(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも調理用領域として利用可能なガラス製の天板と、
高周波磁界を発生するための誘導加熱コイルと上記誘導加熱コイルを駆動するインバータ回路とを有するとともに上記誘導加熱コイルからの磁界により調理用容器を誘導加熱可能なコイルユニットと、現時点における位置を表示するために発光する第１の発光素子とが搭載された平板状のベースプレートと、
上記ベースプレートを水平方向に移動させる水平方向移動手段と、
残熱位置を表示するための第２の発光素子が搭載された残熱位置表示手段とを備え、
上記水平方向移動手段は、上記コイルユニットによる誘導加熱終了後に当該誘導加熱位置へ上記残熱位置表示手段を移動させ、
上記第２の発光素子は、少なくとも上記誘導加熱位置に上記残熱位置表示手段が位置している際に発光するように制御されること
を特徴とするシステムキッチン。
【請求項２】
上記ベースプレートを鉛直方向に昇降させることにより、上記天板の底面へ近接させ、又は離間させる昇降駆動手段を更に備え、
上記昇降駆動手段は、上記コイルユニットにより上記調理用容器を誘導加熱させる際には、上記ベースプレートを上記天板の底面へ近接させ、上記ベースプレートによる誘導加熱を終了させた後にこれを上記天板の底面から離間させ、
上記水平方向移動手段は、上記誘導加熱位置へ上記残熱位置表示手段を移動させる際には、上記天板の底面と上記ベースプレートとの間隙に当該残熱位置表示手段を介在させてその後静止させるとともに、上記ベースプレートを誘導加熱すべき他の位置へ移動させること
を特徴とする請求項１記載のシステムキッチン。
【請求項３】
上記残熱位置表示手段は、上記コイルユニットによる誘導加熱位置に対して送風することによりこれを冷却するための送風ファンが設けられていること
を特徴とする請求項１又は２記載のシステムキッチン。
【請求項４】
少なくとも調理用領域として利用可能なガラス製の天板と、
高周波磁界を発生するための誘導加熱コイルと上記誘導加熱コイルを駆動するインバータ回路とを有するとともに上記誘導加熱コイルからの磁界により調理用容器を誘導加熱可能なコイルユニットと、現時点における位置を表示するために発光する第１の発光素子とが搭載された平板状のベースプレートと、
上記ベースプレートを水平方向に移動させる水平方向移動手段と、
残熱位置を表示するための第２の発光素子を上記ベースプレートの移動可能な領域に沿って設けた残熱位置表示手段とを備え、
上記第２の発光素子は、上記コイルユニットによる誘導加熱終了後に発光するように制御されること
を特徴とするのシステムキッチン。
【請求項５】
上記ベースプレートの移動可能な領域に沿って設けられ、残熱を検出するための温度検知手段をさらに備え、
上記第２の発光素子は、上記ベースプレートの移動可能な領域に沿って複数設けられ、上記温度検知手段により残熱が検出された箇所に近接する第２の発光素子が発光するように制御されること
を特徴とする請求項４記載のシステムキッチン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、システムキッチンに関し、特に天板上において調理用容器を載置してコイルユニットを介して誘導加熱調理する際に好適なシステムキッチンに関する。
【背景技術】
【０００２】
台所に設置されるシステムキッチン５０は、図１２に示すように、流し台キャビネット５１と、これに互いに隣接して設置されるコンロ用キャビネット５２と、それらを被覆する１枚の天板５３とを備えている。このシステムキッチン５０においては、天板５３のうち流し台キャビネット５１を被覆する流し台領域Ａにはシンク５４が形成されており、このシンク５４に対して水栓６１から湯水が供給されることになる。コンロ用キャビネット５２を被覆するコンロ領域Ｂの前面部寄りには長方形の開口部５６が切り抜かれて、その開口部５６から１台のコンロ５５がコンロ用キャビネット５２上に落とし込まれている。また、この流し台領域Ａと、コンロ領域Ｂの中間には、調理台ユニット領域Ｃが形成され、ユーザは、かかる調理台ユニット領域Ｃの上面に貼り渡されている天板５３上において食物を調理し、或いは調理に必要な器具や食器等を載置する。
【０００３】
ここで一般的にシステムキッチンとは、収納用の各種フロアキャビネットを併設し、該フロアキャビネット上にはワークトップを有し、必要によってシンクあるいは加熱調理機器を配した、モジュール化されコーディネートされた組み合わせ型キッチンであり、広義には、間仕切り収納キャビネットやダイニングカウンターを含む。これらワークトップ又はカウンターを総称して、以下天板という。
【０００４】
図１３は、かかるコンロ領域Ｂ並びに調理台ユニット領域Ｃにおける使用例を示している。
【０００５】
この図１３に示す例において、先ずコンロ領域Ｂでは、コンロ５５本体を構成する本体ケース８１が天板上から落とし込み状態に固定装着されている。このコンロ５５本体には、複数のガスバーナ８４が配設されており、上面に設けられたカバー８３には、該各ガスバーナ８４が臨むバーナ用開口部８５が開設されている。さらに、前記バーナ用開口部８５上方には五徳８６が配設され、バーナの炎や、炎により生じた熱気が五徳８６の爪部に載置された調理鍋７４等の底面に沿って五徳８６の外側に放出されるようになっている。即ち、ガスバーナ８４を燃焼させることにより、前記五徳８６に載置した調理鍋７４内の食材等を加熱調理することが可能となる。
【０００６】
また、調理台ユニット領域Ｃでは、実際に食物を切り刻み、加工するためのまな板９１や、洗浄した食器類を乾燥させるためのステンレス製の食器篭９２等が載置される。さらには、トースター６５,ジューサー６９,炊飯器７１等のような実際の調理に必要な調理用機器等が所狭しと配置されることになる。これら各調理用機器は、コンセント６１やプラグ６７を介して電源が供給される。
【０００７】
これらトースター６５やジューサー６９、炊飯器７１等の各種調理用機器の代替として、例えば泡立て器や食器洗い機等の各種調理用機器をこの調理台ユニット領域Ｃに配置する場合もあり、同じくコンセント６１からの電源を供給することになる。
【０００８】
ところで、数多くのレシピが研究されつつある中、和洋東西多彩を極めた多岐にわたる調理が家庭においても実現可能となった昨今において、多くの調理用機器を同時に動作させる必要性も高まっている。
【０００９】
