(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のレンズ群を有し、
前記複数のレンズ群は、最も物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の少なくとも１つは、以下の条件式の少なくとも１つを満足するＡレンズを有し、
０＜ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００
０＜ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００
但し、
ｎｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
前記複数のレンズ群どうしの空気間隔を変化させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行い、
前記Ａレンズは、以下の条件式の少なくとも１つを満足し、
３．６７＜（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）
（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＜−２．０８
但し、
ｒ１ ：前記Ａレンズの物体側レンズ面の曲率半径
ｒ２ ：前記Ａレンズの像面側レンズ面の曲率半径
前記Ａレンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。
−４．５０＜ｆＡ／ｆＧ≦−２．０４
但し、
ｆＡ：前記Ａレンズの焦点距離
ｆＧ：前記Ａレンズを有するレンズ群の焦点距離
【請求項２】
複数のレンズ群を有し、
前記複数のレンズ群は、最も物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の少なくとも１つは、以下の条件式の少なくとも１つを満足するＡレンズを有し、
０＜ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００
０＜ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００
但し、
ｎｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
前記複数のレンズ群どうしの空気間隔を変化させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行い、
前記Ａレンズは、以下の条件式の少なくとも１つを満足することを特徴とする光学系。
５．０７≦（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）
（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＜−２．０８
但し、
ｒ１ ：前記Ａレンズの物体側レンズ面の曲率半径
ｒ２ ：前記Ａレンズの像面側レンズ面の曲率半径
【請求項３】
前記複数のレンズ群は、最も物体側から順に、負の屈折力を有する前記第１レンズ群と、正の屈折力を有する前記第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有していることを特徴とする請求項１に記載の光学系。
【請求項４】
前記Ａレンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項２に記載の光学系。
−４．５０＜ｆＡ／ｆＧ＜−０．１０
但し、
ｆＡ：前記Ａレンズの焦点距離
ｆＧ：前記Ａレンズを有するレンズ群の焦点距離
【請求項５】
前記Ａレンズは、正の屈折力を有することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の光学系。
【請求項６】
開口絞りを有し、
前記Ａレンズは、前記開口絞りよりも物体側に位置し、物体側に凸面を向けていることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の光学系。
【請求項７】
開口絞りを有し、
前記Ａレンズは、前記開口絞りよりも像側に位置し、物体側に凹面を向けていることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の光学系。
【請求項８】
前記複数のレンズ群のうちで前記Ａレンズを有するレンズ群は、負の屈折力を有することを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか１項に記載の光学系。
【請求項９】
前記複数のレンズ群のうちで最も物体側のレンズ群は、非球面レンズを有することを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか１項に記載の光学系。
【請求項１０】
請求項１から請求項９のいずれか１項に記載の光学系を備えたことを特徴とする撮像装置。
【請求項１１】
複数のレンズ群を有する光学系の結像方法であって、
前記複数のレンズ群は、最も物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の少なくとも１つは、以下の条件式の少なくとも１つを満足するＡレンズを有し、
０＜ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００
０＜ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００
但し、
ｎｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
前記複数のレンズ群どうしの空気間隔を変化させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行い、
前記Ａレンズは、以下の条件式の少なくとも１つを満足し、
３．６７＜（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）
（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＜−２．０８
但し、
ｒ１ ：前記Ａレンズの物体側レンズ面の曲率半径
ｒ２ ：前記Ａレンズの像面側レンズ面の曲率半径
前記Ａレンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする光学系の結像方法。
−４．５０＜ｆＡ／ｆＧ≦−２．０４
但し、
ｆＡ：前記Ａレンズの焦点距離
ｆＧ：前記Ａレンズを有するレンズ群の焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、撮像装置、光学系の結像方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、高屈折率の媒質からなるレンズを有する光学系が知られている。斯かる光学系として例えば、物体側から順に負の屈折力を有するレンズ群と正の屈折力を有するレンズ群とからなる２群構成のものが提案されている（例えば、特許文献１を参照。）。
【特許文献１】特開2005-134887号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、従来の光学系は、高屈折率の媒質からなるレンズを有しているものの、球面収差や像面湾曲を十分に補正することができないという問題があった。
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、球面収差や像面湾曲が十分に補正され、良好な光学性能を備えた光学系、撮像装置、光学系の結像方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記課題を解決するために本発明は、
複数のレンズ群を有し、
前記複数のレンズ群は、最も物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の少なくとも１つは、以下の条件式の少なくとも１つを満足するＡレンズを有し、
０＜ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００
０＜ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００
但し、
ｎｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
前記複数のレンズ群どうしの空気間隔を変化させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行い、
前記Ａレンズは、以下の条件式の少なくとも１つを満足し、
３．６７＜（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）
（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＜−２．０８
但し、
ｒ１ ：前記Ａレンズの物体側レンズ面の曲率半径
ｒ２ ：前記Ａレンズの像面側レンズ面の曲率半径
前記Ａレンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする光学系を提供する。
−４．５０＜ｆＡ／ｆＧ≦−２．０４
但し、
ｆＡ：前記Ａレンズの焦点距離
ｆＧ：前記Ａレンズを有するレンズ群の焦点距離
また本発明は、
複数のレンズ群を有し、
前記複数のレンズ群は、最も物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の少なくとも１つは、以下の条件式の少なくとも１つを満足するＡレンズを有し、
０＜ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００
０＜ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００
但し、
ｎｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
前記複数のレンズ群どうしの空気間隔を変化させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行い、
前記Ａレンズは、以下の条件式の少なくとも１つを満足することを特徴とする光学系を提供する。
５．０７≦（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）
（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＜−２．０８
但し、
ｒ１ ：前記Ａレンズの物体側レンズ面の曲率半径
ｒ２ ：前記Ａレンズの像面側レンズ面の曲率半径
【０００５】
また、本発明の光学系を備えたことを特徴とする撮像装置を提供する。
また本発明は、
複数のレンズ群を有する光学系の結像方法であって、
前記複数のレンズ群は、最も物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の少なくとも１つは、以下の条件式の少なくとも１つを満足するＡレンズを有し、
０＜ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００
０＜ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００
但し、
ｎｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
前記複数のレンズ群どうしの空気間隔を変化させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行い、
前記Ａレンズは、以下の条件式の少なくとも１つを満足し、
３．６７＜（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）
（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＜−２．０８
但し、
ｒ１ ：前記Ａレンズの物体側レンズ面の曲率半径
