(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
最大Ｍ個の送信アンテナをサポートするダウンリンクＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉ  Ｏｕｔｐｕｔ）システムにおいて、パイロット信号を伝送する方法であって、
基地局で、送信アンテナポートＲ０’からＲ（Ｎ−１）’（ここで、Ｎ＜Ｍ）に対するセル専用パイロットシンボルを特定サブフレームの第１の領域のみに写像することであって、前記セル専用パイロットシンボルは、前記特定サブフレーム以外のサブフレームの前記第１の領域及び第２の領域の両方に写像される、こと；
前記基地局で、送信アンテナポートＲ０からＲ（Ｍ−１）に対するユーザー機器（ＵＥ）専用パイロットシンボルを前記特定サブフレームの前記第２の領域に写像すること；及び
前記セル専用パイロットシンボル及び前記ＵＥ専用パイロットシンボルが写像された前記特定サブフレームを伝送することを含み、
前記特定サブフレームの前記第１の領域と前記第２の領域は、それぞれ時間軸上で区別される領域であって、それぞれ連続した所定個数のＯＦＤＭシンボルを含む、
パイロット信号伝送方法。
【請求項２】
前記送信アンテナポートＲ０からＲ（Ｍ−１）に対するＵＥ専用パイロットシンボルは、最大Ｍ個の送信アンテナを介したダウンリンク伝送を受信するユーザー機器でのデータ復調のためのＵＥ専用パイロットシンボルである、請求項１に記載のパイロット信号伝送方法。
【請求項３】
前記送信アンテナポートＲ０からＲ（Ｍ−１）に対するＵＥ専用パイロットシンボルは、前記特定サブフレーム上の特定資源ブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）領域のみに写像される、請求項１に記載のパイロット信号伝送方法。
【請求項４】
前記Ｎは、１、２、４のうち一つの値を有し、前記Ｍは、２、４、８のうち一つの値を有し、前記ＭとＮはＮ＜Ｍを満足する、請求項１に記載のパイロット信号伝送方法。
【請求項５】
最大Ｍ個の送信アンテナをサポートするダウンリンクＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉ  Ｏｕｔｐｕｔ）システムにおいて、パイロットシンボルを受信する方法であって、
送信アンテナポートＲ０’からＲ（Ｎ−１）’（ここで、Ｎ＜Ｍ）に対するセル専用パイロットシンボルが特定サブフレームの第１の領域のみに写像され、送信アンテナポートＲ０からＲ（Ｍ−１）に対するユーザー機器（ＵＥ）専用パイロットシンボルが前記特定サブフレームの第２の領域に写像される、前記特定サブフレームを受信することであって、前記セル専用パイロットシンボルは、前記特定サブフレーム以外のサブフレームの前記第１の領域及び前記第２の領域の両方に写像される、こと；及び前記セル専用パイロットシンボル及び前記ＵＥ専用パイロットシンボルを用いてダウンリンクチャンネルを推定することを含み、
前記特定サブフレームの前記第１の領域と前記第２の領域は、それぞれ時間軸上で区別される領域であって、それぞれ連続した所定個数のＯＦＤＭシンボルを含む、パイロットシンボル受信方法。
【請求項６】
前記送信アンテナポートＲ０からＲ（Ｍ−１）に対するＵＥ専用パイロットシンボルは、最大Ｍ個の送信アンテナを介したダウンリンク伝送を受信するユーザー機器でのデータ復調のためのＵＥ専用パイロットシンボルである、請求項５に記載のパイロットシンボル受信方法。
【請求項７】
前記送信アンテナポートＲ０からＲ（Ｍ−１）に対するＵＥ専用パイロットシンボルは、前記特定サブフレーム上の特定資源ブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）領域のみに写像される、請求項５に記載のパイロットシンボル受信方法。
【請求項８】
前記Ｎは、１、２、４のうち一つの値を有し、前記Ｍは、２、４、８のうち一つの値を有し、前記ＭとＮはＮ＜Ｍを満足する、請求項５に記載のパイロットシンボル受信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、多重アンテナ（ＭＩＭＯ）通信システムにおいて、既存のシステムにアンテナが追加される環境で効率的にパイロット信号を提供するための方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
（ＬＴＥ物理構造）
３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｊｅｃｔ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ）ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１の無線フレーム構造とＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２の無線フレーム構造をサポートする。
【０００３】
