(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
中心に位置するコア部と、前記コア部の外周に位置し該コア部の周囲に三角格子状に配置された空孔を有するクラッド部とを備え、前記空孔の孔径をｄ１［μｍ］、前記三角格子の格子定数をΛ１［μｍ］とすると、Λ１が６〜１２μｍであるとともにｄ１／Λ１が０．３〜０．７であり、波長１０５０ｎｍにおいて、閉じ込め損失が０．１ｄＢ／ｋｍ以下であり、波長分散値が−３０〜−１５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍであり、ＤＰＳ値が−１５０〜−１００ｎｍである負分散ホーリーファイバと、
前記負分散ホーリーファイバに接続し、中心に位置するコア部と、前記コア部の外周に位置し該コア部の周囲に三角格子状に配置された空孔を有するクラッド部とを備え、前記空孔の孔径をｄ２［μｍ］、前記三角格子の格子定数をΛ２［μｍ］とすると、Λ２が０．９〜１．３μｍであるとともにｄ２／Λ２が０．５〜０．９であり、波長１０５０ｎｍにおいて、閉じ込め損失が０．１ｄＢ／ｋｍ以下であり、波長分散値が２０〜１５０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍであり、ＤＰＳ値が−８００〜−５０ｎｍである分散補償光ファイバと、
を備えたことを特徴とする光伝送路。
【請求項２】
波長１０００〜１１００ｎｍにおいて、残留分散の絶対値が５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であることを特徴とする請求項１に記載の光伝送路。
【請求項３】
波長１０００〜１３００ｎｍにおいて、残留分散の絶対値が１０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であることを特徴とする請求項１または２に記載の光伝送路。
【請求項４】
前記負分散ホーリーファイバは、波長１０５０ｎｍにおける有効コア断面積が４５μｍ２以上であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１つに記載の光伝送路。
【請求項５】
前記分散補償光ファイバは、波長１０５０ｎｍにおける有効コア断面積が１．０μｍ２以上であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１つに記載の光伝送路。
【請求項６】
光信号を出力する光送信器と、
前記光送信器に接続し、前記光送信器が出力した光信号を伝送する請求項１〜５のいずれか１つに記載の光伝送路と、
前記光伝送路に接続し、前記光伝送路が伝送した光信号を受信する光受信器と、
を備え、前記光伝送路は、前記負分散ホーリーファイバ側において前記光送信器と接続していることを特徴とする光伝送システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、１．０μｍ波長帯の光信号を伝送する光伝送路および光伝送システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ホーリーファイバ（Ｈｏｌｙ  Ｆｉｂｅｒ）、あるいはフォトニッククリスタルファイバは、中心に位置するコア部と、コア部の外周に位置し、コア部の周囲に配置した複数の空孔を有するクラッド部とを備え、空孔によってクラッド部の平均屈折率を下げ、光の全反射の原理を利用してコア部に光を伝搬させる新しいタイプの光ファイバである。このホーリーファイバは、空孔を用いて屈折率を制御することによって、従来の光ファイバでは実現不可能なＥｎｄｌｅｓｓｌｙ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｍｏｄｅ（ＥＳＭ）や、きわめて短波長側にシフトした零分散波長等の特異な特性を実現可能である。なお、ＥＳＭとは、カットオフ波長が存在せず、全ての波長の光がシングルモードで伝送することを意味し、広帯域にわたって高伝送速度の光伝送を可能にする特性である。
