(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の支持体の後部を左右方向を向く横連結材により連結し、前記支持体上に天板を設けたデスク装置において、
前記横連結材の前面に、左右方向を向く上下２条の係止溝を設け、上下の係止溝間に挟まれた部分を、左右方向を向く突条とし、この突条を、各支持体と一体をなす受支部材と、その上下いずれかに配設した押え部材とにより上下から挟み、前記受支部材と押え部材とを、締着手段により締着することによって、各支持体を横連結材における左右方向の任意の部位に結合しうるようにしたことを特徴とするデスク装置。
【請求項２】
突条の上下面を、前方に向かって上下に拡開する傾斜面とするか、または突条の上下面に、上下方向を向く突部を設け、受支部材および押え部材の後端部に、前記傾斜面または突部と係合する係止爪を設けた請求項１記載のデスク装置。
【請求項３】
受支部材を、支持体の側面に着脱可能として取り付けた請求項１または２記載のデスク装置。
【請求項４】
支持体の後部の左右両側面に、受支部材と押え部材と締着手段とからなる結合手段をそれぞれ設け、各結合手段により、直線上に配設した左右２個の横連結材の対向端部を、前記支持体に結合することにより、左右の横連結材の対向端部同士を、左右の結合手段とその中間の支持体とを介して、互いに結合した請求項１〜３のいずれかに記載のデスク装置。
【請求項５】
支持体を、下端が接床し、かつ上端で天板を支持する脚とした請求項１〜４のいずれかに記載のデスク装置。
【請求項６】
支持体を、下端が接床し、上端で天板を支持し、内部に引出しを収容した袖箱とした請求項１〜４のいずれかに記載のデスク装置。
【請求項７】
前方を向くブラケットの後端に一体的に設けた受支部材と、その上下いずれかに配設した押え部材とにより、横連結材の突条を上下から挟み、前記受支部材と押え部材とを、締着手段により締着することによって、前記ブラケットを横連結材における左右方向の任意の部位に結合し、前記ブラケットにより、天板の中間部を支持するようにした請求項１〜６のいずれかに記載のデスク装置。
【請求項８】
横連結材の側端に、係止溝の側端を閉塞する閉塞板を設け、かつ前記係止溝内に、１個または複数個のスペーサを、左右方向に摺動可能、かつ前方に脱落不能として嵌合し、最も外側のスペーサの外側端を前記閉塞板に当接し、前記スペーサの内側端、またはその内側に順次当接させた任意の数のスペーサにおける最も内側のものの内側端に、受支部材または押え部材の側面を当接させることにより、支持体を、横連結材の左右方向に、段階的に位置決めしうるようにした請求項１〜７のいずれかに記載のデスク装置。
【請求項９】
受支部材の上面に受孔を設け、この受孔に、机上配設物を支持する支柱の下端部を嵌合して受支した請求項１〜８のいずれかに記載のデスク装置。
【請求項１０】
横連結材の後面に、前面におけるのと同様の左右方向を向く突条を設け、横連結材の後面にも、前方におけるのと同様の支持体および天板を、前方におけるのと前後対称の構造をもって結合した請求項１〜９のいずれかに記載のデスク装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、オフィスなどの執務空間にて使用されるデスク装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
オフィスなどの執務空間で使用されるデスクは、脚や袖箱などからなる左右の支持体を、天板の下面における左右の両側部に取付けるとともに、左右の支持体の後部間に、幕板や横連結杆を取付たものがある（例えば特許文献１または２参照）。
【０００３】
これらのデスクは、いずれも１台完結型の構造をしているため、例えば、複数のデスクを左右に並べて使用する場合には、隣合うデスクの端部で、２個の支持体が並んで配列されることになり、構造上の無駄となるとともに、体裁も好ましくない。
