(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
砕岩棒の本体をなす胴体部と、前記胴体部の上方に配置され前記胴体部を吊下げ又は引揚げるロープが取り付けられる頭部とを含む砕岩棒であって、
前記胴体部の少なくともその側面が下端部に近づくに従って徐々に内側方向に傾斜する下側部分に、上方から落下させて対象物に衝突させることにより前記対象物に割れ目を生じさせると共に自ら及び前記胴体部の下側部分を前記対象物の内部に入り込ませて前記割れ目を拡大させるための４つの羽根部であって、それぞれが前記胴体部から外側方向（略水平方向）に突出しており、互いに隣接する各羽根部同士は前記胴体部の外周方向に沿って互いに約９０度の角度をなすように突設されており、且つ前記胴体部の下側から見たとき略十字状に形成されている４つの羽根部が、それぞれ前記胴体部の下側部分の傾斜する方向に沿って延びるように、前記胴体部と一体に形成されていることを特徴とする十文字型砕岩棒。
【請求項２】
砕岩棒の本体をなす胴体部と、前記胴体部の上方に配置され前記胴体部を吊下げ又は引揚げるロープが取り付けられる頭部とを含む砕岩棒であって、
前記胴体部の少なくともその側面が下端部に近づくに従って徐々に内側方向に傾斜する下側部分に、上方から落下させて対象物に衝突させることにより前記対象物に割れ目を生じさせると共に自ら及び前記胴体部の下側部分を前記対象物の内部に入り込ませて前記割れ目を拡大させるための４つの羽根部であって、それぞれが前記胴体部から外側方向（略水平方向）に突出しており、互いに隣接する各羽根部同士は前記胴体部の外周方向に沿って互いに約９０度の角度をなすように突設されており、且つ前記胴体部の下側から見たとき略十字状に形成されている４つの羽根部が、それぞれ前記胴体部の下側部分の傾斜する方向に沿って延びるように備えられ又は前記胴体部と一体に形成されており、
落下する方向における全体の長さが、落下方向と略直交する方向（略水平方向）の最大寸法の約３倍以下となるように形成されている、ことを特徴とする十文字型砕岩棒。
【請求項３】
砕岩棒の本体をなす胴体部と、前記胴体部の上方に配置され前記胴体部を吊下げ又は引揚げるロープが取り付けられる頭部とを含む砕岩棒であって、
前記胴体部の少なくともその側面が下端部に近づくに従って徐々に内側方向に傾斜する下側部分に、上方から落下させて対象物に衝突させることにより前記対象物に割れ目を生じさせると共に自ら及び前記胴体部の下側部分を前記対象物の内部に入り込ませて前記割れ目を拡大させるための４つの羽根部であって、それぞれが前記胴体部から外側方向（略水平方向）に突出しており、互いに隣接する各羽根部同士は前記胴体部の外周方向に沿って互いに約９０度の角度をなすように突設されており、且つ前記胴体部の下側から見たとき略十字状に形成されている４つの羽根部が、それぞれ前記胴体部の下側部分の傾斜する方向に沿って延びるように備えられ又は前記胴体部と一体に形成されており、
前記各羽根部は、その略水平方向の側端部が前記胴体部の上側部分と連続するように形成されており、
前記胴体部の下側部分の傾斜側面の上端部又はその近傍には、前記傾斜側面から外側方向（略水平方向）に突出する突部が形成され又は備えられていることを特徴とする十文字型砕岩棒。
【請求項４】
請求項１から３までのいずれかにおいて、
前記４つの羽根部は、それぞれ、その略水平方向の先端の各側端部が外側方向（略水平方向）に尖った形状となっており且つその水平断面が略山状となるように形成されていることを特徴とする十文字型砕岩棒。
【請求項５】
請求項１から４までのいずれかにおいて、前記４つの羽根部の各下端部には、刃先部が交換可能に取り付けられていることを特徴とする十文字型砕岩棒。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は港湾建設や橋梁基礎工事等などにおいて海底の岩盤などを砕くために使用される砕岩棒に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、港湾建設や橋梁基礎工事等においては、海底の岩盤を粉砕するために、例えば図９に示すような砕岩棒が使用されている（特許文献１参照）。このような従来の砕岩棒１は、外観が全体として縦長で断面が扁平な胴体部と、前記胴体部２の下方に配置された略一字状の先端部３と、前記胴体部２の上方に配置されロープを挿通可能な孔が形成された頭部４とが一体に形成されている。このような砕岩棒１は、例えば図１０に示すようなグラブ浚渫船５などに装備された砕岩機械装置６と吊りワイヤ７により任意の高さまで吊り上げられた後、自重で落下され、その先端部３が対象物に衝突するときの衝撃力により岩盤（図１０では図示せず）などを砕くものである。