(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
自由振動する物体の振動波形に基づいて前記物体の振動減衰性能をコンピュータを用いて評価する評価方法であって、
前記コンピュータは、データが入力される入力手段と、前記入力手段によって入力されたデータを処理する処理手段と、前記処理手段から供給されるデータの出力を行う出力手段とを備え、
前記処理手段が、
前記入力手段を介して入力した前記振動波形を示す振動データを高速フーリエ変換することにより、振動の周波数に対する振動の振幅レベルを示す振幅特性データと、前記振動の周波数に対する振動の位相を示す位相特性データとをそれぞれ生成するフーリエ変換データ生成ステップと、
前記振幅特性データに基づいて前記物体の１次共振周波数および２次以上の共振周波数を含む複数の共振周波数を特定する共振周波数特定ステップと、
前記複数の共振周波数のそれぞれに対応して、該共振周波数を中心周波数とするバンドパスフィルタを設定するバンドパスフィルタ設定ステップと、
前記振幅特性データを前記複数のバンドパスフィルタのそれぞれに入力することにより各バンドパスフィルタから前記複数の共振周波数のそれぞれに対応した共振周波数別振幅特性データを生成する共振周波数別振幅特性データ生成ステップと、
前記複数の共振周波数別振幅特性データのそれぞれと前記位相特性データとに基づいて逆高速フーリエ変換を行うことにより前記複数の共振周波数のそれぞれに対応した共振周波数別振動波形を生成する共振周波数別振動波形生成ステップと、
前記複数の共振周波数別振動波形のそれぞれに対応して、該共振周波数振動波形の振動のピークレベルに基づいて生成された減衰率Ｄから損失係数ηを生成し該損失係数ηを前記出力手段を介して出力する損失係数出力ステップとを含み、
前記損失係数出力ステップにおける減衰率Ｄの生成は、前記共振周波数振動波形の振動のピークレベルの二乗を常用対数値に変換した後１０倍して直線近似し、当該直線の傾きを求めることでなされる、
ことを特徴とする物体の振動減衰性能評価方法。
【請求項２】
前記バンドパスフィルタ設定ステップでは、前記処理手段が前記バンドパスフィルタの下限遮断周波数および上限遮断周波数を設定し、
前記中心周波数をｆＣとし、前記下限遮断周波数をｆＬとし、前記上限遮断周波数をｆＨとしたときに、
ｆＬ＝ｆＣ・２（−１／６）
ｆＨ＝ｆＣ・２（１／６）である、
ことを特徴とする請求項１記載の物体の振動減衰性能評価方法。
【請求項３】
前記バンドパスフィルタ設定ステップでは、前記処理手段が前記バンドパスフィルタの下限遮断周波数および上限遮断周波数を設定し、
前記中心周波数をｆＣとし、前記下限遮断周波数をｆＬとし、前記上限遮断周波数をｆＨとしたときに、
ｆＨ＝（２）１／３・ｆＬ
ｆＣ＝（ｆＬ・ｆＨ）１／２である、
ことを特徴とする請求項１記載の物体の振動減衰性能評価方法。
【請求項４】
前記共振周波数特定ステップで特定された共振周波数をｆＸとしたとき、
前記損失係数出力ステップによる損失係数ηはη＝Ｄ／（２７．３・ｆＸ）によって算出される、
ことを特徴とする請求項１記載の物体の振動減衰性能評価方法。
【請求項５】
前記共振周波数別振動波形生成ステップによって生成された複数の共振周波数別振動波形のそれぞれに対して、前記共振周波数別振動波形の波数をＮとし、前記波数Ｎの発生時間をＴとしたときに、前記複数の共振周波数をＮ／Ｔとしてそれぞれ算出する共振周波数算出ステップをさらに含み、
前記損失係数出力ステップによる損失係数ηはη＝Ｄ／（２７．３・ｆＸ）によって算出され、
前記ｆｘとして前記共振周波数算出ステップによって求められた共振周波数を用いる、
ことを特徴とする請求項１記載の物体の振動減衰性能評価方法。
【請求項６】
前記物体は細長い円筒形状または短冊形状を呈し、
前記物体の自由振動は、前記物体の長手方向の一端が固定された状態で前記物体の長手方向の他端に対して長手方向と直交する方向の力が加えられることによって前記物体が弾性変形された状態とされ、次いで、前記力が瞬間的に除去されることによってなされる、
ことを特徴とする請求項１記載の物体の振動減衰性能評価方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、物体の振動減衰性能評価方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から物体の振動減衰性能を評価する方法が種々提案されている。