【０００４】
これに対し、複数のデスクを左右に並べて使用する場合に、隣合うデスクとの連結部分において、支持体を共用するようにしたものがある（例えば特許文献３参照）。
この構造によれば、連結部分の無駄を削減できるとともに、体裁もよくすることができる。
【特許文献１】特開２００３−２１９９１２号公報
【特許文献２】特開２００３−１３５１６１号公報
【特許文献３】特開２００６−１３６５７６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献３に記載されているものにおいては、連結杆の長さを変えなければ、左右の支持体の間隔を変えることができず、レイアウトの変更が困難であるとともに、その連結作業が煩雑である。
【０００６】
本発明は、従来の技術が有する上記のような問題点に鑑み、構造上の無駄がなく、最小限のユニット化された部材をもって十分な強度を維持することができるとともに、連結作業が容易で、しかも、多様なレイアウトで展開することができるようにしたデスク装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明によると、上記課題は次のようにして解決される。
（１）複数の支持体の後部を左右方向を向く横連結材により連結し、前記支持体上に天板を設けたデスク装置において、前記横連結材の前面に、左右方向を向く突条を設け、この突条を、各支持体と一体をなす受支部材と、その上下いずれかに配設した押え部材とにより上下から挟み、前記受支部材と押え部材とを、締着手段により締着することによって、各支持体を横連結材における左右方向の任意の部位に結合しうるようにする。
【０００８】
（２）上記(１)項において、横連結材の前面に、左右方向を向く上下２条の係止溝を設け、上下の係止溝間に挟まれた部分を突条とする。
【０００９】
（３）上記(１)または(２)項において、突条の上下面を、前方に向かって上下に拡開する傾斜面とするか、または突条の上下面に、上下方向を向く突部を設け、受支部材および押え部材の後端部に、前記傾斜面または突部と係合する係止爪を設ける。
【００１０】
（４）上記(１)〜(３)項のいずれかにおいて、受支部材を、支持体の側面に着脱可能として取り付ける。
【００１１】
（５）上記(１)〜(４)項のいずれかにおいて、支持体の後部の左右両側面に、受支部材と押え部材と締着手段とからなる結合手段をそれぞれ設け、各結合手段により、直線上に配設した左右２個の横連結材の対向端部を、前記支持体に結合することにより、左右の横連結材の対向端部同士を、左右の結合手段とその中間の支持体とを介して、互いに結合する。
【００１２】
（６）上記（１）〜(５)項のいずれかにおいて、支持体を、下端が接床し、かつ上端で天板を支持する脚とする。
【００１３】
（７）上記（１）〜(５)項のいずれかにおいて、支持体を、下端が接床し、上端で天板を支持し、内部に引出しを収容した袖箱とする。
【００１４】
（８）上記（１）〜（７）項のいずれかにおいて、前方を向くブラケットの後端に一体的に設けた受支部材と、その上下いずれかに配設した押え部材とにより、横連結材の突条を上下から挟み、前記受支部材と押え部材とを、締着手段により締着することによって、前記ブラケットを横連結材における左右方向の任意の部位に結合し、前記ブラケットにより、天板の中間部を支持するようにする。
【００１５】
（９）上記（２）項、またはそれに従属する（３）〜（８）項のいずれかにおいて、横連結材の側端に、係止溝の側端を閉塞する閉塞板を設け、かつ前記係止溝内に、１個または複数個のスペーサを、左右方向に摺動可能、かつ前方に脱落不能として嵌合し、最も外側のスペーサの外側端を前記閉塞板に当接し、前記スペーサの内側端、またはその内側に順次当接させた任意の数のスペーサにおける最も内側のものの内側端に、受支部材または押え部材の側面を当接させることにより、支持体を、横連結材の左右方向に、段階的に位置決めしうるようにする。