しかしながら、上述の如き従来のシステムキッチンにおいて多くの調理用機器を同時に動作させるためには、面積が限定された調理台ユニット領域Ｃにおいて、多くの調理用機器を配置しなければならない。このため、食器籠９２を含め他の食器を置くスペースや、まな板９１を使用して食物を加工するためのスペースが必然的に小さくなる。また、調理台ユニット領域Ｃに隣接するコンロ領域Ｂにおいてもガスコンロを利用して調理鍋に入れた食物等を同時に煮たりする場合もあるが、かかるガスコンロからの熱が調理台ユニット領域Ｃ上に置いてある調理用機器に伝熱することもあるため、かかる調理用機器の配置箇所において更なる制約がかかる。
【００１０】
一方、多くのガスコンロを用いて一度に多くの食物等を同時に煮炊きする場合には、ガスコンロを増設する必要があるところ、上述のガスコンロ領域Ｂにおける天板上の占有率を高く設定するとともに調理台ユニット領域Ｃの占有率を低く設定したい場合もある。また、図１１に示す既存のシステムキッチンにおいては、本体ケースが天板上から落とし込み状態に固定装着されるものであり、ガスコンロを増設し、ガスコンロ領域を大幅に移動させることはできなかった。
【００１１】
従って、調理台ユニット領域Ｃやコンロ領域Ｂの天板上における占有比率をユーザの意思に応じて可変とすることにより、かかる調理をより効率的に実現することが望まれている。
【００１２】
特にこのような要請に応えるためには、ガスコンロの配置の自由度をいかにして向上させるかが最重要課題となる。かかる課題を解決すべく、電磁誘導を利用して加熱調理する誘導加熱機器を上記ガスコンロの代替として用いる手法が従来において提案されている（例えば、特許文献１参照。）。
【００１３】
この特許文献１に示される誘導加熱機器１００は、例えば図１４に示すように、調理鍋等に代表される負荷部９８とこの負荷部９８を誘導加熱する磁気発生部９９とを備え、この磁気発生部９９は、上記負荷部９８を載置するためのトッププレート１０３と、トッププレート１０３の下部に設けられ、上記誘導加熱を実行するための高周波磁界を発生する一次コイル１０４とこの一次コイル１０４を駆動するインバータ１０７とを備え、このインバータ１０７には電源コード１０９を介して電源が供給されることになる。
【００１４】
ユーザは、この磁気発生部９９を天板上の任意の位置に配置することができるため、調理台ユニット領域Ｃとコンロ領域Ｂとを区別することなく、誘導加熱機器１００と調理用機器との間で自由な配置のバリエーションを楽しむことが可能となる。
【特許文献１】特開平５−１８４４７１号公報
【特許文献２】特開２００６−２３０５１６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
しかしながら、この従来の誘導加熱機器１００を上述したガスコンロの代替として用いる場合には、負荷部９８のみならず、磁気発生部９９本体をも天板上に載置しなければならない。磁気発生部９９は、一次コイル１０４やインバータ１０７を始めとした各種デバイスを実装する関係上、幅や奥行きが広くなり、しかも厚みが増してしまう。このため、天板上に載置された磁気発生部９９自体が広大なスペースを占有してしまうことにもなり、他の調理用機器における配置の自由度が確保できなくなり、ひいては天板上のスペースを有効に活用することができなくなるという問題点が生じる。
【００１６】
また、この誘導加熱機器１００では、インバータ１０７に接続された電源コード１０９が天板上に置かれることになるため、その煩わしさを解消することができない。特に多くの調理用機器を同時に使用する場合には、コンセント６１に加えプラグ６７を用いていわゆるタコ足配線により電源コード１０９を接続しなければならず、流せる電流自体に制限がかかるとともに、制限を越えた電流を流してしまうと電源コード自体が加熱し火災の原因ともなり得る。また、誘導加熱機器１００の天板上における配置位置は、あくまで電源コード１０９の長さやシステムキッチンに配設されているコンセントの位置等により支配されるところ、かかる配置の自由度につき一定の制約もかかることになる。
【００１７】
このため、例えば特許文献２においては、調理用容器が載置される天板の下部において少なくとも調理用容器が載置可能な位置に応じた空間を形成し、かかる空間内にコイルユニットを移動自在に配置させる技術が開示されている。
【００１８】
これにより、調理用容器が天板上の任意の位置に載置された場合であっても、その載置位置へコイルユニットを移動させることができ、さらには、そのコイルユニットにより発生される高周波磁界により調理用容器を誘導加熱することが可能となる。即ち、ユーザは、天板上の好みの箇所に調理用容器を載置するだけでよく、配置のバリエーションを僅かに改変する場合においても、労力の負担を軽減することが可能となる。
【００１９】
しかしながら、このようなコイルユニットを移動可能なシステムキッチンでは、天板上の任意の箇所を加熱領域とすることができる一方で、逆に天板上の任意の箇所が熱せられている状態となる。現時点においてコイルユニットの天板下における位置をユーザが認識しないまま、過って天板に手を触れてしまうと、仮に当該箇所の下にコイルユニットが位置していてしかも誘導加熱が行われている途中である場合、ユーザは火傷をしてしまう可能性もある。
【００２０】
特に誘導加熱が行われている途中においては、コイルユニットの直上に調理用容器が載置されているため、当該調理用容器が目印になり、ユーザは現時点における加熱位置を認識できる場合は多い。しかしながら、このコイルユニットによる誘導加熱終了後、調理用容器を別の箇所に移し、コイルユニットも他の位置へ移動させた場合においては、上記誘導加熱による残熱が天板上に蓄積されている場合がある。かかる場合において、上記残熱が蓄積されている天板にユーザが手を触れてしまうと、火傷をしてしまう可能性もある。
【００２１】
特に現時点において誘導加熱が行われていない箇所では、調理用容器が載置されていない場合も多くあることから、ユーザはこれを目印にすることができず、つい直前までコイルユニットを介した誘導加熱が行われていたことを忘れてつい手を触れてしまう可能性が高い。このため、現時点におけるコイルユニットの加熱位置をユーザに認識させるとともに、コイルユニットを移動させた後の天板上の残熱位置もユーザに認識させることにより、コイルユニットを移動自在に天板下に配置するシステムキッチンの安全性を向上させる必要性があった。
【００２２】