【０００３】
一方、近年、波長１０００ｎｍから１１００ｎｍあるいは１３００ｎｍまでの帯域である１．０μｍ波長帯において増幅光ファイバとして利用できる、イットリビウム添加光ファイバ（ＹＤＦ）の技術が成熟してきている。これにともない、１．０μｍ波長帯用のファイバレーザ、ＳＣ光源用光ファイバ、あるいは光伝送路等に適用できる光ファイバに対する要求が高まっている。ホーリーファイバはこの要求に応えることができるものと期待されている。たとえは、非特許文献１は、ホーリーファイバを光伝送路として用い、波長１０６４ｎｍを含む広帯域での光伝送を行なった実験の結果を報告している。
【０００４】
【非特許文献１】K.Ieda  et  al.,  "Visible  to  Infrared  WDM  transmission  over  PCF",  ECOC2006-Tu3.3.4(2006)
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来のホーリーファイバは、１．０μｍ波長帯における波長分散値がたとえば−２０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であり、その絶対値が大きかった。したがって、これを光伝送路として１．０μｍ波長帯の光信号を伝送した場合に、光信号が著しく歪み、その品質が劣化するという問題があった。さらに、従来のホーリーファイバは、分散スロープを有するため、光信号の波長に応じて異なる歪みが生じてしまう。したがって、たとえば光信号として波長多重（ＷＤＭ）光信号を用いた場合、光信号の波長によりの品質に差異が生じてしまうので、広帯域での光伝送に適さないという問題があった。
【０００６】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、１．０μｍ波長帯における広帯域の光伝送に適する光伝送路および光伝送システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係る光伝送路は、中心に位置するコア部と、前記コア部の外周に位置し該コア部の周囲に三角格子状に配置された空孔を有するクラッド部とを備え、波長１０５０ｎｍにおいて波長分散値が負であるとともに、波長１０５０ｎｍにおける波長分散値を分散スロープ値で除算した値であるＤＰＳ値が−２００〜−５０ｎｍである負分散ホーリーファイバと、前記負分散ホーリーファイバに接続し、波長１０５０ｎｍにおいて波長分散値が正であるとともに、波長１０５０ｎｍにおけるＤＰＳ値が−８００〜−５０ｎｍである分散補償光ファイバと、を備えたことを特徴とする。
【０００８】
また、本発明に係る光伝送路は、上記の発明において、波長１０００〜１１００ｎｍにおいて、残留分散の絶対値が５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であることを特徴とする。
【０００９】
また、本発明に係る光伝送路は、上記の発明において、波長１０００〜１３００ｎｍにおいて、残留分散の絶対値が１０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であることを特徴とする。
【００１０】
また、本発明に係る光伝送路は、上記の発明において、前記負分散ホーリーファイバは、前記空孔の孔径をｄ１［μｍ］、前記三角格子の格子定数をΛ１［μｍ］とすると、Λ１が６〜１２μｍであるとともにｄ１／Λ１が０．３〜０．７であり、波長１０５０ｎｍにおいて、閉じ込め損失が０．１ｄＢ／ｋｍ以下であり、波長分散値が−３０〜−１５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍであり、ＤＰＳ値が−１５０〜−１００ｎｍであることを特徴とする。
【００１１】
また、本発明に係る光伝送路は、上記の発明において、前記負分散ホーリーファイバは、波長１０５０ｎｍにおける有効コア断面積が４５μｍ２以上であることを特徴とする。