砕かれた岩盤はグラブバケットなどを使用して浚渫される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特公平７−３９６７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、このような砕岩棒１は、海底の岩盤だけでなく、コンクリート製の構造物を砕くためにも使用される。例えば、震災で防波堤などが倒壊したときは、防波堤などを構成していたケーソンなどのコンクリート製構造物８（図１０参照）が海底に沈んでいるため、それらを破砕・撤去する際に砕岩棒１が使用される。この場合も、基本的には岩盤を砕く場合と同様に、砕岩棒１を吊り上げた後に前記コンクリート製構造物８に向けて落下させ、落下によるエネルギーで前記コンクリート製構造物８に先端部３を食い込ませて亀裂を生じさせ、それを何回か繰り返すことにより亀裂を拡大させて前記コンクリート製構造物を崩すようにしている。
【０００５】
しかしながら、図９に示すような従来の略一字状の先端部３を備えた砕岩棒１（以下「一文字型砕岩棒」という）は、砕岩棒の略一字状の先端部が対象物の水平面に略垂直に衝突すること、すなわち砕岩棒の略一字状の先端部が対象物の表面で滑る可能性が低いことを前提として、その全体が縦長で先端部に応力が集中できる構造としているため、略水平な表面を有する硬質な岩盤への打撃による破砕には適しているが、転倒などで海底面（水平面）に対して傾斜した状態で沈んでいるコンクリート製構造物８（図１０参照）に対しては適切に砕くことが難しいという問題があった。
【０００６】
すなわち、図１０に示すような表面が海底面（水平面）に対して傾斜しているコンクリート製構造物８に対して一文字型砕岩棒１を落下させる場合、吊りロープでぶら下げられた砕岩棒の水平方向の回転を制止することは容易でないため、図１１（ａ）に示すように、その下端部の一字状の刃先部３の刃先の傾斜方向（図１１（ａ）の矢印α）がコンクリート製構造物８の傾斜方向（図１１（ａ）の矢印β）と略平行であるような場合は、刃先部３がコンクリート製構造物８の表面を滑ってしまって亀裂を生じさせることができないだけでなく、刃先部３がコンクリート製構造物８の表面を滑ってしまうと、全体が細長形状に形成されている一文字型砕岩棒１が横倒しになって（図１１（ａ）の矢印γ参照）一文字型砕岩棒１を吊下げている吊りワイヤ７や砕岩機械装置６などに急激な衝撃を与えてそれらを損傷させてしまうという問題があった。また、そのような事態を避けるために、前述のように転倒したときでも衝撃が小さくなるように一文字型砕岩棒１の落下開始位置を低くして落下によるエネルギーを小さくすることが従来よりしばしば行われていたが、そのようにした場合は逆にコンクリート製構造物８を効率的に砕くことができないという問題があった。
【０００７】
また、打撃対象物が岩盤に比べて軟質のコンクリート製構造物８である場合は、そのようなコンクリート製構造物８の上に、全体が細身に形成されている一文字型砕岩棒１を繰り返し落下させると、図１１（ｂ）に示すように、割れ目が進展・拡大しないまま一文字型砕岩棒１が貫通する穴９が開いてしまい、一文字型砕岩棒１がその穴９の中に入り込んで抜けなくなって砕岩作業が中断してしまうなどの問題があった。
【０００８】
本発明はこのような従来技術の問題点に着目してなされたものであって、打撃対象物が水平面に対して傾斜している場合でも、また打撃対象物が岩盤に比べて軟質のコンクリート製構造物である場合でも、確実に割れ目を生じさせ且つそれを拡大させて対象物を砕くことができる砕岩棒を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
以上のような課題を解決するための本発明による十文字型砕岩棒は、砕岩棒の本体をなす胴体部と、前記胴体部の上方に配置され前記胴体部を吊下げ又は引揚げるロープが取り付けられる頭部とを含む砕岩棒であって、前記胴体部の少なくともその側面が下端部に近づくに従って徐々に内側方向に傾斜する下側部分に、上方から落下させて対象物に衝突させることにより前記対象物に割れ目を生じさせると共に自ら及び前記胴体部の下側部分を前記対象物の内部に入り込ませて前記割れ目を拡大させるための４つの羽根部であって、それぞれが前記胴体部から外側方向（略水平方向）に突出しており、互いに隣接する各羽根部同士は前記胴体部の外周方向に沿って互いに約９０度の角度をなすように突設されており、且つ前記胴体部の下側から見たとき略十字状に形成されている４つの羽根部が、それぞれ前記胴体部の下側部分の傾斜する方向に沿って延びるように、前記胴体部と一体に形成されていることを特徴とするものである。
【００１０】
