１．９１２とすると、Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００＝（１．９１２−（［１．９１２］＋１））×１０００＝（１．９１２−２）×１０００＝−０．０８８×１０００＝−８８となる。
【００２６】
顎骨手術要否判断指標の計算方法は、上記のＰ、Ｑの計算式を含む所定のプログラムを有するコンピュータを用いて容易に実行することができる。このプログラムは、例えばＣＤ−ＲＯＭなどの各種のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納することができ、あるいは、インターネットなどの電気通信回線を通じて提供することができる。コンピュータには、計算に必要なデータとして、例えば、頭部Ｘ線規格写真における距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を入力する。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  Ａ、Ｂ、Ｇｏ、Ｐｏｇ、ＧｎおよびＭｅの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を計算により求め、これらの距離を用いて上記の計算式によりＰ、Ｑを計算するようにしてもよい。
【００２７】
また、顎骨手術要否判断方法は、上記のＰ、Ｑの計算式あるいはＰ、Ｑの判定式を含む所定のプログラムを有するコンピュータを用いて容易に実行することができる。このプログラムは、例えばＣＤ−ＲＯＭなどの各種のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納することができ、あるいは、インターネットなどの電気通信回線を通じて提供することができる。計算に必要なデータは、上記の顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様にして取得することができる。
【００２８】
上記の発明においては、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）を計算し、必要に応じて距離（Ｓ−Ｎ）の計測値により補足的な分析を行うが、最初から、距離（Ｓ−Ｎ）をＰの計算式に反映させることも同様に有効である。具体的には、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）の代わりに、例えば、Ｐ’＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｓ−Ｎ））を用いる。
【００２９】
Ｐ’を用いる場合には、必要に応じてさらに、Ｐ’の小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ’＝（Ｐ’−［Ｐ’］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ’＜２．０００）
または
Ｑ’＝（Ｐ’−（［Ｐ’］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ’＜１．０００）
を計算する。そして、こうして計算されたＰ’またはＱ’がそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎骨手術要否判断を行う。
【００３０】
上記のＰ’またはＱ’を用いる顎骨手術要否判断指標の計算方法は、上記のＰ’、Ｑ’の計算式を含む所定のプログラムを有するコンピュータを用いて容易に実行することができる。このプログラムは、例えばＣＤ−ＲＯＭなどの各種のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納することができ、あるいは、インターネットなどの電気通信回線を通じて提供することができる。コンピュータには、計算に必要なデータとして、例えば、頭部Ｘ線規格写真における距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を入力する。あるいは、例えば、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  Ａ、Ｎ、Ｂ、Ｇｏ、Ｐｏｇ、ＧｎおよびＭｅの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を計算により求め、これらの距離を用いて上記の計算式によりＰ’、Ｑ’を計算するようにしてもよい。
【００３１】
また、上記のＰ’、Ｑ’を用いる顎骨手術要否判断方法は、上記のＰ’、Ｑ’の計算式あるいはＰ’、Ｑ’の判定式を含む所定のプログラムを有するコンピュータを用いて容易に実行することができる。このプログラムは、例えばＣＤ−ＲＯＭなどの各種のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納することができ、あるいは、インターネットなどの電気通信回線を通じて提供することができる。計算に必要なデータは、上記の顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様にして取得することができる。
【００３２】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算する上下顎骨不調和判断指標の計算方法である。
【００３３】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより上下顎骨不調和の判断を行う上下顎骨不調和判断方法である。
【００３４】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算する顎変形症判断指標の計算方法である。
【００３５】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎変形症か否かの判断を行う顎変形症判断方法である。
【００３６】
上記の上下顎骨不調和判断指標の計算方法、上下顎骨不調和判断方法、顎変形症判断指標の計算方法および顎変形症判断方法の発明においては、その性質に反しない限り、上記の歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法および歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法の発明に関連して説明したことが成立する。
【００３７】
ここで、上下顎骨不調和判断指標の計算方法および上下顎骨不調和判断方法は、上下顎骨不調和に応じて治療を行うことが有効な各種の治療において上下顎骨不調和を判断する際に有効である。この治療は歯科治療、医科治療の双方を含む。例えば、歯科治療には、上下顎骨不調和に応じて治療を行うことが有効な各種の治療が含まれ、具体的には、例えば、歯列矯正治療のほか、義歯（入れ歯）などの補綴も含まれる。
【００３８】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））を計算する、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法である。
【００３９】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎骨手術要否判断を行う、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法である。
【００４０】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））を計算する上下顎骨不調和判断指標の計算方法である。
【００４１】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより上下顎骨不調和の判断を行う上下顎骨不調和判断方法である。
【００４２】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））を計算する顎変形症判断指標の計算方法である。
【００４３】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））を計算し、
あるいは、
さらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算し、
上記計算されたＰまたはＱがそれぞれ所定の値以上であるか否かを判定することにより顎変形症か否かの判断を行う顎変形症判断方法である。
【００４４】
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））の式を用いる上記の歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法、上下顎骨不調和判断指標の計算方法、上下顎骨不調和判断方法、顎変形症判断指標の計算方法および顎変形症判断方法の発明においては、その性質に反しない限り、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）の式を用いる上記の各発明に関連して説明したことが成立する。また、これらの発明の方法は、上記のＰ、Ｑの計算式あるいはＰ、Ｑの判定式を含む所定のプログラムを有するコンピュータを用いて容易に実行することができる。
【００４５】
ところで、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法、上下顎骨不調和判断方法および顎変形症判断方法においては、より正確かつ客観的な判断を行うために、上顎骨あるいは下顎骨の発育の程度を考慮することが有効である。それは、治療方法を決定する際の基準あるいは治療の難易度を示す基準となり得るためである。具体的には、上顎前突症であるか否か、上顎前突症である場合にはどのようなパターンか、下顎前突症であるか否か、下顎前突症である場合にはどのようなパターンかについても調べることが有効である。具体的には、上顎前突症は、
１．上顎劣成長（上顎レトロ）＋下顎劣成長（下顎レトロ）
２．上顎ノーマル＋下顎劣成長
３．上顎過成長＋下顎ノーマル
４．上顎過成長＋下顎劣成長
に分類される。また、下顎前突症は、
１．上顎劣成長＋下顎ノーマル
２．上顎劣成長＋下顎過成長
３．上顎ノーマル＋下顎過成長
４．上顎過成長＋下顎過成長
に分類される。例えば、重度の上顎劣成長であれば、歯列矯正治療や顎変形症治療において上顎骨の手術が必要になる。
【００４６】
本発明者は、鋭意研究の結果、上述のような上顎の劣成長あるいは過成長あるいは下顎の劣成長あるいは過成長の有無あるいはその程度を示すのに有効な指標を見出し、下記の発明を案出するに至った。
【００４７】
すなわち、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）およびＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）からなる群より選ばれた距離を用い、下記の式（１６）〜（１８）のうちの少なくとも一つの式によりＰを計算する上顎劣成長／過成長判断指標の計算方法である。
Ｐ＝（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））／（Ｓ−Ｎ）                        （１６）
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）／（Ｓ−Ｎ）                                          （１７）
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）−（Ｓ−Ｎ）                                          （１８）
式（１６）でＰを計算する場合には、必要に応じてさらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜２．０００）
を計算する。
【００４８】
式（１７）でＰを計算する場合には、必要に応じてさらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算する。
【００４９】
以下においては、必要に応じて、Ｑあるいは式（１８）で計算されるＰを単に上顎レトロ指数と称する。ここで、Ｑあるいは式（１８）で計算されるＰが小さいほど上顎劣成長傾向、大きいほど上顎過成長傾向となる。
【００５０】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＮとの間の距離（Ｓ−Ｎ）、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）およびＧｏとＭｅとの間の距離（Ｇｏ−Ｍｅ）からなる群より選ばれた距離を用い、下記の式（１９）〜（２３）のうちの少なくとも一つの式によりＰを計算する下顎劣成長／過成長判断指標の計算方法である。
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））
（１９）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））        （２０）
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ｎ）                        （２１）
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）／（Ｓ−Ｎ）                                          （２２）
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）−（Ｓ−Ｎ）                                          （２３）
【００５１】
式（１９）、（２０）または（２２）でＰを計算する場合には、必要に応じてさらに、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ＜１．０００）
を計算する。
【００５２】
式（２１）でＰを計算する場合には、必要に応じてさらに、Ｐ／２を計算し、その小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ／２−［Ｐ／２］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、１．０００≦Ｐ／２＜２．０００）
または
Ｑ＝（Ｐ／２−（［Ｐ／２］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、Ｐ／２＜１．０００）
を計算する。
【００５３】
以下においては、必要に応じて、Ｑあるいは式（２３）で計算されるＰを単に下顎レトロ指数と称する。ここで、Ｑあるいは式（２３）で計算されるＰが小さいほど下顎劣成長傾向、大きいほど下顎過成長傾向となる。
【００５４】
式（１６）のＰに対する式（２１）のＰの比、すなわち〔（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ｎ）〕／〔（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））／（Ｓ−Ｎ）〕＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））は、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標、上下顎骨不調和判断指標または顎変形症判断指標として用いることができる。
【００５５】
そこで、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
を計算する、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法である。
【００５６】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
を計算する上下顎骨不調和判断指標の計算方法である。
【００５７】
また、この発明は、
患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＢとの間の距離（Ｓ−Ｂ）、ＧｏとＡとの間の距離（Ｇｏ−Ａ）およびＧｏとＢとの間の距離（Ｇｏ−Ｂ）を用い、
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
を計算する顎変形症判断指標の計算方法である。
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））を計算する場合には、必要に応じてさらに、２Ｐを計算し、その小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（２Ｐ−［２Ｐ］）×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２．０００≦２Ｐ＜３．０００）
または
Ｑ＝（２Ｐ−（［２Ｐ］＋１））×１０００（［］はガウス記号）（ただし、２Ｐ＜２．０００）
を計算する。
【００５８】
上記の上顎劣成長／過成長判断指標の計算方法および下顎劣成長／過成長判断指標の計算方法あるいはそれらの計算方法を用いて計算される指標に基づく上顎劣成長／過成長判断方法および下顎劣成長／過成長判断方法、Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））の式を用いる上記の歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法、上下顎骨不調和判断指標の計算方法および顎変形症判断指標の計算方法あるいはそれらの計算方法を用いて計算される指標に基づく顎骨手術要否判断方法、上下顎骨不調和判断方法および顎変形症判断方法においては、その性質に反しない限り、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）の式を用いる上記の各発明に関連して説明したことが成立する。また、これらの発明の方法は、上記のＰ、Ｑの計算式あるいはＰ、Ｑの判定式を含む所定のプログラムを有するコンピュータを用いて容易に実行することができる。
【発明の効果】
【００５９】
この発明によれば、患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを判断するための客観的材料となる顎骨手術要否判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる。また、患者の歯列矯正治療などの歯科治療や医科治療において歯科医師や医師などが患者の上下顎骨不調和を判断するための客観的材料となる上下顎骨不調和判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師や医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる。また、歯科医師や医師などが患者が顎変形症であるか否かを判断するための客観的材料となる顎変形症判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師や医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる。また、歯科医師や医師などが患者の上顎劣成長あるいは上顎過成長の有無あるいは程度を判断するための客観的材料となる上顎劣成長／過成長判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師や医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる。また、歯科医師や医師などが患者の下顎劣成長あるいは下顎過成長の有無あるいは程度を判断するための客観的材料となる下顎劣成長／過成長判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師や医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】頭部Ｘ線規格写真における計測点を説明するための略線図である。
【図２】この発明の第１の実施の形態による歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法を示すフローチャートである。
【図３】患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図４】患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図５】患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図６】患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図７】患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図８】患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図９】患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１０】患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１１】患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１２】患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１３】患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１４】患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１５】患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１６】患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１７】患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図である。
【図１８】この発明の第２の実施の形態による歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法を示すフローチャートである。
【図１９】この発明の第７の実施の形態による歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法を示すフローチャートである。
【図２０】この発明の第８の実施の形態による歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法を示すフローチャートである。
【図２１】この発明の第１〜第２６の実施の形態による顎骨手術要否判断指標の計算方法、顎骨手術要否判断方法、上下顎骨不調和判断指標の計算方法、上下顎骨不調和判断方法、顎変形症判断指標の計算方法、顎変形症判断方法、上顎劣成長／過成長判断指標の計算方法または下顎劣成長／過成長判断指標の計算方法の実施に用いるデータ処理装置を示す略線図である。
【発明を実施するための形態】
【００６１】
以下、発明を実施するための形態（以下、実施の形態という。）について説明する。
〈１．第１の実施の形態〉
第１の実施の形態においては、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標としてのＯＰＥ指数の計算方法について説明する。
【００６２】
図２にこの計算方法のフローチャートを示す。このフローチャートに従ったプログラムを作成し、コンピュータに実行させる。
【００６３】
この計算を行う前に、歯列矯正治療を行う患者の頭部Ｘ線撮影を行い、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を計測する。これらの距離の計測は、例えば、ペンタブレットやデジタイザなどを用い、頭部Ｘ線規格写真上のＳ、  Ａ、Ｘi （Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）およびＧｏの計測点の座標データを入力することにより容易に行うことができる。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  Ａ、Ｘi （Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）およびＧｏの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を計算により求めるようにしてもよい。
【００６４】
図２に示すように、ステップＳ１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を入力する。
【００６５】
ステップＳ２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【００６６】
ステップＳ３においては、上記のようにして計算により求めたＰの小数第４位以下を切り捨て、２．０００≦Ｐ＜３．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算し、Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算する。
【００６７】
ステップＳ４においては、上記のようにして計算されたＯＰＥ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【００６８】
こうして計算されたＯＰＥ指数Ｑが所定の値（Ｃ1 ）以上の場合には、原則的には、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると診断することができる。また、ＯＰＥ指数ＱがＣ2 以上Ｃ1 未満あるいはＣ1 以上であるが、Ｃ1 と大きく異ならないボーダーラインの症例では、距離（Ｓ−Ｎ）とＷｉｔｓ分析とにより補足的な分析を加える。例えば、距離（Ｓ−Ｎ）が平均値より２ＳＤ以上短い場合には、Ｗｉｔｓ分析の結果が１２ｍｍ以上であれば、外科適応、言い換えると、顎骨の外科手術が必要であると判断する。Ｃ1 、Ｃ2 は、上記の式（１）〜（１５）のいずれを用いるかに応じて適宜決めることができるが、一般的には、Ｃ1 は例えば４３０以上６８０以下、Ｃ2 は例えばＣ1 より３０以上１００以下小さい値である。
【００６９】
ＯＰＥ指数ＱがＣ2 未満０以上の場合は、歯列矯正治療において、顎骨の外科手術は不要であると判断することができる。
【００７０】
ＯＰＥ指数Ｑが負の場合もまた、下顎骨の著しいレトロ（劣成長）傾向か上顎骨の過成長傾向を意味し、顎骨の外科手術を考慮する必要がある。
【００７１】
一般的には、ＯＰＥ指数Ｑに加えて、歯科医師が、角度計測を中心とした従来のセファロ分析などの他の検査の結果などを併用して顎骨手術の要否を最終的に判断する。
【００７２】
［実施例１］
患者１の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。撮影は中心咬合位またはそれに準じる位置で行った（以下の実施例２〜１２においても同様）。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図３に示す。
【００７３】
図３より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図３に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１７．０ｍｍであった。
【００７４】
式（１）：Ｐ＝（１３３．０＋７８．０）／７８．０＝２．７０５１、ＯＰＥ指数Ｑ＝７０５
例えば、Ｃ1 ＝５８５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７０５であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００７５】
式（２）：Ｐ＝（１３４．０＋７８．０）／７８．０＝２．７１７９、ＯＰＥ指数Ｑ＝７１７
例えば、Ｃ1 ＝６００に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７１７であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００７６】
式（３）：Ｐ＝（１３２．０＋７８．０）／７８．０＝２．６９２３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６９２
例えば、Ｃ1 ＝５８５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは６９２であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００７７】
式（４）：Ｐ＝（１２３．０＋８１．０）／７８．０＝２．６１５３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１５
例えば、Ｃ1 ＝４７５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは６１５であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００７８】
式（５）：Ｐ＝（１３３．０＋８１．０）／７８．０＝２．７４３５、ＯＰＥ指数Ｑ＝７４３
例えば、Ｃ1 ＝６３０に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７４３であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００７９】
式（６）：Ｐ＝（１３４．０＋８１．０）／７８．０＝２．７５６４、ＯＰＥ指数Ｑ＝７５６
例えば、Ｃ1 ＝６６０に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７５６であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００８０】
式（７）：Ｐ＝（１３２．０＋８１．０）／７８．０＝２．７３０７、ＯＰＥ指数Ｑ＝７３０
例えば、Ｃ1 ＝６５０に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７３０であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００８１】
式（８）：Ｐ＝（１２３．０＋８３．０）／７８．０＝２．６４１０、ＯＰＥ指数Ｑ＝６４１
例えば、Ｃ1 ＝４９０に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは６４１であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００８２】
式（９）：Ｐ＝（１３３．０＋８３．０）／７８．０＝２．７６９２、ＯＰＥ指数Ｑ＝７６９
例えば、Ｃ1 ＝６４５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７６９であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００８３】
式（１０）：Ｐ＝（１３４．０＋８３．０）／７８．０＝２．７８２０、ＯＰＥ指数Ｑ＝７８２