ｒ２ ：前記Ａレンズの像面側レンズ面の曲率半径
前記Ａレンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする光学系の結像方法を提供する。
−４．５０＜ｆＡ／ｆＧ≦−２．０４
但し、
ｆＡ：前記Ａレンズの焦点距離
ｆＧ：前記Ａレンズを有するレンズ群の焦点距離
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、球面収差や像面湾曲が十分に補正され、良好な光学性能を備えた光学系、撮像装置、光学系の結像方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、本願の光学系、撮像装置、光学系の結像方法について説明する。
本願の光学系は、複数のレンズ群を有し、前記複数のレンズ群の少なくとも１つは、以下の条件式（１），（２）の少なくとも１つを満足するＡレンズを有するように構成されている。
（１）  ０＜ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００
（２）  ０＜ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００
但し、
ｎｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【０００８】
本願の光学系は、高屈折率の媒質からなるＡレンズを有している。高屈折率の媒質を適切に用いることでＡレンズの曲率半径を大きくすることができるため、これによって各収差を良好に補正することが可能となる。
条件式（１）は、Ａレンズの媒質の屈折率の適切な範囲を規定するものである。
条件式（１）の下限値を下回ると、Ａレンズの媒質の屈折力が小さくなり、球面収差や像面湾曲を十分に補正することが困難になってしまう。
【０００９】
本願の光学系は、条件式（１）を満足することで、球面収差や像面湾曲等の収差の補正が容易となり、良好な結像性能を確保することができる。
なお、本願の光学系が、０＜ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８９４００を満足すれば、Ａレンズの屈折力がさらに大きくなり曲率半径を大きくすることができるため、収差補正がより容易となり、さらに良好な結像性能を確保することができる。
【００１０】
条件式（２）は、Ａレンズの媒質のアッベ数の適切な範囲を規定するものである。
条件式（２）の下限値を下回ると、Ａレンズの媒質のアッベ数が大きくなり、倍率色収差を十分に補正することが困難になってしまう。
本願の光学系は、条件式（２）を満足することで、球面収差や像面湾曲等の収差の補正が容易となり、良好な結像性能を確保することができる。
なお、本願の光学系が、０＜ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２８０００を満足すれば、Ａレンズのアッベ数がさらに小さくなるため、倍率色収差の補正が容易となり、さらに良好な結像性能を確保することができる。
【００１１】
また本願の光学系は、前記複数のレンズ群が、最も物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有していることが望ましい。
この構成によって本願の光学系は、広画角を実現することができ、像面湾曲を補正することが容易となる。
【００１２】
また本願の光学系は、前記複数のレンズ群が、最も物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有していることが望ましい。
この構成によって本願の光学系は、開口絞りの前後が対称な屈折力配置となり、歪曲収差を補正することが容易となる。
【００１３】
また本願の光学系は、より良好な結像性能を確保するために、前記Ａレンズが、以下の条件式（３）,（４）の少なくとも１つを満足することが望ましい。
（３）  ３．６７＜（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）
（４）  （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＜−２．０８
但し、
ｒ１ ：前記Ａレンズの物体側レンズ面の曲率半径
ｒ２ ：前記Ａレンズの像面側レンズ面の曲率半径
【００１４】
条件式（３）及び条件式（４）は、本願の光学系におけるＡレンズのシェイプファクターを表す式であり、該Ａレンズのレンズ形状について適切な範囲を規定するものである。
本願の光学系において条件式（３）の下限値を下回ると、Ａレンズの像面側レンズ面の曲率半径が大きくなり平面に近づく。Ａレンズの像面側レンズ面が平面に近づくと、光軸と平行でない斜めの光線がＡレンズの像面側レンズ面に入射する角度が垂直から離れるため、発生する収差が大きくなり、像面湾曲を十分に補正することができなくなってしまう。
本願の光学系は、条件式（３）を満足することで、球面収差や像面湾曲等の収差の補正が容易となり、より良好な結像性能を確保することができる。
なお、条件式（３）の下限値を３．７０に設定すれば、像面湾曲の補正が容易になり、さらに良好な結像性能を確保することができる。
【００１５】
本願の光学系において条件式（４）の上限値を上回ると、Ａレンズの像面側レンズ面の曲率半径が相対的に小さくなる。Ａレンズの像面側レンズ面の曲率半径が相対的に小さくなると、Ａレンズの物体側レンズ面の曲率半径との差が大きくなるため、Ａレンズの物体側レンズ面で発生した収差をＡレンズの像面側レンズ面で補正することが困難となり、像面湾曲を十分に補正することができなくなってしまう。
本願の光学系は、条件式（４）を満足することで、球面収差や像面湾曲等の収差の補正が容易となり、より良好な結像性能を確保することができる。
なお、条件式（４）の上限値を−２．１５に設定すれば、像面湾曲の補正が容易になり、さらに良好な結像性能を確保することができる。
【００１６】
また本願の光学系は、より良好な結像性能を確保するために、前記Ａレンズが、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）  −４．５０＜ｆＡ／ｆＧ＜−０．１０
但し、
ｆＡ：前記Ａレンズの焦点距離
ｆＧ：前記Ａレンズを有するレンズ群の焦点距離
【００１７】
条件式（５）は、Ａレンズの焦点距離と、該Ａレンズを有するレンズ群全体の焦点距離との比の適切な範囲を規定するものである。
条件式（５）の下限値を下回ると、ｆＡの絶対値が相対的に大きくなり、Ａレンズの屈折力が小さくなるため、球面収差を十分に補正することができなくなってしまう。
なお、条件式（５）の下限値を−４．３０に設定すれば、球面収差の補正が容易になり、さらに良好な結像性能を確保することができる。
【００１８】
一方、条件式（５）の上限値を上回ると、ｆＧの絶対値が相対的に大きくなり、Ａレンズを有するレンズ群の屈折力が小さくなるため、像面湾曲を十分に補正することができなくなってしまう。
なお、条件式（５）の上限値を−０．３０に設定すれば、像面湾曲の補正が容易になり、さらに良好な結像性能を確保することができる。
本願の光学系は、条件式（５）を満足することで、球面収差や像面湾曲等の収差の補正が容易となり、より良好な結像性能を確保することができる。
【００１９】
また本願の光学系は、前記Ａレンズが、正の屈折力を有することが望ましい。
この構成によって本願の光学系は、正レンズの屈折力が高くなり、正レンズで発生する収差、例えば球面収差を良好に補正することができる。
【００２０】
また本願の光学系は、開口絞りを有し、前記Ａレンズが、前記開口絞りよりも物体側に位置し、物体側に凸面を向けていることが望ましい。
この構成によって本願の光学系は、前記凸面に入射する光線の偏角を小さくすることができ、像面湾曲を補正することが容易となる。
【００２１】
また本願の光学系は、開口絞りを有し、前記Ａレンズが、前記開口絞りよりも像側に位置し、物体側に凹面を向けていることが望ましい。
この構成によって本願の光学系は、前記凹面に入射する光線の偏角を小さくすることができ、像面湾曲を補正することが容易となる。
【００２２】
また本願の光学系は、前記複数のレンズ群のうちで前記Ａレンズを有するレンズ群は、負の屈折力を有することが望ましい。
この構成によって本願の光学系は、前記Ａレンズを有するレンズ群が開口絞りに近い場合は球面収差を、開口絞りから遠い場合はコマ収差を良好に補正することができる。
【００２３】
また本願の光学系は、前記複数のレンズ群のうちで最も物体側のレンズ群は、非球面レンズを有することが望ましい。
この構成によって本願の光学系は、広画角を実現することができ、像面湾曲を補正することが容易となる。
【００２４】
また本願の光学系は、前記複数のレンズ群どうしの空気間隔を変化させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行うことが望ましい。
この構成によって本願の光学系は、変倍が容易になり、広角端状態から望遠端状態まで像面湾曲及び球面収差を良好に補正することができる。
【００２５】
また本願の撮像装置は、上述した構成の光学系を備えている。
これにより、球面収差や像面湾曲が十分に補正され、良好な光学性能を備えた撮像装置を実現することができる。
【００２６】
また本願の光学系の結像方法は、複数のレンズ群を有する光学系の結像方法であって、前記複数のレンズ群の少なくとも１つは、以下の条件式（１）,（２）の少なくとも１つを満足するＡレンズを有する。
（１）  ０＜ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００
（２）  ０＜ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００
但し、
ｎｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ：前記Ａレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
この構成により、球面収差や像面湾曲が十分に補正され、良好な光学性能を備えた光学系を実現することができる。
【００２７】
以下、本願の数値実施例に係る光学系を添付図面に基づいて説明する。なお、第１〜第９実施例は本願の実施例であり、第１０実施例は本願の参考例である。
（第１実施例）
図１は、本願の第１実施例に係る光学系の断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。
【００２８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とからなる。そして、負メニスカスレンズＬ１１は、像側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えた非球面レンズである。
第２レンズ群Ｇ２は、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合レンズとからなる。
【００２９】
斯かる構成の下、本実施例に係る光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が変化するように構成されている。
また、本実施例に係る光学系において、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第２レンズ群Ｇ２とともに移動する。
さらに、本実施例に係る光学系では、第１レンズ群Ｇ１を移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【００３０】
また、本実施例に係る光学系において、第１レンズ群Ｇ１中の正メニスカスレンズＬ１２がＡレンズである。このＡレンズは、開口絞りＳよりも物体側に位置するため、物体側に凸面を向けたメニスカス形状となっており、光軸と平行でない斜めの光線がＡレンズに入射する角度が垂直に近くなっている。
【００３１】
以下の表１に、本願の第１実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