また本発明による十文字型砕岩棒は、砕岩棒の本体をなす胴体部と、前記胴体部の上方に配置され前記胴体部を吊下げ又は引揚げるロープが取り付けられる頭部とを含む砕岩棒であって、前記胴体部の少なくともその側面が下端部に近づくに従って徐々に内側方向に傾斜する下側部分に、上方から落下させて対象物に衝突させることにより前記対象物に割れ目を生じさせると共に自ら及び前記胴体部の下側部分を前記対象物の内部に入り込ませて前記割れ目を拡大させるための４つの羽根部であって、それぞれが前記胴体部から外側方向（略水平方向）に突出しており、互いに隣接する各羽根部同士は前記胴体部の外周方向に沿って互いに約９０度の角度をなすように突設されており、且つ前記胴体部の下側から見たとき略十字状に形成されている４つの羽根部が、それぞれ前記胴体部の下側部分の傾斜する方向に沿って延びるように備えられ又は前記胴体部と一体に形成されており、落下する方向における全体の長さが、落下方向と略直交する方向（略水平方向）の最大寸法の約３倍以下となるように形成されている、ことを特徴とするものである。
【００１１】
また本発明による十文字型砕岩棒は、砕岩棒の本体をなす胴体部と、前記胴体部の上方に配置され前記胴体部を吊下げ又は引揚げるロープが取り付けられる頭部とを含む砕岩棒であって、前記胴体部の少なくともその側面が下端部に近づくに従って徐々に内側方向に傾斜する下側部分に、上方から落下させて対象物に衝突させることにより前記対象物に割れ目を生じさせると共に自ら及び前記胴体部の下側部分を前記対象物の内部に入り込ませて前記割れ目を拡大させるための４つの羽根部であって、それぞれが前記胴体部から外側方向（略水平方向）に突出しており、互いに隣接する各羽根部同士は前記胴体部の外周方向に沿って互いに約９０度の角度をなすように突設されており、且つ前記胴体部の下側から見たとき略十字状に形成されている４つの羽根部が、それぞれ前記胴体部の下側部分の傾斜する方向に沿って延びるように備えられ又は前記胴体部と一体に形成されており、前記各羽根部は、その略水平方向の側端部が前記胴体部の上側部分と連続するように形成されており、前記胴体部の下側部分の傾斜側面の上端部又はその近傍には、前記傾斜側面から外側方向（略水平方向）に突出する突部が形成され又は備えられていることを特徴とするものである。
【００１２】
また本発明による十文字型砕岩棒においては、前記４つの羽根部は、それぞれ、その略水平方向の先端の各側端部が外側方向（略水平方向）に尖った形状となっており且つその水平断面が略山状となるように形成されているものであってもよい。
【００１３】
さらに本発明による十文字型砕岩棒においては、前記４つの羽根部の各下端部に、刃先部が交換可能に取り付けられているものであってもよい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明においては、砕岩棒の胴体部の下側部分の傾斜側面に、４つの各羽根部が、隣り合う各羽根部同士が互いに（胴体部の外周周りに）約９０度の角度をなすように外側方向（略水平方向）に突出するように、且つ前記傾斜側面の傾斜する方向（砕岩棒を落下させる方向又はこれと近似する方向）に沿って延びるように、形成され又は備えられている。したがって、本発明によれば、砕岩棒を対象物に落下させると各羽根部の下端部が対象物に衝突することにより対象物に割れ目が生じるが、その際、対象物の表面が水平面に対して傾斜していても且つ砕岩棒の胴体部の側面（落下方向と略直交又は傾斜する面）がどの方向に向いていても、前記胴体部側面の４つの羽根部は、少なくともその一つの羽根部が上下に延びながら突出する方向が前記対象物の表面の傾斜する方向と略直交又は約９０〜４５°（十文字状なので）の範囲内で傾斜するようになる（４つの羽根部中の全ての羽根部の上下に延びながら突出する方向が前記対象物の表面の傾斜する方向に対して略平行となる（又は約０〜４５°の範囲内で傾斜する）ことはない）ので、対象物に必ず有効に割れ目・亀裂を生じさせることができる。
【００１５】
また、本発明において、前記胴体部の少なくとも下側部分を下端に向かうに従って徐々に細くなるように傾斜する（徐々に横方向の断面積が小さくなる）略テーパー状に形成し、そのような胴体部の下側部分の傾斜側面に前記４つの羽根部を形成し又は備えるようにしたときは、砕岩棒を対象物に落下させることを繰り返す過程で、前記の先端が細く且つその上方が徐々に太くなっている胴体部及び前記４つの羽根部が、前記亀裂から対象物の内部に徐々に入り込んで前記亀裂を徐々に拡大させるので、対象物が極めて容易に砕かれるようになる。
【００１６】
また、本発明において、前記４つの羽根部の各側端部を尖った形状に（その各水平断面が略山状となるように）形成したときは、砕岩棒がコンクリート製構造物などに落下したとき、まず前記４つの羽根部の各側端部の尖った部分がコンクリート製構造物の表面に突き刺さるので、コンクリート製構造物に割れ目（亀裂）を生じさせることが極めて容易になる。
【００１７】
