(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コアシャフトと、
前記コアシャフトの外周に捲回されたコイル体とを備えたガイドワイヤであって、
前記コアシャフトの先端部と前記コイル体の先端部とは互いに固着されて、ガイドワイヤの最先端部を形成し、
前記最先端部内に位置する前記コイル体の外径は、先端方向に向うに従って、前記最先端部の外周に沿って湾曲するように減少している、ことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、
前記コイル体の内側に位置し、前記コアシャフトの外周に捲回された内側コイル体を備え、
前記内側コイル体の先端部は前記最先端部に固着されている、ことを特徴とするガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、血管、消化管、尿管等の管状器官や体内組織に挿入して、目的部位へ医療デバイス等を案内する為に使用される種々のガイドワイヤが提案されてきた。
【０００３】
例えば、特許文献１には、コアワイヤ等の先端に被固定部を形成して固定部の離脱を防止したガイドワイヤが記載されている。
また、特許文献２には、外側コイル体と内側コイル体とを設けた二重コイル構造を有するガイドワイヤが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−５２８２９号公報
【特許文献２】米国特許第５３４５９４５号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載のガイドワイヤは、コアワイヤの先端に被固定部を設けているため、固定部（先端ロウ付け部）の離脱を防止することができるものの、固定部の離脱を防止する程の被固定部を有するコアワイヤを使用すると、ガイドワイヤの先端が硬くなり過ぎてしまい、血管等を損傷する虞があった。
【０００６】
また、特許文献２に記載のガイドワイヤは、二重コイル体構造を有しているものの、コイル外径が等径であるため、先端ロウ付け部の離脱を防止することができなかった。
【０００７】
本発明は、かかる問題点に鑑みてなされたものであり、ガイドワイヤの最先端部の抜けを防止するとともに、ガイドワイヤの先端部の柔軟性を確保するガイドワイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
＜１＞本願請求項１に係る発明は、コアシャフトと、前記コアシャフトの外周に捲回されたコイル体とを備えたガイドワイヤであって、前記コアシャフトの先端部と前記コイル体の先端部とは互いに固着されて、ガイドワイヤの最先端部を形成し、前記最先端部内に位置する前記コイル体の外径は、先端方向に向うに従って、前記最先端部の外周に沿って湾曲するように減少している、ことを特徴とする。
【０００９】
＜２＞本願請求項２に係る発明は、請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記コイル体の内側に位置し、前記コアシャフトの外周に捲回された内側コイル体を備え、前記内側コイル体の先端部は前記最先端部に固着されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
＜１＞本願請求項１に記載のガイドワイヤは、最先端部内に位置するコイル体の外径が先端に向うにしたがって、最先端部の外周に沿って湾曲するように減少しているので、ガイドワイヤの最先端部の抜けを防止し、且つ、コアシャフトの形状に関係なく、コイル体の外径のみが変化しているので、ガイドワイヤ先端部の柔軟性を確保し、血管等への損傷を防止する効果を奏する。
【００１１】
＜２＞本願請求項２に記載のガイドワイヤは、コイル体の内側に位置し、コアシャフトの外周に巻回された内側コイル体を備えており、内側コイル体の先端部は最先端部に固着されていることから、ガイドワイヤからの最先端部の抜けを防止する効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１実施形態のガイドワイヤを示す全体図である。
【図２】本発明の第２実施形態のガイドワイヤを示す全体図である。
【図３】本発明の第３実施形態のガイドワイヤを示す全体図である。
【図４】本発明の第１の変形例を示すガイドワイヤの先端拡大図である。
【図５】本発明の第２の変形例を示すガイドワイヤの先端拡大図である。
【図６】本発明の第３の変形例を示すガイドワイヤの先端拡大図である。
【図７】本発明の第４の変形例を示すガイドワイヤの先端拡大図である。
【図８】本発明の第５の変形例を示すガイドワイヤの先端拡大図である。
【図９】本発明の第６の変形例を示すガイドワイヤの先端拡大図である。
【図１０】本発明の第７の変形例を示すガイドワイヤの先端拡大図である。