【００１６】
（１０）上記（１）〜（９）項のいずれかにおいて、受支部材の上面に受孔を設け、この受孔に、机上配設物を支持する支柱の下端部を嵌合して受支する。
【００１７】
（１１）上記（１）〜（１０）項のいずれかにおいて、横連結材の後面に、前面におけるのと同様の左右方向を向く突条を設け、横連結材の後面にも、前方におけるのと同様の支持体および天板を、前方におけるのと前後対称の構造をもって結合する。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によると、次のような効果を奏することができる。
上記(１)項に記載の発明によると、横連結材の突条を、受支部材と押え部材とによって上下から挟んで、それらを締着手段により締着することによって、各支持体を、横連結材における左右方向の任意の部位に、容易に、かつ強固に結合することができ、最小限のユニット化された部材をもって、構造上の無駄なく、多様なレイアウトで展開することができる。
また、ボルト等の締着手段を、横連結材に貫通させることなく、支持体を横連結材に結合させることができるので、横連結材の構造を簡素化することができるとともに、連結作業が容易である。
【００１９】
上記(２)項に記載の発明によると、突条が横連結材の前面から突出することがなく、体裁がよい。また、上下の係止溝を利用して、他の部材を横連結材に取付けることができる。
【００２０】
上記(３)項に記載の発明によると、係止爪と、突状または傾斜面との係合により、受支部材および押え部材が前方へ外れることを未然に防止でき、結合強度を高めることができる。
【００２１】
上記(４)項に記載の発明によると、支持体を共通化し、必要に応じて、また支持体を配置する部位に応じて、支持体の左右いずれかの側面、またはその両面に、受支部材を取付けることができる。
【００２２】
上記(５)項に記載の発明によると、複数の横連結材を、左右方向に一直線状に並べて、互いに順次連結することができ、左右方向に長く連続したデスク装置を提供することができる。
【００２３】
上記(６)および(７)項に発明によると、支持体として、脚と袖箱とを任意に選択することにより、種々のバリエーションが可能となる。
【００２４】
上記(８)項に記載の発明によると、天板の中間部の垂れ下がりを、簡単な構造のブラケットをもって、確実に防止することができるとともに、横連結材に対するこのブラケットの取付位置を、支持体の取付位置と同様に、簡単に変更することができる。
【００２５】
上記(９)項に記載の発明によると、スペーサを使用するか否か、何個のスペーサを使用するかによって、横連結材に対する支持体の左右方向の位置を、段階的に、正確かつ簡単に定めることができ、組み付け作業性を向上することができる。
【００２６】
上記(１０)項に記載の発明によると、例えば、机上用の棚板、キャビネット、目隠しパネル、ピンナップボード等の机上配設物を支持する柱を、デスク装置に、簡単かつ確実に取付けることができる。
【００２７】
上記(１１)項に記載の発明によると、前後１対の天板を、互いに向き合わせて配置することができ、そのとき、横連結杆を、前後のものに共通して使用することができ、構造上の無駄をなくすことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
図１〜図７は、本発明を１人掛用デスクに適用した基本構成となる第１の実施形態を示している。
このうち、図１は、天板を除く全体構成を示し、図２は天板を取付けた状態の全体構成を示している。