【００１２】
また、本発明に係る光伝送路は、上記の発明において、前記分散補償光ファイバは、中心に位置するコア部と、前記コア部の外周に位置し該コア部の周囲に三角格子状に配置された空孔を有するクラッド部とを備えたホーリーファイバであることを特徴とする。
【００１３】
また、本発明に係る光伝送路は、上記の発明において、前記分散補償光ファイバは、前記空孔の孔径をｄ２［μｍ］、前記三角格子の格子定数をΛ２［μｍ］とすると、Λ２が０．９〜１．３μｍであるとともにｄ２／Λ２が０．５〜０．９であり、波長１０５０ｎｍにおいて、閉じ込め損失が０．１ｄＢ／ｋｍ以下であり、波長分散値が２０〜１５０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍであることを特徴とする。
【００１４】
また、本発明に係る光伝送路は、上記の発明において、前記分散補償光ファイバは、波長１０５０ｎｍにおける有効コア断面積が１．０μｍ２以上であることを特徴とする。
【００１５】
また、本発明に係る光伝送システムは、光信号を出力する光送信器と、前記光送信器に接続し、前記光送信器が出力した光信号を伝送する上記のいずれか１つの発明に係る光伝送路と、前記光伝送路に接続し、前記光伝送路が伝送した光信号を受信する光受信器と、を備え、前記光伝送路は、前記負分散ホーリーファイバ側において前記光送信器と接続していることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、１．０μｍ波長帯における広帯域の光伝送に適する光伝送路および光伝送システムを実現できるという効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下に、図面を参照して本発明に係る光伝送路および光伝送システムの実施の形態を詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。また、本明細書において特に定義しない用語については、ＩＴＵ−Ｔ（国際電気通信連合）Ｇ．６５０．１における定義、測定方法に従うものとする。
【００１８】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１に係る光伝送路１０の概略構成を示すブロック図である。図１に示すように、この光伝送路１０は、負分散ホーリーファイバ１１と、負分散ホーリーファイバに接続する分散補償光ファイバである分散補償ホーリーファイバ１２とを備える。
【００１９】
図２は、図１に示す負分散ホーリーファイバ１１の断面概略図である。図２に示すように、この負分散ホーリーファイバ１１は、中心に位置するコア部１１ａと、コア部１１ａの外周に位置するクラッド部１１ｂとを備える。コア部１１ａとクラッド部１１ｂとは、いずれも屈折率調整用のドーパントが添加されていない純シリカガラスからなる。
【００２０】
クラッド部１１ｂは、コア部１１ａの周囲に形成された空孔１１ｃを有する。この空孔１１ｃは、三角格子Ｌ１を形成するように配置している。空孔１１ｃの直径はいずれもｄ１であり、三角格子Ｌ１の格子定数、すなわち空孔１１ｃの中心間距離はΛ１である。また、空孔１１ｃは、コア部１１ａを中心とする異なる正六角形の辺または頂点の上に位置しており、同じ正六角形上に位置する空孔１１ｃの組み合わせを１層とすると、本実施の形態においては、空孔１１ｃの配置は５層構造になっている。
【００２１】
一方、図３は、図１に示す分散補償ホーリーファイバ１２の断面概略図である。図３に示すように、この分散補償ホーリーファイバ１２は、負分散ホーリーファイバ１１と同様の構造を有するホーリーファイバであって、コア部１２ａとクラッド部１２ｂとはいずれも純シリカガラスからなり、クラッド部１２ｂ形成された空孔１２ｃは三角格子Ｌ２を形成するように配置している。空孔１２ｃの直径はいずれもｄ２であり、空孔１２ｃの中心間距離はΛ２であり、本実施の形態においては、空孔１２ｃの配置は５層構造になっている。