【図１１】本発明の第８の変形例を示すガイドワイヤの先端拡大図である。
【図１２】本発明の第９の変形例を示すガイドワイヤの先端拡大図である。
【００１３】
以下に、本発明のガイドワイヤを図面に示す好適実施形態に基づいて説明する。
【００１４】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明の第１実施形態のガイドワイヤを示す全体図である。
【００１５】
尚、図１では、説明の都合上、左側を「基端」、右側を「先端」として説明する。
また、図１では、理解を容易にするため、ガイドワイヤ１の長さ方向を短縮し、全体的に模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。
【００１６】
図１において、ガイドワイヤ１は、コアシャフト２と、そのコアシャフト２の先端部を覆うコイル体３とから構成されている。コアシャフト２の先端部とコイル体３の先端部とは互いに固着されて最先端部４を形成し、コイル体３の基端部は、最先端部４より基端方向にて、ロウ付け９によってコアシャフト２に固着されている。
【００１７】
コアシャフト２の材料としては、特に限定されるものではないが、例えば、ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４）、Ｎｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金、ピアノ線等の材料を使用することができる。
【００１８】
コアシャフト２とコイル体３とを固着する最先端部４の材料およびロウ付け９の材料としては、特に限定されるものではないが、例えば、アルミニウム合金ロウ、銀ロウ、金ロウ、亜鉛、Ｓｎ−Ｐｂ合金、Ｐｂ−Ａｇ合金、Ｓｎ−Ａｇ合金等を使用することができる。
【００１９】
尚、最先端部４を構成する材料は、放射線不透過性を有する材料で形成することが好ましい。最先端部４を放射線不透過性の材料で形成することで、放射線透視画像下で最先端部４の位置を把握することができる。
【００２０】
コイル体３は１本のコイル素線から形成された単線コイルである。最先端部４内に位置するコイル体３は、先端方向に向うに従って、そのコイル外径が減少している。
【００２１】
このような構造とすることで、ガイドワイヤ１の最先端部４が血管の狭窄部等にトラップされたとしても、ガイドワイヤ１を引き抜く際に、ガイドワイヤ１から最先端部４の離脱を防止することができる。また、この離脱防止構造は、コイル体３のコイル外径のみを変化させるだけで得られるので、ガイドワイヤ１の先端近傍の柔軟性を確保することもできる。
【００２２】
また、本実施形態では、最先端部４は、先端方向に向って、半円球型の形状を形成している。このような形状に形成する場合、最先端部４内に位置するコイル体３のコイル外径は、本実施形態のように、先端方向に向って減少させることもできる。
【００２３】
コイル体３のコイル外径を縮径させることで、コイル体３の先端を最先端部４から突出するのを防止することができる。また、最先端部４の先端近傍にコイル体３の先端を位置させることもできるので、ガイドワイヤ１からの最先端部４の離脱をさらに防止することができる。
【００２４】
このようなコイル体３は、一部の外径が縮径している芯金にコイル素線を巻きつけて、コイル状に形成する方法や等径のコイル外径を有するコイル体の先端を逆円錐形状の金型に押し込んで、コイル体の端部を縮径する方法等がある。作製方法はこれらの方法に限定されることなく、この他の公知の方法で作製することもできる。
【００２５】
このようなコイル体３の材料としては、放射線不透過性の素線、又は放射線透過性の素線を用いることができる。
放射線不透過性の素線の材料としては、特に限定されるものではないが、例えば、金、白金、タングステン、又はこれらの元素を含む合金（例えば、白金−ニッケル合金）等を使用することができる。
また、放射線透過性の素線の材料としては、特に限定されるものではないが、例えば、ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４やＳＵＳ３１６等）、Ｎｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金、ピアノ線等を使用することができる。
【００２６】
また、コイル体３の基端側を放射線透過材の素線で形成し、コイル体の先端側を放射線不透過材の素線で形成するようにして、コイル体３に放射線不透過性を付与することもできる。このようにすることで、コイル体３と最先端部４との位置関係を放射線透視画像下で確認することができる。
【００２７】
＜第２実施形態＞
次に、第２実施形態のガイドワイヤ１１について、図２を用いて、第１実施形態とは異なる点を中心に説明する。第１実施形態と共通する部分については、図中では同じ符号を付すこととする。