表１において、ｆは焦点距離、ＢＦはバックフォーカスを示す。
[面データ]において、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、(絞りＳ)は開口絞りＳ、(絞りＦＳ)はフレアカット絞りＦＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒの「∞」は平面を示し、空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。また、レンズ面が非球面である場合には面番号に＊印を付して曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示している。
【００３２】
［非球面データ］には、［面データ］に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の非球面係数を示す。
ｘ＝ｃｙ２／｛１＋（１−Ｋｃ２ｙ２）１／２｝
＋Ａ3ｈ３＋Ａ4ｈ４＋Ａ6ｈ６＋Ａ8ｈ８＋Ａ10ｈ１０＋Ａ12ｈ１２
ここで、ｙは光軸からの高さ、ｘはサグ量、ｃは基準球面の曲率（近軸曲率半径）、Ｋは円錐定数、Ａ3,Ａ4,Ａ6,Ａ8,Ａ10,Ａ12を非球面係数とする。
【００３３】
［各種データ］において、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角、Ｙは像高、ＴＬは光学系全長、ｄi（i：整数）は第i面の可変の面間隔をそれぞれ示す。なお、Ｗは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
ここで、表１に掲載されている焦点距離ｆや曲率半径ｒ、及びその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いる。
【００３４】
（表１）第１実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1           82.7116    2.00    1.88300    40.8
2           17.5800    0.20    1.55389    38.1
3＊         12.6532   11.55    1.00000
4           33.2422    2.80    2.14352    17.8
5           51.5817    可変    1.00000
6           29.8617    2.50    1.49782    82.6
7          -64.4330    2.00    1.00000
8(絞りＳ)        ∞    1.80    1.00000
9           73.9122    4.10    1.65160    58.5
10          -15.5658    1.00    1.77250    49.6
11          210.7172   11.20    1.00000
12         -522.2353    0.90    1.83400    37.2
13           16.9886    4.50    1.62041    60.3
14          -27.1583    ＢＦ    1.00000
像面               ∞
［非球面データ］
第３面
Ｋ   ＝  +0.0841
Ａ3  ＝  -7.4262×10−６  
Ａ4  ＝  +6.0257×10−６  
Ａ6  ＝  -2.7752×10−８  
Ａ8  ＝  +4.1500×10−１１
Ａ10 ＝  -1.5448×10−１３
Ａ12 ＝  +0.0000
［各種データ］
ズーム比     2.89
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ           18.5     35.0     53.5
ＦＮＯ        3.5      4.5      5.8
２ω         77.0     44.5     29.9°
Ｙ           14.25    14.25    14.25
ＴＬ        129.08   118.47   128.93
ＢＦ         40.38    60.25    82.53
ｄ5          44.15    13.67     1.86
［ズームレンズ群デ−タ］
群    始面         ｆ
1       1        -31.51
2       6         37.95
［条件式対応値（正メニスカスレンズＬ１２）］
（１） ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００＝0.21010
（２） ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００＝0.42115
（３） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝4.63
（４） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝4.63
（５） ｆＡ／ｆＧ＝-2.40
【００３５】
図２（ａ）、図２（ｂ）、図２（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．０）、望遠端状態（ｆ＝５３．５）における無限遠合焦時の諸収差図である。
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では半画角の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各半画角の値を示す。またｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。そして非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。
なお、以下に示す各実施例の諸収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００３６】
（第２実施例）
図３は、本願の第２実施例に係る光学系の断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。
【００３７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とからなる。そして、負メニスカスレンズＬ１１は、像側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えた非球面レンズである。
第２レンズ群Ｇ２は、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合レンズとからなる。
【００３８】
斯かる構成の下、本実施例に係る光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が変化するように構成されている。
また、本実施例に係る光学系において、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第２レンズ群Ｇ２とともに移動する。
さらに、本実施例に係る光学系では、第１レンズ群Ｇ１を移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【００３９】
また、本実施例に係る光学系において、第１レンズ群Ｇ１中の正メニスカスレンズＬ１２がＡレンズである。このＡレンズは、開口絞りＳよりも物体側に位置するため、物体側に凸面を向けたメニスカス形状となっており、光軸と平行でない斜めの光線がＡレンズに入射する角度が垂直に近くなっている。
以下の表２に、本願の第２実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００４０】
（表２）第２実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1           97.9612    2.00    1.81600    46.6
2           17.5800    0.20    1.55389    38.1
3＊         12.6532   11.55    1.00000
4           33.3981    2.80    1.94595    18.0
5           56.7142    可変    1.00000
6           25.0493    2.50    1.49782    82.6
7          -75.9580    2.00    1.00000
8(絞りＳ)        ∞    1.80    1.00000
9          160.3175    4.10    1.65160    58.5
10          -14.4571    1.00    1.77250    49.6
11          366.8344   11.20    1.00000
12          123.6295    0.90    1.83400    37.2
13           16.2628    4.50    1.60311    60.7
14          -32.9952    ＢＦ    1.00000
像面               ∞
［非球面データ］
第３面
Ｋ   ＝  +0.0856
Ａ3  ＝  -7.2738×10−６  
Ａ4  ＝  +5.9947×10−６  
Ａ6  ＝  -2.6718×10−８  
Ａ8  ＝  +1.3725×10−１１
Ａ10 ＝  -2.5203×10−１４
Ａ12 ＝  +0.0000
［各種データ］
ズーム比     2.89
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ           18.5     35.0     53.5
ＦＮＯ        3.5      4.5      5.8
２ω         76.7     44.5     29.9°
Ｙ           14.25    14.25    14.25
ＴＬ        129.13   118.52   128.98
ＢＦ         40.43    60.30    82.58
ｄ5          44.15    13.67     1.86
［ズームレンズ群デ−タ］
群    始面         ｆ
1       1        -31.51
2       6         37.95
［条件式対応値（正メニスカスレンズＬ１２）］
（１） ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００＝0.01200
（２） ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００＝0.15270
（３） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝3.86
（４） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝3.86
（５） ｆＡ／ｆＧ＝-2.57
【００４１】
図４（ａ）、図４（ｂ）、図４（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．０）、望遠端状態（ｆ＝５３．５）における無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００４２】
（第３実施例）
図５は、本願の第３実施例に係る光学系の断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。