図１および図２に示すように、デスク１は、全てユニット化された部材により構成されたものであり、支持体である左右１対の脚２と、両脚２、２上に設けられた天板３と、左右の脚２の上部後端に、結合手段４をもって結合された左右方向を向く横連結材、すなわちビーム５と、ビーム５の中間部前面に固定され、天板３の左右方向の中間部下面を支持するブラケット６とを備えている。
【００２９】
左右の脚２、２は、側板を兼用した垂直な脚本体７と、脚本体７の下端より前方に向けて水平に延出する脚杆８と、脚本体７の上端より前方に向けて水平に延出する天板支持腕９とを備え、脚杆８の下端前後部には、それぞれ不陸調整用の１対のアジャスタ１０が設けられ、また各天板支持腕９の上面前後部には、天板３の下面に当接し、一端が支持腕９に面一となるように固定され、かつ他端が２本のボルトをもって天板３に固着された前後１対の連結板１１が固定されている。
【００３０】
なお、図２の天板３を取付けた組立完成状態において、天板３の後部と、ビーム５の前方との間には、左右方向に長い隙間が形成され、この隙間には、図示を省略したＯＡ機器等の配線用の配線ダクトと、その上面を開閉するカバーとが設けられる。
【００３１】
左右の結合手段４は、図３〜図６に拡大して示すように、脚２の側面に固着される受支部材１２と、受支部材１２の水平な上面に載置され、かつ締着手段としての六角孔付きボルトＢ（以下単にボルトＢと称する）をもって締着される押え部材１３とを備えている。
【００３２】
受支部材１２は、側面視ほぼ倒立Ｌ字形に形成されているとともに、その外側端部には、方形の脚取付用フランジ１４が一体的に形成されている。
【００３３】
脚取付用フランジ１４の外側の垂直面は、脚２の後上部の左右両側面に形成された凹凸面とした位置決め面１５と補形をなす凹凸面となっている。また、フランジ１４の前下部と後上部とには、左右方向を向く１対のねじ取付孔１４ａが貫通形成され、これに応じて、位置決め面１５には、ねじ孔１５ａが設けられ、ねじ取付孔１４ａに通した固定手段としてのボルトＢを、ねじ孔１５ａに螺合して締め付けることにより、受支部材１２は、脚２に固着されている。なお、左右の脚２の外側に位置する位置決め面１５は、エンドプレート１６により、脚２の外側面と整合するように閉蓋されている。
【００３４】
受支部材１２の上面中央には、支柱取付用の受孔となる、上方と後方とに開口する平面視矩形状の凹部１２ａが形成され、この凹部１２ａの両側後部には、ボルトＢが螺合する１対のねじ孔１２ｂが設けられ、また、凹部１２ａの両側前部には、１対の位置決め孔１２ｃが設けられている。さらに、受支部材１２の後端下部には、ビーム５に取付けるための後上向き傾斜する係止爪１２ｄが、左右方向の全長に亘って一体的に設けられている。
【００３５】
これに対し、押え部材１３の中央には、前記凹部１２ａと同一寸法の矩形状孔１３ａが形成されるとともに、矩形状孔１３ａの両側後部には、ボルトＢの挿通用の１対の取付孔１３ｂが形成され、矩形状孔１３ａの両側前部には、位置決め孔１２ｃに嵌合される１対の位置決め突起１３ｃ（図６参照）が突設されている。さらに押え部材１３の後端中央部には、ビーム５に取付けるためのバー状をなす後下向き傾斜する係止爪１３ｄが、左右方向の全長に亘って一体的に設けられている。
【００３６】
凹部１２ａおよび矩形状孔１３ａは、図示しないが、キャビネットなどの机上配設物を支持するための断面矩形状の支柱の下端を受支するためのものであり、支柱は、矩形状孔１３ａを通して凹部１２ａに受支された状態で、適宜の固着手段をもって、結合手段４上に固定されるようになっている。
【００３７】