そこで、本発明は、上述した問題点に鑑みて案出されたものであり、その目的とするところは、誘導加熱すべき調理用容器をユーザの要望に応じた天板上の任意の箇所に配置することができ、かつ天板上のスペースをより有効的に活用することができるシステムキッチンを提供する上で、特にコイルユニットによる現時点の加熱位置や残熱位置をユーザに対して認識させることにより安全性を向上させることが可能なシステムキッチンを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２３】
上述した課題を解決するために、本発明を適用した請求項１に記載のシステムキッチンは、少なくとも調理用領域として利用可能なガラス製の天板と、高周波磁界を発生するための誘導加熱コイルと上記誘導加熱コイルを駆動するインバータ回路とを有するとともに上記誘導加熱コイルからの磁界により調理用容器を誘導加熱可能なコイルユニットと、現時点における位置を表示するために発光する第１の発光素子とが搭載された平板状のベースプレートと、上記ベースプレートを水平方向に移動させる水平方向移動手段と、残熱位置を表示するための第２の発光素子が搭載された残熱位置表示手段とを備え、上記水平方向移動手段は、上記コイルユニットによる誘導加熱終了後に当該誘導加熱位置へ上記残熱位置表示手段を移動させ、上記第２の発光素子は、少なくとも上記誘導加熱位置に上記残熱位置表示手段が位置している際に発光するように制御されることを特徴とする。
本発明を適用した請求項４に記載のシステムキッチンは、少なくとも調理用領域として利用可能なガラス製の天板と、高周波磁界を発生するための誘導加熱コイルと上記誘導加熱コイルを駆動するインバータ回路とを有するとともに上記誘導加熱コイルからの磁界により調理用容器を誘導加熱可能なコイルユニットと、現時点における位置を表示するために発光する第１の発光素子とが搭載された平板状のベースプレートと、上記ベースプレートを水平方向に移動させる水平方向移動手段と、残熱位置を表示するための第２の発光素子を上記ベースプレートの移動可能な領域に沿って設けた残熱位置表示手段とを備え、上記第２の発光素子は、上記コイルユニットによる誘導加熱終了後に発光するように制御されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２４】
現時点における位置を表示するために発光する第１の発光素子とが搭載された平板状のベースプレートと、上記ベースプレートを水平方向に移動させる水平方向移動手段とを備えることにより現時点の加熱位置を容易に把握することが可能となり、安全性を向上させることが可能となる。また、残熱位置を表示するための第２の発光素子が搭載された残熱位置表示手段をさらに備え、コイルユニットによる誘導加熱終了後に当該誘導加熱位置へ残熱位置表示手段を移動させることにより、ユーザに対して残熱位置を認識させることにより、安全性をより向上させることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、本発明を実施するための最良の形態として、飲食店や家庭等において食物を調理する際に適用されるシステムキッチンについて、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２６】
本発明を適用したシステムキッチン１は、少なくともワークトップ又はカウンター（以下、これらを天板という）を有するシステムキッチンであって、図１に示すように、キャビネット１１と、このキャビネット１１における上面を被覆する天板１３と、この天板１３に隣接する流し台領域Ａにおいて形成されたシンク１４と、シンク１４に対して湯水を供給するための水栓１５とを備えている。以下では、システムキッチン１を、キッチンの作業台を壁面から分離し、島（Island）型に設けたいわゆるアイランドキッチンとして適用する場合について説明をするが、かかる場合に限定されるものではなく、シンク、コンロのある作業台を1列に並べたいわゆる１列型キッチン、或いはシンク、コンロをL字型に並べたいわゆるＬ型キッチンとして適用するようにしてもよい。
【００２７】
キャビネット１１は、例えば前面側に片開き可能に軸着されている図示しない扉や収納用引出を設けてもよく、これら各扉や収納用引出内には、主として台所用具や食器等を収納可能な棚やケース等を設けるようにしてもよい。
【００２８】
シンク１４には、水切り用の凹み部等が形成されており、底面には排水口が設けられている。このシンク１４において、凹み部並びに排水口は、プレス成形や注型成形、インジェクション成形等の方法により互いに一体に成形されている。シンク１４の材質は、特に限定されるものではないが、耐熱性のある樹脂やステンレス鋼板等の金属を用いることも可能である。
【００２９】
天板１３は、表面が平滑なガラス板で構成されている。この天板１３上には、食材等を加熱調理するための調理鍋やポット等に代表される調理用容器や、実際に食材を切り刻み、加工するためのまな板がユーザ任意の位置に載置可能な構成とされている。この天板１３は、全ての領域が同素材で構成される場合に限定されるものではなく、後述するコイルユニットを配置する範囲について上述の如きガラス板等で構成されていればよい。
【００３０】
この天板１３上には、調理用容器が複数に亘り任意の位置に載置される場合もあるし、まな板以外に、図示しない食器篭や炊飯器、ジューサー等といった各種調理用容器２０がそれぞれ任意の位置に載置される場合もある。即ち、この天板１３は、調理用容器２０が載置される可能性があることから、耐熱性、耐衝撃性、耐薬品性、機械的強度に優れた材料で構成する必要があるところ、通常、耐熱ガラスやセラミックス等で構成される。
【００３１】
ちなみに、本発明を適用したシステムキッチン１では、天板１３上に載置された調理用容器２０につき、ＩＨヒーターを利用して誘導加熱する。実際にこの誘導加熱は、天板１３の下部に配設されたコイルユニット３を介して実行していくことになる。また、このシステムキッチン１では、ユーザがこれらコイルユニット３を操作するための操作板９５が天板１３側方に配設されてなるとともに、この操作板９５を介してユーザの操作を受けてコイルユニット３に制御信号を送信するための中央制御ユニット９４が内部に実装されている。
【００３２】