例えば、物体に加速度ピックアップを取り付けておき、インパルスハンマーによって物体に打撃を与えることで物体を自由振動させ、インパルスハンマーによって計測された力波形と加速度ピックアップによって計測された加速度波形とから周波数応答関数を測定し、共振曲線半値幅から損失係数（減衰性能）を求める方法が提案されている。
また、加振器によって物体を加振することで物体を振動させ、加振器に取り付けた力変換器によって計測された力波形と、加速度ピックアップによって計測された加速度波形とから周波数応答関数を測定し、共振曲線半値幅から損失係数を求める方法が提案されている。
しかしながら上述した２つの方法では、共振曲線が共振周波数をピークとして極めて急峻な波形である場合には、共振曲線半値幅を正確に算出するに足るデータ数が得られない不都合があった。
【０００３】
また、物体の１次共振周波数、２次共振周波数、３次共振周波数、……に対応した振動モードの節の位置を点支持した上でそれぞれの次数の共振周波数を特定し、それら特定した共振周波数のそれぞれで物体を加振し、計測された振動波形のピークレベルを接続する包絡線に基づいて共振周波数別の減衰率を得ることで共振周波数別の損失係数を算出する方法が提案されている（特許文献１参照）。
【特許文献１】特開昭６３−２５０５４８
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述した従来技術では、物体が有する１次および２次以上の振動モードの節の位置の微調整および共振周波数をそれぞれ実測しながら特定しなければならないため、物体を加振する装置が複雑で高価なものとなるばかりではなく、実測するに際しての作業が煩雑なものとなっている。
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、コストの低減および作業の効率化を図りつつ、物体の振動減衰性能評価を正確に行う上で有利な物体の振動減衰性能評価方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために本発明は、自由振動する物体の振動波形に基づいて前記物体の振動減衰性能をコンピュータを用いて評価する評価方法であって、前記コンピュータは、データが入力される入力手段と、前記入力手段によって入力されたデータを処理する処理手段と、前記処理手段から供給されるデータの出力を行う出力手段とを備え、前記処理手段が、前記入力手段を介して入力した前記振動波形を示す振動データを高速フーリエ変換することにより、振動の周波数に対する振動の振幅レベルを示す振幅特性データと、前記振動の周波数に対する振動の位相を示す位相特性データとをそれぞれ生成するフーリエ変換データ生成ステップと、前記振幅特性データに基づいて前記物体の１次共振周波数および２次以上の共振周波数を含む複数の共振周波数を特定する共振周波数特定ステップと、前記複数の共振周波数のそれぞれに対応して、該共振周波数を中心周波数とするバンドパスフィルタを設定するバンドパスフィルタ設定ステップと、前記振幅特性データを前記複数のバンドパスフィルタのそれぞれに入力することにより各バンドパスフィルタから前記複数の共振周波数のそれぞれに対応した共振周波数別振幅特性データを生成する共振周波数別振幅特性データ生成ステップと、前記複数の共振周波数別振幅特性データのそれぞれと前記位相特性データとに基づいて逆高速フーリエ変換を行うことにより前記複数の共振周波数のそれぞれに対応した共振周波数別振動波形を生成する共振周波数別振動波形生成ステップと、前記複数の共振周波数別振動波形のそれぞれに対応して、該共振周波数振動波形の振動のピークレベルに基づいて生成された減衰率Ｄから損失係数ηを生成し該損失係数ηを前記出力手段を介して出力する損失係数出力ステップとを含み、前記損失係数出力ステップにおける減衰率Ｄの生成は、前記共振周波数振動波形の振動のピークレベルの二乗を常用対数値に変換した後１０倍して直線近似し、当該直線の傾きを求めることでなされる、ことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、自由振動する物体の振動波形を示す振動データから共振周波数別周波数振幅特性データを得るとともに、各共振周波数別周波数振幅特性データから共振周波数別に損失係数ηを算出することができるため、コストの低減および作業の効率化を図れることは無論のこと、物体の振動減衰性能評価を正確に行う上で有利となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