【００２２】
ここで、負分散ホーリーファイバ１１は、波長１０５０ｎｍにおいて波長分散値が負であるとともに、波長分散値を分散スロープ値で除算した値であるＤＰＳ値が−２００〜−５０ｎｍである。一方、分散補償ホーリーファイバ１２は、波長１０５０ｎｍにおいて波長分散値が正であるとともにＤＰＳ値が−８００〜−５０ｎｍである。すなわち、光伝送路１０は、波長１０５０ｎｍにおける波長分散値の符号が異なり、かつＤＰＳ値が同程度である負分散ホーリーファイバ１１と分散補償ホーリーファイバ１２とを接続したものなので、波長分散と分散スロープが同時に補償され、波長１０５０ｎｍを含む広帯域において波長分散が小さく、かつ波長分散の波長依存性が小さくなる。さらに、ＤＰＳ値が−２００〜−５０ｎｍであれば、有効コア断面積が大きくなり光学非線形性を低減できるとともに、閉じ込め損失も小さくできる。ゆえに、この光伝送路１０は、１．０μｍ波長帯における広帯域の光伝送に適するものとなる。
【００２３】
以下、上記の負分散ホーリーファイバ１１および分散補償ホーリーファイバ１２を実現するための設計パラメータ、およびその設計パラメータによって得られる諸特性について、有限要素法（ＦＥＭ）シミュレーションを用いた計算結果を用いて具体的に説明する。
【００２４】
図４、５、７は、それぞれ図２に示すものと同様の構造を有するホーリーファイバにおいて、Λおよびｄ／Λと、波長１０５０ｎｍにおける波長分散の符号、ＤＰＳ値、有効コア断面積Ａｅｆｆとの関係を示す図である。また、図６は、図５においてΛが１〜１．５μｍの領域をさらに詳細に計算した結果を示す図であり、図８は、図７においてΛが１〜１．５μｍの領域をさらに詳細に計算した結果を示す図である。図４に示すように、Λおよびｄ／Λの組み合わせに対して、波長分散の符号が正である正分散領域と符号が負である負分散領域とが存在し、図４と図５、図６を照らし合わせてみると、正分散領域と負分散領域とで、ＤＰＳ値が同程度となるΛおよびｄ／Λの組み合わせの解が存在する。また、図７に示すように、有効コア断面積は、Λが大きくｄ／Λが小さい右下の領域になるにつれて大きくなっている。図４に示すように、この領域は負分散領域である。すなわち、図２に示すものと同様の構造を有するホーリーファイバにおいては、負分散領域において大きな有効コア断面積を実現し、光学非線形性を低減できる。
【００２５】
図５に示すように、負分散ホーリーファイバ１１については、Λ１が５〜１２μｍ、ｄ１／L１が０．２〜０．８であれば、−２００〜−５０ｎｍのＤＰＳ値を実現できる。一方、Λを大きくするにつれて曲げ損失特性が劣化する。また、ｄ／Λを小さくするにつれて、コア部に光が閉じ込めにくくなるので、閉じ込め損失を０．１ｄＢ／ｋｍ以下に保つ為に必要な空孔の層数が増加する。このように空孔の層数が増加し、たとえば８層以上になると空孔の総数が２００以上になってしまうので、製造が煩雑になる。一方、Λとｄ／Λとを大きくするにつれて、波長１０００ｎｍにおけるシングルモード動作が保てなくなってしまう。
【００２６】
したがって、本実施の形態１の負分散ホーリーファイバ１１については、Λ１が６〜１２μｍ、ｄ１／Λ１が０．３〜０．７であることが好ましい。Λ１が６〜１２μｍ、ｄ１／Λ１が０．３〜０．７であれば、波長１０５０ｎｍにおいて、空孔の層数が７層以下で閉じ込め損失が０．１ｄＢ／ｋｍ以下が実現できる。さらに、有効コア断面積が４５μｍ２以上となるので、一般的に光伝送路として用いられている、ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．６５３で規定される分散シフト光ファイバ（ＤＳＦ）と同等、あるいはそれより低い光学非線形性を実現できる。なお、このとき、負分散ホーリーファイバ１１の波長１０５０ｎｍにおける波長分散値は−３０〜−１５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍであり、ＤＰＳ値は−１５０〜−１００ｎｍである。