コイルユニット３は、少なくとも１箇所に亘り移動自在に配置されてなる平板状のベースプレート４に搭載されている。以下では、図１に示すように、天板１３の長手方向Ｘに４列のベースプレート４ａ〜４ｄを配列させた場合を例にとり説明をする。このとき、ベースプレート４ａ〜４ｄをユーザによる指示に基づいて制御することとし、ベースプレート４ｄを、天板１３上に載置された調理用容器２０へ向けて自動的に移動制御するものとする。
【００３３】
また、これらベースプレート４ａ〜４ｄは、天板１３の幅方向Ｙに移動自在とされているものとする。なお、天板１３上には、これらベースプレート４ａ〜４ｄが配列されている箇所に応じたマーキングが描かれていてもよい。
【００３４】
ベースプレート４は、天板１３下部における空間１９中に配設される。この空間１９は、天板１３と底板の周囲を側壁で囲むことにより密閉状態とされたいわゆる閉空間として構成される。ちなみに、この空間１９は、天板１３上において調理用容器２０が載置可能な位置に対応させて形成されている。
【００３５】
また、この各ベースプレート４ａ〜４ｄの移動方向Ｙに沿って、さらに残熱位置表示ユニット５ａ〜５ｄが設けられている。
【００３６】
図２は、このベースプレート４、残熱位置表示ユニット５の構成を拡大した斜視図である。また、図３は、このベースプレート４、残熱位置表示ユニット５の側断面図を示している。コイルユニット３が搭載されたベースプレート４は、レール１３０に係合されてなる。ちなみに、このレール１３０はＹ方向に延長されている。即ち、このレール１３０に係合されたベースプレート４は、このレール１３０に沿ってＹ方向へ移動自在とされている。また、このベースプレート４上には、更に第１の発光素子１２１が少なくとも１箇所以上において形成されている。
【００３７】
残熱位置表示ユニット５は、枠体１２４と、この枠体１２４におけるレール１３０を挟んで両端に設けられた第２の発光素子１２２と、この枠体１２４の当該両端にそれぞれ設けられた係合部１２５、１２７と、枠体１２４の中心に向けて気体を送風可能な冷却ファン１２３とを備えている。係合部１２５、１２７に対してそれぞれ係合可能な鋼棒からなるレール１２６、１２８とを備えている。レール１２６、１２８は、レール１３０と平行となるようにＹ方向に向けて延長されている。この残熱位置表示ユニット５は、このレール１２６、１２８に沿ってＹ方向へ移動自在とされている。なお、第２の発光素子１２２は、枠体１２４の両端に設けられている場合に限定されるものではなく、枠体１２４における少なくとも１箇所以上において設けられていればよい。
【００３８】
このようにシステムキッチン１においては、コイルユニット３ａ〜３ｄ（ベースプレート４ａ〜４ｄ）を幅方向Ｙに移動させることができるため、天板１３上の大半の領域で、鍋等の調理用容器を誘電加熱することができる。即ち、本実施形態のシステムキッチン１は、流し台領域Ａ以外の領域が、従来のコンロ領域及び調理台ユニット領域の両方の機能を兼ね備えた加熱調理領域Ｄとして機能させることが可能となる。このため、ユーザは、天板１３上の任意の位置で加熱調理を行うことができると共に、天板１３上の任意の位置でまな板等を載置して調理を行うことができ、更には天板１３上の任意の位置に各種調理用機器を載置することができる。
【００３９】
なお、ベースプレート４は、図示しない昇降ユニットを介して昇降可能とされている。この昇降ユニットの昇降動作は、後述するモータ１３１により制御されることになる。このモーター１３１の回転に応じてベースプレート４が下降限と上昇限との間を昇降することになる。また、このベースプレート４は、係合されたレール１３０に沿って後述するベースプレート駆動機構を介して移動可能とされている。このベースプレート駆動機構は、ベースプレート４を水平方向へ駆動するための例えばモータやシリンダ等、周知のいかなる手段により具体化されていてもよい。
【００４０】
同様に残熱位置表示ユニット５は、係合されたレール１２６、１２８に沿って後述する枠体駆動機構を介して移動可能とされている。この枠体駆動機構は、ベースプレート４を水平方向へ駆動するための例えばモーターやシリンダ等、周知のいかなる手段により具体化されていてもよい。
【００４１】
また、ベースプレート４と残熱位置表示ユニット５とは、図３に示すように、互いに非接触となるような形状で構成されている。即ち、この残熱位置表示ユニット５は、ベースプレート４の周囲を迂回するような断面形状で構成されている。これにより、ベースプレート４、残熱位置表示ユニット５を互いに独立してＹ方向へ動かしても互いに接触することなくぶつからずに移動を実現することが可能となる。
【００４２】
このベースプレート４の水平移動、昇降動作や、残熱位置表示ユニット５の水平移動は、中央制御ユニット９４による制御に基づいて実行されていくことになる。この中央制御ユニット９４は、操作板９５に接続されており、この操作板９５に対するユーザの操作状況が全てこの中央制御ユニット９４に伝えられることになる。この結果、操作板９５を操作することにより中央制御ユニット９４を介してベースプレート４（コイルユニット３）を制御することが可能となる。
【００４３】
図４は、中央制御ユニット９４やコイルユニット３ａ〜３ｄの駆動部を示すブロック図であり、図５はコイルユニット３ａ〜３ｄの構造を示す断面図である。
【００４４】
中央制御ユニット９４は、ＣＰＵ等で構成される制御部４０１と、液晶パネル等を介してユーザに対して所定の情報を表示する表示部３６３とを備え、この制御部４０１から、モーター１３１、ベースプレート駆動機構１３３、枠体駆動機構１３４に制御信号を送信可能としているとともに、操作板９５を介したユーザからの入力信号を制御部４０１を介して受け付ける。
【００４５】
操作板９５には、ユーザが実際にコイルユニット３ａ〜３ｄを操作するためのキー及びボタン等が設けられている。この操作板９５においてユーザから入力された内容は、制御部４０１へ通知され、制御部４０１は、接続された制御回路３４７へこれを通知し、制御回路３４７はかかる入力された内容に基づいてコイルユニット３ａ〜３ｄの各構成要素を制御していくことになる。また、この制御部は、操作板９５を介したユーザからの入力に基づいて制御信号を生成し、これをモーター１３１、ベースプレート駆動機構１３３、枠体駆動機構１３４に送信する。その結果、ユーザから入力された内容に基づいて、コイルユニット３による誘導加熱や、ベースプレート４、残熱位置表示ユニット５の移動動作を実現することが可能となる。
【００４６】