図１は、タイプ１の無線フレームの構造を示す。タイプ１の無線フレームは、１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【０００４】
図２は、タイプ２の無線フレームの構造を示す。タイプ２の無線フレームは２個のハーフフレームで構成され、各ハーフフレームは、５個のサブフレーム、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ；ＧＰ）、ＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）で構成され、このうち１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャンネル推定に使用され、ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャンネル推定と端末のアップリンク伝送同期を合わせるのに使用される。保護区間は、アップリンクとダウンリンクとの間において、ダウンリンク信号の多重経路遅延によってアップリンクで生ずる干渉を除去するための区間である。すなわち、無線フレームのタイプとは関係なく、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【０００５】
図３は、ＬＴＥダウンリンクのスロット構造を示す。図３に示すように、各スロットで伝送される信号は、
【０００６】
【化１】
0005367829.tif 000002
個の副搬送波及び
【０００７】
【化２】
0005367829.tif 000003
個のＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）シンボルで構成される資源格子（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｇｒｉｄ）によって描写される。ここで、
【０００８】
【化３】
0005367829.tif 000004
は、ダウンリンクでの資源ブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）の個数を示し、
【０００９】
【化４】
0005367829.tif 000005
は、一つのＲＢを構成する副搬送波の個数を示し、
【００１０】
【化５】
0005367829.tif 000006
は、一つのダウンリンクスロットでのＯＦＤＭシンボルの個数を示す。
【００１１】
図４は、ＬＴＥアップリンクスロット構造を示す。図４に示すように、各スロットで伝送される信号は、
【００１２】
【化６】
0005367829.tif 000007
個の副搬送波及び
【００１３】
【化７】
0005367829.tif 000008
個のＯＦＤＭシンボルで構成される資源格子によって描写される。ここで、
【００１４】
【化８】
0005367829.tif 000009
は、アップリンクでのＲＢの個数を示し、
【００１５】
【化９】
0005367829.tif 000010
は、一つのＲＢを構成する副搬送波の個数を示し、
【００１６】
【化１０】
0005367829.tif 000011
は、一つのアップリンクスロットでのＯＦＤＭシンボルの個数を示す。
【００１７】
資源要素は、前記アップリンクスロットとダウンリンクスロット内でインデックス（ａ，ｂ）と定義される資源単位であって、１個の副搬送波と１個のＯＦＤＭシンボルを示す。ここで、ａは周波数軸上のインデックスで、ｂは時間軸上のインデックスである。
【００１８】
図５は、ダウンリンクサブフレームの構造を示す図である。図５において、一つのサブフレーム内で１番目のスロットの前部分に位置した最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャンネルに割り当てられた制御領域に対応し、残りのＯＦＤＭシンボルは、物理ダウンリンク共有チャンネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＳＣＨ）に割り当てられたデータ領域に対応する。３ＧＰＰ  ＬＴＥで使用されるダウンリンク制御チャンネルの例としては、ＰＣＦＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＤＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）及びＰＨＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ＡＲＱ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）などがある。
【００１９】
（多重アンテナ（ＭＩＭＯ）技術の定義） 
ＭＩＭＯは、Ｍｕｌｔｉｐｌｅ―Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ―Ｏｕｔｐｕｔの略語で、今まで一つの送信アンテナと一つの受信アンテナを使用していたことから脱皮し、多重送信アンテナと多重受信アンテナを採択して送受信データ効率を向上できる方法を意味する。すなわち、無線通信システムの送信端又は受信端で多重アンテナを使用して容量を増大させたり、性能を改善する技術である。ここでは、ＭＩＭＯを多重アンテナと称することにする。