また、本発明において、前述のように胴体部の下側部分を傾斜側面とし且つ少なくともその傾斜側面に４つの羽根部を備えるようにしたので、従来の一文字型砕岩棒の場合（この場合は、下端部が「一」字状なので下端部及びその近傍部分はその重量と横方向の断面積を小さくせざるを得なかった）と比較して、下端部が「十」字状なので下端部及びその近傍部分の重量と横方向の断面積をより大きくすることが可能になる。そして、本発明において、このように胴体部の下端部及びその近傍部分をその横方向の重量と断面積が「一」字状の砕岩棒と比較して大きくなるように形成したときは、胴体部を含む砕岩棒全体のそれが落下する方向（略上下方向）の長さを、それと略直交する方向（略水平方向）の最大寸法の約３倍以下（より望ましくは約２．５倍又は約２倍以下）に形成することが可能になる。すなわち、本発明においては、胴体部の略「十」字状の下端部及びその近傍部分だけで比較的大きな重量を確保できるので、砕岩棒全体の上下方向の長さを水平方向の最大寸法の３倍以下（より望ましくは２．５倍又は２倍以下）に形成しても、砕岩棒全体として十分な打撃力を得られるだけの重量を確保することができる。そして、このように砕岩棒全体を構成したときは、従来のような「縦長（細長）状」とは異なり「背が低い形状」（ずんぐりとした形状）となるので、高所から落下させて対象物に当てても砕岩棒が転倒してしまうことが少なくなると共に、仮に転倒しても重心高さが低いので吊りワイヤや砕岩機械装置への衝撃を最小に抑えることができる。したがって、十文字型砕岩棒の胴体部を上記のような重量及びサイズに形成したときは、高所から落下させて大きな衝撃力を対象物に与えるようにしても、砕岩棒が転倒することはほとんど無くなり、また仮に転倒しても大きな衝撃を吊りワイヤや砕岩機械装置に与えて損傷させるなどの不都合を防止することができる（なお、これに対して、従来の一文字型砕岩棒においては、先端が「一」字状であるため下端部及びその近傍部分は、その横方向の断面積と重量を小さくせざるを得ず、その結果、十分な打撃力を得られるだけの重量を確保するためには砕岩棒の縦方向のサイズを大きくとって全体を長細い形状とせざるを得ず、その結果、高所から落下させて傾斜した対象物に当てるときは、細長い砕岩棒がしばしば転倒してしまい、また転倒したときに吊りワイヤや砕岩機械装置に大きな衝撃を与えて損傷させてしまう恐れがあった）。
【００１８】
また本発明による十文字型砕岩棒において、前記胴体部の下側部分の傾斜側面の上端部又はその近傍に、前記傾斜側面よりも外側方向（前記落下方向と略直交する又は傾斜する方向）に突出する突部を備えるようにしたときは、次のような効果が得られる。すなわち、本発明による十文字型砕岩棒は、対象物に向けて落下・衝突させる作業を何回か繰り返し、これにより、対象物に亀裂（ひび割れ）を生じさせ且つその亀裂の中に前記胴体部の下側部分の羽根部及び傾斜側面を入り込ませて前記亀裂を拡大させて対象物を破壊していくものである。しかし、特にコンクリート製構造物などの軟質の対象物の場合は、前述のような突部を備えないままに砕岩棒を対象物に落下させる作業を繰り返すと、その過程で、前記亀裂が拡大しないまま穴が開いて（硬質の岩盤ならこの段階で全体が破壊されるが軟質のコンクリート製構造物の場合は破壊されないで部分的に穴が開くだけになって）前記胴体部の下側部分の羽根部及び傾斜側面がその穴の中の奥深くまで入り込んで抜けなくなってしまい砕岩作業をいったん中断せざるを得なくなるという不都合が生じ得る。これに対して、前述のような突部を備えるようにしたときは、この突部が、前記胴体部の羽根部及び傾斜側面（例えば略テーパー状部分）が対象物の亀裂の中の所定以上の奥深くまで入り込むことを防止するストッパとして機能するので、前述のような不都合を回避することができる。
【００１９】
さらに、本発明において、前記４つの各羽根部の下端部に断面略長方形状の刃先部（又は断面略十字状の刃先部）を交換可能に取り付けるようにしたときは、最も磨耗する先端部（刃先部）だけを交換する作業を行うだけで、砕岩棒全体をより長期間、使用できるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】（ａ）は本発明の実施形態１に係る十文字型砕岩棒を示す斜視図、（ｂ）はその側面図である。
【図２】（ａ）は本実施形態１の図１（ａ）のＡ−Ａ線断面図、（ｂ）は本実施形態１の４つの羽根部をその下方から示す斜視図である。
【図３】本実施形態１の動作・作用を説明するための図である。
【図４】（ａ）は本発明の実施形態２に係る十文字型砕岩棒を示す斜視図、（ｂ）はその側面図である。
【図５】（ａ）は本実施形態２の図４（ａ）のＢ−Ｂ線断面図、（ｂ）は本実施形態２の４つの羽根部をその下方から示す斜視図である。
【図６】（ａ）は本発明の実施形態３を示す斜視図、（ｂ）は本実施形態３に係る本図（ａ）のＤ−Ｄ線断面図、（ｃ）は前記実施形態１に係る図１（ａ）のＣ−Ｃ線断面図である。
【図７】本発明の実施形態４による十文字型砕岩棒を説明するための斜視図である。
【図８】本発明の実施形態５による十文字型砕岩棒を説明するための斜視図である。