次に、本発明の実施の形態による物体の振動減衰性能評価方法について図面を参照して説明する。
図１は本発明方法を実行するための評価システムの構成を示す説明図である。
図１に示すように、評価システムは、クランプ４、加速度センサ６、アンプ８、ＦＦＴアナライザ１０、コンピュータ１２を含んで構成されている。
本実施の形態では、振動減衰性能を評価する対象となる物体２は、細長い円筒形状を呈しており、具体的にはゴルフクラブのシャフトである。
クランプ４は、物体２の長手方向の一端を着脱自在に固定するものである。
加速度センサ６は、物体２の長手方向の他端寄りの箇所に（本実施の形態では物体２の外周面箇所）に取着され、物体２の振動によって発生する加速度を検出して検出信号を出力するものである。
アンプ８は、前記検出信号を増幅し物体２の振動波形を示す振動データを生成するものである。
ＦＦＴアナライザ１０はコンピュータ１２と接続されており、アンプ８から供給される前記振動データをＡ／Ｄ変換してＦＦＴアナライザ１０のメモリに格納するとともに、該メモリに格納した前記振動データを読み出して出力するデータロガーとしての機能を有しており、本実施の形態では、このデータロガーとしての機能を利用している。
なお、ＦＦＴアナライザ１０は、前記Ａ／Ｄ変換された振動データを高速フーリエ変換することにより、振動の周波数に対する振動の振幅レベルを示す振幅特性データを生成し、ＦＦＴアナライザ１０のディスプレイに表示する機能も無論有している。
【０００８】
図２は本発明方法を実行するために使用されるコンピュータ１２の構成を示すブロック図である。
コンピュータ１２は、ＣＰＵ１４と、不図示のインターフェース回路およびバスラインを介して接続されたＲＯＭ１６、ＲＡＭ１８、ハードディスク装置２０、ディスク装置２２、キーボード２４、マウス２６、ディスプレイ２８、プリンタ３０、入出力インターフェース３２などを有している。
ＲＯＭ１６は制御プログラムなどを格納し、ＲＡＭ１８はワーキングエリアを提供するものである。
ハードディスク装置２０は本発明に係る物体の振動減衰性能評価方法を実現するための評価プログラムを格納している。
ディスク装置２２はＣＤやＤＶＤなどの記録媒体に対してデータの記録および／または再生を行うものである。
キーボード２４よびマウス２６は、操作者による操作入力を受け付けるものである。
ディスプレイ２８はデータを表示出力するものであり、プリンタ３０はデータを印刷出力するものであり、ディスプレイ２８およびプリンタ３０によってデータを出力する。
入出力インターフェース３２は、外部機器であるＦＦＴアナライザ１０との間でデータの授受を行うものである。
本実施の形態では、ＣＰＵ１４と入出力インターフェース３２によって特許請求の範囲の入力手段が構成され、ＣＰＵ１４によって特許請求の範囲の処理手段が構成され、ＣＰＵ１４とディスプレイ２８、プリンタ３０、入出力インターフェース３２などによって特許請求の範囲の出力手段が構成されている。
【０００９】
次に物体の振動減衰性能評価方法について図３のフローチャートを参照して説明する。
予め、図１に示すように、物体２の長手方向の一端がクランプ４で固定され、物体２の他端寄りの外周面箇所に加速度センサ６が取り付けられているものとする。
まず、物体２の他端寄りの箇所を加振し、物体２を自由振動させる（ステップＳ１０）。
物体２の加振方法は種々考えられる。例えば、ハンマで物体の他端寄りの箇所を打撃することで加振してもよい。あるいは、物体２がゴルフクラブのシャフトのように弾性変形しやすい場合には、ハンマによる打撃で加振することが難しいため、作業者が物体２の長手方向の他端に指を掛けて弾くことで加振する方法がよい。
すなわち、物体２を加振するにあたっては、物体２の一端が固定された状態で、物体２の他端に対して長手方向と直交する方向の力を加えることによって物体２を弾性変形させた状態とし、次いで、力を瞬間的に除去することによって物体２が加振され、自由振動することになる。
これにより、加速度センサ６で検出された検出信号がアンプ８に供給され、アンプ８によって物体２の振動波形を示す振動データが生成され、ＦＦＴアナライザ１０に供給され、振動データ計測がなされる（ステップＳ１２）。