【００２７】
つぎに、本実施の形態１の負分散ホーリーファイバ１１の好ましい設計パラメータについて具体的な計算例に基づいて説明する。図９は、設計パラメータであるｄ／Λ、Λ、および空孔の層数を好ましい値とした計算例１〜２０に係るホーリーファイバの、設計パラメータおよび波長１０５０ｎｍにおける光学特性を示す図である。なお、図９において、「モード」とは、ホーリーファイバの伝搬モードの状態を意味し、「ＳＭ」とはホーリーファイバがシングルモード動作すること、「ＭＭ」とはマルチモード動作することを意味する。図９に示すように、計算例１〜２０は、閉じ込め損失、ＤＰＳ値、有効コア断面積のいずれも良好な値になっている。なお、計算例１〜２０のいずれの場合も、波長１０５０ｎｍ、および１５５０ｎｍにおいて直径２０ｍｍの曲げ損失が１０ｄＢ／ｍ以下であり、光伝送路として使用可能な値を実現している。
【００２８】
つぎに、本実施の形態１の分散補償ホーリーファイバ１２について具体的に説明する。前述のように、分散補償ホーリーファイバ１２は、波長１０５０ｎｍにおけるＤＰＳ値が−８００〜−５０ｎｍであり、負分散ホーリーファイバのＤＰＳ値よりも絶対値が大きい範囲になっている。
【００２９】
このように、分散補償ホーリーファイバ１２の波長１０５０ｎｍにおけるＤＰＳ値の絶対値を、負分散ホーリーファイバ１１の波長１０５０ｎｍにおけるＤＰＳ値の絶対値より大きく設定しておけば、後でさらに広帯域である波長１０００〜１３００ｎｍにおいて波長分散を補償する必要が生じた場合にも、帯域内の残留分散を低減できる。詳細については後述する。
【００３０】
ここで、図５に示すように、分散補償ホーリーファイバ１２については、Λ２が０．９〜１．３μｍ、ｄ２／Λ２が０．５〜０．９であれば、−８００〜−５０ｎｍのＤＰＳ値を実現できる。一方、図４、６に示すように、正分散領域においては、ホーリーファイバの有効コア断面積は小さくなるが、他の光ファイバとの接続性を考慮すると、有効コア断面積は１．０μｍ２以上であることが好ましい。
【００３１】
以上のことから、本実施の形態１の分散補償ホーリーファイバ１２については、設計パラメータであるΛ２が０．９〜１．３μｍ、ｄ２／Λ２が０．５〜０．９であることが好ましい。Λ２が０．９〜１．３μｍ、ｄ２／Λ２が０．５〜０．９であれば、波長１０５０ｎｍにおいて、空孔の層数が７層以下で閉じ込め損失が０．１ｄＢ／ｋｍ以下となり、さらに、有効コア断面積が１．０μｍ２以上となる。なお、このときの波長分散値は２０〜１５０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍである。
【００３２】
つぎに、本実施の形態１の分散補償ホーリーファイバ１２の好ましい設計パラメータについて具体的な計算例に基づいて説明する。図１０は、設計パラメータであるｄ／Λ、Λ、および空孔の層数を好ましい値とした計算例２１〜２８に係るホーリーファイバの、設計パラメータおよび波長１０５０ｎｍにおける光学特性を示す図である。図１０に示すように、計算例２１〜２８は、閉じ込め損失、ＤＰＳ値、有効コア断面積のいずれも良好な値になっている。なお、計算例２１〜２８のいずれの場合も、波長１０５０ｎｍ、および１５５０ｎｍにおいて直径２０ｍｍの曲げ損失が１０ｄＢ／ｍ以下であり、光伝送路として使用可能な値を実現している。
【００３３】
つぎに、本実施の形態１に係る光伝送路１０の残留分散特性について説明する。なお、負分散光ファイバ１１の設計パラメータは図９の計算例１０の値にしており、波長１０５０ｎｍにおけるＤＰＳ値は−１２３．３ｎｍである。また、分散補償ホーリーファイバ１２の設計パラメータは図１０の計算例２２の値にしており、波長１０５０ｎｍにおけるＤＰＳ値は−１４９．３ｎｍであり、負分散光ファイバ１１のＤＰＳ値と同程度の値である。図１１は、設計パラメータを図９の計算例１０の値にした場合の負分散光ファイバ１１の分散特性を示す図である。
【００３４】