【００４３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。そして、負メニスカスレンズＬ１２は、像側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えた非球面レンズである。
第２レンズ群Ｇ２は、両凸形状の正レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２３と両凹形状の負レンズＬ２４との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２５とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１からなる。
【００４４】
斯かる構成の下、本実施例に係る光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が増大するように構成されている。
また、本実施例に係る光学系において、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第２レンズ群Ｇ２とともに移動する。
さらに、本実施例に係る光学系では、第１レンズ群Ｇ１を移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【００４５】
また、本実施例に係る光学系において、第１レンズ群Ｇ１中の正メニスカスレンズＬ１３がＡレンズである。このＡレンズは、開口絞りＳよりも物体側に位置するため、物体側に凸面を向けたメニスカス形状となっており、光軸と平行でない斜めの光線がＡレンズに入射する角度が垂直に近くなっている。
以下の表３に、本願の第３実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００４６】
（表３）第３実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1           44.7484    1.80    1.88300    40.8 
2           19.0070    8.50    1.00000
3           81.8610    1.60    1.77250    49.6
4           52.8000    0.20    1.55389    38.1
5＊         43.1816    2.75    1.00000
6           29.7977    3.50    1.94595    18.0
7           41.6291    可変    1.00000
8           27.9527    5.70    1.62041    60.3
9          -57.7149    1.00    1.80100    35.0
10         -526.6817    1.50    1.00000
11(絞りＳ)        ∞    1.00    1.00000
12           20.9370    6.75    1.65160    58.5
13          -36.7727    5.00    1.83400    37.2
14           14.8195    1.50    1.00000
15           27.4570    4.00    1.58144    40.8
16          -68.0982    可変    1.00000
17          -83.5171    1.00    1.51680    64.1
18         -237.5589    ＢＦ    1.00000
像面               ∞
［非球面データ］
第５面
Ｋ   ＝  -2.4420
Ａ3  ＝  +0.0000
Ａ4  ＝  -4.0180×10−７  
Ａ6  ＝  +7.7512×10−９  
Ａ8  ＝  -2.3967×10−１０
Ａ10 ＝  +1.0250×10−１２
Ａ12 ＝  -1.9550×10−１５
［各種データ］
ズーム比     3.16
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ           29.0     50.0     91.7
ＦＮＯ        4.1      4.5      5.8
２ω         76.6     46.8     26.3°
Ｙ           21.6     21.6     21.6
ＴＬ        129.10   121.85   138.77
ＢＦ         38.91    51.29    75.04
ｄ7          42.02    18.05     2.89
ｄ16          2.37     6.72    15.04
［ズームレンズ群デ−タ］
群    始面         ｆ
1       1        -43.42
2       8         35.05
3      17       -249.77
［条件式対応値（正メニスカスレンズＬ１３）］
（１） ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００＝0.01200
（２） ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００＝0.15270
（３） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝6.04
（４） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝6.04
（５） ｆＡ／ｆＧ＝-2.23
【００４７】
図６（ａ）、図６（ｂ）、図６（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝２９．０）、中間焦点距離状態（ｆ＝５０．０）、望遠端状態（ｆ＝９１．７）における無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００４８】
（第４実施例）
図７は、本願の第４実施例に係る光学系の断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。
【００４９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。そして、負メニスカスレンズＬ１２は、像側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えた非球面レンズである。
第２レンズ群Ｇ２は、両凸形状の正レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２３と両凹形状の負レンズＬ２４との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２５とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１からなる。
【００５０】
斯かる構成の下、本実施例に係る光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が増大するように構成されている。
また、本実施例に係る光学系において、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第２レンズ群Ｇ２とともに移動する。
さらに、本実施例に係る光学系では、第１レンズ群Ｇ１を移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【００５１】
また、本実施例に係る光学系において、第１レンズ群Ｇ１中の正メニスカスレンズＬ１３がＡレンズである。このＡレンズは、開口絞りＳよりも物体側に位置するため、物体側に凸面を向けたメニスカス形状となっており、光軸と平行でない斜めの光線がＡレンズに入射する角度が垂直に近くなっている。
以下の表４に、本願の第４実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００５２】
（表４）第４実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1           44.2009    1.80    1.90265    35.7
2           19.0358    8.50    1.00000
3           88.6772    1.60    1.77250    49.6
4           52.8000    0.20    1.55389    38.1
5＊         43.1816    2.75    1.00000
6           30.8314    3.50    2.14352    17.8
7           41.6237    可変    1.00000
8           27.2269    5.70    1.62041    60.3
9          -59.8727    1.00    1.80100    35.0
10         -561.2797    1.50    1.00000
11(絞りＳ)        ∞    1.00    1.00000
12           21.3881    6.75    1.65160    58.5
13          -34.0769    5.00    1.83400    37.2
14           14.8949    1.50    1.00000
15           27.4070    4.00    1.58144    40.8
16          -67.0190    可変    1.00000
17          -78.9307    1.00    1.51680    64.1
18         -204.0294    ＢＦ    1.00000
像面               ∞
［非球面データ］
第５面
Ｋ   ＝  -2.2368
Ａ3  ＝  +0.0000
Ａ4  ＝  -6.1562×10−７  
Ａ6  ＝  +5.4178×10−９  
Ａ8  ＝  -2.1299×10−１０
Ａ10 ＝  +9.1017×10−１３
Ａ12 ＝  -1.7805×10−１５
［各種データ］
ズーム比     3.16
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ           29.0     50.0     91.7
ＦＮＯ        4.1      4.5      5.8
２ω         76.6     46.8     26.3°
Ｙ           21.6     21.6     21.6
ＴＬ        129.23   121.98   138.90
ＢＦ         38.85    51.23    74.98
ｄ7          42.24    18.27     3.11
ｄ16          2.34     6.68    15.01
［ズームレンズ群デ−タ］
群    始面         ｆ
1       1        -43.42
2       8         35.05
3      17       -249.77
［条件式対応値（正メニスカスレンズＬ１３）］
（１） ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００＝0.21010
（２） ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００＝0.42115
（３） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝6.71
（４） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝6.71