例えば、Ｃ1 ＝６７５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７８２であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００８４】
式（１１）：Ｐ＝（１３２．０＋８３．０）／７８．０＝２．７５６４、ＯＰＥ指数Ｑ＝７５６
例えば、Ｃ1 ＝６６５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７５６であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００８５】
式（１２）：Ｐ＝（１２３．０＋７８．０）／７８．０＝２．５７６９、ＯＰＥ指数Ｑ＝５７６
例えば、Ｃ1 ＝４３５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは５７６であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００８６】
式（１３）：Ｐ＝（１３３．０＋７８．０）／７８．０＝２．７０５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝７０５
例えば、Ｃ1 ＝５７５に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７０５であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００８７】
式（１４）：Ｐ＝（１３４．０＋７８．０）／７８．０＝２．７１７９、ＯＰＥ指数Ｑ＝７１７
例えば、Ｃ1 ＝６１０に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは７１７であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００８８】
式（１５）：Ｐ＝（１３２．０＋７８．０）／７８．０＝２．６９２３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６９２
例えば、Ｃ1 ＝６００に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは６９２であるので、患者１は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【００８９】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。切断手術後に、患者１の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図４に示す。
【００９０】
図４より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図４に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝４．０ｍｍであった。
【００９１】
式（１）：Ｐ＝（１２５．０＋７３．０）／７８．０＝２．５３８４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３８
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３８であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【００９２】
式（２）：Ｐ＝（１２７．０＋７３．０）／７８．０＝２．５６４１、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６４
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６４であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【００９３】
式（３）：Ｐ＝（１２５．０＋７３．０）／７８．０＝２．５３８４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３８
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３８であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【００９４】
式（４）：Ｐ＝（１１１．０＋７７．０）／７８．０＝２．４１０２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４１０
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４１０であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【００９５】
式（５）：Ｐ＝（１２５．０＋７７．０）／７８．０＝２．５８９７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５８９
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５８９であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【００９６】
式（６）：Ｐ＝（１２７．０＋７７．０）／７８．０＝２．６１５３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１５である。
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６１５であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【００９７】
式（７）：Ｐ＝（１２５．０＋７７．０）／７８．０＝２．５８９７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５８９
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５８９であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【００９８】
式（８）：Ｐ＝（１１１．０＋７９．０）／７８．０＝２．４３５８、ＯＰＥ指数Ｑ＝４３５
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４３５であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【００９９】
式（９）：Ｐ＝（１２５．０＋７９．０）／７８．０＝２．６１５３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１５
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６１５であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１００】
式（１０）：Ｐ＝（１２７．０＋７９．０）／７８．０＝２．６４１０、ＯＰＥ指数Ｑ＝６４１
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６４１であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１０１】
式（１１）：Ｐ＝（１２５．０＋７９．０）／７８．０＝２．６１５３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１５
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６１５であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１０２】
式（１２）：Ｐ＝（１１１．０＋７３．０）／７８．０＝２．３５８９、ＯＰＥ指数Ｑ＝３５８
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３５８であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１０３】
式（１３）：Ｐ＝（１２５．０＋７３．０）／７８．０＝２．５３８４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３８
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３８であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１０４】
式（１４）：Ｐ＝（１２７．０＋７３．０）／７８．０＝２．５６４１、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６４
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６４であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１０５】
式（１５）：Ｐ＝（１２５．０＋７３．０）／７８．０＝２．５３８４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３８
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３８であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１０６】
［実施例２］
患者２の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図５に示す。
【０１０７】
図５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図５に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１６．０ｍｍであった。
【０１０８】
式（１）：Ｐ＝（１３５．０＋８１．０）／８３．０＝２．６０２４、ＯＰＥ指数Ｑ＝６０２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６０２であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１０９】
式（２）：Ｐ＝（１３８．０＋８１．０）／８３．０＝２．６３８５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６３８
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６３８であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１０】
式（３）：Ｐ＝（１３７．０＋８１．０）／８３．０＝２．６２６５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６２６
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６２６であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１１】
式（４）：Ｐ＝（１２３．０＋８４．０）／８３．０＝２．４９３９、ＯＰＥ指数Ｑ＝４９３
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４９３であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１２】
式（５）：Ｐ＝（１３５．０＋８４．０）／８３．０＝２．６３８５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６３８
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６３８であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１３】
式（６）：Ｐ＝（１３８．０＋８４．０）／８３．０＝２．６７４６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６７４
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６７４であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１４】
式（７）：Ｐ＝（１３７．０＋８４．０）／８３．０＝２．６６２６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６６２
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６９２であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１５】
式（８）：Ｐ＝（１２３．０＋８５．０）／８３．０＝２．５０６０、ＯＰＥ指数Ｑ＝５０６
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５０６であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１６】
式（９）：Ｐ＝（１３５．０＋８５．０）／８３．０＝２．６５０６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６５０
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６５０であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１７】
式（１０）：Ｐ＝（１３８．０＋８５．０）／８３．０＝２．６８６７、ＯＰＥ指数Ｑ＝６８６
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６８６であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１８】
式（１１）：Ｐ＝（１３７．０＋８５．０）／８３．０＝２．６７４６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６７４
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６７４であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１１９】
式（１２）：Ｐ＝（１２３．０＋８０．０）／８３．０＝２．４４５７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４５
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４５であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１２０】
式（１３）：Ｐ＝（１３５．０＋８０．０）／８３．０＝２．５９０３、ＯＰＥ指数Ｑ＝５９０
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５９０であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１２１】
式（１４）：Ｐ＝（１３８．０＋８０．０）／８３．０＝２．６２６５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６２６
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６２６であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１２２】
式（１５）：Ｐ＝（１３７．０＋８０．０）／８３．０＝２．６１４４、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１４
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６１４であり、Ｗｉｔｓも１６．０ｍｍと大きいので、患者２は、顎変形症であり、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１２３】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。切断手術後に、患者２の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図６に示す。
【０１２４】
図６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図６に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝６．０ｍｍであった。
【０１２５】
式（１）：Ｐ＝（１３２．０＋８０．０）／８３．０＝２．５５４２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５４
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５４であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１２６】
式（２）：Ｐ＝（１３４．０＋８０．０）／８３．０＝２．５７８３、ＯＰＥ指数Ｑ＝５７８
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５７８であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１２７】
式（３）：Ｐ＝（１３３．０＋８０．０）／８３．０＝２．５６６２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６６
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６６であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１２８】
式（４）：Ｐ＝（１１６．０＋８５．０）／８３．０＝２．４２１６、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２１
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２１であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１２９】
式（５）：Ｐ＝（１３２．０＋８５．０）／８３．０＝２．６１４４、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１４
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６１４であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３０】
式（６）：Ｐ＝（１３４．０＋８５．０）／８３．０＝２．６３８５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６３８
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６３８であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３１】
式（７）：Ｐ＝（１３３．０＋８５．０）／８３．０＝２．６２６５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６２６
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６２６であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３２】
式（８）：Ｐ＝（１１６．０＋８７．０）／８３．０＝２．４４５７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４５
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４５であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３３】
式（９）：Ｐ＝（１３２．０＋８７．０）／８３．０＝２．６３８５、ＯＰＥ指数Ｑ＝６３８
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６３８であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３４】
式（１０）：Ｐ＝（１３４．０＋８７．０）／８３．０＝２．６６２６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６６２
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６６２であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３５】
式（１１）：Ｐ＝（１３３．０＋８７．０）／８３．０＝２．６５０６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６５０
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６５０であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３６】
式（１２）：Ｐ＝（１１６．０＋８０．０）／８３．０＝２．３６１４、ＯＰＥ指数Ｑ＝３６１
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３６１であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３７】
式（１３）：Ｐ＝（１３２．０＋８０．０）／８３．０＝２．５５４２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５４
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５４であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３８】
式（１４）：Ｐ＝（１３４．０＋８０．０）／８３．０＝２．５７８３、ＯＰＥ指数Ｑ＝５７８
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５７８であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１３９】
式（１５）：Ｐ＝（１３３．０＋８０．０）／８３．０＝２．５６６２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６６
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６６であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０１４０】
［実施例３］
患者３の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図７に示す。
【０１４１】
図７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図７に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝７．０ｍｍであった。
【０１４２】
式（１）：Ｐ＝（１４３．０＋７８．０）／８８．０＝２．５１１３、ＯＰＥ指数Ｑ＝５１１
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５１１であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１４３】
式（２）：Ｐ＝（１４５．０＋７８．０）／８８．０＝２．５３４０、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３４
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３４であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１４４】
式（３）：Ｐ＝（１４３．０＋７８．０）／８８．０＝２．５１１３、ＯＰＥ指数Ｑ＝５１１
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５１１であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１４５】
式（４）：Ｐ＝（１２６．０＋８３．０）／８８．０＝２．３７５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３７５
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３７５であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１４６】
式（５）：Ｐ＝（１４３．０＋８３．０）／８８．０＝２．５６８１、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６８
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６８であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１４７】
式（６）：Ｐ＝（１４５．０＋８３．０）／８８．０＝２．５９０９、ＯＰＥ指数Ｑ＝５９０である。
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５９０であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１４８】
式（７）：Ｐ＝（１４３．０＋８３．０）／８８．０＝２．５６８１、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６８
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６８であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１４９】
式（８）：Ｐ＝（１２６．０＋８６．０）／８８．０＝２．４０９０、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０９
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０９であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１５０】
式（９）：Ｐ＝（１４３．０＋８６．０）／８８．０＝２．６０２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝６０２
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６０２であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１５１】
式（１０）：Ｐ＝（１４５．０＋８６．０）／８８．０＝２．６２５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝６２５
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６２５であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１５２】
式（１１）：Ｐ＝（１４３．０＋８６．０）／８８．０＝２．６０２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝６０２
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６０２であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１５３】
式（１２）：Ｐ＝（１２６．０＋８０．０）／８８．０＝２．３４０９、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４０である。
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４０であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１５４】
式（１３）：Ｐ＝（１４３．０＋８０．０）／８８．０＝２．５３４０、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３４
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３４であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１５５】
式（１４）：Ｐ＝（１４５．０＋８０．０）／８８．０＝２．５５６８、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５６
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５６であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１５６】
式（１５）：Ｐ＝（１４３．０＋８０．０）／８８．０＝２．５３４０、ＯＰＥ指数Ｑ＝５３４
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５３４であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１５７】
［実施例４］
患者４の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図８に示す。
【０１５８】
図８より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図８に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝９．０ｍｍであった。
【０１５９】
式（１）：Ｐ＝（１３７．０＋７７．０）／８５．０＝２．５１７６、ＯＰＥ指数Ｑ＝５１７
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５１７であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１６０】
式（２）：Ｐ＝（１３８．０＋７７．０）／８５．０＝２．５２９４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５２９