【００２０】
多重アンテナ技術とは、メッセージを受信するために単一アンテナ経路に依存せず、多数のアンテナで受信された断片的なデータを一ヶ所に集めて完成する技術を応用したものである。前記多重アンテナ技術は、特定範囲でデータ伝送速度を向上させたり、特定データ伝送速度に対してシステム範囲を増加させることができるので、移動通信端末と中継器などに幅広く使用可能な次世代の移動通信技術である。前記技術は、データ通信の拡大などにより、限界状況に至った移動通信の伝送量限界を克服できる次世代の技術として関心を集めている。
【００２１】
図６は、一般的な多重アンテナ（ＭＩＭＯ）通信システムの構成図である。図６に示すように、送信アンテナの数をＮＴ個に、受信アンテナの数をＮＲ個に同時に増加させると、送信機や受信機のみで多数のアンテナを使用する場合とは異なって、アンテナの数に比例して理論的にチャンネル伝送容量が増加する。したがって、伝送率を向上させ、周波数効率を画期的に向上させることが可能である。チャンネル伝送容量の増加による伝送率は、理論的に一つのアンテナを用いる場合の最大伝送率（Ｒ０）に下記の数学式１の増加率（Ｒｉ）が掛け算された分だけ増加するようになる。
【００２２】
【数１】
0005367829.tif 000012
例えば、４個の送信アンテナと４個の受信アンテナを用いるＭＩＭＯ通信システムでは、単一アンテナシステムに対して理論上４倍の伝送率を獲得することができる。このような多重アンテナシステムの理論的容量増加が９０年代中盤に証明されて以来、実質的なデータ伝送率向上に導くために現在まで多様な技術が活発に研究されており、これらのうちいくつかの技術は既に３世代移動通信と次世代無線ランなどの多様な無線通信の標準に反映されている。
【００２３】
現在までの多重アンテナと関連した研究動向を見ると、多様なチャンネル環境及び多重接続環境での多重アンテナ通信容量計算などと関連した情報理論側面研究、多重アンテナシステムの無線チャンネル測定及び模型導出研究、そして、伝送信頼度向上及び伝送率向上のための時空間信号処理技術研究などの多様な観点で活発な研究が進行されている。
【００２４】
（３ＧＰＰ  ＬＴＥダウンリンクシステムでの参照信号割り当て方式） 
前記で説明した３ＧＰＰ  ＬＴＥがサポートする無線フレーム構造のうちＦＤＤに適用可能な無線フレームの構造を詳細に見ると、１０ｍｓｅｃ間の時間に一つのフレームが伝送されるが、このフレームは、１ｍｓｅｃの区間にわたって１０個のサブフレームで構成される。一つのサブフレームは、１４個又は１２個のＯＦＤＭシンボルで構成され、一つのＯＦＤＭシンボルでは、副搬送波の個数を１２８、２５６、５１２、１０２４、１５３６、２０４８のうち一つに選定して使用するようになる。
【００２５】
図７は、１ＴＴＩ（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｉｍｅ  Ｉｎｔｅｒｖａｌ）が１４個のＯＦＤＭシンボルを有する標準循環前置（ｎｏｒｍａｌ  Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ；ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）を使用するサブフレームにおけるダウンリンク参照信号構造を示した図である。図７において、Ｒ５は端末機専用の参照信号を示し、lは、サブフレーム上のＯＦＤＭシンボルの位置を示す。
【００２６】
図８は、１ＴＴＩが１２個のＯＦＤＭシンボルを有する拡張循環前置（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ；ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）を使用するサブフレームにおける端末機専用のダウンリンク参照信号の構造を示した図である。
【００２７】
図９〜図１１は、１ＴＴＩが１４個のＯＦＤＭシンボルを有する場合、それぞれ１、２、４個の送信アンテナを有するシステムのための端末機共通のダウンリンク参照信号の構造を示した図である。図９〜図１１において、Ｒ０は送信アンテナ０に対するパイロットシンボルを示し、Ｒ１は送信アンテナ１に対するパイロットシンボルを示し、Ｒ２は送信アンテナ２に対するパイロットシンボルを示し、Ｒ３は送信アンテナ３に対するパイロットシンボルを示す。各送信アンテナのパイロットシンボルが使用された副搬送波には、パイロットシンボルを伝送する送信アンテナを除いた他の全ての送信アンテナとの干渉をなくすために信号を伝送しない。
【００２８】