【図９】従来の一文字型砕岩棒を説明するための図である。
【図１０】従来の一文字型砕岩棒の使用時の状態を示す図である。
【図１１】従来の一文字型砕岩棒の問題点を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
〔第１の実施形態〕
以下、本発明の実施形態１を図面を用いて説明する。図１（ａ）は本実施形態１に係る十文字型砕岩棒１１を示す斜視図、同（ｂ）はその側面図、図２は図１（ａ）のＡ−Ａ線断面図、（ｂ）は本実施形態１の４つの羽根部を下方から示す斜視図である。
【００２２】
図１〜２において、１２は十文字型砕岩棒１１の本体部分を構成する胴体部、１３は前記胴体部１２の上方に配置された頭部、１４は前記胴体部１２と前記頭部１３との間に設けられた括れ部である。前記胴体部１２は、下端に向かうに従って徐々に細くなる（徐々に横方向の断面積が小さくなる）下側テーパー部分１２ａと、上方に向かうに従って徐々に細くなる上側テーパー部分１２ｂとから構成されている。また前記胴体部１２の下側テーパー部分１２ａには、前記下側テーパー部分１２ａから略水平方向に突出しながら図示上下方向に延びる４個の羽根部１５〜１８が形成されている。この各羽根部１５〜１８は、図２（ａ）に示すように、隣接するもの同士が前記胴体部１２の外周方向周りに（前記胴体部１２の外周方向に沿って）互いに約９０度の角度をなすように、突設・形成されている。
【００２３】
なお、図１〜３において、１５ａ〜１８ａは、前記各羽根部１５〜１８の突出側（略水平方向側）の端部が尖った形状となるように形成されており且つその水平断面が略山状（図２参照）となるように形成されている側端部、１５ｂ〜１８ｂは前記各羽根部１５〜１８の胴体部１２の底面側の下端部である。前記各羽根部１５〜１８は、図２（ｂ）に示すように、前記４個の羽根部１５〜１８の各下端部１５ｂ〜１８ｂが胴体部の下側＝底面側から見たとき略十字状となるように、形成されている。
【００２４】
また、本実施形態１において、前記頭部１３には、前記胴体部１２を吊り下げるための吊りワイヤ（ロープ。図１０の符号７参照）が挿通される挿通孔１３ａが形成されている。また、前記括れ部１４は、前記胴体部１２と前記頭部１３との間に介設され、その水平方向の断面積が前記胴体部１２及び前記頭部１３よりも小さくなるように形成されている。
【００２５】
また、本実施形態１において、前記胴体部１２は、少なくとも砕岩棒１１全体の約７０％以上の重量を有している。また、前記砕岩棒１１は、その上下方向の長さＬが少なくともその横方向の長さＮの約３倍以下（より望ましくは約２．５倍又は約２倍以下）となるように形成されている。なお、本実施形態１において、前記砕岩棒１１の上下方向の全長Ｌは例えば３．５ｍ、前記砕岩棒１１の各羽根部１５〜１８を含む全体の水平方向の長さＮは例えば１．３ｍに形成されている。
【００２６】
また本実施形態１においては、前記の胴体部１２、頭部１３、括れ部１４、各羽根部１５は、鋼鉄などにより一体成形されていることが望ましい。
【００２７】
次に本実施形態１による十文字型砕岩棒の動作を説明する。本実施形態１による十文字型砕岩棒１１も、従来の一文字型砕岩棒と同様に、グラブ浚渫船５などに装備された砕岩機械装置６及び吊りワイヤ７（図１０参照）により任意の高さまで吊り上げられた後、自重で落下され、その各羽根部１５〜１８の下端部（図１の１５ｂ，１６ｂ，１８ｂなど参照）が岩盤に衝突するときの衝撃力により岩盤を砕くものである。
【００２８】
そして、本実施形態１の砕岩棒１１においてはその胴体部１２の下側テーパー部分１２ａの側面に互いに約９０度の角度を介して突出する前記４個の羽根部１５〜１８が形成されている。そのため、砕岩棒１１が、水平面に対して傾斜した状態で海中に沈んでいるコンクリート製構造物８の上に落下させられる場合でも、ほとんどの場合において、前記４個の羽根部１５〜１８の中の少なくとも１つの羽根部の側端部が上下に沿って突出する方向は、前記コンクリート製構造物８の表面が傾斜する方向（図３の矢印β参照）に対して略直交又は約９０〜４５°の範囲内で傾斜するようになる。つまり、前記４個の羽根部１５〜１８の全ての側端部の突出方向が前記コンクリート製構造物８の表面の傾斜する方向と略平行となることはない。したがって、本実施形態１を使用するときは、傾斜して海中に沈んでいるコンクリート製構造物８に対しても、有効に亀裂を生じさせて砕くことができる（これに対して、従来の一文字型砕岩棒においては、図１１で説明したように、刃先部（図１１の符号３参照）の刃先が傾斜する方向（矢印α方向）が、傾斜した状態で沈んでいるコンクリート製構造物８の傾斜方向（矢印β方向）と略平行（図１１参照）になるときは、刃先部３が前記傾斜面の上を滑ってしまうためコンクリート製構造物８に亀裂を生じさせて砕くことが困難であった）。
【００２９】