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５２９であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１６１】
式（３）：Ｐ＝（１３５．０＋７７．０）／８５．０＝２．４９４１、ＯＰＥ指数Ｑ＝４９４
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４９４であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１６２】
式（４）：Ｐ＝（１１９．０＋８０．０）／８５．０＝２．３４１１、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４１
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４１であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１６３】
式（５）：Ｐ＝（１３７．０＋８０．０）／８５．０＝２．５５２９、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５２
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５２であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１６４】
式（６）：Ｐ＝（１３８．０＋８０．０）／８５．０＝２．５６４７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６４
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６４であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１６５】
式（７）：Ｐ＝（１３５．０＋８０．０）／８５．０＝２．５２９４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５２９
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５２９であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１６６】
式（８）：Ｐ＝（１１９．０＋８２．０）／８５．０＝２．３６４７、ＯＰＥ指数Ｑ＝３６４
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３６４であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１６７】
式（９）：Ｐ＝（１３７．０＋８２．０）／８５．０＝２．５７６４、ＯＰＥ指数Ｑ＝５７６
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５７６であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１６８】
式（１０）：Ｐ＝（１３８．０＋８２．０）／８５．０＝２．５８８２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５８８
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５８８であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１６９】
式（１１）：Ｐ＝（１３５．０＋８２．０）／８５．０＝２．５５２９、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５２
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５２であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１７０】
式（１２）：Ｐ＝（１１９．０＋７６．０）／８５．０＝２．２９４１、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９４
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９４であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１７１】
式（１３）：Ｐ＝（１３７．０＋７６．０）／８５．０＝２．５０５８、ＯＰＥ指数Ｑ＝５０５
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５０５であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１７２】
式（１４）：Ｐ＝（１３８．０＋７６．０）／８５．０＝２．５１７６、ＯＰＥ指数Ｑ＝５１７
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５１７であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１７３】
式（１５）：Ｐ＝（１３５．０＋７６．０）／８５．０＝２．４８２３、ＯＰＥ指数Ｑ＝４８２
骨格性III 級症例であるが、Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４８２であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１７４】
［実施例５］
患者５の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図９に示す。
【０１７５】
図９より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図９に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１０．０ｍｍであった。
【０１７６】
式（１）：Ｐ＝（１２３．０＋７０．０）／７５．０＝２．５７３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝５７３
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５７３であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１７７】
式（２）：Ｐ＝（１２４．０＋７０．０）／７５．０＝２．５８６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝５８６
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５８６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１７８】
式（３）：Ｐ＝（１２２．０＋７０．０）／７５．０＝２．５６００、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６０
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１７９】
式（４）：Ｐ＝（１０９．０＋７６．０）／７５．０＝２．４６６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝４６６
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４６６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８０】
式（５）：Ｐ＝（１２３．０＋７６．０）／７５．０＝２．６５３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６５３
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６５３であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８１】
式（６）：Ｐ＝（１２４．０＋７６．０）／７５．０＝２．６６６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６６６
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６６６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８２】
式（７）：Ｐ＝（１２２．０＋７６．０）／７５．０＝２．６４００、ＯＰＥ指数Ｑ＝６４０
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６４０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８３】
式（８）：Ｐ＝（１０９．０＋７７．０）／７５．０＝２．４８００、ＯＰＥ指数Ｑ＝４８０
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４８０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８４】
式（９）：Ｐ＝（１２３．０＋７７．０）／７５．０＝２．６６６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６６６
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６６６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８５】
式（１０）：Ｐ＝（１２４．０＋７７．０）／７５．０＝２．６８００、ＯＰＥ指数Ｑ＝６８０
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６８０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８６】
式（１１）：Ｐ＝（１２２．０＋７７．０）／７５．０＝２．６５３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６５３
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６５３であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８７】
式（１２）：Ｐ＝（１０９．０＋７３．０）／７５．０＝２．４２６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２６
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８８】
式（１３）：Ｐ＝（１２３．０＋７３．０）／７５．０＝２．６１３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝６１３
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６１３であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１８９】
式（１４）：Ｐ＝（１２４．０＋７３．０）／７５．０＝２．６２６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝６２６
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６２６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１９０】
式（１５）：Ｐ＝（１２２．０＋７３．０）／７５．０＝２．６０００、ＯＰＥ指数Ｑ＝６００
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６００であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０１９１】
［実施例６］
患者６の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１０に示す。
【０１９２】
図１０より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１０に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１２．０ｍｍであった。
【０１９３】
式（１）：Ｐ＝（１４１．０＋８０．０）／８７．０＝２．５４０２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５４０
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５４０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１９４】
式（２）：Ｐ＝（１４３．０＋８０．０）／８７．０＝２．５６３２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６３
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６３であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１９５】
式（３）：Ｐ＝（１４２．０＋８０．０）／８７．０＝２．５５１７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５１
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５１であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１９６】
式（４）：Ｐ＝（１２８．０＋８３．０）／８７．０＝２．４２５２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２５
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２５であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１９７】
式（５）：Ｐ＝（１４１．０＋８３．０）／８７．０＝２．５７４７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５７４
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５７４であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１９８】
式（６）：Ｐ＝（１４３．０＋８３．０）／８７．０＝２．５９７７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５９７
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５９７であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０１９９】
式（７）：Ｐ＝（１４２．０＋８３．０）／８７．０＝２．５８６２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５８６
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５８６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２００】
式（８）：Ｐ＝（１２８．０＋８４．０）／８７．０＝２．４３６７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４３６
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４３６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２０１】
式（９）：Ｐ＝（１４１．０＋８４．０）／８７．０＝２．５８６２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５８６
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５８６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２０２】
式（１０）：Ｐ＝（１４３．０＋８４．０）／８７．０＝２．６０９１、ＯＰＥ指数Ｑ＝６０９
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６０９であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２０３】
式（１１）：Ｐ＝（１４２．０＋８４．０）／８７．０＝２．５９７７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５９７
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５９７であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２０４】
式（１２）：Ｐ＝（１２８．０＋８０．０）／８７．０＝２．３９０８、ＯＰＥ指数Ｑ＝３９０
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３９０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２０５】
式（１３）：Ｐ＝（１４１．０＋８０．０）／８７．０＝２．５４０２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５４０
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５４０であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２０６】
式（１４）：Ｐ＝（１４３．０＋８０．０）／８７．０＝２．５６３２、ＯＰＥ指数Ｑ＝５６３
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５６３であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２０７】
式（１５）：Ｐ＝（１４２．０＋８０．０）／８７．０＝２．５５１７、ＯＰＥ指数Ｑ＝５５１
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５５１であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍと１０．０ｍｍより大きく、また、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０２０８】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。切断手術後に、患者６の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１１に示す。
【０２０９】
図１１より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１１に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝５．０ｍｍであった。
【０２１０】
式（１）：Ｐ＝（１３６．０＋７３．０）／８７．０＝２．４０２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０２であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２１１】
式（２）：Ｐ＝（１３８．０＋７３．０）／８７．０＝２．４２５２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２５
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２５であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２１２】
式（３）：Ｐ＝（１３７．０＋７３．０）／８７．０＝２．４１３７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４１３
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４１３であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２１３】
式（４）：Ｐ＝（１２１．０＋７５．０）／８７．０＝２．２５２８、ＯＰＥ指数Ｑ＝２５２
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２５２であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２１４】
式（５）：Ｐ＝（１３６．０＋７５．０）／８７．０＝２．４２５２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２５
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２５であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２１５】
式（６）：Ｐ＝（１３８．０＋７５．０）／８７．０＝２．４４８２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４８
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４８であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２１６】
式（７）：Ｐ＝（１３７．０＋７５．０）／８７．０＝２．４３６７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４３６
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４３６であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２１７】
式（８）：Ｐ＝（１２１．０＋７７．０）／８７．０＝２．２７５８、ＯＰＥ指数Ｑ＝２７５
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２７５であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２１８】
式（９）：Ｐ＝（１３６．０＋７７．０）／８７．０＝２．４４８２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４８
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４８であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２１９】
式（１０）：Ｐ＝（１３８．０＋７７．０）／８７．０＝２．４７１２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４７１
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４７１であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２２０】
式（１１）：Ｐ＝（１３７．０＋７７．０）／８７．０＝２．４５９７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４５９
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４５９であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２２１】
式（１２）：Ｐ＝（１２１．０＋７３．０）／８７．０＝２．２２９８、ＯＰＥ指数Ｑ＝２２９
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２２９であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２２２】
式（１３）：Ｐ＝（１３６．０＋７３．０）／８７．０＝２．４０２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０２
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０２であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２２３】
式（１４）：Ｐ＝（１３８．０＋７３．０）／８７．０＝２．４２５２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２５
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２５であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２２４】
式（１５）：Ｐ＝（１３７．０＋７３．０）／８７．０＝２．４１３７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４１３
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４１３であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０２２５】
［実施例７］
患者７の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１２に示す。
【０２２６】
図１２より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１２に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝０ｍｍであった。
【０２２７】
式（１）：Ｐ＝（１２３．０＋６９．０）／８６．０＝２．２３２５、ＯＰＥ指数Ｑ＝２３２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２３２であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２２８】
式（２）：Ｐ＝（１２４．０＋６９．０）／８６．０＝２．２４４１、ＯＰＥ指数Ｑ＝２４４
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２４４であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２２９】
式（３）：Ｐ＝（１２３．０＋６９．０）／８６．０＝２．２３２５、ＯＰＥ指数Ｑ＝２３２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２３２であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２３０】
式（４）：Ｐ＝（１１１．０＋７３．０）／８６．０＝２．１３９５、ＯＰＥ指数Ｑ＝１３９
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１３９であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２３１】
式（５）：Ｐ＝（１２３．０＋７３．０）／８６．０＝２．２７９０、ＯＰＥ指数Ｑ＝２７９
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２７９であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２３２】
式（６）：Ｐ＝（１２４．０＋７３．０）／８６．０＝２．２９０６、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９０
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９０であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２３３】
式（７）：Ｐ＝（１２３．０＋７３．０）／８６．０＝２．２７９０、ＯＰＥ指数Ｑ＝２７９
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２７９であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２３４】
式（８）：Ｐ＝（１１１．０＋７４．０）／８６．０＝２．１５１１、ＯＰＥ指数Ｑ＝１５１
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１５１であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２３５】
式（９）：Ｐ＝（１２３．０＋７４．０）／８６．０＝２．２９０６、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９０
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９０であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２３６】
式（１０）：Ｐ＝（１２４．０＋７４．０）／８６．０＝２．３０２３、ＯＰＥ指数Ｑ＝３０２
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３０２であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２３７】
式（１１）：Ｐ＝（１２３．０＋７４．０）／８６．０＝２．２９０６、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９０
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９０であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２３８】
式（１２）：Ｐ＝（１１１．０＋７３．０）／８６．０＝２．１３９５、ＯＰＥ指数Ｑ＝１３９
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１３９であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２３９】
式（１３）：Ｐ＝（１２３．０＋７３．０）／８６．０＝２．２７９０、ＯＰＥ指数Ｑ＝２７９