（５） ｆＡ／ｆＧ＝-2.04
【００５３】
図８（ａ）、図８（ｂ）、図８（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝２９．０）、中間焦点距離状態（ｆ＝５０．０）、望遠端状態（ｆ＝９１．７）における無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００５４】
（第５実施例）
図９は、本願の第５実施例に係る光学系の断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【００５５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。そして、負メニスカスレンズＬ１１は、像側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えた非球面レンズである。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。
【００５６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に平面を向けた平凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとからなる。
【００５７】
斯かる構成の下、本実施例に係る光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少するように構成されている。
また、本実施例に係る光学系において、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３とともに移動する。
さらに、本実施例に係る光学系では、第１レンズ群Ｇ１を移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【００５８】
また、本実施例に係る光学系において、第３レンズ群Ｇ３中の正メニスカスレンズＬ３１がＡレンズである。このＡレンズは、開口絞りＳよりも像面側に位置するため、物体側に凹面を向けたメニスカス形状となっており、光軸と平行でない斜めの光線がＡレンズに入射する角度が垂直に近くなっている。
以下の表５に、本願の第５実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００５９】
（表５）第５実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1          115.5513    1.90    1.51680    64.1
2           15.6014    0.17    1.55389    38.1
3＊         13.3000   10.00    1.00000
4         -203.6563    1.50    1.62299    58.2
5           35.4686    1.10    1.00000
6           29.5562    3.10    1.78472    25.7
7           74.7181    可変    1.00000
8           59.7272    0.90    1.84666    23.8
9           23.3566    4.30    1.51823    58.9
10          -28.6402    0.10    1.00000
11           19.3966    1.80    1.51823    58.9
12           52.8204    可変    1.00000
13(絞りＳ)        ∞    2.90    1.00000
14          -43.5025    2.75    1.94595    18.0
15          -17.9969    0.80    1.85000    32.4
16          111.8314    可変    1.00000
17                ∞    3.20    1.51742    52.3
18          -23.6843    0.10    1.00000
19          100.1845    5.70    1.49700    81.6
20          -16.5860    1.30    1.85026    32.4
21          -55.6622    ＢＦ    1.00000
像面               ∞
［非球面データ］
第３面
Ｋ   ＝   0.0000
Ａ3  ＝  +0.0000
Ａ4  ＝  +2.6205×10−５  
Ａ6  ＝  +5.9408×10−８  
Ａ8  ＝  -4.8810×10−１１
Ａ10 ＝  +7.6103×10−１３
Ａ12 ＝  +0.0000
［各種データ］
ズーム比     2.89
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ           18.5     35.3     53.4
ＦＮＯ        3.8      5.3      6.2
２ω         78.5     44.2     29.8°
Ｙ           14.25    14.25    14.25
ＴＬ        131.31   125.64   136.79
ＢＦ         38.14    55.12    73.74
ｄ7          32.30     9.65     2.18
ｄ12          2.71     8.06    12.30
ｄ16         16.54    11.19     6.96
［ズームレンズ群デ−タ］
群    始面         ｆ
1       1        -24.96
2       8         28.22
3      14        -41.43
4      17         46.91
［条件式対応値（正メニスカスレンズＬ３１）］
（１） ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００＝0.12000
（２） ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００＝0.15270
（３） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝-2.41
（４） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝-2.41
（５） ｆＡ／ｆＧ＝-0.74
【００６０】
図１０（ａ）、図１０（ｂ）、図１０（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．３）、望遠端状態（ｆ＝５３．４）における無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００６１】
（第６実施例）
図１１は、本願の第６実施例に係る光学系の断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【００６２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。そして、負メニスカスレンズＬ１１は、像側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えた非球面レンズである。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。
【００６３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に平面を向けた平凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとからなる。
【００６４】
斯かる構成の下、本実施例に係る光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少するように構成されている。
また、本実施例に係る光学系において、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３とともに移動する。
さらに、本実施例に係る光学系では、第１レンズ群Ｇ１を移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【００６５】
また、本実施例に係る光学系において、第３レンズ群Ｇ３中の正メニスカスレンズＬ３１がＡレンズである。このＡレンズは、開口絞りＳよりも像面側に位置するため、物体側に凹面を向けたメニスカス形状となっており、光軸と平行でない斜めの光線がＡレンズに入射する角度が垂直に近くなっている。
以下の表６に、本願の第６実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００６６】
（表６）第６実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1          115.5513    1.90    1.51680    64.1
2           15.6014    0.17    1.55389    38.1 
3＊         13.3000   10.00    1.00000  
4         -180.3836    1.50    1.62299    58.2 
5           36.7979    1.10    1.00000  
6           29.8103    3.10    1.78472    25.7 
7           74.7181    可変    1.00000  
8           50.5666    0.90    1.84666    23.8 
9           21.7186    4.30    1.51823    58.9 
10          -29.0198    0.10    1.00000  
11           19.2917    1.80    1.51823    58.9 
12           46.5501    可変    1.00000  
13(絞りＳ)        ∞    2.90    1.00000
14          -40.1312    2.75    2.00170    20.7 
15          -15.5486    0.80    1.89800    34.0 
16          152.9489    可変    1.00000  
17                ∞    3.20    1.51742    52.3 
18          -23.8646    0.10    1.00000  
19          101.1522    5.70    1.49700    81.6 
20          -16.5227    1.30    1.85026    32.4 
21          -54.1237    ＢＦ    1.00000  
像面               ∞
［非球面データ］
第３面
Ｋ   ＝   0.0000
Ａ3  ＝  +0.0000
Ａ4  ＝  +2.6205×10−５  
Ａ6  ＝  +5.9408×10−８  
Ａ8  ＝  -4.8810×10−１１
Ａ10 ＝  +7.6103×10−１３
Ａ12 ＝  +0.0000
［各種データ］
ズーム比     2.89
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ           18.5     35.3     53.4
ＦＮＯ        3.6      5.2      6.0