【００１０】
次に、振動データがＦＦＴアナライザ１０からコンピュータ１２に入力される（ステップＳ１４）。
図４はステップＳ１２によって自由振動する物体２から計測された振動データを示す波形図である。以下、振動データを示す図４および図７において横軸は時間Ｔ（秒）、縦軸は加速度Ａ（Ｖ）を示す。
図４に示すように、加速度センサ６によって計測された振動データは、時間経過とともに振動の振幅が次第に減少する振動波形を示している。
【００１１】
次に、コンピュータ１２の前記処理手段は、入力した前記振動波形を示す振動データを高速フーリエ変換することによりフーリエ変換データを生成する（ステップＳ１６：振幅特性データ生成ステップ）。
フーリエ変換データは、振動の周波数に対する振動の振幅レベルを示す振幅特性データと、振動の周波数に対する振動の位相を示す位相特性データとを含む。
高速フーリエ変換の処理自体は従来公知の方法であるため詳細な説明を省くが、高速フーリエ変換は、振動波形を示す振動データからフーリエ係数を求め、このフーリエ係数を演算することで周波数毎に振幅と位相を求めるものである。
ここで、周波数と振幅との関係を表すものが、振動の周波数に対する振動の振幅レベルを示す振幅特性データとなる。
図５はステップＳ１６（振幅特性データ生成ステップ）によって生成された振幅特性データを示す図である。図５において横軸は振動の周波数ｆ（Ｈｚ）、縦軸は振動の振幅の大きさ（パワースペクトル）（ｄＢ）を示す。
次に、処理手段は、前記振幅特性データに基づいて物体の１次共振周波数および２次以上の共振周波数を含む複数の共振周波数を特定する（ステップＳ１８：共振周波数特定ステップ）。
すなわち、図５に示すように、振幅特性データに含まれる複数のピーク値に対応する周波数の値をそれぞれ特定することによって、１次共振周波数ｆ１、２次共振周波数ｆ２、３次共振数波数ｆ３、……を特定する。
本実施の形態では、１次乃至３次共振周波数ｆ１、ｆ２、ｆ３の振幅に比較して、４次以上の高次の共振周波数の振幅が無視できるほど小さい。
したがって、以下では、振動波形に与える影響が大きい１次乃至３次共振周波数ｆ１、ｆ２、ｆ３について評価を行い、振動波形に与える影響がほぼ無視できる４次以上の高次の共振周波数については評価を行わないが、何次までの共振周波数について評価を行うかは任意である。
【００１２】
次に、処理手段は、ステップＳ１８で特定した１次乃至３次共振周波数ｆ１、ｆ２、ｆ３のそれぞれに対応して、該共振周波数を中心周波数とするバンドパスフィルタを設定する（ステップＳ２０：バンドパスフィルタ設定ステップ）。
図６はバンドパスフィルタの説明図である。
図６において横軸は周波数、縦軸はフィルタ値である。フィルタ値とは、ゲインに相当するものであり、例えば、フィルタ値が０ならば入力信号が１００％阻止され、フィルタ値が０．５ならば入力信号が５０％通過され、フィルタ値が１ならば入力信号が１００％通過される。
図６に示すように、バンドパスフィルタの特性は、中心周波数ｆＣと、下限遮断周波数ｆＬと、上限遮断周波数ｆＨとによって規定される。
したがって、ステップＳ１８で特定した各共振周波数ｆ１、ｆ２、ｆ３に対応して、中心周波数ｆｃ＝ｆ１のバンドパスフィルタと、中心周波数ｆｃ＝ｆ２のバンドパスフィルタと、中心周波数ｆｃ＝ｆ３のバンドパスフィルタとを設定する。なお、図６においては、３次共振周波数ｆ３のバンドパスフィルタの中心周波数ｆＣと、下限遮断周波数ｆＬと、上限遮断周波数ｆＨとが周波数の表示範囲を超えているため記載を省略している。
【００１３】
下限遮断周波数ｆＬ、上限遮断周波数ｆＨについては次のように設定する。
本実施の形態では、以下の（１）式と（２）式によってバンドパスフィルタの特性を規定する。
ｆＬ＝ｆＣ・２（−１／６）……（１）
ｆＨ＝ｆＣ・２（１／６）  ……（２）
言い換えると、下限遮断周波数ｆＬと上限遮断周波数ｆＨとが１／３オクターブの関係にある。
すなわち、下限遮断周波数ｆＬと上限遮断周波数ｆＨとは以下の（３）式と（４）式の関係にある。
ｆＨ＝（２）１／３・ｆＬ  ……（３）
ｆＣ＝（ｆＬ・ｆＨ）１／２……（４）
これは、ＪＩＳＣ１５１３に規定されている１／３オクターブの規格の考え方と同様である。ただし、上記規格では、中心周波数ｆｃが予め決定されているのに対して、本実施の形態では、中心周波数ｆｃがステップＳ１８によって決定される点が上記規格と相違している。