すなわち、本実施形態１においては、十文字型砕岩棒１１の側面が水平面においてどのような向きにあっても、前記４個の羽根部１５〜１８のいずれかの突出方向は前記コンクリート製構造物８の表面の傾斜方向に対して略直交又は約９０〜４５°の範囲内で傾斜する方向となり略平行となることはない（図３（ａ）参照）。
【００３０】
よって、本実施形態１によれば、対象物（コンクリート製構造物８）の表面が水平面に対して傾斜していても且つ十文字型砕岩棒１１の胴体部１２の側面がどの方向に向いていても、前記胴体部１２の側面の４つの羽根部１５〜１８のいずれか一つは、その突出方向が前記対象物（コンクリート製構造物８）の表面の傾斜方向（矢印β方向）に対して略直交又は約９０〜４５°の範囲内で傾斜するようになる（前記傾斜方向と略平行となることはない）ので、対象物（コンクリート製構造物８）に容易に喰い込み亀裂８ａを生じさせることができる（図３（ｂ）参照）。また本実施形態１においては、前記４つの羽根部１５〜１８の各側端部１５ａ〜１８ａが外側方向に尖った形状に（水平断面が略山状となるように）形成されているので、前記砕岩棒１１をコンクリート製構造物などに落下させたとき、前記４つの羽根部１５〜１８の各側端部（尖った部分）１５ａ〜１８ａがコンクリート製構造物の表面に突き刺さるので、コンクリート製構造物に割れ目（亀裂）を生じさせることが極めて容易になる。
【００３１】
また、本実施形態１においては、前述のように、前記砕岩棒１１の落下する方向の全長がその略水平方向の最大寸法の例えば約３倍以下となるように形成されており、従来の一文字型砕岩棒（図９参照）における細長形状とは逆の形状、すなわち全体として横方向に膨れた（ずんぐりとした）形状に形成されている。よって、本実施形態１によれば、対象物上に落下したとき転倒（図１１（ａ）の矢印γ参照）することがほとんど無くなり、仮に転倒したとしても大きな衝撃を吊りワイヤ７や砕岩機械装置６に与えて損傷させる恐れは無い。
【００３２】
〔第２の実施形態〕
次に、本発明の実施形態２による砕岩棒を図４及び図５を参照して説明する。図４及び図５において、前記実施形態１に係る図１及び図２と共通する部分には同一の符号を付して説明を省略する。
【００３３】
前記実施形態１では各羽根部１５〜１８の各側端部（図１，２の符号１５ａ〜１８ａ参照）が尖った形状に形成されていたが、本実施形態２においては、図４，５に示すように、各羽根部１５〜１８の各側端部１５ｃ〜１８ｃが、尖った形状ではなく平坦な形状に形成されている。コンクリート製構造物８などの対象物に亀裂を生じさせるためには前記実施形態１のように側端部が尖った形状の羽根部（図１，２の符号１５ａ〜１８ａ参照）を使用する方が有利ではある。しかし、本実施形態２のような尖っていない平坦な形状の側端部１５ｃ〜１８ｃを有する羽根部１５〜１８を使用する場合でも、コンクリート製構造物８などの対象物に亀裂を生じさせることは十分に可能であるし、側端部１５ｃ〜１８ｃが尖っていないため羽根部の強度や耐久性を高められるなどのメリットも得られる。
【００３４】
〔第３の実施形態〕
次に、本発明の実施形態３による砕岩棒を図６を参照して説明する。図６（ａ）は本実施形態３の斜視図、同（ｂ）は同（ａ）のＤ−Ｄ線断面図である。なお図６において、前記実施形態１に係る図１及び図２と共通する部分には同一の符号を付して説明を省略する。
【００３５】
本実施形態３においては、基本的構成は前記実施形態１と同様であるが、図６（ａ）及び（ｂ）に示すように、前記胴体部１２の下側テーパー部分１２ａの上端部分又はその近傍に略水平方向（前記胴体部１２の外側方向）に突出する突部１９が形成されている点で、前記実施形態１と異なっている。すなわち、図６（ｂ）は前記各羽根部１５〜１８と胴体部の下側テーパー部分１２ａの断面を下方から上方に向けて示すものであるが、本実施形態３では、この図６（ｂ）に示すように、前記胴体部１２の下側テーパー部分１２ａの傾斜側面の上端部付近（下側テーパー部分１２ａの上側テーパー部分１２ｂとの境界近傍部分）の前記各羽根部１５〜１８の相互の間の部分（計４箇所）に、前記傾斜側面から外側方向（略水平方向）に突出する突部１９がそれぞれ形成されている。なお、図６（ｃ）は、前記突部１９を備えていない前記実施形態１に係る図１（ａ）のＣ−Ｃ線断面図を示すもので、前記突部１９を備えている本実施形態３に係る図６（ｂ）と比較するためのものである。
【００３６】
本実施形態３では、このように、前記胴体部１２の下側テーパー部分１２ａの傾斜側面の上端部付近の計４箇所に突部１９が形成されているので、特に軟質のコンクリート製構造物８に砕岩棒１１を落下させた場合であって軟質のコンクリート製構造物８が破壊されるより前に砕岩棒１１が割れ目（亀裂）の奥深くに入り込みそうになった場合でも、前記突部１２ｃが割れ目の縁部に当たって、それ以上は深く入らないようにする言わばストッパの役目を果たすため、砕岩棒１１がそれ以上に深く（砕岩棒１１が割れ目の穴から抜けなくなる程に深く）入り込んでしまい砕岩作業を中断せざるを得なくなる不都合を防止することができる。