２ω         78.4     44.2     29.8°
Ｙ           14.25    14.25    14.25
ＴＬ        131.31   125.69   136.93
ＢＦ         38.14    55.17    73.88
ｄ7          32.30     9.65     2.18
ｄ12          2.71     8.06    12.30
ｄ16         16.54    11.19     6.96
［ズームレンズ群デ−タ］
群    始面         ｆ
1       1        -24.97
2       8         28.20
3      14        -41.36
4      17         46.69
［条件式対応値（正メニスカスレンズＬ３１）］
（１） ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００＝0.06120
（２） ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００＝-0.67580
（３） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝-2.27
（４） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝-2.27
（５） ｆＡ／ｆＧ＝-0.58
【００６７】
図１２（ａ）、図１２（ｂ）、図１２（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．３）、望遠端状態（ｆ＝５３．４）における無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００６８】
（第７実施例）
図１３は、本願の第７実施例に係る光学系の断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【００６９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。そして、負メニスカスレンズＬ１１は、像側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えた非球面レンズである。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。
【００７０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に平面を向けた平凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとからなる。
【００７１】
斯かる構成の下、本実施例に係る光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少するように構成されている。
また、本実施例に係る光学系において、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３とともに移動する。
さらに、本実施例に係る光学系では、第１レンズ群Ｇ１を移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【００７２】
また、本実施例に係る光学系において、第３レンズ群Ｇ３中の正メニスカスレンズＬ３１がＡレンズである。このＡレンズは、開口絞りＳよりも像面側に位置するため、物体側に凹面を向けたメニスカス形状となっており、光軸と平行でない斜めの光線がＡレンズに入射する角度が垂直に近くなっている。
以下の表７に、本願の第７実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００７３】
（表７）第７実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1          115.5513    1.90    1.51680    64.1 
2           15.6014    0.17    1.55389    38.1 
3＊         13.3000   10.00    1.00000  
4         -248.6179    1.50    1.62299    58.2 
5           34.6127    1.10    1.00000  
6           29.6569    3.10    1.78472    25.7 
7           74.7181    可変    1.00000  
8           53.9942    0.90    1.84666    23.8 
9           22.5667    4.30    1.51823    58.9 
10          -29.5940    0.10    1.00000  
11           19.0339    1.80    1.51823    58.9 
12           47.2870    可変    1.00000  
13(絞りＳ)        ∞    2.90    1.00000  
14          -43.2107    2.75    2.14352    17.8 
15          -17.4145    0.80    2.00330    28.3 
16          198.6809    可変    1.00000  
17                ∞    3.20    1.51742    52.3 
18          -24.5210    0.10    1.00000  
19           90.7179    5.70    1.49700    81.6 
20          -16.6300    1.30    1.85026    32.4 
21          -55.9527    ＢＦ    1.00000  
像面               ∞
［非球面データ］
第３面
Ｋ   ＝   0.0000
Ａ3  ＝  +0.0000
Ａ4  ＝  +2.5968×10−５  
Ａ6  ＝  +5.3443×10−８  
Ａ8  ＝  -7.4059×10−１１
Ａ10 ＝  +7.6103×10−１３
Ａ12 ＝  +0.0000
［各種データ］
ズーム比     2.89
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ           18.5     35.3     53.4
ＦＮＯ        3.7      5.3      6.1
２ω         78.1     44.2     29.9°
Ｙ           14.25    14.25    14.25
ＴＬ        131.31   125.87   137.23
ＢＦ         38.14    55.35    74.18
ｄ7          32.30     9.65     2.18
ｄ12          2.71     8.06    12.30
ｄ16         16.54    11.19     6.96
［ズームレンズ群デ−タ］
群    始面         ｆ
1       1        -24.97
2       8         28.41
3      14        -42.74
4      17         47.47
［条件式対応値（正メニスカスレンズＬ３１）］
（１） ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００＝0.21010
（２） ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００＝0.42115
（３） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝-2.35
（４） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝-2.35
（５） ｆＡ／ｆＧ＝-0.56
【００７４】
図１４（ａ）、図１４（ｂ）、図１４（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．３）、望遠端状態（ｆ＝５３．４）における無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００７５】
（第８実施例）
図１５は、本願の第８実施例に係る光学系の断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【００７６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。そして、負メニスカスレンズＬ１１は、像側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えた非球面レンズである。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。
【００７７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に平面を向けた平凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとからなる。
【００７８】
斯かる構成の下、本実施例に係る光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少するように構成されている。
また、本実施例に係る光学系において、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３とともに移動する。
さらに、本実施例に係る光学系では、第１レンズ群Ｇ１を移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【００７９】
また、本実施例に係る光学系において、第１レンズ群Ｇ１中の正メニスカスレンズＬ１３がＡレンズである。このＡレンズは、開口絞りＳよりも物体側に位置するため、物体側に凸面を向けたメニスカス形状となっており、光軸と平行でない斜めの光線がＡレンズに入射する角度が垂直に近くなっている。
以下の表８に、本願の第８実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００８０】
（表８）第８実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1          123.1562    1.90    1.51680    64.1 
2           15.5000    0.17    1.55389    38.1 
3＊         13.3000   10.00    1.00000  
4         -183.9004    1.50    1.62299    58.2 
5           53.4327    1.10    1.00000  
6           29.8607    3.10    2.00170    20.7 
7           44.5512    可変    1.00000  
8           34.0508    0.90    1.84666    23.8 
9           18.0131    4.20    1.51823    58.9 
10          -30.6255    0.10    1.00000  
11           19.8978    1.90    1.51823    58.9 
12           40.4509    可変    1.00000  
13(絞りＳ)        ∞    2.90    1.00000  