第２の発光素子１２２に対しては、制御部４０１から枠体駆動機構１３４を介して制御信号が送信されてくることになる。第２の発光素子１２２は、例えばＬＥＤ（Light Emitting Diode）等で構成され、制御部４０１から送信されてきた信号に基づいて発光自在に構成されている。
【００４７】
冷却ファン１２３に対しては、制御部４０１から枠体駆動機構１３４を介して制御信号が送信されてくることになる。冷却ファン１２３は、図示しない羽部を回転させることにより、枠体１２２内部に対して送風することが可能となる。
【００４８】
なお、この操作板９５は、液晶のタッチパネル等を想定しているが、これに限定されるものではなく、例えば、無線通信でユーザからの入力内容を送信するためのリモートコントローラで構成されていてもよい。
【００４９】
コイルユニット３ａ〜３ｄは、インバータブロック３３１と、制御ブロック３３２に大別されて構成されている。このインバータブロック３３１は、実際に誘導加熱する高周波磁界を制御するためのブロックであり、制御ブロック３３２は、コイルユニット３全体を制御するためのブロックである。
【００５０】
インバータブロック３３１は、家庭用のＡＣ２００Ｖ（５０／６０Ｈｚ）の電源を電源プラグ３２９から電源コード３３０を介して受給する整流回路３３３と、この電源コード３３０と整流回路３３３との間に配設された電流検知コイル３４４と、この整流回路３３３に接続されてなり、鉄心にコイルを巻回すことにより構成されるチョークコイル３３４と、このチョークコイル３３４との間で直列ＬＣ回路を構成するコンデンサ３３５と、整流回路３３３の出力端子間を直列に接続するようにして配設される第１のスイッチング素子３３６並びに第２のスイッチング素子３３７と、これらスイッチング素子３３６，３３７に対して並列に接続される２つの共振コンデンサ３３８，３３９と、これら共振コンデンサ３３８，３３９の接続点に短絡されるカーレントトランス３４０と、インバータブロック３３１の内部の何れかに実装される回路保護サーモ３４１とを備えている。このインバータブロック３３１におけるカーレントトランス３４０の一端側と、上記スイッチング素子３３６，３３７の接続点には、さらに誘導加熱コイル３４２が接続され、この誘導加熱コイル３４２の略中心付近には鍋温度検知サーミスタ３５０が設けられている。
【００５１】
制御ブロック３３２は、インバータブロック３３１における電流検知コイル３４４に接続される一次電流検知回路３４５と、整流回路３３３へ供給される電流を検知するための電源電圧検知回路３４６と、少なくとも一次電流検知回路３４５並びに電源電圧検知回路３４６に接続されてなり、この制御ブロック３３２全体を制御するための中央演算ユニットとしての役割を担う制御回路３４７と、この制御回路３４７と上記スイッチング素子３３６，３３７とに接続されるインバータ駆動回路３４８と、接続された回路保護サーモ３４１からの検知情報を制御回路３４７へ送信するための温度検知回路３４９と、カーレントトランス３４０並びに制御回路３４７に夫々接続されるコイル電流検知回路３５１と、温度検知サーミスタ３５０並びに制御回路３４７に夫々接続される鍋温度検知回路３５２とを少なくとも備えている。また、この制御ブロック３３２は、制御回路３４７に対して更に冷却ファン３５４と、アラーム３６２と、第１の発光素子１２１とを接続して構成されている。
【００５２】
図５に示すように、上述した各構成要素は、筐体３０５内部に実装されている。特に、インバータブロック３３１及び制御ブロック３３２は、載置台３０６上に載置されて取り付けられることになる。また、この筐体３０５には、冷却用ファン３５４の配設位置近傍の底面に吸気口３５８が形成されており、さらに一の側面には排気口３５９が形成されている。
【００５３】
次に、インバータブロック３３１の各構成要素について詳細に説明する。整流回路３３３は、接続された電源プラグ３２９からの電源用電流を整流するために配設されたものであって、供給された交流としての電源用電流を直流に変換する。チョークコイル３３４とコンデンサ３３５とにより構成されるＬＣ直列回路は、いわゆる平滑回路を構成する。スイッチング素子３３６，３３７は、例えばトランジスタ等で構成され、各スイッチング素子３３６，３３７のエミッタとコレクタには逆導通用のダイオード３６２，３６３がそれぞれ並列接続される。スイッチング素子３３６のベースにはインバータ駆動回路３４８からの駆動信号ＱＡが供給され、スイッチング素子３３７のベースにはインバータ駆動回路３４８からの駆動信号ＱＢが供給される。即ち、インバータ駆動回路３４８は、この駆動信号ＱＡと駆動信号ＱＢとを交互に供給することにより、共振コンデンサ３３８，３３９と誘導加熱コイル３４２に共振電流を流すことが可能となる。
【００５４】
誘導加熱コイル３４２は、図５に示すように、筐体３０５の上面３０５ａに対向させて配設されている。この誘導加熱コイル３４２における巻き数は、上記調理用容器２０を加熱する際における電力を支配するものであり、調理用容器２０における底板の表皮抵抗や共振電流の大きさとの関係において最適に調整されている必要がある。この誘導加熱コイル３４２は、上記供給される共振電流に基づいて共振されることになり、その結果、高周波磁界を発生させることが可能となる。
【００５５】
回路保護サーモ３４１は、温度の変化に応じて抵抗値が変化するサーミスタ等で構成されており、主としてインバータブロック３３１や制御ブロック３３２を構成する空間の温度を測定するものである。
【００５６】
温度検知サーミスタ３５０は、回路保護サーモ３４１と同様にサーミスタで構成されている。この鍋温度検知サーミスタ３５０は、天板１３を介して調理用容器２０の温度を検知するためのものであり、上述の如く誘導加熱コイル３４２の中心付近に配設される。更にまた、カーレントトランス３４０は、誘導加熱コイルに流れる共振電流の電流値を検知するためのコイル等である。
【００５７】
次に、制御ブロック３３２の各構成要素について詳細に説明する。一次電流検知回路３４５は、接続された電流検知コイル３４４を介して、電源プラグ３２９を介して供給される電源用電流の電流値を検知する。そして、一次電流検知回路３４５は、検知した電流値を制御回路３４７へと通知する。
【００５８】
電源電圧検知回路３４６は、電源プラグ３２９からの電源用電流に基づく電圧を検知し、この検知した電圧を制御回路３４７へ通知するものである。
【００５９】