尚、図２も図１と同様に、理解を容易にするため、ガイドワイヤ１１の長さ方向を短縮し、全体的に模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。
【００２８】
ガイドワイヤ１１は、コアシャフト２と、コアシャフト２を覆う外側コイル体１３Ａと、外側コイル体１３Ａの内側に位置し、コアシャフト２を覆う内側コイル体１３Ｂとから構成されている。コアシャフト２の先端部と外側コイル体１３Ａの先端部と内側コイル体１３Ｂの先端部とは、互いに固着されて最先端部４を形成し、外側コイル体１３Ａの基端部は、最先端部４より基端方向にて、ロウ付け９によってコアシャフト２に固着されている。また、内側コイル体１３Ｂの基端部は、最先端部４より基端方向にて、ロウ付け１９によってコアシャフト２に固着されている。
【００２９】
最先端部４内の外側コイル体のコイル外径は、先端方向に向うに従って、減少しており、最先端部４内の内側コイル体１３Ｂのコイル外径は、最先端部４の基端方向に位置する内側コイル体１３Ｂのコイル外径と同じである。
【００３０】
ガイドワイヤ１１は、外側コイル体１３Ａと内側コイル体１３Ｂとの二重構造を有し、且つ、最先端部４内の外側コイル体１３Ａのコイル外径は、先端方向に向うに従って、減少させた構造を有するので、ガイドワイヤ１１の先端に設けられた最先端部４のガイドワイヤからの離脱を防止することができる。
また、外側コイル体１３Ａのコイル外径が、最先端部４内にて縮小しただけの構造なので、ガイドワイヤ１１の柔軟性を確保することもできる。
【００３１】
外側コイル体１３Ａと内側コイル体１３Ｂの材質は、第１の実施形態のコイル体３と同じ材料を用いることができる。また、特に限定するものではないが、外側コイル体１３Ａ及び内側コイル体１３Ｂの少なくとも一方を、放射線不透過性の素線にて形成して、放射線不透過性のコイル体とすることもできる。
【００３２】
また、内側コイル体１３Ｂは、外側コイル体１３Ａよりもコイル外径が小さいので、内側コイル体１３Ｂを形成する素線の素線径は、外側コイル体１３Ａを形成する素線の素線径よりも、径小とされたものを使用することで、外側コイル体１３Ａよりもコイル外径の小さい内側コイル体１３Ｂを容易に作製することができる。
【００３３】
また、ロウ付け１９の材料としては、最先端部４とロウ付け９で用いた材料と同じものを使用することができる。
【００３４】
＜第３実施形態＞
次に、第３実施形態のガイドワイヤ２１について、図３を用いて、第２実施形態とは異なる点を中心に説明する。第２実施形態と共通する部分については、図中では同じ符号を付すこととする。
尚、図３も図１と同様に、理解を容易にするため、ガイドワイヤ２１の長さ方向を短縮し、全体的に模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。
【００３５】
ガイドワイヤ２１は、最先端部４内に位置するコイル外径が、先端方向に向うに従って減少する、内側コイル体１３Ｃを備えている。また、内側コイル体１３Ｃの基端部は、最先端部４から基端方向にて、ロウ付け１９によって、コアシャフト２に固着されている。
【００３６】
このように、ガイドワイヤ２１は、最先端部４内に位置するコイル外径が、先端方向に向うにしたがって減少する外側コイル１３Ａと、最先端部４内に位置するコイル外径が、先端方向に向って減少する内側コイル体１３Ｃとの二重構造とすることで、ガイドワイヤ２１の先端に設けられた最先端部４のガイドワイヤからの離脱をさらに防止することができる。
また、外側コイル体１３Ａ及び内側コイル体１３Ｃのコイル外径が、最先端部４内にて減少しただけの構造なので、ガイドワイヤ２１の柔軟性を確保することもできる。
【００３７】
また、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の技術的思想内において、当業者により種々の変更が可能である。以下、本発明の各変形例について、ガイドワイヤの先端拡大図を用いて説明を行う。尚、各変形例における先端拡大図も理解を容易にするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、全体的に模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。
【００３８】
＜第１の変形例＞
最先端部４内のコイル外径が変化するコイル体として、例えば、図４に示したガイドワイヤ３１のように、最先端部４内において、最先端部４の基端側から先端に向ってコイル外径が減少する外径減少部５Ａと、その外径減少部５Ａの先端側に隣接する外径一定部５Ｂとを設けたコイル体２３を用いることができる。
【００３９】
＜第２の変形例＞