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２７９であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２４０】
式（１４）：Ｐ＝（１２４．０＋７３．０）／８６．０＝２．２９０６、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９０
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９０であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２４１】
式（１５）：Ｐ＝（１２３．０＋７３．０）／８６．０＝２．２７９０、ＯＰＥ指数Ｑ＝２７９
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２７９であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２４２】
［実施例８］
患者８の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１３に示す。
【０２４３】
図１３より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１３に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝１１．０ｍｍであった。
【０２４４】
式（１）：Ｐ＝（１３８．０＋８０．０）／９０．０＝２．４２２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２２であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２４５】
式（２）：Ｐ＝（１４１．０＋８０．０）／９０．０＝２．４５５５、ＯＰＥ指数Ｑ＝４５５
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４５５であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２４６】
式（３）：Ｐ＝（１４０．０＋８０．０）／９０．０＝２．４４４４、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４４
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４４であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２４７】
式（４）：Ｐ＝（１２７．０＋８３．０）／９０．０＝２．３３３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝３３３
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３３３であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２４８】
式（５）：Ｐ＝（１３８．０＋８３．０）／９０．０＝２．４５５５、ＯＰＥ指数Ｑ＝４５５
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４５５であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２４９】
式（６）：Ｐ＝（１４１．０＋８３．０）／９０．０＝２．４８８８、ＯＰＥ指数Ｑ＝４８８
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４８８であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２５０】
式（７）：Ｐ＝（１４０．０＋８３．０）／９０．０＝２．４７７７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４７７
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４７７であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２５１】
式（８）：Ｐ＝（１２７．０＋８４．０）／９０．０＝２．３４４４、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４４
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４４であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２５２】
式（９）：Ｐ＝（１３８．０＋８４．０）／９０．０＝２．４６６６、ＯＰＥ指数Ｑ＝４６６
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４６６であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２５３】
式（１０）：Ｐ＝（１４１．０＋８４．０）／９０．０＝２．５０００、ＯＰＥ指数Ｑ＝５００
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５００であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２５４】
式（１１）：Ｐ＝（１４０．０＋８４．０）／９０．０＝２．４８８８、ＯＰＥ指数Ｑ＝４８８
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４８８であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２５５】
式（１２）：Ｐ＝（１２７．０＋８０．０）／９０．０＝２．３０００、ＯＰＥ指数Ｑ＝３００
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３００であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２５６】
式（１３）：Ｐ＝（１３８．０＋８０．０）／９０．０＝２．４２２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝４２２
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４２２であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２５７】
式（１４）：Ｐ＝（１４１．０＋８０．０）／９０．０＝２．４５５５、ＯＰＥ指数Ｑ＝４５５
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４５５であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２５８】
式（１５）：Ｐ＝（１４０．０＋８０．０）／９０．０＝２．４４４４、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４４
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４４であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２５９】
［実施例９］
患者９の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１４に示す。
【０２６０】
図１４より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１４に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝３．０ｍｍであった。
【０２６１】
式（１）：Ｐ＝（１１６．０＋７３．０）／７９．０＝２．３９２４、ＯＰＥ指数Ｑ＝３９２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３９２であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２６２】
式（２）：Ｐ＝（１１７．０＋７３．０）／７９．０＝２．４０５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０５
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２６３】
式（３）：Ｐ＝（１１６．０＋７３．０）／７９．０＝２．３９２４、ＯＰＥ指数Ｑ＝３９２
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３９２であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２６４】
式（４）：Ｐ＝（１０５．０＋７６．０）／７９．０＝２．２９１１、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９１
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９１であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２６５】
式（５）：Ｐ＝（１１６．０＋７６．０）／７９．０＝２．４３０３、ＯＰＥ指数Ｑ＝４３０
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４３０であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２６６】
式（６）：Ｐ＝（１１７．０＋７６．０）／７９．０＝２．４４３０、ＯＰＥ指数Ｑ＝４４３
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４３であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２６７】
式（７）：Ｐ＝（１１６．０＋７６．０）／７９．０＝２．４３０３、ＯＰＥ指数Ｑ＝４３０
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４３０であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２６８】
式（８）：Ｐ＝（１０５．０＋７８．０）／７９．０＝２．３１６４、ＯＰＥ指数Ｑ＝３１６
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３１６であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２６９】
式（９）：Ｐ＝（１１６．０＋７８．０）／７９．０＝２．４５５６、ＯＰＥ指数Ｑ＝４５５
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４５５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２７０】
式（１０）：Ｐ＝（１１７．０＋７８．０）／７９．０＝２．４６８３、ＯＰＥ指数Ｑ＝４６８
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４６８であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２７１】
式（１１）：Ｐ＝（１１６．０＋７８．０）／７９．０＝２．４５５６、ＯＰＥ指数Ｑ＝４５５
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４５５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２７２】
式（１２）：Ｐ＝（１０５．０＋７４．０）／７９．０＝２．２６５８、ＯＰＥ指数Ｑ＝２６５
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２６５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２７３】
式（１３）：Ｐ＝（１１６．０＋７４．０）／７９．０＝２．４０５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０５
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２７４】
式（１４）：Ｐ＝（１１７．０＋７４．０）／７９．０＝２．４１７７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４１７
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４１７であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２７５】
式（１５）：Ｐ＝（１１６．０＋７４．０）／７９．０＝２．４０５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０５
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０２７６】
［実施例１０］
患者１０の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１５に示す。
【０２７７】
図１５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１５に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝３．０ｍｍであった。
【０２７８】
式（１）：Ｐ＝（１１５．０＋７０．０）／８１．０＝２．２８３９、ＯＰＥ指数Ｑ＝２８３
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２８３であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２７９】
式（２）：Ｐ＝（１１７．０＋７０．０）／８１．０＝２．３０８６、ＯＰＥ指数Ｑ＝３０８
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３０８であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８０】
式（３）：Ｐ＝（１１６．０＋７０．０）／８１．０＝２．２９６２、ＯＰＥ指数Ｑ＝２９６
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２９６であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８１】
式（４）：Ｐ＝（１０３．０＋７４．０）／８１．０＝２．１８５１、ＯＰＥ指数Ｑ＝１８５
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１８５であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８２】
式（５）：Ｐ＝（１１５．０＋７４．０）／８１．０＝２．３３３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝３３３
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３３３であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８３】
式（６）：Ｐ＝（１１７．０＋７４．０）／８１．０＝２．３５８０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３５８
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３５８であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８４】
式（７）：Ｐ＝（１１６．０＋７４．０）／８１．０＝２．３４５６、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４５
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４５であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８５】
式（８）：Ｐ＝（１０３．０＋７５．０）／８１．０＝２．１９７５、ＯＰＥ指数Ｑ＝１９７
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１９７であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８６】
式（９）：Ｐ＝（１１５．０＋７５．０）／８１．０＝２．３４５６、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４５
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４５であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８７】
式（１０）：Ｐ＝（１１７．０＋７５．０）／８１．０＝２．３７０３、ＯＰＥ指数Ｑ＝３７０
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３７０であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８８】
式（１１）：Ｐ＝（１１６．０＋７５．０）／８１．０＝２．３５８０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３５８
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３５８であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２８９】
式（１２）：Ｐ＝（１０３．０＋７２．０）／８１．０＝２．１６０４、ＯＰＥ指数Ｑ＝１６０
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１６０であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２９０】
式（１３）：Ｐ＝（１１５．０＋７２．０）／８１．０＝２．３０８６、ＯＰＥ指数Ｑ＝３０８
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３０８であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２９１】
式（１４）：Ｐ＝（１１７．０＋７２．０）／８１．０＝２．３３３３、ＯＰＥ指数Ｑ＝３３３
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３３３であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２９２】
式（１５）：Ｐ＝（１１６．０＋７２．０）／８１．０＝２．３２０９、ＯＰＥ指数Ｑ＝３２０
非骨格性症例であるが、Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３２０であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２９３】
［実施例１１］
患者１１の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１６に示す。
【０２９４】
図１６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１６に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝２．０ｍｍであった。
【０２９５】
式（１）：Ｐ＝（１２２．０＋６８．０）／８１．０＝２．３４５６、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４５
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４５、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２９６】
式（２）：Ｐ＝（１２３．０＋６８．０）／８１．０＝２．３５８０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３５８
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３５８、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２９７】
式（３）：Ｐ＝（１２２．０＋６８．０）／８１．０＝２．３４５６、ＯＰＥ指数Ｑ＝３４５
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４５、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２９８】
式（４）：Ｐ＝（１０８．０＋７２．０）／８１．０＝２．２２２２、ＯＰＥ指数Ｑ＝２２２
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２２２、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０２９９】
式（５）：Ｐ＝（１２２．０＋７２．０）／８１．０＝２．３９５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３９５
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３９５、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３００】
式（６）：Ｐ＝（１２３．０＋７２．０）／８１．０＝２．４０７４、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０７
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０７、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３０１】
式（７）：Ｐ＝（１２２．０＋７２．０）／８１．０＝２．３９５０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３９５
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３９５、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３０２】
式（８）：Ｐ＝（１０８．０＋７３．０）／８１．０＝２．２３４５、ＯＰＥ指数Ｑ＝２３４
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２３４、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３０３】
式（９）：Ｐ＝（１２２．０＋７３．０）／８１．０＝２．４０７４、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０７
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０７、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３０４】
式（１０）：Ｐ＝（１２３．０＋７３．０）／８１．０＝２．４１９７、ＯＰＥ指数Ｑ＝４１９
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４１９、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３０５】
式（１１）：Ｐ＝（１２２．０＋７３．０）／８１．０＝２．４０７４、ＯＰＥ指数Ｑ＝４０７
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０７、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３０６】
式（１２）：Ｐ＝（１０８．０＋６９．０）／８１．０＝２．１８５１、ＯＰＥ指数Ｑ＝１８５
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１８５、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３０７】
式（１３）：Ｐ＝（１２２．０＋６９．０）／８１．０＝２．３５８０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３５８
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３５８、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３０８】
式（１４）：Ｐ＝（１２３．０＋６９．０）／８１．０＝２．３７０３、ＯＰＥ指数Ｑ＝３７０
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３７０、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３０９】
式（１５）：Ｐ＝（１２２．０＋６９．０）／８１．０＝２．３５８０、ＯＰＥ指数Ｑ＝３５８
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３５８、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３１０】
［実施例１２］
患者１２の頭部Ｘ線規格写真を撮影した。この頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を図１７に示す。
【０３１１】
図１７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｓ−Ｐｏｇ）、（Ｓ−Ｇｎ）、（Ｓ−Ｍｅ）、（Ｇｏ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｐｏｇ）、（Ｇｏ−Ｇｎ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。図１７に計測された距離を示す。これらのデータを用いてＰを式（１）〜（１５）により計算した結果は下記の通りである。なお、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、Ｗｉｔｓ＝０ｍｍであった。
【０３１２】
式（１）：Ｐ＝（１２５．０＋６５．０）／９１．０＝２．０８７９、ＯＰＥ指数Ｑ＝８７
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは８７である。一般に、Ｑ＜１００の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１３】
式（２）：Ｐ＝（１２７．０＋６５．０）／９１．０＝２．１０９８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１０９
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１０９である。一般に、Ｑ＜１２０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１４】
式（３）：Ｐ＝（１２６．０＋６５．０）／９１．０＝２．０９８９、ＯＰＥ指数Ｑ＝９８
Ｃ1 ＝５８５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは９８である。一般に、Ｑ＜１００の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１５】
式（４）：Ｐ＝（１１５．０＋６８．０）／９１．０＝２．０１０９、ＯＰＥ指数Ｑ＝１０
Ｃ1 ＝４７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１０である。一般に、Ｑ＜１００の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１６】
式（５）：Ｐ＝（１２５．０＋６８．０）／９１．０＝２．１２０８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１２０
Ｃ1 ＝６３０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１２０である。一般に、Ｑ＜１３０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１７】
式（６）：Ｐ＝（１２７．０＋６８．０）／９１．０＝２．１４２８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１４２
Ｃ1 ＝６６０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１４２である。一般に、Ｑ＜１６０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１８】
式（７）：Ｐ＝（１２６．０＋６８．０）／９１．０＝２．１３１８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１３１
Ｃ1 ＝６５０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１３１である。一般に、Ｑ＜１５０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３１９】
式（８）：Ｐ＝（１１５．０＋７０．０）／９１．０＝２．０３２９、ＯＰＥ指数Ｑ＝３２
Ｃ1 ＝４９０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３２である。一般に、Ｑ＜１００の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３２０】
式（９）：Ｐ＝（１２５．０＋７０．０）／９１．０＝２．１４２８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１４２
Ｃ1 ＝６４５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１４２である。一般に、Ｑ＜１５０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３２１】
式（１０）：Ｐ＝（１２７．０＋７０．０）／９１．０＝２．１６４８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１６４
Ｃ1 ＝６７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１６４である。一般に、Ｑ＜１８０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３２２】