ビーム５は、アルミニウム合金の異形押出し成形体からなるものであり、図４および図６に示すように、その前面上部には、押え部材１３の係止爪１３ｄが係合される前上向き傾斜する下縁を有するあり溝形の上部係止溝５ａが、左右方向に沿って平行に形成され、また前面下部には、受支部材１２の係止爪１２ｄが係合される前下向き傾斜する上縁を有するあり溝形の下部係止溝５ｂが、左右方向に沿って平行に形成されている。また、ビーム５の左右の端面には、閉塞板となるエンドキャップ１７が嵌着され、これによって、上下の係止溝５ａ、５ｂの側端が閉蓋されている。
このビーム５の前面における上部係止溝５ａと下部係止溝５ｂとにより挟まれた部分により、ビーム５の前面における左右方向を向く突条Ｃが形成されている。
【００３８】
エンドキャップ１７による閉蓋以前の段階で、下部係止溝５ｂ内には、あり溝形断面に応じた側面視横向台形状のブロックからなる複数のスペーサ１８が、その左右方向に沿って摺動可能、かつ前方に脱落不能として嵌合されている。各スペーサ１８は、最も外側のスペーサの外側端をエンドキャップ１７の内側に当接し、任意の数のスペーサ１８における最も内側端に、受支部材１２の側面を当接させることにより、脚２をビーム５の左右方向に段階的に位置決めするものであり、本実施形態では、図５に示すごとく、脚２をビーム５の左側端に整合すべく、２個のスペーサ１８を用いて、その最も外側のスペーサ１８の外側端をエンドキャップ１７に当接し、そのスペーサ１８の内側端に、内側のスペーサ１８の外側端を当接し、さらに、内側のスペーサ１８の内側端に、受支部材１２の係止爪１２ｄの側端面を当接させてある。
このように、エンドキャップ１７と受支部材１２の係止爪１２ｄとの間に介在させるスペーサ１８の数を変更することにより、スペーサ１８の左右方向の寸法に応じた間隔で、ビーム５に対する脚２の左右方向の位置決めを、段階的に、簡単に行うことができる。
【００３９】
図７は、天板３の中間部支持体としてのブラケット６のビーム５に対する取付構造を示している。図７に示すように、ブラケット６の後部における一段低く形成された上面には、下方を向くねじ孔６ａが設けられ、後端下部には、受支部材１２と同じく、ビーム５の下部係止溝５ｂの上縁に係合する後上向き傾斜する係止爪６ｂが一体的に設けられている。したがって、ブラケット６の後部は、実質的に受支部材１２と同様の部分をなしている。
【００４０】
ブラケット６の後部上方には、押え部材１９が対向して配設されており、この押え部材１９の後部には、締着手段としてのボルトＢを挿通する上下方向の取付孔１９ａが設けられ、また後端には、押え部材１３と同様の上部係止溝５ａの下縁に係合する後下向き傾斜する係止爪１９ｂが一体に設けられている。
【００４１】
上記構成において、予め受支部材１２をボルトＢをもって、脚２の位置決め面１５に固定しておき、係止爪１２ｄをビーム５の下部係止溝５ｂの上縁に係合し、その状態で左右方向に移動させることにより、スペーサ１８の端部に当接させると、脚２がビーム５の側端部における予め定めた位置に位置決めされる。
【００４２】
次いで、押え部材１３の係止爪１３ｄを、ビーム５の上部係止溝５ａの下縁に係合し、押え部材１３を受支部材１２上に載置する。この際、位置決め孔１２ｃに位置決め突起１３ｃを嵌合することによって、押え部材１３は受支部材１２上に精度よく一致して載置される。
【００４３】
しかる後、締着手段としてのボルトＢを、取付孔１３ｂを通して、ねじ孔１２ｂに螺合して締め付けることにより、受支部材１２と押え部材１３間とは、ビーム５の上部係止溝５ａと下部係止溝５ｂとの間に形成される前方を向く左右方向に長い突条Ｃを、上下から挟んで締め付け、図５および図６に示すように、ビーム５に対する脚２の固定が完了する。
【００４４】
上記作業をビーム５の左右で行い、次いで、ブラケット６の締着作業も同一要領で行えば、図１に示すように、天板３を除く各部の組立が完了する。なお、ブラケット６をビームの中央に位置決めするにあたっては、複数のスペーサ１８をもって行うこともできるが、多数のスペーサ１８を使用するので、不経済でもあるため、ビーム５の左右方向中央に形成した合いマークなどに当りをつけて位置決めし、ボルトＢの締付けにより固定することが望ましい。