制御回路３４７は、例えばＣＰＵ等で構成される。そして、制御回路３４７には、上述した一次検知回路３４５により検知された電流値が通知され、電源電圧検知回路３４６により検知された電圧が通知された場合には、これらを参照しつつ、設定された電力となるようにインバータ駆動回路３４８を制御する。また、制御回路３４７は、操作部３５７を介したユーザからの命令を解釈し、これに基づいてインバータ駆動回路３４８、冷却ファン３５４及びアラーム３６２を制御すると共に、表示部３６３を介して所定の情報を表示する。
【００６０】
インバータ駆動回路３４８は、正弦波信号を発振させるための発振回路であり、制御回路３４７による制御に基づいて、上記駆動信号ＱＡ又は駆動信号ＱＢを生成するものである。
【００６１】
温度検知回路３４９は、回路保護サーモ３４１における抵抗値の変化を検出するものである。この温度検知回路３４９は、検出した回路保護サーモ３４１の抵抗値の変化に基づき、筐体３０５の内部の温度を検知する。この温度検知回路３４９は、検知した筐体３０５内部の温度を制御回路３４７へ通知する。制御回路３４７は、温度検知回路３４９からの通知を介して筐体３０５内部の温度を随時認識することが可能となる。これにより、例えば運転中において冷却ファン等が停止した場合、及び吸気口３５８又は排気口３５９が詰まった場合等のように冷却性能が低下し、筐体３０５の内部の温度が急激に上昇した場合には、制御回路３４７は、温度検知回路３４９を介してこれを認識し、コイルユニット３ａ〜３ｄの動作を停止させることも可能となる。
【００６２】
コイル電流検知回路３５１は、カーレントトランス３４０により検知された共振電流の電流値を読み取り、これを制御回路３４７へ通知するものである。この制御回路３４７は、コイル電流検知回路３５１を介して共振電流の電流値を随時認識することができる。これにより、制御回路３４７は、例えば、調理用容器２０の材質や形状に応じて決定される誘導加熱に必要な電力に対して、必要以上の共振電流が流れるのを抑制することが可能となり、更には、誘導加熱中において調理用容器２０が外された場合において、コイルユニット３ａ〜３ｄの動作を停止させるとともに、アラーム３６２を介してこれをユーザに通知することも可能となる。
【００６３】
鍋温度検知回路３５２は、鍋温度検知サーミスタ３５０における抵抗値の変化を検出し、この検出した鍋温度検知サーミスタ３５０の抵抗値の変化に基づき、調理用容器２０の温度を検知するものである。そして、鍋温度検知回路３５２は、検知した調理用容器２０の温度を制御回路３４７へ通知する。これにより、制御回路３４７は、温度検知回路３４９からの通知を介して調理用容器２０の温度を随時認識することが可能となり、例えば調理用容器２０の底部の温度が規定値以上に上昇した場合には、コイルユニット３ａ〜３ｄの動作を停止させることも可能となる。
【００６４】
冷却ファン３５４は、制御回路３４７による制御に基づいて回転し、この冷却ファン３５４の回転に応じて、吸気口３５８から冷却風が吸い込まれる。そして、この吸い込まれた冷却風は、インバータブロック３３１や制御ブロック３３２上を通過することによりこれらを冷却し、排出口３５９から外部へと排出される。
【００６５】
アラーム３６２は、制御回路３４７による制御に基づいて所定の音を発生させる音声発振器で構成される。
【００６６】
第１の発光素子１２１は、例えばＬＥＤ（Light Emitting Diode）等で構成され、制御回路３４７から送信されてきた信号に基づいて発光自在に構成されている。
【００６７】
次に、コイルユニット３ａ〜３ｄの動作、即ち、上述の如く構成されたコイルユニット３ａ〜３ｄにより、調理用容器２０を誘導加熱する方法について説明する。
【００６８】
先ず、天板１３上の任意の位置に鍋等の調理用容器２０を載置し、この調理用容器２０の直下域にコイルユニットを移動させる。次に、調理用容器２０の直下域に配置されたコイルユニットにより、調理用容器２０を誘電加熱する。具体的には、先ず、電源プラグ３２９から電源コード３３０を介して電源用電流を受給する。この受給した電源用電流は、整流回路３３３において整流されることになる。このとき、インバータ駆動回路３４８は、制御回路３４７による制御の下で、スイッチング素子３３６，３３７に供給する駆動信号ＱＡ、ＱＢを調整する。
【００６９】
図６（ａ）は誘導加熱コイル３４２に流れる共振電流を示す図であり、図６（ｂ）スイッチング素子３３６に対して供給される駆動信号ＱＡを示す図であり、図６（ｃ）は、スイッチング素子３３７に対して供給される駆動信号ＱＢを示す図である。図６（ａ）〜（ｃ）に示すように、インバータ駆動回路３４８は、制御回路３４７による制御下で、時点ｔ０から時点ｔ１に至るまで駆動時間がＴ１である駆動信号ＱＡをＯＮ出力する。この駆動時間Ｔ１の間では、スイッチング素子３３６及びダイオード３６２と、誘導加熱コイル３４２と、共振コンデンサ３３８とで形成される閉回路で共振することになる。そして、インバータ駆動回路３４８は、時点ｔ１となったときに駆動信号ＱＡをＯＦＦにする。
【００７０】
次に、インバータ駆動回路３４８は、制御回路３４７による制御下で、時点ｔ２から駆動時間がＴ２である駆動信号ＱＢをＯＮ出力する。この駆動時間Ｔ２の間では、スイッチング素子３３７及びダイオード３６３と、誘導加熱コイル３４２と、共振コンデンサ３３９とで形成される閉回路で共振することになる。なお、この駆動時間Ｔ２は、上記駆動時間Ｔ１と同一である。
【００７１】
このように閉回路を変えて誘導加熱コイル３４２を共振させることにより、誘導加熱コイル３４２において高周波磁界を発生させることができる。この発生させられた高周波磁界は、天板１３を介して調理用容器２０の底板を通過していくことになる。この調理用容器２０の底板は、金属製であるため、この高周波磁界を金属製の底板に通すことにより、渦電流が発生することになる。この渦電流と調理用容器２０の持つ電気抵抗によりジュール熱が生じ、調理用容器２０自体が発熱することになる。その結果、調理用容器２０内にある食物を加熱調理することが可能となる。
【００７２】
本実施形態のシステムキッチン１においては、加熱調理台領域Ｄの横方向Ｘに複数個のコイルユニットを配列し、これらのコイルユニットを加熱調理台領域Ｄの縦方向Ｙに移動可能としているため、コイルユニットを移動させることにより、ユーザは、天板１３上の任意の位置に加熱調理容器２０を配置することができ、調理内容によって、適宜都合のよい場所で加熱調理することができる。また、加熱調理を行っていない領域は、全て調理台として使用可能であるため、調理台スペースの位置が限定されず、従来のシステムキッチンに比べて、調理台スペースを広くとることができる。更に、このシステムキッチン１においては、加熱調理台領域Ｄにおける略全ての領域が、誘電加熱領域でありかつ調理台領域であるため、調理台スペース及び加熱スペースの広さを適宜、フレキシブルに変更させることが可能となり、限られた天板１３上のスペースを効率的に利用することが可能となる。