式（１１）：Ｐ＝（１２６．０＋７０．０）／９１．０＝２．１５３８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１５３
Ｃ1 ＝６６５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１５３である。一般に、Ｑ＜１５０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３２３】
式（１２）：Ｐ＝（１１５．０＋７０．０）／９１．０＝２．０３２９、ＯＰＥ指数Ｑ＝３２
Ｃ1 ＝４３５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３２である。一般に、Ｑ＜１００の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３２４】
式（１３）：Ｐ＝（１２５．０＋７０．０）／９１．０＝２．１４２８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１４２
Ｃ1 ＝５７５に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１４２である。一般に、Ｑ＜１６０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３２５】
式（１４）：Ｐ＝（１２７．０＋７０．０）／９１．０＝２．１６４８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１６４
Ｃ1 ＝６１０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１６４である。一般に、Ｑ＜２００の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３２６】
式（１５）：Ｐ＝（１２６．０＋７０．０）／９１．０＝２．１５３８、ＯＰＥ指数Ｑ＝１５３
Ｃ1 ＝６００に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１５３である。一般に、Ｑ＜１９０の場合は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行う必要性が高くなるが、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３２７】
以上のように、この第１の実施の形態による顎骨手術要否判断指標の計算方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を用いてＯＰＥ指数Ｑを計算することができる。そして、このＯＰＥ指数Ｑに基づいて、歯科医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療において顎骨の外科手術が必要であるか否かを正確に判断することができる。
【０３２８】
〈２．第２の実施の形態〉
第２の実施の形態においては、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法について説明する。
【０３２９】
図１８にこの顎骨手術要否判断方法のフローチャートを示す。このフローチャートに従ったプログラムを作成し、コンピュータに実行させる。
【０３３０】
第１の実施の形態と同様に、この顎骨手術要否判断方法を実行する前に、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を計測する。
【０３３１】
図１８に示すように、ステップＳ１１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を入力する。
【０３３２】
ステップＳ１２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）
に従ってＰを計算する。
【０３３３】
ステップＳ１３においては、上記のようにして計算により求めたＰから、２．０００≦Ｐ＜３．０００であるか、Ｐ＜２．０００であるかを判定する。判定の結果、２．０００≦Ｐ＜３．０００の場合には、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算し、Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算する。
【０３３４】
ステップＳ１４においては、こうして計算されたＯＰＥ指数ＱがＣ1 以上であるか否かを判定する。
【０３３５】
ステップＳ１５においては、ＯＰＥ指数ＱがＣ1 以上である場合には、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断する。
【０３３６】
ステップＳ１６においては、下顎骨の切断手術が必要であるとの判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０３３７】
ステップＳ１４においてＱがＣ1 以上でないと判定された場合には、ステップＳ１７においてＱがＣ2 以上Ｃ1 未満であるか否かを判定する。
【０３３８】
ＯＰＥ指数ＱがＣ2 以上Ｃ1 未満である場合には、ステップＳ１８において、距離（Ｓ−Ｎ）が平均値より２ＳＤ以上短く、かつＷｉｔｓが１２ｍｍ以上であるか否かを判定する。該当すれば、ステップＳ１９において、顎骨の外科手術が必要であると判断する。
【０３３９】
顎骨の外科手術が必要であると判断された場合には、ステップＳ２０において、判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０３４０】
ステップＳ１８において、距離（Ｓ−Ｎ）が平均値より２ＳＤ以上短く、かつＷｉｔｓが１２ｍｍ以上に該当しないと判定されたら、ステップＳ２１において、顎骨の外科手術は不要であると判断する。
【０３４１】
顎骨の外科手術が不要であると判断された場合には、ステップＳ２２において、判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０３４２】
ステップＳ１７においてＱがＣ2 以上Ｃ1 未満でないと判定された場合には、ステップＳ２３においてＱが０以上Ｃ2 未満であるか否かを判定する。
【０３４３】
ＯＰＥ指数Ｑが０以上Ｃ2 未満であると判定された場合には、ステップＳ２４において顎骨の外科手術は不要であると判断する。
【０３４４】
顎骨の外科手術は不要であると判断された場合には、ステップＳ２５において判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０３４５】
ＯＰＥ指数Ｑが０以上Ｃ2 未満であると判定されなかった場合には、ＯＰＥ指数Ｑは負となる。この場合は、ステップＳ２６において、歯科医師が、顎骨の外科手術が必要か否かを判断し、ステップＳ２７において診断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０３４６】
この第２の実施の形態による顎骨手術要否判断方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｘi ）および（Ｇｏ−Ｘj ）を用いて計算されるＯＰＥ指数Ｑに基づいて、歯科医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療において顎骨の外科手術が必要であるか否かを正確に判断することができる。
【０３４７】
〈３．第３の実施の形態〉
第３の実施の形態においては、第１の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様な方法により上下顎骨不調和判断指標を計算する。
【０３４８】
第３の実施の形態によれば、上下顎骨不調和判断指標を容易に計算することができる。そして、この上下顎骨不調和判断指標に基づいて、歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療などの歯科治療や医科治療において上下顎骨不調和を正確に判断することができる。
【０３４９】
〈４．第４の実施の形態〉
第４の実施の形態においては、第２の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法と同様な方法により上下顎骨不調和判断方法を実施する。
【０３５０】
第４の実施の形態によれば、上下顎骨不調和判断指標に基づいて、歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療などの歯科治療や医科治療において上下顎骨不調和を正確に判断することができる。
【０３５１】
〈５．第５の実施の形態〉
第５の実施の形態においては、第１の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様な方法により顎変形症判断指標を計算する。
【０３５２】
第５の実施の形態によれば、顎変形症判断指標を容易に計算することができる。そして、この顎変形症判断指標に基づいて、歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、顎変形症であるか否かを正確に判断することができる。
【０３５３】
〈６．第６の実施の形態〉
第６の実施の形態においては、第２の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法と同様な方法により顎変形症判断方法を実施する。
【０３５４】
第６の実施の形態によれば、顎変形症判断指標に基づいて、歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、顎変形症であるか否かを正確に判断することができる。
【０３５５】
〈７．第７の実施の形態〉
第７の実施の形態においては、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標としてのＯＰＥ指数の計算方法について説明する。
【０３５６】
図１９にこの計算方法のフローチャートを示す。このフローチャートに従ったプログラムを作成し、コンピュータに実行させる。
【０３５７】
この計算を行う前に、歯列矯正治療を行う患者の頭部Ｘ線撮影を行い、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測する。これらの距離の計測は、例えば、ペンタブレットやデジタイザなどを用い、頭部Ｘ線規格写真上のＳ、  Ａ、Ｂ、ＧｏおよびＭｅの計測点の座標データを入力することにより容易に行うことができる。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  Ａ、Ｂ、ＧｏおよびＭｅの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計算により求めるようにしてもよい。
【０３５８】
図１９に示すように、ステップＳ３１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。
【０３５９】
ステップＳ３２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
（２４）
に従ってＰを計算する。
【０３６０】
ステップＳ３３においては、上記のようにして計算により求めたＰの小数第４位以下を切り捨て、１．０００≦Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算し、Ｐ＜１．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算する。
【０３６１】
ステップＳ３４においては、上記のようにして計算されたＯＰＥ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０３６２】
こうして計算されたＯＰＥ指数ＱがＣ3 以上の場合には、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると診断することができる。また、ＯＰＥ指数ＱがＣ4 以上Ｃ3 未満のボーダーラインの症例では、Ｗｉｔｓ分析により、補足的な分析を加える。Ｗｉｔｓ分析の結果が１２ｍｍ以上であれば、外科適応、言い換えると、顎骨の外科手術が必要であると判断する。Ｃ3 、Ｃ4 は適宜決めることができる。
【０３６３】
ＯＰＥ指数ＱがＣ4 未満０以上の場合は、歯列矯正治療において、顎骨の外科手術は不要であると診断することができる。
【０３６４】
ＯＰＥ指数Ｑが負の場合もまた、下顎骨の著しいレトロ傾向か上顎骨の過成長傾向を意味し、顎骨の外科手術を考慮する必要がある。
【０３６５】
一般的には、ＯＰＥ指数Ｑに加えて、歯科医師が、角度計測を中心とした従来のセファロ分析などの他の検査の結果などを併用して顎骨手術の要否を最終的に判断する。
【０３６６】
［実施例１３］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図３より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２３．０＋７８．０＋７８．０）／（７８．０＋７７．０）＝１．８０００であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは８００である。
【０３６７】
例えば、Ｃ3 ＝７４０に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは８００であるので、患者１は、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０３６８】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図４より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１１．０＋７３．０＋７３．０）／（７８．０＋７９．０）＝１．６３６９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６３６である。
【０３６９】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６３６であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０３７０】
［実施例１４］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２３．０＋８０．０＋８１．０）／（８３．０＋７８．０）＝１．７６３９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは７６３である。
【０３７１】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは７６３であるので、患者２は、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０３７２】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１６．０＋８０．０＋８０．０）／（８３．０＋８３．０）＝１．６６２６であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６６２である。
【０３７３】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６６２であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０３７４】
［実施例１５］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２６．０＋８０．０＋７８．０）／（８８．０＋８５．０）＝１．６４１６であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６４１である。
【０３７５】
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６４１であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３７６】
［実施例１６］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１９．０＋７６．０＋７７．０）／（８５．０＋７８．０）＝１．６６８７であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６６８である。
【０３７７】
骨格性III 級症例であるが、Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６６８であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３７８】
［実施例１７］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０９．０＋７３．０＋７０．０）／（７５．０＋７４．０）＝１．６９１２であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６９１である。
【０３７９】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６９１であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、１２ｍｍ以下であり、しかも（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３８０】
［実施例１８］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２８．０＋８０．０＋８０．０）／（８７．０＋７９．０）＝１．７３４９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは７３４である。
【０３８１】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは７３４であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍであり、しかも（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０３８２】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２１．０＋７３．０＋７３．０）／（８７．０＋７７．０）＝１．６２８０であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６２８である。
【０３８３】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６２８であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０３８４】
［実施例１９］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８６．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１１．０＋７３．０＋６９．０）／（８６．０＋８６．０）＝１．４７０９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは４７０である。
【０３８５】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４７０であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３８６】
［実施例２０］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２７．０＋８０．０＋８０．０）／（９０．０＋７９．０）＝１．６９８２であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは６９８である。
【０３８７】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは６９８であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３８８】
［実施例２１］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７４．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０５．０＋７４．０＋７３．０）／（７９．０＋８１．０）＝１．５７５であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは５７５である。
【０３８９】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５７５であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３９０】
［実施例２２］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７２．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０３．０＋７２．０＋７０．０）／（８１．０＋８３．０）＝１．４９３９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは４９３である。
【０３９１】
非骨格性症例であるが、Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４９３であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３９２】
［実施例２３］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝６９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０８．０＋６９．０＋６８．０）／（８１．０＋７８．０）＝１．５４０８であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは５４０である。
【０３９３】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５４０、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０３９４】
［実施例２４］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１５．０＋７０．０＋６５．０）／（９１．０＋８７．０）＝１．４０４４であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは４０４である。
【０３９５】
Ｃ3 ＝７４０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４０４であるので、ボーダーラインの症例である。患者１２は、下顎骨レトロ傾向の強い症例であり、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０３９６】
以上のように、この第７の実施の形態による顎骨手術要否判断指標の計算方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を用いてＯＰＥ指数Ｑを計算することができる。そして、このＯＰＥ指数Ｑに基づいて、歯科医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療において顎骨の外科手術が必要であるか否かを正確に診断することができる。
【０３９７】
〈８．第８の実施の形態〉
第８の実施の形態においては、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法について説明する。
【０３９８】
図２０にこの顎骨手術要否判断方法のフローチャートを示す。このフローチャートに従ったプログラムを作成し、コンピュータに実行させる。
【０３９９】
第８の実施の形態と同様に、この顎骨手術要否判断方法を実行する前に、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測する。
【０４００】
図２０に示すように、ステップＳ４１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。
【０４０１】
ステップＳ４２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
に従ってＰを計算する。
【０４０２】
ステップＳ４３においては、上記のようにして計算により求めたＰから、１．０００≦Ｐ＜２．０００であるか、Ｐ＜１．０００であるかを判定する。判定の結果、１．０００≦Ｐ＜２．０００の場合には、Ｐの小数第４位以下を切り捨て、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算し、Ｐ＜１．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算する。
【０４０３】
ステップＳ４４においては、こうして計算されたＯＰＥ指数ＱがＣ3 以上であるか否かを判定する。
【０４０４】
ステップＳ４５においては、ＯＰＥ指数ＱがＣ3 以上である場合には、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断する。
【０４０５】
ステップＳ４６においては、下顎骨の切断手術が必要であるとの判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０４０６】
ステップＳ４４においてＱがＣ3 以上でないと判定された場合には、ステップＳ４７においてＱがＣ4 以上Ｃ3 未満であるか否かを判定する。
【０４０７】
ステップＳ４８において、ＯＰＥ指数ＱがＣ4 以上Ｃ3 未満である場合には、Ｗｉｔｓが１２ｍｍ以上であるか否かを判定する。該当すれば、ステップＳ４９において、顎骨の外科手術が必要であると判断する。
【０４０８】
顎骨の外科手術が必要であると判断された場合には、ステップＳ５０において、判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０４０９】
ステップＳ４８において、Ｗｉｔｓが１２ｍｍ以上に該当しないと判定されたら、ステップＳ４１において、顎骨の外科手術は不要であると判断する。
【０４１０】
顎骨の外科手術が不要であると判断された場合には、ステップＳ５２において、判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０４１１】
ステップＳ４７においてＱがＣ4 以上Ｃ3 未満でないと判定された場合には、ステップＳ５３においてＱが０以上Ｃ4 未満であるか否かを判定する。
【０４１２】
ＯＰＥ指数Ｑが０以上Ｃ4 未満であると判定された場合には、ステップＳ５４において顎骨の外科手術は不要であると判断する。
【０４１３】
顎骨の外科手術は不要であると判断された場合には、ステップＳ５５において判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０４１４】
ＯＰＥ指数Ｑが０以上Ｃ4 未満であると判定されなかった場合には、ＯＰＥ指数Ｑは負となる。この場合は、ステップＳ５６において、歯科医師が、顎骨の外科手術が必要か否かを判断し、ステップＳ５７において判断結果を例えばディスプレイに出力する。
【０４１５】
この第８の実施の形態による顎骨手術要否判断方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を用いて計算されるＯＰＥ指数Ｑに基づいて、歯科医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療において顎骨の外科手術が必要であるか否かを正確に判断することができる。
【０４１６】
〈９．第９の実施の形態〉
第９の実施の形態においては、第７の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様な方法により上下顎骨不調和判断指標を計算する。
【０４１７】
第９の実施の形態によれば、上下顎骨不調和判断指標を容易に計算することができる。そして、この上下顎骨不調和判断指標に基づいて、歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療などの歯科治療や医科治療において上下顎骨不調和を正確に判断することができる。
【０４１８】
〈１０．第１０の実施の形態〉
第１０の実施の形態においては、第８の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法と同様な方法により上下顎骨不調和判断方法を実施する。
【０４１９】
第１０の実施の形態によれば、上下顎骨不調和判断指標に基づいて、歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療などの歯科治療や医科治療において上下顎骨不調和を正確に判断することができる。
【０４２０】
〈１１．第１１の実施の形態〉
第１１の実施の形態においては、第７の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様な方法により顎変形症判断指標を計算する。
【０４２１】
第１１の実施の形態によれば、顎変形症判断指標を容易に計算することができる。そして、この顎変形症判断指標に基づいて、歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、顎変形症であるか否かを正確に判断することができる。
【０４２２】
〈１２．第１２の実施の形態〉
第１２の実施の形態においては、第８の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法と同様な方法により顎変形症判断方法を実施する。
【０４２３】
第１２の実施の形態によれば、顎変形症判断指標に基づいて、歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、顎変形症であるか否かを正確に判断することができる。
【０４２４】
〈１３．第１３の実施の形態〉
第１３の実施の形態においては、上顎レトロ指数の計算方法について説明する。
【０４２５】
この計算を行う前に、患者の頭部Ｘ線撮影を行い、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測する。これらの距離の計測は、例えば、ペンタブレットやデジタイザなどを用い、頭部Ｘ線規格写真上のＳ、  Ｎ、ＡおよびＧｏの計測点の座標データを入力することにより容易に行うことができる。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  Ｎ、ＡおよびＧｏの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計算により求めるようにしてもよい。
【０４２６】
まず、ステップＳ６１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を入力する。