【００４５】
各取付板１１には、図３に示すように、３個の取付孔１１ａが形成され、そのうちの１個にボルトＢを挿通して、取付板１１を支持腕９に固定し、他の２個の取付孔１１ａは、支持腕９の内側に位置し、その下面側から上方に向けてボルトＢを挿通して、取付板１１の内側部分を、天板の下面に固着するようになっている。
【００４６】
またブラケット６の先端においても、図７に示すように、その下面側から上方に向けてボルトＢが差込まれる取付孔６ｃが形成されている。これにより、天板３の組付けにあたっては、上向きの作業により取付板１１およびブラケット６を通してボルトＢを天板３の下面に螺合して締め付けるか、あるいは上下逆さにして、下向きの作業により、天板３を脚２に取付けることができ、それによって、図２に示すごとく、デスク１が完成する。
【００４７】
図８〜図１０は、本発明を２連式の直線配列形デスクに適用した場合の第２の実施形態を示す。なお、本実施形態以降は、第１の実施形態と同一箇所には同一符号を用いて説明し、また天板は想像線をもって示してある。
【００４８】
図８〜図１０に示すように、直線配列された左右１対の単位デスク１ａ、１ａの隣接箇所に配置された支持体である脚２が両単位デスク１ａ、１ａに共用され、隣接する天板３の左右の端部同士が突合わされている以外は、第１の実施形態と同じであり、図９および図１０にその隣接する中央部を拡大して示すように、左右のビーム５のエンドキャップ１７は共通の脚２の後方において、互いに突合わされているとともに、脚２の左右の位置決め面１５には、１個のスペーサ１８をもって各ビーム５の側端に位置決めされた結合手段４が固定され、その受支部材１２に対し、押え部材１３をボルトＢをもって締着することによって、両ビーム５の端部と脚２との間を強固に結合している。
【００４９】
また、中央の脚２の支持腕９上に配置された取付板１１は、その中央の取付孔１１ａに挿通したボルトＢをもって、中央部が支持腕９に固定され、その左右の取付孔１１ａに通してボルトＢをもって、左右の天板３の下面に固着されている。
【００５０】
したがって、本実施形態では、隣合うビーム５同士が、中間の脚２と、その両側面に取り付けた左右の結合手段４、４をもって、同一直線状に剛結合され、その結合による直線度も高く、精度よく連結できる。また、本実施形態と同様にして、３台以上の単位デスク１ａを、その隣接する部分の脚２を共通として、左右方向に同一直線状に配列できることは勿論である。
【００５１】
次に、２連式の直線配列形デスクにおける中間の支持体を袖箱としたものに、本発明を適用した第３の実施形態を図１１を用いて説明する。
図１１に示すように、直線配列された左右１対の単位デスク１ａ、１ａの隣接箇所の一方（図に向って左側）の単位デスク１ａの下方には、中間部の支持体として袖箱２０が配設されている。この袖箱２０の高さおよび奥行寸法は、脚２と同じであり、前面より引出し可能な引出しを備え、一方の単位デスク１ａにおける書類入れ等として活用できるようになっており、その上面により一方の単位デスク１ａの天板３の下面を支持している。
【００５２】
袖箱２０の後端上部には、左右方向を向く切欠き２０ａが形成され、その左右の側端には、上記脚２の後端両側における位置決め面１５と同じ凹凸面とねじ孔とを設けた左右１対の位置決めブロック２１、２１が設けられ、この位置決めブロック２１のうち、一方（図に向って右側）の位置決めブロック２１の左右両面に、結合手段４、４が固定され、この結合手段４、４をもって、袖箱２０の一側端部と両側のビーム５とが連結されている。また、袖箱２０の上面における前後部には、左右方向を向く前後１対の溝２０ｂ、２０ｂが形成され、この溝２０ｂの左右いずれかの端部（図に向って右側）には、隣接する天板３を支持する取付板１１が側部に突出するようにして固着されている。