14          -36.2369    2.75    1.85026    32.4 
15          -10.7239    0.80    1.80400    46.6 
16           96.3187    可変    1.00000  
17                ∞    3.20    1.51823    58.9 
18          -24.2955    0.10    1.00000  
19          138.8999    5.20    1.48749    70.5 
20          -16.5664    1.30    1.85026    32.4 
21          -42.2488    ＢＦ    1.00000  
像面               ∞
［非球面データ］
第３面
Ｋ   ＝   0.0000
Ａ3  ＝  +0.0000
Ａ4  ＝  +2.4776×10−５  
Ａ6  ＝  +7.6999×10−８  
Ａ8  ＝  -1.4364×10−１０
Ａ10 ＝  +9.0560×10−１３
Ａ12 ＝  +0.0000
［各種データ］
ズーム比     2.89
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ           18.5     35.2     53.4
ＦＮＯ        3.7      5.0      5.9
２ω         78.0     44.2     29.7°
Ｙ           14.25    14.25    14.25
ＴＬ        131.37   124.82   135.43
ＢＦ         38.35    54.44    72.52
ｄ7          32.95    10.30     2.83
ｄ12          2.50     7.85    12.08
ｄ16         16.46    11.10     6.87
［ズームレンズ群デ−タ］
群    始面         ｆ
1       1        -25.15
2       8         27.16
3      14        -36.09
4      17         43.20
［条件式対応値（正メニスカスレンズＬ１３）］
（１） ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００＝0.06120
（２） ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００＝-0.67580
（３） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝5.07
（４） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝5.07
（５） ｆＡ／ｆＧ＝-3.25
【００８１】
図１６（ａ）、図１６（ｂ）、図１６（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．２）、望遠端状態（ｆ＝５３．４）における無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８２】
（第９実施例）
図１７は、本願の第９実施例に係る光学系の断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【００８３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。そして、負メニスカスレンズＬ１１は、像側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えた非球面レンズである。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。
【００８４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に平面を向けた平凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとからなる。
【００８５】
斯かる構成の下、本実施例に係る光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少するように構成されている。
また、本実施例に係る光学系において、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３とともに移動する。
さらに、本実施例に係る光学系では、第１レンズ群Ｇ１を移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【００８６】
また、本実施例に係る光学系において、第１レンズ群Ｇ１中の正メニスカスレンズＬ１３がＡレンズである。このＡレンズは、開口絞りＳよりも物体側に位置するため、物体側に凸面を向けたメニスカス形状となっており、光軸と平行でない斜めの光線がＡレンズに入射する角度が垂直に近くなっている。
以下の表９に、本願の第９実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００８７】
（表９）第９実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1          120.5277    1.90    1.51680    64.1
2           15.4284    0.17    1.55389    38.1
3＊         13.3450   10.00    1.00000
4         -203.2133    1.50    1.62299    58.2
5           70.4202    1.10    1.00000
6           27.2078    3.10    2.14352    17.8
7           33.0380    可変    1.00000
8           34.2985    0.90    1.84666    23.8
9           17.9810    4.20    1.51823    58.9
10          -30.6254    0.10    1.00000
11           19.4154    1.90    1.51823    58.9
12           38.9724    可変    1.00000
13(絞りＳ)        ∞    2.90    1.00000
14          -37.8261    2.75    1.85026    32.4
15          -10.7739    0.80    1.80400    46.6
16           86.6088    可変    1.00000
17                ∞    3.20    1.51823    58.9
18          -25.3312    0.10    1.00000
19          140.4429    5.20    1.48749    70.5
20          -16.6752    1.30    1.85026    32.4
21          -40.5396    ＢＦ    1.00000
像面               ∞
［非球面データ］
第３面
Ｋ   ＝   0.0000
Ａ3  ＝  +0.0000
Ａ4  ＝  +2.4722×10−５  
Ａ6  ＝  +7.9219×10−８  
Ａ8  ＝  -1.4112×10−１０
Ａ10 ＝  +8.5922×10−１３
Ａ12 ＝  +0.0000
［各種データ］
ズーム比     2.89
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ           18.5     35.2     53.4
ＦＮＯ        3.7      5.0      5.9
２ω         78.0     44.2     29.8°
Ｙ           14.25    14.25    14.25
ＴＬ        132.19   125.64   136.24
ＢＦ         38.51    54.61    72.69
ｄ7          33.78    11.13     3.66
ｄ12          2.43     7.79    12.02
ｄ16         16.35    10.99     6.76
［ズームレンズ群デ−タ］
群    始面         ｆ
1       1        -25.15
2       8         27.16
3      14        -36.09
4      17         43.20
［条件式対応値（正メニスカスレンズＬ１３）］
（１） ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００＝0.21010
（２） ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００＝0.42115
（３） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝10.33
（４） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝10.33
（５） ｆＡ／ｆＧ＝-4.18
【００８８】
図１８（ａ）、図１８（ｂ）、図１８（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．２）、望遠端状態（ｆ＝５３．４）における無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８９】
（第１０実施例）
図１９は、本願の第１０実施例に係る光学系の断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【００９０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。そして、負メニスカスレンズＬ１１は、像側レンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えた非球面レンズである。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。
【００９１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に平面を向けた平凸形状の正レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとからなる。
【００９２】
斯かる構成の本実施例に係る光学系において、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置されている。
さらに、本実施例に係る光学系では、第１レンズ群Ｇ１を移動させることで無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
また、本実施例に係る光学系において、第１レンズ群Ｇ１中の正メニスカスレンズＬ１３がＡレンズである。このＡレンズは、開口絞りＳよりも物体側に位置するため、物体側に凸面を向けたメニスカス形状となっており、光軸と平行でない斜めの光線がＡレンズに入射する角度が垂直に近くなっている。
以下の表１０に、本願の第１０実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００９３】
（表１０）第１０実施例
[面データ]
面番号           ｒ        ｄ       ｎｄ     νｄ