【００７３】
なお、本実施形態のシステムキッチン１においては、加熱部となるコイルユニットを４台配設しているが、本発明はこれに限定されるものではなく、横方向Ｘに複数個のコイルユニットが配列されていればよく、その数はキャビネット１１の横方向Ｘにおける長さに応じて変えることができる。また、本実施形態のシステムキッチン１においては、Ｙ方向に複数個のコイルユニットを配列させる構成としてもよい。
【００７４】
更に、本実施形態はアイランドタイプのシステムキッチンを例に説明しているが、本発明はこれに限定されるものではなく、本発明の構成は、流し台領域Ａが設けられた作業台と加熱調理部Ｄが設けられた作業台とを1列に並べたいわゆる１列型キッチン、及び流し台領域Ａが設けられた作業台と加熱調理部Ｄが設けられた作業台とをＬ字型に並べたいわゆるＬ型キッチンにも適用することができる。更にまた、コイルユニット３の初期状態の位置も、縦方向Ｙにおける中央部に限定されるものではなく、用途に応じて適宜設定することができ、例えば、１列型キッチンに適用する場合は、コイルユニット３を壁面側に寄せた状態を初期状態をとすることもできる。
【００７５】
なお、本発明では、コイルユニット３による現時点の加熱位置や残熱位置をユーザに対して認識させることができる。以下、このユーザに対して加熱位置や残熱位置を認識させるプロセスについて説明をする。
【００７６】
先ず図７におけるａ−１に示すように、コイルユニット３が搭載されたベースプレート４を介して調理用容器２０を誘導加熱している状態の下では、第１の発光素子１２１を発光させる。第１の発光素子１２１が発光している状態の意味するところは、現時点においてコイルユニット３を介して誘導加熱が行われていることであり、天板１３における当該発光箇所の周囲は温度が高くなっていることを警告するものである。天板１３をガラス等で構成しておくことにより、仮にこれを装飾の観点から色付きガラスとした場合においても、ＬＥＤ等の発光を外側から視認し、確認することが可能となる。また、調理用容器２０を他の箇所へ移し、天板１３におけるベースプレート４の直上には、何ら他の調理用容器２０等が載置されていない状態の下においても、コイルユニット３を介した誘導加熱を継続させる場合には、この第１の発光素子１２１を点灯させたままの状態で維持する。この発光素子１２１の点灯箇所を識別することにより、ユーザは、調理用容器２０が置かれていない天板１３上において現時点において誘導加熱が行われている箇所を認識することが可能となる。このため、天板１３上のかかる発光素子１２１の点灯箇所である高温領域に手を触れないように注意することができるため、安全性を向上させることが可能となる。
【００７７】
次にベースプレート４を現時点における誘導加熱位置から、他の箇所へと移動させたい旨の要求が操作板９５を介してユーザから入力された場合においては、先ずコイルユニット３による誘導加熱を停止させる。次に、中央制御ユニット９４による制御の下、今まで誘導加熱を行っていた位置へ向けて残熱位置表示ユニット５を枠体駆動機構１３４により移動させる。その結果、ａ−２に示すように、ベースプレート４と残熱位置表示ユニット５とが同一位置において重なることになる。かかるａ−２の状態においては、調理用容器２０が載置されている場合もあれば、載置されていない場合もあるが、何れの場合においても、ベースプレート４上の第１の発光素子１２１及び／又は残熱位置表示ユニット５における第２の発光素子１２２を点灯させる。
【００７８】
次に、ａ−３に示すように、ベースプレート４を他の位置へと移動させる。ちなみに、このａ−３の状態は、他の位置に載置された調理用容器２０の直下へベースプレート４を移動させる場合を例に挙げている。なお、直前に調理用容器２０を加熱していた箇所の天板１３には、熱が残存している。以下、これを残熱領域というが、かかる残熱領域には既に残熱位置表示ユニット５が移動されてきて静止している状態にある。この段階において残熱位置表示ユニット５における第２の発光素子１２２を点灯させておく。これにより、ユーザは、残熱領域をこの第２の発光素子１２２を介して即座に把握することが可能となる。
【００７９】
次にａ−４に示すように他の位置に載置された調理用容器２０の直下へベースプレート４を移動させた後、コイルユニット３による誘導加熱を開始する。このコイルユニット３による誘導加熱の開始に応じて第１の発光素子１２１を点灯させる。また、このａ−４の状態においても天板１３における残熱領域の温度が下がることも想定されることから、残熱領域に位置する残熱位置表示ユニット５をそのままの状態で静止させ、第２の発光素子１２２を消灯させる。このとき、加熱終了後から早い時間においては、残熱領域の温度も高いため、第２の発光素子１２２を点灯させ続けるようにしてもよい。その結果、ユーザは、このａ−４の状態において、コイルユニット３による調理用容器２０の誘導加熱が行われている箇所以外において、この第２の発光素子１２２が点灯している箇所において熱が残っていることを認識することが可能となる。このため、天板１３上のかかる発光素子１２１、１２２の点灯箇所である高温領域に手を触れないように注意することができるため、安全性を向上させることが可能となる。
【００８０】
なお本発明においては、残熱位置表示ユニット５が残熱領域に位置しているときに、冷却ファン１２３を回転させるように制御するようにしてもよい。これにより、ユーザに対して現時点における残熱領域を認識させるとともに、当該残熱領域に対して同時に送風することにより、これを冷却させることができる。その結果、残熱領域の温度を素早く下げることができ、より安全性の高いシステムを提供することが可能となる。
【００８１】
なお本発明においては、ａ−１に示すように、コイルユニット３により調理用容器２０を誘導加熱させる際には、ベースプレート４を図８(a)に示すように、天板１３の底面へ近接させるようにしてもよい。これにより誘導加熱を効率的に行うことが可能となる。次にこのベースプレート４を移動させる際には、図８(b)に示すように、ベースプレート４を天板１３の底面から離間させる。次にこの天板１３底面とコイルユニット３との間に形成された隙間に、残熱位置表示ユニット５における枠体１２４を滑り込ませる。その後このベースプレート４をＹ方向へ移動させる。