なお、バンドパスフィルタは、図５に示した振幅特性データから、目的とする共振周波数成分の振動波形を正確に分離することができればよいのであり、バンドパスフィルタの下限遮断周波数ｆＬ、上限遮断周波数ｆＨをどのように設定するかは任意である。
【００１４】
次に、処理手段は、図５に示す前記振幅特性データを、ステップＳ２０で設定した３つのバンドパスフィルタのそれぞれに入力することにより各バンドパスフィルタから３つの共振周波数（１次、２次、３次共振周波数ｆ１、ｆ２、ｆ３）のそれぞれに対応した共振周波数別振幅特性データを生成する（ステップＳ２２：共振周波数別振幅特性データ生成ステップ）。
次に、処理手段は、ステップＳ２２で生成した３つの共振周波数別振幅特性データのそれぞれと、ステップＳ１６で求めた前記位相特性データとに基づいて逆高速フーリエ変換を行うことにより３つの共振周波数（１次、２次、３次共振周波数ｆ１、ｆ２、ｆ３）のそれぞれに対応した共振周波数別振動波形を生成する（ステップＳ２４：共振周波数別振動波形生成ステップ）。
図７（Ａ）は１次共振周波数ｆ１に対応した共振周波数別振動波形を示す図、（Ｂ）は２次共振周波数ｆ２に対応した共振周波数別振動波形を示す図、（Ｃ）は３次共振周波数ｆ３に対応した共振周波数別振動波形を示す図である。
すなわち、ステップＳ２４により、図７（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）に示す各共振周波数別に分離された振動波形が得られる。
【００１５】
次に、処理手段は、ステップＳ２４によって生成された３つの共振周波数別振動波形に基づいて１次、２次、３次共振周波数ｆ１、ｆ２、ｆ３の値を改めて算出する（ステップＳ２６：共振周波数算出ステップ）。
詳細に説明すると、共振周波数別振動波形の波数をＮとし、この波数Ｎの発生時間をＴとしたときに、共振周波数の値をＮ／Ｔとして改めて算出する。
これにより、各共振周波数の数値を正確に得ることができるが、共振周波数の数値をそれほど正確に得る必要が無ければ、ステップＳ２６を省略してもよい。
【００１６】
次に、処理手段は、３つの共振周波数別振動波形のそれぞれに対応して、該共振周波数別振動波形の振動のピークレベルに基づいて減衰率Ｄを求め、減衰率Ｄから損失係数ηを生成し、損失係数ηを前記出力手段を介して出力する（ステップＳ２８：損失係数出力ステップ）。
詳細に説明すると、共振周波数振動波形の振動のピークレベルの二乗を常用対数に変換した後１０倍することにより、ピークレベルが直線近似され、その直線の傾きによって振動の減衰率Ｄが求められる。つまりピークレベルをＰｋとすると、前記直線は１０ｌｏｇＰｋ２で示される。
ここで、減衰率Ｄと損失係数ηは式（５）で示される関係にある。
η＝Ｄ／（２７．３・ｆＸ）……（５）
（ｆＸは各共振周波数）
ここで、共振周波数ｆＸとしてステップＳ１８（共振周波数特定ステップ）で特定された各共振周波数を用いてもよいが、共振周波数ｆＸとしてステップＳ２６によって得られた正確な共振周波数の値を用いると、損失係数ηをより正確に得る上で有利となる。
図８（Ａ）は１次共振周波数ｆ１に対応した振動のピークレベルの二乗の時間変化を常用対数に変換した後１０倍した値で示した図、（Ｂ）は２次共振周波数ｆ２に対応した振動のピークレベルの二乗の時間変化を常用対数に変換した後１０倍した値で示した図、（Ｃ）は３次共振周波数ｆ３に対応した振動のピークレベルの二乗の時間変化を常用対数に変換した後１０倍した値で示した図である。図８において、横軸は時間（秒）、縦軸は加速度（ｄＢ）である。
図８（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）において直線近似された部分の傾きが振動の減衰率Ｄを示している。
なお、図８（Ｃ）において、時間が１秒を超えた領域については、得られたピークレベルのデータに含まれる誤差が大きいため、データの座標の図示を省略している。
また、前記出力手段によって損失係数ηをどのような形態で出力し、表現するかは任意である。