また、図５に示したガイドワイヤ４１のように、最先端部４内において、最先端部４の基端側から先端方向に向ってコイル外径が一定の外径一定部５Ｃと、その外径一定部５Ｃの先端側に隣接するコイル外径が先端方向に向って減少する外径減少部５Ｄとを設けたコイル体３３を用いることもできる。
【００４０】
このような第１及び第２の変形例で示したコイル体２３や３３は、例えば、縮径部とそれに続く径一定部を有した芯金（コイル体３３では、芯金の外径構成はこの逆となる）に、コイル素線を巻きつけて形成することができる。
【００４１】
＜第３の変形例＞
また、図６に示したガイドワイヤ５１のように、最先端部４内において、最先端部４の基端側から先端方向に向ってコイル外径が減少する外径減少部５Ｅと、その外径減少部５Ｅの先端側に隣接するコイル外径が先端方向に向って増大する外径増加部５Ｆとを設けたコイル体４３を用いることもできる。
【００４２】
このようなコイル体４３は、例えば、縮径させたコイル体に、この縮径させたコイル内径よりも細い先端を有するテーパー形状の棒をコイル体の先端から基端側方向に向って差し込むことで形成することができる。
【００４３】
＜第４の変形例＞
また、コイル体のコイル外径を縮小させるだけでなく、図７に示したガイドワイヤ６１のように、最先端部１４内のコイル外径が先端方向に向うに従って緩やかに増加するコイル体５３を用いることもできる。
【００４４】
また、このようなコイル体５３を有するガイドワイヤ６１を血管等の狭窄部の治療に用いると、狭窄部を通過する際に、最先端部１４にて病変部が押し広げられるので、最先端部１４の基端方向に位置するコイル体５３と病変部との接触が少なくなり、狭窄部におけるガイドワイヤの操作性を確保することもできる。
【００４５】
また、最先端部１４の部分の外径は、最先端部１４の基端側のコイル外径に対して、緩やかに増加しているので、一度通過した病変部から引き戻す際にも、最先端部１４が病変部に引っかかり難くなり、最先端部１４の離脱を防止することができる。
【００４６】
＜第５の変形例＞
また、図８に示したガイドワイヤ７１のように、最先端部２４内に位置するコイル体６３のコイル外径は先端方向に向って減少しており、最先端部２４の形状は、このコイル体６３のコイル外径の減少に合わせて、先端方向に向ってその外径を減少させている。
【００４７】
このように最先端部２４の形状を先端方向に向って減少する形状とすることで、血管等の末梢部への挿入性を向上させることができる。
【００４８】
＜第６の変形例＞
また、図９に示したガイドワイヤ８１のように、コイル体７３は、最先端部４内のコイル外径が減少している部分に疎巻き部を有している。これにより、最先端部４内を形成するロウ材等をコイル体７３内に流し込み易くなるので、最先端部４を容易に形成することができるようになる。また、ロウ材が素線間に侵入し易くなるので、コイル体７３と最先端部４との固着強度を高めることができる。
【００４９】
また、コイル体７３の疎巻き部は、この変形例に限らず、最先端部４内のコイル外径が減少している部分の一部に設けても良い。
【００５０】
＜第７の変形例＞
また、最先端部より基端側のコイル体の形状は、ストレート形状のみならず、図１０Ａに示したガイドワイヤ９１Ａのように、先端方向に向ってコイル外径が減少するテーパー形状を有するテーパーコイル体８３Ａを用いることができる。最先端部３４内のテーパーコイル体８３Ａは、最先端部３４の基端のテーパーコイル体８３Ａが有するテーパー角度をそのまま維持して、最先端部３４内に受け容れている。
【００５１】
また、図１０Ｂに示したガイドワイヤ９１Ｂのように、テーパーコイル体８３Ｂは、最先端部３４の基端方向では、そのテーパーコイルの延長線Ｌａとガイドワイヤの中心線Ｌｃとが成すθ１の角度を有し、さらに、最先端部３４の基端を境にして、テーパーコイル体８３Ｂのテーパー角度を変化させ、この変化させたテーパー角度の延長線Ｌｂと中心線Ｌｃとが成すθ２（θ２＞θ１）の角度を有している。この変形例では、θ２はθ１よりも大きな角度を有しているが、これに限定されることなく、θ１＞θ２としても良い。
【００５２】
また、図１０Ｂはテーパーコイル体に対しての実施例であるが、ストレート形状のコイル体に対しても適用することができる。例えば、図１に記載した第１実施形態において、最先端部４内に位置するコイル体３を、その最先端部４の中間部の前後にて、縮径形状（テーパー形状）に差を設けることもできる。
また、このような方法は、縮径形状のみならず、拡大形状にも適用することができる。
【００５３】
また、図１０Ｂでは２段階の角度変化を設けているが、これに限定されることなく、３段階以上の角度変化を設けることもできる。
【００５４】
尚、第２又は第３の実施形態のような、外側コイル体と内側コイル体とから構成される二重コイル体構造を有するガイドワイヤについても、外側コイル体と内側コイル体のそれぞれの形状に、上述した図４から図１０に記載のコイル体の形状を適用することもできる。