【００３７】
〔第４の実施形態〕
次に、図７は本発明の実施形態４に係る十文字型砕岩棒２１を示す斜視図である。前述した実施形態１〜３では各羽根部を砕岩棒の下端部と砕岩棒の水平方向の幅が最大となる部分との間にのみ形成するようにしたが、本実施形態４では各羽根部を砕岩棒の下端部から砕岩棒の水平方向の幅が最大となる部分より更に上方の部分にまで延びるように形成した点に特徴がある。すなわち、図７において、２２は十文字型砕岩棒の本体部分を構成する胴体部、２３は前記胴体部２２の上方に配置された頭部、２４は前記胴体部２２と前記頭部２３との間に設けられた括れ部である。前記胴体部２２は、下端に向かうに従って徐々に細くなる下側テーパー部分２２ａと上方に向かうに従って徐々に細くなる上側テーパー部分２２ｂとから構成されている。また前記胴体部２２の下側テーパー部分２２ａには、略水平方向に突出しながら前記下側テーパー状部分２２ａの傾斜方向（略下方向）に沿ってそれぞれ延びる４個の各羽根部２５〜２８が、互いに隣接するもの同士が前記胴体部２２の外周方向において約９０度の角度を為すように、形成されている。なお、図７において、２５ａ〜２８ａは前記各羽根部２５〜２８の突出する端部（略平坦状に形成されている）、２５ｂ〜２８ｂは前記各羽根部２５〜２８の胴体部２２底面側の先端部である。
【００３８】
また、前記頭部２３には、前記胴体部２２を吊り下げるための吊りワイヤが挿通される挿通孔２３ａが形成されている。また、前記括れ部２４は前記胴体部２２と前記頭部２３との間に介設され、その水平方向の断面積が前記胴体部２２と前記頭部２３よりも小さくなるように形成されている。また、本実施形態３において、前記胴体部２２は、少なくとも砕岩棒２１全体の約７０％以上の重量を有している。また、前記砕岩棒２１は、その図示縦方向の全長がその横方向（水平方向）の長さ約３倍以下である「背が低いずんぐりした形状」に形成されている。
【００３９】
以上のように、本実施形態４においては、図７に示すように、４つの各羽根部２５，２６などが前記胴体部２２の外側方向（略水平方向）に突出し、且つ、それぞれが前記下側部分の前記傾斜する方向（略上下方向）に沿って延びるように備えられている。よって、本実施形態４によるときは、前記胴体部２２の前記下側テーパー部分２２ａから突出する４つの各羽根部２５，２６などが、対象物に亀裂（割れ目）を生じさせ、さらにその亀裂から対象物の内部に入り込んで前記亀裂を拡大させる。すなわち、本実施形態４においては、各羽根部２５，２６などを胴体部２２の下端部から胴体部２２の水平方向の幅が最大となる部分より更に上方の部分にまで延びるように形成したので、胴体部２２の水平方向の幅が最大となる部分及びその部分に形成された各羽根部の略全てが対象物の亀裂に入り込むまで、前記亀裂を拡大させ続けることができる。よって、本実施形態４においても、前記実施形態１〜３と同様に、対象物の表面が水平面に対して傾斜していても且つ砕岩棒２１の胴体部２２の側面がどの方向に向いていても、前記胴体部２２の側面から突出する４つの羽根部２５〜２８のいずれか一つは、その突出方向が前記対象物の傾斜面に対して略直交又は傾斜するようになるので、対象物に必ず亀裂を生じさせることができる。また、前述のように重心が下方にあり且つ「背が低いずんぐりした形状」に形成されているので、対象物上に落下したとき転倒することがほとんど無くなり、仮に転倒したとしても大きな衝撃を吊りワイヤや砕岩機械装置に与えて損傷させる恐れが無くなるという効果を奏することができる。
【００４０】
〔第５の実施形態〕
次に、図８は本発明の実施形態５に係る十文字型砕岩棒３１を示す斜視図である。本実施形態５は、羽根部が胴体部と一体的に形成されている点（羽根部が胴体部を、又は胴体部が羽根部を兼ねるように形成されており、前記実施形態１〜４における胴体部の下側テーパー部分１２ａ，２２ａ・・・が独立の存在となっていない点）に特徴がある。すなわち、図８において、３２ａ，３３ａ，３５ａなどは砕岩棒３１の本体部分を構成する胴体部の下側部分、３２ｂ，３３ｂ，３５ｂなどは砕岩棒３１の本体部分を構成する胴体部の上側部分である。本実施形態４では、前記の３２ａ，３３ａ，３５ａなどで示す各下側部分と前記の３２ｂ，３３ｂ，３５ｂなどで示す各上側部分とにより各胴体部３２，３３，３５が形成されている。また、図において、３２ｃ，３３ｃ，３５ｃは前記胴体部の下側部分３２ａ，３３ａ，３５ａの各底面側の下端部、４１は前記各胴体部３２，３３及び３５の互いに隣り合う他方との境界部分に形成された溝部（前記各胴体部３２，３３及び３５同士が互いに約９０度の角度を有する溝部）である。
【００４１】