【００５３】
この実施形態においても、隣合うビーム５、５同士が、袖箱２０と２個の結合手段４とをもって、同一直線状に剛結合され、その結合による直線度も高く、精度よく連結できる。なお、他方の単位デスク１ａの左右の側部にも、袖箱２０を取付けてもよく、右側部に袖箱２０を取付ける場合には、脚２以外は、構造を変更することなく、袖箱２０に代替することができる。
【００５４】
次に、本発明をＬ形配置のコーナー用のデスク３０に適用した第４の実施形態を、図１２〜図１４を用いて説明する。図１２において、左右の脚２と、これらの後端上部に結合手段４をもってその左右両端を結合したビーム５の取付構造、ブラケット６およびその取付構造、および各脚２の天板支持腕９に設けられた取付板１１等は、上記各実施形態と同じであるが、天板３１の平面形状がＬ形をなしていること、および、ビーム５のＬ形交差部における取付形状が、上記各実施形態とは若干異なっている。
【００５５】
図１２において、この交差部には、下端がアジャスタ１０をもって接床する柱状をなす垂直な脚杆３２が設けられ、脚杆３２の上端後部には、図１３および図１４に拡大して示すように、ほぼ正方形の菱形位置決めブロック３３が一体に設けられ、菱形位置決めブロック３３の前部には、翼形をなす天板取付部３４が一体に形成されている。その天板取付部３４における翼形の両端に形成された取付孔３４ａに下方より挿通したボルトＢをもって、天板取付部３４は、天板３１の下面に固着されている。
【００５６】
菱形位置決めブロック３３における前側の左右の垂直面には、受支部材１２の取付用フランジ１４に凹凸状に係合する位置決め面３５およびめくら孔状のねじ孔３５ａが設けられ、フランジ１４の取付孔１４ａを通したボルトＢをねじ孔３５ａに螺合して締め付けることにより、受支部材１２が菱形位置決めブロック３３に固着されている。また、９０°の角度をなして突き合わされた左右のビーム５、５の各端部には、エンドキャップ３６が嵌着されている。
【００５７】
従って、本実施形態においても、エンドキャップ３６をビーム５の対向端部に嵌め付けた後は、係止溝５ａ、５ｂに受支部材１２および押え部材１３の係止爪をビーム５の上下の係止溝５ａ、５ｂに係合させて、ボルトＢにより両者間を締着することによって、上記各実施形態と同じく、結合手段４、４をもって、脚杆３２とビーム５、５との結合を図ることができる。
【００５８】
本実施形態では、例えば、天板３１上の一方にパソコンなどを載置し、他方を書類などの整理机として使用する場合に好適である。なお、本実施形態においても左右の脚２の一方または双方を袖箱２０に代替できるほか、Ｌ字形の端部の一方または双方に第１および第２の実施形態に示す１個または複数個の単位デスク１ａを連結することができる。
【００５９】
次に、図１５〜図１７は、本発明を対面形デスクに適用した第５の実施形態を示す。図１５に示すように、対面する両単位デスク１ａ、１ａは、第１の実施形態に示す１人掛用のデスク１とほぼ同様の構成となっているが、両単位デスク１ａ、１ａは、その間に左右方向に配設された１個のビーム４０により互いに連結されている点が、第１の実施形態と異なり、図１６に示すように、対向する両脚２同士は、それぞれの結合手段４をもって、ビーム４０の前後面に連結されている。
【００６０】
この連結構造を実現するために、図１７に示すように、ビーム４０の前後に、左右方向に上下１対の係止溝４０ａ、４０ｂが形成され、結合手段４における、受支部材１２側の係止爪１２ｄを下部係止溝４０ｂに係合し、押え部材１３の係止爪１３ｄを、上部係止溝４０ａに係合した上で、ボルトＢをもって押え部材１３を受支部材１２に締着し、結合手段４をもって、前後両側の脚２、２とビーム４０とを強固に結合している。また、エンドキャップ４１の形状もビーム４０の断面形状に応じたものとしてある。