また、ステップＳ１０によって計測されコンピュータ１２に入力される物体２の振動データ（図４）、ステップＳ１６（振幅特性データ生成ステップ）によって得られた振幅特性データ（図５）、ステップＳ２０（バンドパスフィルタ設定ステップ）によって設定されたバンドパスフィルタの特性（図６）、ステップＳ２４（共振周波数別振動波形生成ステップ）によって得られた共振周波数別振動波形（図７（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ））、ステップＳ２８（損失係数出力ステップ）によって得られた各次共振周波数に対応した振動のピークレベルの二乗の時間変化を常用対数に変換した後１０倍した値で示したデータ（図８（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ））を中間データとした場合、それら中間データの一部または全部を前記出力手段によって出力するか否かは任意であり、前記中間データをどのような形態で出力し、表現するかも任意である。
【００１７】
本実施の形態によれば、自由振動する物体の振動波形を示す振動データから共振周波数別周波数振幅特性データを得るとともに、各共振周波数別周波数振幅特性データから共振周波数別に損失係数ηを算出することができるため、特別な加振装置や共振周波数を特定するための煩雑な作業が不要なり、コストの低減および作業の効率化を図れることは無論のこと、物体の振動減衰性能評価を正確に行う上で有利となる。
特に、物体２が、配向方向の異なる繊維が複数層積層することで構成され、あるいは、配向方向が異なる繊維が編み込まれることで構成されるような複合部材である場合には、繊維の積層構造や繊維の編み込み構造が物体２の減衰性能にどのような影響を与えるかを正確に評価することが要求される。本実施の形態によれば、物体２の共振周波数別の損失係数を得ることができるので、繊維の積層構造や繊維の編み込み構造が複合部材の減衰性能に与える影響を評価することができ、このような複合部材の評価を正確に行う上で有利となる。
また、本実施の形態のように物体がゴルフクラブのシャフトである場合には、各共振周波数における損失係数ηを得ることにより、ゴルフクラブによってゴルフボールを打った際にシャフトを介してユーザの手に伝わる打感を正確に評価することができるため、ゴルフクラブのシャフトの性能を評価する上で有利となる。
【００１８】
なお、本実施の形態では、物体がゴルフクラブのシャフトである場合について説明したが、本発明方法は、短冊形状、板状、あるいは、中実の棒状を呈する物体など種々の形状の物体の振動減衰性能を評価するにあたって広く適用可能である。
また、本発明方法は一般にリジッドといわれている物体に適用可能であり、特に、損失係数ηが比較的小さい物体、例えば損失係数ηが０．０２以下の物体が振動減衰性能を正確に評価する上で有利である。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明方法を実行するための評価システムの構成を示す説明図である。
【図２】本発明方法を実行するために使用されるコンピュータ１２の構成を示すブロック図である。
【図３】本実施の形態の物体の振動減衰性能評価方法を示すフローチャートである。
【図４】自由振動する物体２から計測された振動データを示す波形図である。
【図５】振幅特性データ生成ステップによって生成された振幅特性データを示す図である。
【図６】バンドパスフィルタの説明図である。
【図７】（Ａ）は１次共振周波数ｆ１に対応した共振周波数別振動波形を示す図、（Ｂ）は２次共振周波数ｆ２に対応した共振周波数別振動波形を示す図、（Ｃ）は３次共振周波数ｆ３に対応した共振周波数別振動波形を示す図である。
【図８】（Ａ）は１次共振周波数ｆ１に対応した振動のピークレベルの二乗の時間変化を常用対数に変換した後１０倍した値で示した図、（Ｂ）は２次共振周波数ｆ２に対応した振動のピークレベルの二乗の時間変化を常用対数に変換した後１０倍した値で示した図、（Ｃ）は３次共振周波数ｆ３に対応した振動のピークレベルの二乗の時間変化を常用対数に変換した後１０倍した値で示した図である。
【符号の説明】
【００２０】
２……物体、１２……コンピュータ、Ｄ……減衰率、η……損失係数。
【図１】
0005176464.tif 000002
【図２】
0005176464.tif 000003
【図３】
0005176464.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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