【００８２】
即ち、ベースプレート４を天板１３の底面から離間させることにより隙間を形成し、当該隙間に残熱位置表示ユニット５を介在させ、その後静止させる。これとともに、ベースプレート４を誘導加熱すべき他の位置へ移動させる。これにより、ベースプレート４は残熱位置表示ユニット５の存在が障壁になることなく、任意のＹ方向の位置へ移動させることが可能となる。
【００８３】
なお本発明は、上述した実施の形態に限定されるものではない。即ち、本発明を適用したシステムキッチン１においては、残熱位置表示ユニット５の構成を省略するようにしてもよい。かかる場合には第１の発光素子１２１を介して現時点における加熱位置のみをユーザに認識させるシステムとなる。通常、残熱位置よりも現時点における誘導加熱位置の方が温度が高いため、これをユーザに認識させるのみのシステムであっても十分な効果を得ることが可能となる。
【００８４】
また図９は、他の残熱位置表示ユニット６の形態を示している。各コイルユニット３ａ〜３ｄ（ベースプレート４ａ〜４ｄ）毎にそれぞれ残熱位置表示ユニット６ａ〜６ｄがそれぞれ割り当てられている。この残熱位置表示ユニット６ａ〜６ｄは天板１３表面を介して視認可能なＬＥＤ等の発光素子で構成されている。この残熱位置表示ユニット６ａ〜６ｄは、各コイルユニット３ａ〜３ｄ（ベースプレート４ａ〜４ｄ）単位で、残熱の有無を表示可能なデバイスとして構成される。即ち、残熱位置表示ユニット６ａが点灯した場合には、このコイルユニット３ａを構成する列の何れかに残熱領域が存在することを、また残熱位置表示ユニット６ｂが点灯した場合には、このコイルユニット３ｂを構成する列の何れかに残熱領域が存在することを、残熱位置表示ユニット６ｃが点灯した場合には、このコイルユニット３ｃを構成する列の何れかに残熱領域が存在することを、残熱位置表示ユニット６ｄが点灯した場合には、このコイルユニット３ｄを構成する列の何れかに残熱領域が存在することを示している。この残熱位置表示ユニット６への点灯並びに消灯を制御するのは、中央制御ユニット９４であるが、当該中央制御ユニット９４は、コイルユニット３ａ〜３ｄの何れかによる誘導加熱が行われているかを識別した上で、その誘導加熱が行われているコイルユニット３に対応する残熱位置表示ユニット６を点灯させることになる。
【００８５】
このように、列単位で残熱領域が存在することをユーザに認識させるのみでも、安全性を向上させることが可能となることは勿論である。
【００８６】
次に、本発明を適用したシステムキッチン１における他の実施の形態について説明をする。
【００８７】
図１０は、残熱位置表示ユニット５の代替として、残熱位置表示部４０１を設けた例を示している。この残熱位置表示部４０１は、コイルユニット３の両脇において、コイルユニット３の移動方向としてのＹ方向に沿って設けられている。この残熱位置表示部４０１は、複数のＬＥＤ４０２を配列させて構成している。この残熱位置表示部４０１に沿って図示しない温度検知部が設けられ、当該温度検知部により検出された温度情報に基づいてこのＬＥＤ４０２の発光させる箇所をコントロールするものである。図示しない温度検知部は、熱電対等によって具体化させるものである。
【００８８】
この図示しない温度検知部により、天板１３における残熱を検出し、これを中央制御ユニット９４へと送信する。中央制御ユニット９４は、残熱が検出された領域に位置するＬＥＤ４０２のみを発光させるように制御する。その結果、ユーザは、この発光させられたＬＥＤ４０２を視認することにより、残熱領域を認識することが可能となる。
【００８９】
図１１は、他の残熱位置表示部４０４の構成例を示している。この残熱位置表示部４０４は、中央制御ユニット９４による制御の下、全体が発光可能な導光管により構成されている。この形態においても同様に、残熱位置表示部４０４に沿って図示しない温度検知部が設けられている。この図示しない温度検知部により天板１３の温度が一定以上になっていることを検出した場合には、その旨を中央制御ユニット９４へと通知する。中央制御ユニット９４は、かかる通知を受けて残熱位置表示部４０４を発光させる。その結果、ユーザは、この発光させられた残熱位置表示部４０４を視認することにより、当該算熱位置表示部４０４に囲まれた領域において残熱があることを認識することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００９０】
【図１】本発明を適用したシステムキッチンの斜視図である。
【図２】ベースプレート、残熱位置表示ユニットの構成を拡大した斜視図である。
【図３】ベースプレート、残熱位置表示ユニットの側断面図である。
【図４】コイルユニットのブロック構成図である。
【図５】コイルユニットの構造を示す断面図である。
【図６】駆動信号に基づいて生成される共振電流の例につき示す図である。
【図７】本発明を適用したシステムキッチンの動作について説明するための図である。
【図８】本発明を適用したシステムキッチンの動作について説明するための他の図である。
【図９】本発明を適用したシステムキッチンにおける他の残熱位置表示ユニットの例について説明するための図である。
【図１０】本発明を適用したシステムキッチンにおける他の実施の形態について説明をするための図である。
【図１１】他の残熱位置表示部の構成例を示す図である。
【図１２】従来におけるシステムキッチンを示す図である。
【図１３】従来のシステムキッチンにおける問題点につき説明するための図である。
【図１４】従来におけるコードレス機器の例につき説明するための図である。
【符号の説明】
【００９１】
１  システムキッチン
３  コイルユニット
４  ベースプレート
５、６  残熱位置表示ユニット
１３  天板
２０  調理用容器
９４  中央制御ユニット
１２１  第１の発光素子
１２２  第２の発光素子
１２６、１２８  レール
１３１  モータ
１３３  ベースプレート駆動機構
１３４  枠体駆動機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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