【００６１】
本実施形態では、対面形デスクにおける、ビーム４０を共用することができる。なお、本実施形態にあっても、第２の実施形態で示した２連形以上の直線配列のデスク、あるいは第４の実施形態で示したＬ字形デスクなどにも適用できるほか、第３の実施形態で示した、脚に替えて袖箱を設けたデスクなどにも適用でき、オフィスのレイアウト計画などに応じて各部材を組合わせて多様に展開させることができる。
【００６２】
本発明は、上記実施形態のみに限定されるものではなく、幾多の変形した態様での実施が可能である。
例えば、上記実施形態では、ビーム５の前面の左右方向に上下の係止溝を形成し、これに受支部材１２および押え部材１３の後端に突設した係止爪１２ｄ、１３ｄを係合して挟み込むようにしたが、これとは逆に、ビーム５の前面に、前方に突出する左右方向を向く突条Ｃを突設し、これに受支部材１２および押え部材１３の後端に形成した上下の係止溝を係合して挟み込むようにしてもよい。また、上部側を受支部材とし、下部側を押え部材としてもよい 。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】本発明の第１の実施形態である１人掛用デスクの天板を外したときの斜視図である。
【図２】同じくデスクに天板を設けた状態の斜視図である。
【図３】図１の円Ａ内を拡大して示す分解斜視図である。
【図４】図１の円Ｂ内を拡大して示す一部分解斜視図である。
【図５】図３における組立状態を示す横断平面図である。
【図６】図５のVI−VI線における縦断面図である。
【図７】図１の円Ｃ内を拡大して示す分解斜視図である。
【図８】本発明の第２の実施形態である２連形デスクを示す斜視図である。
【図９】図８の円Ｄ内を拡大して示す斜視図である。
【図１０】図９における組立状態を示す横断平面図である。
【図１１】本発明の第３の実施形態である袖箱付２連形デスクを示す斜視図である。
【図１２】本発明の第４の実施形態であるコーナー用のデスクを示す斜視図である。
【図１３】図１２の円Ｅ内を拡大して示す一部分解斜視図である。
【図１４】図１３における組立状態を示す横断平面図である。
【図１５】本発明の第５の実施形態である対面形デスクを示す斜視図である。
【図１６】図１５の円Ｆ内を拡大して示す斜視図である。
【図１７】図１６のXVII-XVII線における縦断側面図である。
【符号の説明】
【００６４】
１、３０  デスク
１ａ  単位デスク
２  脚（支持体）
３、３１  天板  
４  結合手段
５、４０  ビーム（横連結材）
５ａ、４０ａ  上部係止溝
５ｂ、４０ｂ  下部係止溝
６  ブラケット
６ａ  ねじ孔
６ｂ  係止爪
６ｃ  取付孔
７  脚本体
８  脚杆
９  天板支持腕
１０  アジャスタ
１１  取付板
１１ａ  取付孔
１２  受支部材
１２ａ  凹部（受孔）
１２ｂ  ねじ孔
１２ｃ  位置決め孔
１２ｄ  係止爪
１３  押え部材
１３ａ  矩形状孔
１３ｂ  取付孔
１３ｃ  位置決め突起
１３ｄ  係止爪
１４  フランジ
１４ａ  ねじ取付孔
１５、３５  位置決め面
１５ａ、３５ａ  ねじ孔
１６  エンドプレート
１７、３６、４１  エンドキャップ
１８  スペーサ
１９  押え部材
１９ａ  取付孔
１９ｂ  係止爪
２０  袖箱
２０ａ  切欠き
２０ｂ  溝
３０  コーナー用のデスク
３１  天板
３２  脚杆
３３  菱形位置決めブロック
３４  天板取付部
３４ａ  取付孔
３６、４１  エンドキャップ
Ｂ  ボルト
Ｃ  突条
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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