図１２は、本実施の形態１に係る光伝送路１０の残留分散を示す図である。図１２に示すように、光伝送路１０の残留分散は、波長１０００〜１１００ｎｍにおいて、±１．５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍと極めて小さい値となっている。なお、残留分散の絶対値が１０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であれば、伝送距離１００ｋｍにおいて光信号の伝送速度を１０Ｇｂｐｓとでき、５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であれば、伝送距離２０ｋｍにおいて伝送速度を４０Ｇｂｐｓとできる。
【００３５】
つぎに、本実施の形態１に係る光伝送路１０を波長１０００〜１３００ｎｍにおいて分散補償する場合について説明する。図１３は、分散補償ホーリーファイバ１２のｄ／Λと、波長１０５０ｎｍにおけるＤＰＳ値、および波長１０００〜１３００ｎｍにおける光伝送路１０の残留分散の最大絶対値との関係を示す図である。なお、分散補償ホーリーファイバ１２のΛは１．０μｍ、空孔１２ｃの層数は６としている。また、図１４は、分散補償ホーリーファイバ１２のｄ／Λと、波長１０５０ｎｍにおける波長分散との関係を示す図である。図１３、１４に示すように、分散補償ホーリーファイバ１２は、ｄ／Λが大きくなるにつれて、波長分散が大きくなるとともに、ＤＰＳ値の絶対値も大きくなる。そして、ｄ／Λが０．７８であり、ＤＰＳ値が−３００ｎｍ、すなわち負分散光ファイバ１１のＤＰＳ値よりも絶対値を大きくした場合に、波長１０００〜１３００ｎｍにおける光伝送路１０の残留分散の最大絶対値が最小になり、最も良好に波長分散が補償される。
【００３６】
図１５は、分散補償ホーリーファイバ１２のＤＰＳ値を−３００ｎｍとした場合の光伝送路１０の残留分散を示す図である。図１５に示すように、分散補償ホーリーファイバ１２のＤＰＳ値の絶対値を大きく設定することにより、図１２の場合と比較して、残留分散を示す曲線が長波長側にシフトしている。その結果、この曲線が波長１０００〜１３００ｎｍの中心波長である１１５０ｎｍ付近を中心にほぼ対称となる形状になり、光伝送路１０の波長分散が最も良好に補償される。なお、分散補償ホーリーファイバ１２のＤＰＳ値の絶対値を大きくすると、波長分散値も大きくなるので、分散補償をするために必要な分散補償ホーリーファイバ１２の条長を短くできるので好ましい。
【００３７】
（実施の形態２）
つぎに、本発明の実施の形態２に係る光伝送システムについて説明する。図１６は、本実施の形態２に係る光伝送システム１００のブロック図である。図１６に示すように、この光伝送システム１００は、光信号を出力する光送信器２０と、光送信器２０に接続する実施の形態１に係る光伝送路１０と、光伝送路１０に接続する光受信器３０とを備える。
【００３８】
光送信器２０は、ファイバレーザなどの光源を備えており、この光源から、１０００〜１１００ｎｍのいずれかの波長を有し、たとえば伝送速度１０ＧＨｚの光信号を出力する。また、光伝送路１０は、光送信器２０が出力した光信号を伝送する。ここで、上述したように、光伝送路１０は、波長１０００〜１１００ｎｍにおいて残留分散が小さくなっており、この光信号を少ない歪みで伝送することができる。そして、光受信器３０は、受光素子を備え、光伝送路１０が伝送した歪みの少ない光信号を受信することができる。
【００３９】
さらに、光伝送路１０は、負分散ホーリーファイバ１１側において光送信器２０と接続している。ここで、負分散ホーリーファイバ１１は、分散補償ホーリーファイバ１２と比較して有効コア断面積がきわめて大きいので光学非線形性がきわめて小さい。したがって、光送信器２０から出力した直後の強度の高い光信号が、はじめに負分散ホーリーファイバ１１に入力するように光伝送路１０が接続していることによって、光伝送路１０の光学非線形性が光信号に悪影響をおよぼすことが抑制される。
【００４０】