【００５５】
＜第８の変形例＞
また、図１１に示したガイドワイヤ１０１のように、外側コイル体９３Ａは、最先端部４内において、そのコイル外径が先端方向に向って減少した構造を有しており、内側コイル体９３Ｂは、最先端部４内において、そのコイル外径が先端方向に向って増加した構造を有している。
【００５６】
＜第９の実施例＞
また、ガイドワイヤ１１１の断面図を図１２Ａに、図１２Ａを軸方向に９０度回転させた図を図１２Ｂに示したように、外側コイル体１０３Ａは、最先端部４内の基端方向及びその内部において、一定のコイル外径を有している。内側コイル体１０３Ｂは、その先端部がプレス加工され、先端方向に向うに従い、その内空は潰された形状となる。即ち、内側コイル体１０３Ｂの先端部の外径(寸法)は、先端方向に向って、幅が広く、厚さが薄い形態となっている。
【００５７】
このような形態の内側コイル体１０３Ｂは、内側コイル体１０３Ｂをコアシャフト２に固着して、外側コイル体１０３Ａをコアシャフト２に固着する前に、内側コイル体１０３の先端部にプレス加工を施すことで作製することができる。また、内側コイル体１０３Ａをコアシャフト２に固着させた状態では、内側コイル体１０３Ｂの先端を外側コイル体１０３Ａの先端よりも、先端方向に突出させる必要がある。この内側コイル体１０３Ｂの突出部にプレス加工を施すことでも作製することができる。
尚、内側コイル体１０３Ｂをプレス加工する際には、コアシャフト２の先端と共にプレス内側コイル体１０３Ｂをプレス加工しても良い。
【００５８】
図４〜図１２に記載した変形例は、いずれも、最先端部内のコイル外径が変化しているので、ガイドワイヤからの最先端部の離脱を防止することができる。また、この離脱防止構造は、コイル体のコイル外径のみを変化させるだけで得られるため、ガイドワイヤの先端近傍の柔軟性を確保することもできる。
【００５９】
尚、コイル体については、単線コイルのみならず、複数の素線から形成される多条コイルを用いることもできる。複数の素線から形成することで、コイル体の機械的強度を高めて、最先端部の離脱をさらに防止することができる。
【００６０】
また、図示はしていないが、コイル体とコアシャフトとの固着箇所を最先端部とコイル体の基端のみではなく、コイル体の中間部をロウ材等によって、ロウ付けすることもできる。また、このロウ付けは、外側コイル体と内側コイル体との間に設けても良いし、内側コイルの中間部とコアシャフトとの間に設けても良い。
【００６１】
このような構成とすることで、最先端部とコイル体とが一体となったまま、ガイドワイヤから離脱することを防止することができる。
【００６２】
また、コイル体の外径を変化させたい場合は、例えば、外径を変化させる前にコイル体またはその素線に熱処理を施して、形状付与を行い易くする方法も採用することができる。
【００６３】
また、外径を変化させたコイル体を作製する場合には、芯金や金型等を用いて外径を変化させたコイル体を熱処理することで、その形状を安定的に維持させることができる。
【００６４】
また、本実施形態では、多重コイル体として、二重コイル体の実施例を記載したが、これに限定されることなく、ガイドワイヤのコイル体は、ガイドワイヤの柔軟性を確保できる範囲で、三重以上の構造体を用いることもできる。
【００６５】
また、ロウ材等を用いて最先端部を形成する場合には、コアシャフトの先端部やコイル体の先端部に、フラックスを塗布して、ロウ材との濡れ性を高めても良い。また、ロウ材の濡れ性を向上させる鍍金をコアシャフトの先端部やコイル体の先端部に設けても良い。
【符号の説明】
【００６６】
１、１１、２１、３１、４１、５１、６１、７１、８１、９１、１０１、１１１
ガイドワイヤ、
２ コアシャフト、
３、２３、３３、４３、５３、６３、７３
コイル体
１３Ａ、９３Ａ、１０３Ａ 外側コイル体
１３Ｂ、９３Ｂ、１０３Ｂ 内側コイル体
８３Ａ、８３Ｂ テーパーコイル体
４、１４、２４、３４ 最先端部
５Ａ、５Ｄ、５Ｅ 外径縮小部
５Ｂ、５Ｃ 外径一定部
５Ｆ 外径増加部
９、１９ ロウ付け
【図１】
0005240948.tif 000002
【図２】
0005240948.tif 000003
【図３】
0005240948.tif 000004
【図４】
0005240948.tif 000005
【図５】
0005240948.tif 000006
【図６】
0005240948.tif 000007
【図７】
0005240948.tif 000008
【図８】
0005240948.tif 000009
【図９】
0005240948.tif 000010
【図１０】
0005240948.tif 000011
【図１１】
0005240948.tif 000012
【図１２】
0005240948.tif 000013