【０４２７】
ステップＳ６２においては、入力された（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））／（Ｓ−Ｎ）                        （１６）
に従ってＰを計算する。
【０４２８】
ステップＳ６３においては、上記のようにして計算により求めたＰの小数第４位以下を切り捨て、２．０００≦Ｐ＜３．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従って上顎レトロ指数Ｑを計算し、Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従って上顎レトロ指数Ｑを計算する。
【０４２９】
ステップＳ６４においては、上記のようにして計算された上顎レトロ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０４３０】
こうして計算された上顎レトロ指数Ｑにより、上顎劣成長あるいは上顎過成長の有無あるいは程度を客観的に判断することができる。
【０４３１】
［実施例２５］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図３より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（７８．０＋７７．０）／６７．０＝２．３１３４であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３１３である。
【０４３２】
実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図４より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（７８．０＋７９．０）／６７．０＝２．３４３２であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３４３である。
【０４３３】
［実施例２６］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８３．０＋７８．０）／６９．０＝２．３３３３であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３３３である。
【０４３４】
患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８３．０＋８３．０）／６９．０＝２．４０５７であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは４０５である。
【０４３５】
［実施例２７］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８８．０＋８５．０）／６７．０＝２．５８２０であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは５８２である。
【０４３６】
［実施例２８］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８５．０＋７８．０）／６４．０＝２．５４６８であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは５４６である。
【０４３７】
［実施例２９］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７４．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（７５．０＋７４．０）／６５．０＝２．２９２３であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２９２である。
【０４３８】
［実施例３０］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８７．０＋７９．０）／６８．０＝２．４４１１であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは４４１である。
【０４３９】
患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８７．０＋７７．０）／６８．０＝２．４１１７であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは４１１である。
【０４４０】
［実施例３１］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８６．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８６．０＋８６．０）／６７．０＝２．５６７１であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは５６７である。
【０４４１】
［実施例３２］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（９０．０＋７９．０）／６８．０＝２．４８５２であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは４８５である。
【０４４２】
［実施例３３］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（７９．０＋８１．０）／６８．０＝２．３５２９であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３５２である。
【０４４３】
［実施例３４］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８１．０＋８３．０）／６９．０＝２．３７６８であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３７６である。
【０４４４】
［実施例３５］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（８１．０＋７８．０）／６３．０＝２．５２３８であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは５２３である。
【０４４５】
［実施例３６］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（９１．０＋８７．０）／７４．０＝２．４０５４であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは４０５である。
【０４４６】
以上のように、この第１３の実施の形態による上顎レトロ指数の計算方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）および（Ｇｏ−Ａ）を用いて上顎レトロ指数Ｑを計算することができる。そして、この上顎レトロ指数Ｑに基づいて、上顎劣成長あるいは上顎過成長の有無あるいは程度を歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって正確に診断することができる。
【０４４７】
〈１４．第１４の実施の形態〉
第１４の実施の形態においては、上顎レトロ指数の計算方法について説明する。
【０４４８】
この計算を行う前に、患者の頭部Ｘ線撮影を行い、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測する。これらの距離の計測は、例えば、ペンタブレットやデジタイザなどを用い、頭部Ｘ線規格写真上のＳ、  ＮおよびＡの計測点の座標データを入力することにより容易に行うことができる。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  ＮおよびＡの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計算により求めるようにしてもよい。
【０４４９】
まず、ステップＳ７１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を入力する。
【０４５０】
ステップＳ７２においては、入力された（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）から
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）／（Ｓ−Ｎ）                                          （１７）
に従ってＰを計算する。
【０４５１】
ステップＳ７３においては、上記のようにして計算により求めたＰの小数第４位以下を切り捨て、１．０００≦Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従って上顎レトロ指数Ｑを計算し、Ｐ＜１．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従って上顎レトロ指数Ｑを計算する。
【０４５２】
ステップＳ７４においては、上記のようにして計算された上顎レトロ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０４５３】
こうして計算された上顎レトロ指数Ｑにより、上顎劣成長あるいは上顎過成長の有無あるいは程度を客観的に判断することができる。
【０４５４】
［実施例３７］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図３より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７８．０／６７．０＝１．１６４１であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは１６４である。
【０４５５】
実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図４より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７８．０／６７．０＝１．１６４１であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは１６４である。
【０４５６】
［実施例３８］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８３．０／６９．０＝１．２０２８であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２０２である。
【０４５７】
患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８３．０／６９．０＝１．２０２８であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２０２である。
【０４５８】
［実施例３９］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８８．０／６７．０＝１．３１３４であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３１３である。
【０４５９】
［実施例４０］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８５．０／６４．０＝１．３２８１であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３２８である。
【０４６０】
［実施例４１］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７５．０／６５．０＝１．１５３８であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは１５３である。
【０４６１】
［実施例４２］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８７．０／６８．０＝１．２７９４であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２７９である。
【０４６２】
患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８７．０／６８．０＝１．２７９４であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２７９である。
【０４６３】
［実施例４３］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８６．０／６７．０＝１．２８３５であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２８３である。
【０４６４】
［実施例４４］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、９０．０／６８．０＝１．３２３５であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは３２３である。
【０４６５】
［実施例４５］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７９．０／６８．０＝１．１６１７であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは１６１である。
【０４６６】
［実施例４６］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８１．０／６９．０＝１．１７３９であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは１７３である。
【０４６７】
［実施例４７］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８１．０／６３．０＝１．２８５７であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２８５である。
【０４６８】
［実施例４８］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、９１．０／７４．０＝１．２２９７であった。従って、上顎レトロ指数Ｑは２２９である。
【０４６９】
以上のように、この第１４の実施の形態による上顎レトロ指数の計算方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を用いて上顎レトロ指数Ｑを計算することができる。そして、この上顎レトロ指数Ｑに基づいて、上顎劣成長あるいは上顎過成長の有無あるいは程度を歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって正確に診断することができる。
【０４７０】
〈１５．第１５の実施の形態〉
第１５の実施の形態においては、上顎レトロ指数の計算方法について説明する。
【０４７１】
この計算を行う前に、患者の頭部Ｘ線撮影を行い、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測する。これらの距離の計測は、例えば、ペンタブレットやデジタイザなどを用い、頭部Ｘ線規格写真上のＳ、  ＮおよびＡの計測点の座標データを入力することにより容易に行うことができる。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  ＮおよびＡの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計算により求めるようにしてもよい。
【０４７２】
まず、ステップＳ８１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を入力する。
【０４７３】
ステップＳ８２においては、入力された（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）から
Ｐ＝（Ｓ−Ａ）−（Ｓ−Ｎ）                                          （１８）
に従ってＰを計算する。
【０４７４】
ステップＳ８３においては、上記のようにして計算された上顎レトロ指数Ｐを例えばディスプレイに出力する。
【０４７５】
こうして計算された上顎レトロ指数Ｐにより、上顎レトロの有無あるいは程度を客観的に判断することができる。
【０４７６】
［実施例４９］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図３より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７８．０−６７．０＝１１ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１１ｍｍである。
【０４７７】
実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図４より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７８．０−６７．０＝１１ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１１ｍｍである。
【０４７８】
［実施例５０］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８３．０−６９．０＝１４ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１４ｍｍである。
【０４７９】
患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８３．０−６９．０＝１４ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１４ｍｍである。
【０４８０】
［実施例５１］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８８．０−６７．０＝２１ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは２１ｍｍである。
【０４８１】
［実施例５２］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８５．０−６４．０＝２１ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは２１ｍｍである。
【０４８２】
［実施例５３］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７５．０−６５．０＝１０ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１０ｍｍである。
【０４８３】
［実施例５４］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８７．０−６８．０＝１９ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１９ｍｍである。
【０４８４】
患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８７．０−６８．０＝１９ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１９ｍｍである。
【０４８５】
［実施例５５］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８６．０−６７．０＝１９ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１９ｍｍである。
【０４８６】
［実施例５６］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、９０．０−６８．０＝２２ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは２２ｍｍである。
【０４８７】
［実施例５７］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、７９．０−６８．０＝１１ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１１ｍｍである。
【０４８８】
［実施例５８］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８１．０−６９．０＝１２ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１２ｍｍである。
【０４８９】
［実施例５９］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、８１．０−６３．０＝１８ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１８ｍｍである。
【０４９０】
［実施例６０］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、９１．０−７４．０＝１７ｍｍであった。従って、上顎レトロ指数Ｐは１７ｍｍである。
【０４９１】
以上のように、この第１５の実施の形態による上顎レトロ指数の計算方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ａ）を用いて上顎レトロ指数Ｐを計算することができる。そして、この上顎レトロ指数Ｐに基づいて、上顎劣成長あるいは上顎過成長の有無あるいは程度を歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって正確に診断することができる。
【０４９２】
〈１６．第１６の実施の形態〉
第１６の実施の形態においては、下顎レトロ指数の計算方法について説明する。
【０４９３】
この計算を行う前に、患者の頭部Ｘ線撮影を行い、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測する。これらの距離の計測は、例えば、ペンタブレットやデジタイザなどを用い、頭部Ｘ線規格写真上のＳ、  Ｎ、Ａ、Ｂ、ＧｏおよびＭｅの計測点の座標データを入力することにより容易に行うことができる。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  Ｎ、Ａ、Ｂ、ＧｏおよびＭｅの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計算により求めるようにしてもよい。
【０４９４】
まず、ステップＳ９１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を入力する。
【０４９５】
ステップＳ９２においては、入力された（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））
（１９）
に従ってＰを計算する。
【０４９６】
ステップＳ９３においては、上記のようにして計算により求めたＰの小数第４位以下を切り捨て、１．０００≦Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従って下顎レトロ指数Ｑを計算し、Ｐ＜１．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従って下顎レトロ指数Ｑを計算する。
【０４９７】
ステップＳ９４においては、上記のようにして計算された下顎レトロ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０４９８】
こうして計算された下顎レトロ指数Ｑにより、下顎劣成長あるいは下顎過成長の有無あるいは程度を客観的に判断することができる。
【０４９９】
［実施例６１］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図３より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２３．０＋７８．０＋７８．０）／（６７．０＋７８．０）＝１．９２４１であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは９２４である。
【０５００】
実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図４より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１１．０＋７３．０＋７３．０）／（６７．０＋７８．０）＝１．７７２４であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは７７２である。
【０５０１】
［実施例６２］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２３．０＋８０．０＋８１．０）／（６９．０＋８３．０）＝１．８６８４であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８６８である。
【０５０２】
患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１６ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１６．０＋８０．０＋８０．０）／（６９．０＋８３．０）＝１．８１５７であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８１５である。
【０５０３】
［実施例６３］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２６．０＋８０．０＋７８．０）／（６７．０＋８８．０）＝１．８３２２であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８３２である。
【０５０４】
［実施例６４］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１９．０＋７６．０＋７７．０）／（６４．０＋８５．０）＝１．８２５５であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８２５である。
【０５０５】
［実施例６５］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０９．０＋７３．０＋７０．０）／（６５．０＋７５．０）＝１．８０００であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８００である。
【０５０６】
［実施例６６］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２８．０＋８０．０＋８０．０）／（６８．０＋８７．０）＝１．８５８０であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８５８である。
【０５０７】
患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２１．０＋７３．０＋７３．０）／（６８．０＋８７．０）＝１．７２２５であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは７２２である。
【０５０８】
［実施例６７］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１１．０＋７３．０＋６９．０）／（６７．０＋８６．０）＝１．６５３５であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは６５３である。
【０５０９】
［実施例６８］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２７．０＋８０．０＋８０．０）／（６８．０＋９０．０）＝１．８１６４であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８１６である。
【０５１０】
［実施例６９］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７４．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０５．０＋７４．０＋７３．０）／（６８．０＋７９．０）＝１．７１４２であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは７１４である。
【０５１１】
［実施例７０］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７２．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０３．０＋７２．０＋７０．０）／（６９．０＋８１．０）＝１．６３３３であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは６３３である。
【０５１２】
［実施例７１］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝６９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０８．０＋６９．０＋６８．０）／（６３．０＋８１．０）＝１．７０１３であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは７０１である。
【０５１３】
［実施例７２］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｍｅ）＝６５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１５．０＋７０．０＋６５．０）／（７４．０＋９１．０）＝１．５１５１であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは５１５である。
【０５１４】
以上のように、この第１６の実施の形態による下顎レトロ指数の計算方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）、（Ｇｏ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ）を用いて下顎レトロ指数Ｑを計算することができる。そして、この下顎レトロ指数Ｑに基づいて、下顎劣成長あるいは下顎過成長の有無あるいは程度を歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって正確に診断することができる。
【０５１５】
〈１７．第１７の実施の形態〉
第１７の実施の形態においては、下顎レトロ指数の計算方法について説明する。
【０５１６】