本実施形態５においては、前記溝部４１により、前記各胴体部３２，３３，３５などは砕岩棒３１の中心から互いに外周方向周りに約９０度の角度を介して図８の横方向（略水平方向）に突出する形状となっている。すなわち、前記各胴体部３２，３３，３５などは、互いに隣り合うもの同士が砕岩棒３１全体の外周方向における約９０度の角度を介するように、突設されている。そして、本実施形態５では、前記各胴体部３２，３３，３５などは、４つの羽根部を兼ねるように（すなわち、前記４つの羽根部が前記各胴体部３２，３３及び３５などとそれぞれ一体となるように）形成されている。
【００４２】
また、前記頭部３６には、前記胴体部３２，３３及び３５などを吊り下げるための吊りワイヤが挿通される挿通孔３６ａが形成されている。また、前記括れ部３７は前記胴体部３２，３３及び３５などと前記頭部３６との間に介設され、その水平方向の断面積が前記胴体部３２，３３及び３５などと前記頭部３６よりも小さくなるように形成されている。また、本実施形態５において、前記胴体部３２，３３及び３５などは、少なくとも砕岩棒３１全体の約７０％以上の重量を有している。また、前記砕岩棒３１の全体は、その上下方向の長さが少なくともその横方向（水平方向）の長さ約３倍以下となる「背が低いずんぐりした形状」に形成されている。
【００４３】
以上のように、本実施形態５においては、前記胴体部３２，３３及び３５などが、それぞれ４つの各羽根部と一体的に形成されている。よって、本実施形態５においても、前記実施形態１〜４と同様に、対象物の表面が水平面に対して傾斜していても且つ前記胴体部３２，３３及び３５などの側面がどの方向に向いていても、前記胴体部３２，３３及び３５とそれぞれ一体に形成された前記４つの羽根部のいずれか一つは、その突出方向が前記対象物の表面の傾斜方向に対して略直交又は傾斜するようになるので、対象物に必ず亀裂を生じさせることができる。また、本実施形態５は、前述のように重心が下方にあり且つ「背が低いずんぐりした形状」に形成されているので、対象物上に落下したとき転倒することがほとんど無くなり、仮に転倒したとしても大きな衝撃を吊りワイヤや砕岩機械装置に与えて損傷させる恐れが無くなるという効果を奏することができる。
【００４４】
〔第６の実施形態〕
次に本発明の実施形態６を説明する。本実施形態６は前記実施形態１と基本的構成は同じなので、以下では異なる部分だけを説明する。本実施形態６においては、前記実施形態１と同様の４個の羽根部１５〜１８の各下端部（実施形態１に関する図１の符号１５ｂ〜１８ｂ参照）に、それぞれ刃先部を交換可能に取り付けるようにしたものである。前記各刃先部と各羽根部の下端は凹凸状の突起による嵌合構造となっており、図示しないネジ穴が形成され、図示しないボルト・ナット等により前記４個の羽根部１５〜１８の下端部の端面に固定される。このように、本実施形態６によれば、前記４個の羽根部１５〜１８の各下端部１５ｂ〜１８ｂに交換式の刃先部を取付けるようにしたので、この刃先部を交換することにより、対象物に衝突してひび割れを生じさせる先端部分の鋭さを長期間維持することができる。
【００４５】
以上、本発明の各実施形態について説明したが、本発明は前記の各実施形態として述べたものに限定されるものではなく、様々な修正及び変更が可能である。例えば、前記実施形態１においては、各羽根部の突出方向（略水平方向）の端部１５ａ〜１８ａをかなり尖った形状（図２参照）に形成したが、本発明では、より先鋭に尖った形状としてもよいし、逆に緩やかな湾曲状に突出した形状としてもよい。
【符号の説明】
【００４６】
１１，２１，３１     十文字型砕岩棒
１２，２２，３２，３３，３５ 胴体部
１２ａ，２２ａ，３２ａ      下側テーパー部分
１２ｂ，２２ｂ，３２ｂ      上側テーパー部分
１２ｃ 突部
１３，２３，３６     頭部
１３ａ，２３ａ，３６ａ      挿通孔
１４，２４，３７     括れ部
１５〜１８，２５〜２８，    羽根部
１５ａ〜１８ａ，１５ｃ〜１８ｃ      側端部
１５ｂ〜１８ｂ 下端部
１９   突部
３２ａ，３３ａ，３５ａ      下側部分
４１   溝部
【要約】
【目的】打撃対象物が水平面に対して傾斜している場合でも、また打撃対象物が岩盤に比べて軟質のコンクリート製構造物である場合でも、確実に十分な打撃効果を与えて対象物を砕くことができる砕岩棒を提供する。
【構成】砕岩棒の本体をなす胴体部と、前記胴体部の上方に配置され前記胴体部を吊下げ又は引揚げるロープが取り付けられる頭部とを含み、前記胴体部の前記下側部分には、略水平方向に突出しており前記胴体部の下側から見たとき略十字状に形成されている４つの羽根部が、それぞれ前記下側部分の傾斜する方向に沿って延びるように備えられている。
【選択図】    図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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