物面               ∞
1          123.1562    1.90    1.51680    64.1
2           15.5000    0.17    1.55389    38.1
3＊         13.3000   10.00    1.00000
4         -183.9004    1.50    1.62299    58.2
5           53.4327    1.10    1.00000
6           29.8607    3.10    2.00170    20.7
7           44.5512   32.95    1.00000
8           34.0508    0.90    1.84666    23.8
9           18.0131    4.20    1.51823    58.9
10          -30.6255    0.10    1.00000
11           19.8978    1.90    1.51823    58.9
12           40.4509    2.50    1.00000
13(絞りＳ)        ∞    2.90    1.00000
14          -36.2369    2.75    1.85026    32.4
15          -10.7239    0.80    1.80400    46.6
16           96.3187   16.46    1.00000  
17                ∞    3.20    1.51823    58.9
18          -24.2955    0.10    1.00000  
19          138.8999    5.20    1.48749    70.5
20          -16.5664    1.30    1.85026    32.4
21          -42.2488    ＢＦ    1.00000
像面               ∞
［非球面データ］
第３面
Ｋ   ＝   0.0000
Ａ3  ＝  +0.0000
Ａ4  ＝  +2.4776×10−５  
Ａ6  ＝  +7.6999×10−８  
Ａ8  ＝  -1.4364×10−１０
Ａ10 ＝  +9.0560×10−１３
Ａ12 ＝  +0.0000
［各種データ］
ｆ           18.5
ＦＮＯ        3.7
２ω         78.0°
Ｙ           14.25
ＴＬ        131.37
ＢＦ         38.35
［条件式対応値（正メニスカスレンズＬ１３）］
（１） ｎｄ−０．００２５０νｄ−１．８８９００＝0.06120
（２） ｎｄ−０．３３７５０νｄ＋４．２７５００＝-0.67580
（３） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝5.07
（４） （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝5.07
（５） ｆＡ／ｆＧ＝-3.25
【００９４】
図２０は、第１０実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図（ｆ＝１８．５）である。
各諸収差図より本実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００９５】
以上の各実施例によれば、高屈折率媒質の屈折率及び分散を適切な範囲に設定することで、球面収差や像面湾曲が十分に補正され、良好な光学性能を備えた光学系を実現することができる。
【００９６】
なお、本願の光学系の数値実施例として２，３，４群構成のものを示したが、本光学系の群構成はこれに限られず、５群等の他の群構成の光学系を構成することもできる。
また、本光学系において、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群、又は複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。また、この合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等の駆動にも適している。特に、本光学系では第１レンズ群全体又はその一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。
【００９７】
また、本光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を防振レンズ群として光軸に垂直な方向へシフトさせて、手ブレによって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本光学系では第２レンズ群Ｇ２の一部又は第３レンズ群Ｇ３の一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
本光学系においては、第１レンズ群に非球面レンズを用いることで、収差の補正、特に像面湾曲や歪曲収差の補正を効果的に行っているが、非球面レンズは第１レンズ群以外に用いることも容易である。また、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。
【００９８】
また、本光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストで高い光学性能を達成することができる。
また、本光学系においては、回折光学素子を用いることも容易である。これにより、特に色収差を良好に補正することが可能となる。
なお、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００９９】
次に、本願の光学系を備えたカメラを図２１に基づいて説明する。
図２１は、本願の光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１は、図２１に示すように撮影レンズ２として上記第１実施例に係る光学系を備えたデジタル一眼レフカメラである。
【０１００】
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【０１０１】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【０１０２】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る光学系は、上記第１実施例において説明したようにその特徴的なレンズ構成によって、球面収差や像面湾曲を十分に補正し、良好な光学性能を実現している。これにより本カメラ１は、球面収差や像面湾曲を十分に補正し、良好な光学性能を実現することができる。
なお、上記第２〜第５実施例に係る光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても上記カメラ１と同様の効果を勿論奏することができる。
【０１０３】
以上より、球面収差や像面湾曲が十分に補正され、良好な光学性能を備えた光学系、撮像装置、光学系の結像方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１０４】
【図１】本願の第１実施例に係る光学系の断面図である。
【図２】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．０）、望遠端状態（ｆ＝５３．５）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３】本願の第２実施例に係る光学系の断面図である。
【図４】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．０）、望遠端状態（ｆ＝５３．５）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図５】本願の第３実施例に係る光学系の断面図である。
【図６】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝２９．０）、中間焦点距離状態（ｆ＝５０．０）、望遠端状態（ｆ＝９１．７）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図７】本願の第４実施例に係る光学系の断面図である。
【図８】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝２９．０）、中間焦点距離状態（ｆ＝５０．０）、望遠端状態（ｆ＝９１．７）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図９】本願の第５実施例に係る光学系の断面図である。
【図１０】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．３）、望遠端状態（ｆ＝５３．４）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１１】本願の第６実施例に係る光学系の断面図である。
【図１２】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．３）、望遠端状態（ｆ＝５３．４）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１３】本願の第７実施例に係る光学系の断面図である。
【図１４】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．３）、望遠端状態（ｆ＝５３．４）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１５】本願の第８実施例に係る光学系の断面図である。
【図１６】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．２）、望遠端状態（ｆ＝５３．４）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１７】本願の第９実施例に係る光学系の断面図である。
【図１８】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る光学系の広角端状態（ｆ＝１８．５）、中間焦点距離状態（ｆ＝３５．２）、望遠端状態（ｆ＝５３．４）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１９】本願の第１０実施例に係る光学系の断面図である。
【図２０】第１０実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図（ｆ＝１８．５）である。
【図２１】本願の光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【符号の説明】
【０１０５】
Ｇ１      第１レンズ群
Ｇ２      第２レンズ群
Ｇ３      第３レンズ群
Ｇ４      第４レンズ群
Ｓ        開口絞り
Ｉ        像面
Ｗ        広角端状態
Ｔ        望遠端状態
【図１】
0005167724.tif 000002
【図２】
0005167724.tif 000003
【図３】
0005167724.tif 000004
【図４】
0005167724.tif 000005
【図５】
0005167724.tif 000006
【図６】
0005167724.tif 000007
【図７】
0005167724.tif 000008
【図８】
0005167724.tif 000009
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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