この計算を行う前に、患者の頭部Ｘ線撮影を行い、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測する。これらの距離の計測は、例えば、ペンタブレットやデジタイザなどを用い、頭部Ｘ線規格写真上のＳ、  Ｎ、Ａ、ＢおよびＧｏの計測点の座標データを入力することにより容易に行うことができる。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  Ｎ、Ａ、ＢおよびＧｏの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計算により求めるようにしてもよい。
【０５１７】
まず、ステップＳ１０１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を入力する。
【０５１８】
ステップＳ１０２においては、入力された（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ｎ）＋（Ｓ−Ａ））
（２０）
に従ってＰを計算する。
【０５１９】
ステップＳ１０３においては、上記のようにして計算により求めたＰの小数第４位以下を切り捨て、１．０００≦Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従って下顎レトロ指数Ｑを計算し、Ｐ＜１．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従って下顎レトロ指数Ｑを計算する。
【０５２０】
ステップＳ１０４においては、上記のようにして計算された下顎レトロ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０５２１】
こうして計算された下顎レトロ指数Ｑにより、下顎劣成長あるいは下顎過成長の有無あるいは程度を客観的に判断することができる。
【０５２２】
［実施例７３］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図３より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２３．０＋７８．０）／（６７．０＋７８．０）＝１．３８６２であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは３８６である。
【０５２３】
実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図４より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１１．０＋７３．０）／（６７．０＋７８．０）＝１．２６８９であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは２６８である。
【０５２４】
［実施例７４］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２３．０＋８０．０）／（６９．０＋８３．０）＝１．３３５５であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは３３５である。
【０５２５】
患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１６ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１６．０＋８０．０）／（６９．０＋８３．０）＝１．２８９４であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは２８９である。
【０５２６】
［実施例７５］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２６．０＋８０．０）／（６７．０＋８８．０）＝１．３２９０であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは３２９である。
【０５２７】
［実施例７６］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７６．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１９．０＋７６．０）／（６４．０＋８５．０）＝１．３０８７であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは３０８である。
【０５２８】
［実施例７７］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０９．０＋７３．０）／（６５．０＋７５．０）＝１．３０００であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは３００である。
【０５２９】
［実施例７８］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２８．０＋８０．０）／（６８．０＋８７．０）＝１．３４１９であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは３４１である。
【０５３０】
患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２１．０＋７３．０）／（６８．０＋８７．０）＝１．２５１６であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは２５１である。
【０５３１】
［実施例７９］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１１．０＋７３．０）／（６７．０＋８６．０）＝１．２０２６であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは２０２である。
【０５３２】
［実施例８０］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１２７．０＋８０．０）／（６８．０＋９０．０）＝１．３１０１であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは３１０である。
【０５３３】
［実施例８１］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７４．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０５．０＋７４．０）／（６８．０＋７９．０）＝１．２１７６であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは２１７である。
【０５３４】
［実施例８２］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７２．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０３．０＋７２．０）／（６９．０＋８１．０）＝１．１６６６であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは１６６である。
【０５３５】
［実施例８３］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝６９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１０８．０＋６９．０）／（６３．０＋８１．０）＝１．２２９１であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは２２９である。
【０５３６】
［実施例８４］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、（１１５．０＋７０．０）／（７４．０＋９１．０）＝１．１２１２であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは１２１である。
【０５３７】
以上のように、この第１７の実施の形態による下顎レトロ指数の計算方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を用いて下顎レトロ指数Ｑを計算することができる。そして、この下顎レトロ指数Ｑに基づいて、下顎劣成長あるいは下顎過成長の有無あるいは程度を歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって正確に診断することができる。
【０５３８】
〈１８．第１８の実施の形態〉
第１８の実施の形態においては、下顎レトロ指数の計算方法について説明する。
【０５３９】
この計算を行う前に、患者の頭部Ｘ線撮影を行い、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測する。これらの距離の計測は、例えば、ペンタブレットやデジタイザなどを用い、頭部Ｘ線規格写真上のＳ、  Ｎ、ＢおよびＧｏの計測点の座標データを入力することにより容易に行うことができる。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  Ｎ、ＢおよびＧｏの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計算により求めるようにしてもよい。
【０５４０】
まず、ステップＳ１１１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を入力する。
【０５４１】
ステップＳ１１２においては、入力された（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（Ｓ−Ｎ）                        （２１）
に従ってＰを計算する。
【０５４２】
ステップＳ１１３においては、上記のようにして計算により求めたＰを用いてＰ／２を計算し、その小数第４位以下を切り捨て、１．０００≦Ｐ／２＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ／２−［Ｐ／２］）×１０００に従って下顎レトロ指数Ｑを計算し、Ｐ／２＜１．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ／２−（［Ｐ／２］＋１））×１０００
に従って下顎レトロ指数Ｑを計算する。
【０５４３】
ステップＳ１１４においては、上記のようにして計算された下顎レトロ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０５４４】
こうして計算された下顎レトロ指数Ｑにより、下顎劣成長あるいは下顎過成長の有無あるいは程度を客観的に判断することができる。
【０５４５】
［実施例８５］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図３より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１２３．０＋７８．０）／６７．０〕／２＝１．５０００であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは５００である。
【０５４６】
実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図４より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１１１．０＋７３．０）／６７．０〕／２＝１．３７３１であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは３７３である。
【０５４７】
［実施例８６］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１２３．０＋８０．０）／６９．０〕／２＝１．４７１０であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは４７１である。
【０５４８】
患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１６ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１１６．０＋８０．０）／６９．０〕／２＝１．４２０２であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは４２０である。
【０５４９】
［実施例８７］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１２６．０＋８０．０）／６７．０〕／２＝１．５３７３であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは５３７である。
【０５５０】
［実施例８８］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７６．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１１９．０＋７６．０）／６４．０〕／２＝１．５２３４であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは５２３である。
【０５５１】
［実施例８９］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１０９．０＋７３．０）／６５．０〕／２＝１．４０００であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは４００である。
【０５５２】
［実施例９０］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１２８．０＋８０．０）／６８．０〕／２＝１．５２９４であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは５２９である。
【０５５３】
患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１２１．０＋７３．０）／６８．０〕／２＝１．４２６４であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは４２６である。
【０５５４】
［実施例９１］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１１１．０＋７３．０）／６７．０〕／２＝１．３７３１であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは３７３である。
【０５５５】
［実施例９２］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１２７．０＋８０．０）／６８．０〕／２＝１．５２２０であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは５２２である。
【０５５６】
［実施例９３］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７４．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１０５．０＋７４．０）／６８．０〕／２＝１．３１６１であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは３１６である。
【０５５７】
［実施例９４］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７２．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１０３．０＋７２．０）／６９．０〕／２＝１．２６８１であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは２６８である。
【０５５８】
［実施例９５］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝６９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１０８．０＋６９．０）／６３．０〕／２＝１．４０４７であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは４０４である。
【０５５９】
［実施例９６］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰ／２を計算すると、〔（１１５．０＋７０．０）／７４．０〕／２＝１．２５００であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは２５０である。
【０５６０】
以上のように、この第１８の実施の形態による下顎レトロ指数の計算方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ｎ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を用いて下顎レトロ指数Ｑを計算することができる。そして、この下顎レトロ指数Ｑに基づいて、下顎レトロの有無あるいは程度を歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって正確に診断することができる。
【０５６１】
〈１９．第１９の実施の形態〉
第１９の実施の形態においては、下顎レトロ指数の計算方法について説明する。
【０５６２】
この計算を行う前に、患者の頭部Ｘ線撮影を行い、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測する。これらの距離の計測は、例えば、ペンタブレットやデジタイザなどを用い、頭部Ｘ線規格写真上のＳ、  ＮおよびＢの計測点の座標データを入力することにより容易に行うことができる。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  ＮおよびＢの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計算により求めるようにしてもよい。
【０５６３】
まず、ステップＳ１２１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を入力する。
【０５６４】
ステップＳ１２２においては、入力された（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）から
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）／（Ｓ−Ｎ）                                          （２２）
に従ってＰを計算する。
【０５６５】
ステップＳ１２３においては、上記のようにして計算により求めたＰの小数第４位以下を切り捨て、１．０００≦Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従って下顎レトロ指数Ｑを計算し、Ｐ＜１．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従って下顎レトロ指数Ｑを計算する。
【０５６６】
ステップＳ１２４においては、上記のようにして計算された下顎レトロ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０５６７】
こうして計算された下顎レトロ指数Ｑにより、下顎劣成長あるいは下顎過成長の有無あるいは程度を客観的に判断することができる。
【０５６８】
［実施例９７］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図３より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１２３．０／６７．０＝１．８３５８であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８３５である。
【０５６９】
実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図４より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１１１．０／６７．０＝１．６５６７であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは６５６である。
【０５７０】
［実施例９８］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１２３．０／６９．０＝１．７８２６であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは７８２である。
【０５７１】
患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１６ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１１６．０／６９．０＝１．６８１１であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは６８１である。
【０５７２】
［実施例９９］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２６．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１２６．０／６７．０＝１．８８０５であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８８０である。
【０５７３】
［実施例１００］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１１９．０／６４．０＝１．８５９３であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８５９である。
【０５７４】
［実施例１０１］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１０９．０／６５．０＝１．６７６９であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは６７６である。
【０５７５】
［実施例１０２］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１２８．０／６８．０＝１．８８２３であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８８２である。
【０５７６】
患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１２１．０／６８．０＝１．７７９４であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは７７９である。
【０５７７】
［実施例１０３］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１１１．０／６７．０＝１．６５６７であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは６５６である。
【０５７８】
［実施例１０４］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１２７．０／６８．０＝１．８６７６であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは８６７である。
【０５７９】
［実施例１０５］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１０５．０／６８．０＝１．５４４１であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは５４４である。
【０５８０】
［実施例１０６］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１０３．０／６９．０＝１．４９２７であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは４９２である。
【０５８１】
［実施例１０７］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１０８．０／６３．０＝１．７１４２であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは７１４である。
【０５８２】
［実施例１０８］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１１５．０／７４．０＝１．５５４０であった。従って、下顎レトロ指数Ｑは５５４である。
【０５８３】
以上のように、この第１９の実施の形態による下顎レトロ指数の計算方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を用いて下顎レトロ指数Ｑを計算することができる。そして、この下顎レトロ指数Ｑに基づいて、下顎劣成長あるいは下顎過成長の有無あるいは程度を歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって正確に診断することができる。
【０５８４】
〈２０．第２０の実施の形態〉
第２０の実施の形態においては、下顎レトロ指数の計算方法について説明する。
【０５８５】
この計算を行う前に、患者の頭部Ｘ線撮影を行い、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測する。これらの距離の計測は、例えば、ペンタブレットやデジタイザなどを用い、頭部Ｘ線規格写真上のＳ、  ＮおよびＢの計測点の座標データを入力することにより容易に行うことができる。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  ＮおよびＢの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計算により求めるようにしてもよい。
【０５８６】
まず、ステップＳ１３１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を入力する。
【０５８７】
ステップＳ１３２においては、入力された（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）から
Ｐ＝（Ｓ−Ｂ）−（Ｓ−Ｎ）                                          （２３）
に従ってＰを計算する。
【０５８８】
ステップＳ１３３においては、上記のようにして計算された下顎レトロ指数Ｐを例えばディスプレイに出力する。
【０５８９】
こうして計算された下顎レトロ指数Ｐにより、下顎劣成長あるいは下顎過成長の有無あるいは程度を客観的に判断することができる。
【０５９０】
［実施例１０９］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図３より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１２３．０−６７．０＝５６ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは５６ｍｍである。
【０５９１】
実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図４より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１１１．０−６７．０＝４４ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは４４ｍｍである。
【０５９２】
［実施例１１０］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１２３．０−６９．０＝５４ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは５４ｍｍである。
【０５９３】
患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１６ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１１６．０−６９．０＝４７ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは４７ｍｍである。
【０５９４】
［実施例１１１］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２６．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１２６．０−６７．０＝５９ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは５９ｍｍである。
【０５９５】
［実施例１１２］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６４．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１１９．０−６４．０＝５５ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは５５ｍｍである。
【０５９６】
［実施例１１３］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０９．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１０９．０−６５．０＝４４ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは４４ｍｍである。
【０５９７】
［実施例１１４］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１２８．０−６８．０＝６０ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは６０ｍｍである。
【０５９８】
患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１２１．０−６８．０＝５３ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは５３ｍｍである。
【０５９９】
［実施例１１５］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１１１．０−６７．０＝４４ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは４４ｍｍである。
【０６００】
［実施例１１６］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２７．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１２７．０−６８．０＝５９ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは５９ｍｍである。