なお、本実施の形態２においては、光送信器２０と光受信器３０とを、１つの光伝送路１０で接続しているが、再生中継器を介して複数の光伝送路１０を連接して構成した光伝送路で接続してもよい。この場合、再生中継器として、ＹＤＦを用いた光ファイバ増幅器などを用いることができる。
【００４１】
また、上記実施の形態１、２においては、分散補償光ファイバはホーリーファイバであったが、波長１０５０ｎｍにおいて波長分散値が正であるとともにＤＰＳ値が−８００〜−５０ｎｍである分散補償光ファイバであれば、特に限定はされない。たとえば、Siddharth  Ramachandran  et  al.,  OFC/NFOEC  2007  Technical  Digest、OWI1で報告されている様な高次モード分散補償光ファイバ（ＨＯＭ−ＤＣＦ）を用いてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】本発明の実施の形態１に係る光伝送路の概略構成を示すブロック図である。
【図２】図１に示す負分散ホーリーファイバの断面概略図である。
【図３】図１に示す分散補償ホーリーファイバの断面概略図である。
【図４】図２に示すものと同様の構造を有するホーリーファイバにおいて、Λおよびｄ／Λと、波長１０５０ｎｍにおける波長分散の符号との関係を示す図である。
【図５】図２に示すものと同様の構造を有するホーリーファイバにおいて、Λおよびｄ／Λと、波長１０５０ｎｍにおけるＤＰＳ値との関係を示す図である。
【図６】図５においてΛが１〜１．５μｍの領域をさらに詳細に計算した結果を示す図である。
【図７】図２に示すものと同様の構造を有するホーリーファイバにおいて、Λおよびｄ／Λと、波長１０５０ｎｍにおける有効コア断面積Ａｅｆｆとの関係を示す図である。
【図８】図７においてΛが１〜１．５μｍの領域をさらに詳細に計算した結果を示す図である。
【図９】設計パラメータであるｄ／Λ、Λ、および空孔の層数を好ましい値とした計算例１〜２０に係るホーリーファイバの、設計パラメータおよび波長１０５０ｎｍにおける光学特性を示す図である。
【図１０】設計パラメータであるｄ／Λ、Λ、および空孔の層数を好ましい値とした計算例２１〜２８に係るホーリーファイバの、設計パラメータおよび波長１０５０ｎｍにおける光学特性を示す図である。
【図１１】設計パラメータを図９の計算例１０の値にした場合の負分散光ファイバの分散特性を示す図である。
【図１２】本実施の形態１に係る光伝送路の残留分散を示す図である。
【図１３】分散補償ホーリーファイバのｄ／Λと、波長１０５０ｎｍにおけるＤＰＳ値、および波長１０００〜１３００ｎｍにおける光伝送路の残留分散の最大絶対値との関係を示す図である。
【図１４】分散補償ホーリーファイバのｄ／Λと、波長１０５０ｎｍにおける波長分散との関係を示す図である。
【図１５】分散補償ホーリーファイバのＤＰＳ値を−３００ｎｍとした場合の光伝送路の残留分散を示す図である。
【図１６】本発明の実施の形態２に係る光伝送システムのブロック図である。
【符号の説明】
【００４３】
１０      光伝送路
１１      負分散ホーリーファイバ
１１ａ    コア部
１１ｂ    クラッド部
１１ｃ    空孔
１２      分散補償ホーリーファイバ
１２ａ    コア部
１２ｂ    クラッド部
１２ｃ    空孔
２０      光送信器
３０      光受信器
１００      光伝送システム
Ｌ１、Ｌ２  三角格子
【図１】
0005137492.tif 000002
【図２】
0005137492.tif 000003
【図３】
0005137492.tif 000004
【図４】
0005137492.tif 000005
【図５】
0005137492.tif 000006
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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