【０６０１】
［実施例１１７］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１０５．０−６８．０＝３７ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは３７ｍｍである。
【０６０２】
［実施例１１８］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０３．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１０３．０−６９．０＝３４ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは３４ｍｍである。
【０６０３】
［実施例１１９］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝６３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０８．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１０８．０−６３．０＝４５ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは４５ｍｍである。
【０６０４】
［実施例１２０］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ｎ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１５．０ｍｍであった。これらのデータを用いてＰを計算すると、１１５．０−７４．０＝４１ｍｍであった。従って、下顎レトロ指数Ｐは４１ｍｍである。
【０６０５】
以上のように、この第２０の実施の形態による下顎レトロ指数の計算方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ｎ）および（Ｓ−Ｂ）を用いて下顎レトロ指数Ｐを計算することができる。そして、この下顎レトロ指数Ｐに基づいて、下顎劣成長あるいは下顎過成長の有無あるいは程度を歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって正確に診断することができる。
【０６０６】
〈２１．第２１の実施の形態〉
第２１の実施の形態においては、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法について説明する。
【０６０７】
この計算を行う前に、歯列矯正治療を行う患者の頭部Ｘ線撮影を行い、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測する。これらの距離の計測は、例えば、ペンタブレットやデジタイザなどを用い、頭部Ｘ線規格写真上のＳ、  Ａ、ＢおよびＧｏの計測点の座標データを入力することにより容易に行うことができる。あるいは、頭部Ｘ線撮影により得られた画像データをコンピュータに取り込み、この画像データからＳ、  Ａ、ＢおよびＧｏの座標を計測し、こうして計測された座標から距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計算により求めるようにしてもよい。
【０６０８】
まず、ステップＳ１４１において、上記のようにして計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を入力する。
【０６０９】
ステップＳ１４２においては、入力された（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）から
Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））
に従ってＰを計算する。
【０６１０】
ステップＳ１４３においては、上記のようにして計算により求めたＰを用いて２Ｐを計算し、その小数第４位以下を切り捨て、２．０００≦Ｐ＜３．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−［Ｐ］）×１０００に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算し、Ｐ＜２．０００の場合には、
Ｑ＝（Ｐ−（［Ｐ］＋１））×１０００
に従ってＯＰＥ指数Ｑを計算する。
【０６１１】
ステップＳ１４４においては、上記のようにして計算されたＯＰＥ指数Ｑを例えばディスプレイに出力する。
【０６１２】
こうして計算されたＯＰＥ指数ＱがＣ5 以上の場合には、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると診断することができる。また、ＯＰＥ指数ＱがＣ6 以上Ｃ5 未満のボーダーラインの症例では、Ｗｉｔｓ分析により、補足的な分析を加える。Ｗｉｔｓ分析の結果が１２ｍｍ以上であれば、外科適応、言い換えると、顎骨の外科手術が必要であると判断する。Ｃ5 、Ｃ6 は適宜決めることができる。
【０６１３】
ＯＰＥ指数ＱがＣ6 未満０以上の場合は、歯列矯正治療において、顎骨の外科手術は不要であると診断することができる。
【０６１４】
ＯＰＥ指数Ｑが負の場合もまた、下顎骨の著しいレトロ傾向か上顎骨の過成長傾向を意味し、顎骨の外科手術を考慮する必要がある。
【０６１５】
一般的には、ＯＰＥ指数Ｑに加えて、歯科医師が、角度計測を中心とした従来のセファロ分析などの他の検査の結果などを併用して顎骨手術の要否を最終的に判断する。
【０６１６】
［実施例１２１］
実施例１において撮影した患者１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図３より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７８．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１２３．０＋７８．０）／（７８．０＋７７．０）〕＝２．５９３５であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは５９３である。
【０６１７】
例えば、Ｃ5 ＝４７０に設定すると、ＯＰＥ指数Ｑは５９３であるので、患者１は、歯列矯正治療において、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０６１８】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。実施例１において撮影した患者１の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真の透写図を示す図４より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１１１．０＋７３．０）／（７８．０＋７９．０）〕＝２．３４３９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは３４３である。
【０６１９】
Ｃ5 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３４３であるので、患者１は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０６２０】
［実施例１２２］
実施例２において撮影した患者２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１２３．０＋８０．０）／（８３．０＋７８．０）〕＝２．５２１７であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは５２１である。
【０６２１】
Ｃ5 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５２１であるので、患者２は、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０６２２】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。患者２の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１１６．０＋８０．０）／（８３．０＋８３．０）〕＝２．３６１４であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは３６１である。
【０６２３】
Ｃ5 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３６１であるので、患者２は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０６２４】
［実施例１２３］
実施例３において撮影した患者３の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８５．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１２６．０＋８０．０）／（８８．０＋８５．０）〕＝２．３８１５であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは３８１である。
【０６２５】
若干の骨格性III 級症例であるが、Ｃ5 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３８１であるので、患者３は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０６２６】
［実施例１２４］
実施例４において撮影した患者４の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図８より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７６．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１１９．０＋７６．０）／（８５．０＋７８．０）〕＝２．３９２６であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは３９２である。
【０６２７】
骨格性III 級症例であるが、Ｃ5 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３９２であるので、患者４は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０６２８】
［実施例１２５］
実施例５において撮影した患者５の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図９より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７４．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１０９．０＋７３．０）／（７５．０＋７４．０）〕＝２．４４２９であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは４４２である。
【０６２９】
Ｃ5 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４２であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１０．０ｍｍと極めて骨格性の強い症例であるが、１２ｍｍ以下であり、しかも（Ｓ−Ｎ）＝６５．０ｍｍであるので、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０６３０】
［実施例１２６］
実施例６において撮影した患者６の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１０より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１２８．０＋８０．０）／（８７．０＋７９．０）〕＝２．５０６０であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは５０６である。
【０６３１】
Ｃ5 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは５０６であるので、ボーダーラインの症例である。Ｗｉｔｓが１２．０ｍｍであり、しかも（Ｓ−Ｎ）＝６８．０ｍｍであるので、骨格性III 級症例であり、顎変形症であると判断することができ、下顎骨の切断手術が必要であると判断することができる。
【０６３２】
そこで、下顎骨の所要の切断手術を行った。患者６の下顎骨切断手術後の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１１より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１２１．０＋７３．０）／（８７．０＋７７．０）〕＝２．３６５８であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは３６５である。
Ｃ3 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは３６５であるので、患者６は、下顎骨の切断手術の結果、歯列矯正治療を行うことが可能であると判断することができる。
【０６３３】
［実施例１２７］
実施例７において撮影した患者７の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１２より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８６．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８６．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７３．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１１１．０＋７３．０）／（８６．０＋８６．０）〕＝２．１３９５であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは１３９である。
【０６３４】
Ｃ5 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１３９であり、下顎骨後退傾向があるが、患者７は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０６３５】
［実施例１２８］
実施例８において撮影した患者８の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１３より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝９０．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１２７．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝８０．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１２７．０＋８０．０）／（９０．０＋７９．０）〕＝２．４４９７であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは４４９である。
【０６３６】
Ｃ3 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは４４９であるので、患者８は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０６３７】
［実施例１２９］
実施例９において撮影した患者９の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１４より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝７９．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７４．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１０５．０＋７４．０）／（７９．０＋８１．０）〕＝２．２３７５であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは２３７である。
【０６３８】
Ｃ3 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２３７であるので、患者９は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０６３９】
［実施例１３０］
実施例１０において撮影した患者１０の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１５より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８３．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０３．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７２．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１０３．０＋７２．０）／（８１．０＋８３．０）〕＝２．１３４１であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは１３４である。
【０６４０】
非骨格性症例であるが、Ｃ3 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは１３４であるので、患者１０は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０６４１】
［実施例１３１］
実施例１１において撮影した患者１１の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１６より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝８１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝７８．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１０８．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝６９．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１０８．０＋６９．０）／（８１．０＋７８．０）〕＝２．２２６４であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは２２６である。
【０６４２】
Ｃ5 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは２２６、Ｗｉｔｓは２．０ｍｍであり、非骨格性症例であるが、患者１１は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であり、非抜歯治療による矯正治療適応と判断することができる。
【０６４３】
［実施例１３２］
実施例１２において撮影した患者１２の頭部Ｘ線規格写真を元に作成した透写図を示す図１７より、距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を計測した。その結果、（Ｓ−Ａ）＝９１．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ａ）＝８７．０ｍｍ、（Ｓ−Ｂ）＝１１５．０ｍｍ、（Ｇｏ−Ｂ）＝７０．０ｍｍであった。これらのデータを用いて２Ｐを計算すると、２×〔（１１５．０＋７０．０）／（９１．０＋８７．０）〕＝２．０７８６であった。従って、ＯＰＥ指数Ｑは７８である。
【０６４４】
Ｃ5 ＝４７０に対し、ＯＰＥ指数Ｑは７８であるので、患者１２は、歯列矯正治療を行うに際し、顎骨手術を行うことは不要であると判断することができる。
【０６４５】
以上のように、この第２１の実施の形態による顎骨手術要否判断指標の計算方法によれば、頭部Ｘ線撮影により計測された距離（Ｓ−Ａ）、（Ｇｏ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｂ）を用いてＯＰＥ指数Ｑを計算することができる。そして、このＯＰＥ指数Ｑに基づいて、歯科医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療において顎骨の外科手術が必要であるか否かを正確に診断することができる。
【０６４６】
〈２２．第２２の実施の形態〉
第２２の実施の形態においては、第２１の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法を用いて、第２の実施の形態と同様にして歯列矯正治療における顎骨手術要否判断方法を実施する。
【０６４７】
第２２の実施の形態によれば、顎骨手術要否判断指標に基づいて、歯科医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療における顎骨手術要否を正確に判断することができる。
【０６４８】
〈２３．第２３の実施の形態〉
第２３の実施の形態においては、第２１の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様な方法により上下顎骨不調和判断指標を計算する。
【０６４９】
第２３の実施の形態によれば、上下顎骨不調和判断指標を容易に計算することができる。そして、この上下顎骨不調和判断指標に基づいて、歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療などの歯科治療や医科治療において上下顎骨不調和を正確に判断することができる。
【０６５０】
〈２４．第２４の実施の形態〉
第２４の実施の形態においては、第２３の実施の形態において説明した上下顎骨不調和判断指標の計算方法を用いて、第４の実施の形態と同様にして上下顎骨不調和判断方法を実施する。
【０６５１】
第２４の実施の形態によれば、上下顎骨不調和判断指標に基づいて、歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、歯列矯正治療などの歯科治療や医科治療において上下顎骨不調和を正確に判断することができる。
【０６５２】
〈２５．第２５の実施の形態〉
第２５の実施の形態においては、第２１の実施の形態において説明した歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法と同様な方法により顎変形症判断指標を計算する。
【０６５３】
第２５の実施の形態によれば、顎変形症判断指標を容易に計算することができる。そして、この顎変形症判断指標に基づいて、歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、顎変形症であるか否かを正確に判断することができる。
【０６５４】
〈２６．第２６の実施の形態〉
第２６の実施の形態においては、第２５の実施の形態において説明した顎変形症判断指標の計算方法を用いて、第６の実施の形態と同様にして顎変形症判断方法を実施する。
【０６５５】
第２６の実施の形態によれば、顎変形症判断指標に基づいて、歯科医師や医師の経験などに左右されずに、短時間でしかも一定の客観性をもって、顎変形症であるか否かを正確に判断することができる。
【０６５６】
ここで、第１〜第２６の実施の形態による顎骨手術要否判断指標の計算方法、顎骨手術要否判断方法、上下顎骨不調和判断指標の計算方法、上下顎骨不調和判断方法、顎変形症判断指標の計算方法、顎変形症判断方法、上顎劣成長／過成長判断指標の計算方法または下顎劣成長／過成長判断指標の計算方法の実施に用いるデータ処理装置について説明する。
【０６５７】
図２１はこのデータ処理装置１０の一例を示す。図２１に示すように、このデータ処理装置１０は、補助記憶装置１１、メモリ１２、処理部としてのＣＰＵ（Central Processing Unit)１３、入力部１４、出力部１５および入出力インタフェース１６を有する。
【０６５８】
補助記憶装置１１は、各種の情報を記憶するものであり、例えば、ハードディスク、ＲＯＭ（Read Only Memory) などにより構成される。この補助記憶装置１１は、プログラム１１１、コンパイラ１１２および実行モジュール１１３を記憶している。
【０６５９】
プログラム１１１は、図２、図１８、図１９または図２０に示すフローチャート上の処理が記述されているプログラム（ソースプログラム）である。コンパイラ１１２は、プログラム１１１をコンパイルおよびリンクするものである。実行モジュール１１３は、コンパイラ１１２によりコンパイルおよびリンクされたモジュールである。
【０６６０】
メモリ１２は、各種の情報を記憶する一時記憶手段であり、例えば、ＲＡＭ（Random Access Memory) などにより構成される。ＣＰＵ１３は、加減乗除などの各種演算処理を行うものであり、メモリ１２および入出力インタフェース１６を介して実行モジュール１３を実行する役割を果たす。入力部１４は、各種の実行コマンドなどを入力する入力装置である。出力部１５は、各種の実行結果などを出力する出力装置である。入出力インタフェース１６は、データ処理装置１０の各構成要素間の入出力を仲介する。
【０６６１】
次に、上述のように構成されたデータ処理装置１０の動作について説明する。まず、操作者により入力部１４から入力されたコンパイルコマンドは、入出力インタフェース１６を介して、メモリ１２にストアされる。メモリ１２では、補助記憶装置１１のプログラム１１１が、コンパイラ１１２によりコンパイルおよびリンクされ、機械語コードである実行モジュール１１３が生成される。
【０６６２】
次に、操作者により入力部１４から実行コマンドが入力されると、ＣＰＵ１３がメモリ１２に実行モジュール１１３をロードする。実行モジュール１１３がメモリ１２にロードされると、ＣＰＵ１３によって、図２、図１８、図１９または図２０に示すフローチャート上の各処理がメモリ１２からＣＰＵ１３に逐次呼び出され、各処理が実行された後、その実行結果がメモリ１２にストアされる。メモリ１２にストアされた実行結果は、ＣＰＵ１３によって、入出力インタフェース１６を介して、出力部１５に出力される。
【０６６３】
例えば、図２に示すフローチャート上の処理を実行してＯＰＥ指数を計算する場合には次のようにする。まず、入力処理のステップＳ１を実現するための実行モジュール１１３がメモリ１２からＣＰＵ１３に呼び出される。このステップＳ１においては、操作者により入力部１４から入力されたデータ（距離（Ｓ−Ａ）、（Ｓ−Ｂ）および（Ｇｏ−Ｍｅ））をメモリ１２にロードする。ステップＳ１の入力処理が終了すると、算出処理のステップＳ２を実現するための実行モジュール１１３がメモリ１２からＣＰＵ１３に呼び出される。このステップＳ２においては、入力されたデータによりＰを計算する。ステップＳ２の算出処理が終了すると、ステップＳ３を実現するための実行モジュール１１３がメモリ１２からＣＰＵ１３に呼び出される。このステップＳ３においては、Ｐの大きさに応じてＯＰＥ指数を算出する。ステップＳ３の算出処理が終了すると、ステップＳ４を実現するための実行モジュール１１３がメモリ１２からＣＰＵ１３に呼び出される。このステップＳ４においては、Ｐの値を算出結果として出力部１５に出力する。
【０６６４】
図１８、図１９または図２０に示すフローチャート上の処理を実行する場合も上述と同様である。
【０６６５】
以上、この発明の実施の形態および実施例について具体的に説明したが、この発明は、上述の実施の形態および実施例に限定されるものではなく、この発明の技術的思想に基づく各種の変形が可能である。
【０６６６】
例えば、上述の実施の形態および実施例において挙げた数値、フローチャートなどはあくまでも例に過ぎず、必要に応じてこれらと異なる数値、フローチャートなどを用いてもよい。
【０６６７】
なお、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）においてＸi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合も、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（ただし、Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）と同様に有効である。
【０６６８】
また、例えば、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）、Ｐ＝（（Ｓ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｂ）＋（Ｇｏ−Ｍｅ））／（（Ｓ−Ａ）＋（Ｇｏ−Ａ））あるいは式（１６）〜（２４）と同等の数値の指標を得ることができる数学的に等価な他の式を用いてもよい。例えば、これらのＰの計算式の右辺の分母分子の各項に任意の係数を掛けたり、別の項を加えたり、定数を足したり引いたり、あるいは右辺に定数を足したり引いたりしてもよい。具体的には、例えば、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）の代わりに、Ｐ＝（ｂ（Ｓ−Ｘi ）＋ｃ（Ｇｏ−Ｘj ））／ａ（Ｓ−Ａ）＋ｄ（ただし、ａ、ｂ、ｃ、ｄは実数）を用いてもよい。
【符号の説明】
【０６６９】
１０…データ処理装置、１１…補助記憶装置、１２…メモリ、１３…ＣＰＵ、１４…入力部、１５…出力部、１６…入出力インタフェース、１１１…プログラム、１１２…コンパイラ、１１３…実行モジュール
【要約】
【課題】患者の歯列矯正治療において歯科医師が患者の顎骨手術が必要であるか否かを判断するための客観的材料となる顎骨手術要否判断指標を簡単に計算することができ、他の検査方法の結果を適宜併用することで歯科医師がより客観性の高い正確な診断を容易にしかも短時間で行うことが可能になる、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標の計算方法およびそのためのプログラムを提供する。
【解決手段】患者の頭部Ｘ線撮影により計測された、ＳとＡとの間の距離（Ｓ−Ａ）、ＳとＸi （ｉは１以上４以下の整数で、Ｘ1 ＝Ｂ、Ｘ2 ＝Ｐｏｇ、Ｘ3 ＝Ｇｎ、Ｘ4 ＝Ｍｅ）との間の距離（Ｓ−Ｘi ）およびＧｏとＸj （ｊは１以上４以下の整数で、ｊ＝ｉまたはｊ≠ｉ）との間の距離（Ｇｏ−Ｘj ）を用い、Ｐ＝（（Ｓ−Ｘi ）＋（Ｇｏ−Ｘj ））／（Ｓ−Ａ）（Ｘi ＝ＢかつＸj ＝Ｍｅの場合を除く）を計算することにより、歯列矯正治療における顎骨手術要否判断指標を計算する。
【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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