図７と図８は、ダウンリンク参照信号の構造であって、図９〜図１１の端末機共通のダウンリンク参照信号と同時に使用される。例えば、制御情報が伝送される１番目のスロットのＯＦＤＭシンボル０、１、２番では図９〜図１１の端末機共通のダウンリンク参照信号を使用し、残りのＯＦＤＭシンボルでは端末機専用のダウンリンク参照信号を使用することができる。また、予め定義されたシーケンス（例えば、Ｐｓｅｕｄｏ―ｒａｎｄｏｍ（ＰＮ）、ｍ―ｓｅｑｕｅｎｃｅなど）をセル別のダウンリンク参照信号に掛け算して伝送することによって、受信機で隣接セルから受信されるパイロットシンボルの信号の干渉を減少させ、チャンネル推定性能を向上させることができる。ＰＮシーケンスは、一つのサブフレーム内のＯＦＤＭシンボル単位で適用され、セルＩＤ、サブフレーム番号、ＯＦＤＭシンボルの位置及び端末機のＩＤによって異なるＰＮシーケンスが適用される。
【００２９】
一例として、図９の１Ｔｘパイロットシンボルの構造の場合、パイロットシンボルを含む特定ＯＦＤＭシンボルに一つの送信アンテナのパイロットシンボルが２個使用されていることが分かる。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムの場合、多くの種類の帯域幅で構成されたシステムがあるが、その種類は６ＲＢ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）〜１１０ＲＢである。したがって、パイロットシンボルを含む一つのＯＦＤＭシンボルに使用される１個の送信アンテナのパイロットシンボルの個数は２×ＮＲＢであって、各セル別のダウンリンク参照信号に掛け算して使用されるシーケンスは、２×ＮＲＢの長さを有さなければならない。このとき、ＮＲＢは、帯域幅によるＲＢの個数を示し、シーケンスとしては、２進シーケンス又は複素シーケンスなどを使用することができる。下記の数学式２の
【００３０】
【化１０−１】
0005367829.tif 000013
は、複素シーケンスの一例を示している。
【００３１】
【数２】
0005367829.tif 000014
前記数学式２において、
【００３２】
【化１１】
0005367829.tif 000015
は、最大帯域幅に該当するＲＢの個数であるので、前記説明によると、１１０に決定することができ、ｃは、ＰＮシーケンスであって、長さ−３１のゴールド（Ｇｏｌｄ）シーケンスと定義される。端末機専用ダウンリンク参照信号の場合、前記数学式２は、下記の数学式３のように表現することができる。
【００３３】
【数３】
0005367829.tif 000016
前記数学式３において、
【００３４】
【化１２】
0005367829.tif 000017
は、特定端末機に割り当てられたダウンリンクデータに該当するＲＢの個数を示す。したがって、端末機に割り当てられた量によってシーケンスの長さが変わり得る。
【００３５】
前記説明した端末機専用のダウンリンク参照信号の構造は、１個のデータストリームのみを伝送することができ、単純拡張が不可能であるので、多数のストリームを伝送することができない。したがって、端末機専用のダウンリンク参照信号の構造は、多数のデータストリームを伝送できるように拡張する必要がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００３６】
本発明が解決しようとする課題は、多数のデータストリームの伝送を可能にする端末機専用のダウンリンク参照信号の構造を提供することにある。
【００３７】
本発明で達成しようとする技術的課題は、上述した各技術的課題に制限されるものでなく、言及していない他の技術的課題は、下記の記載から本発明の属する技術分野で通常の知識を有する者に明確に理解されるだろう。
【課題を解決するための手段】
【００３８】
本発明の一様相に係る合計Ｍ個の送信アンテナのうちＮ個の送信アンテナをサポートする第１のＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）と、前記Ｍ（Ｍ＞Ｎ）個の送信アンテナをサポートする第２のＵＥをサポートするダウンリンクＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉ  Ｏｕｔｐｕｔ）システムにおいて、パイロット信号を伝送する方法は、基地局で、前記第２のＵＥのみが認識可能なユーザー専用パイロットシンボルを伝送できるサブフレーム上の資源ブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）領域にパイロットシンボルを写像（ｍａｐｐｉｎｇ）し、前記パイロットシンボルが写像されたサブフレームを伝送することを含み、前記割り当てられた資源ブロック領域には、前記第１のＵＥと前記第２のＵＥが全て認識可能な送信アンテナポート０からＮ−１までのセル特定パイロットシンボルと、前記第２のＵＥのみが認識可能な送信アンテナポートＮからＭ−１に対するユーザー専用パイロットシンボルが写像される。このとき、前記第２のＵＥのみが認識可能なユーザー専用パイロットシンボルは、基地局とユーザー機器との間のチャンネル測定のためのユーザー専用パイロットシンボルである。
【００３９】
このとき、前記第２のＵＥのみが認識可能な送信アンテナポートＮからＭ−１に対するユーザー専用パイロットシンボルが写像される位置は、時間軸及び周波数軸のうち少なくとも一つを基準にして循環シフトが可能である。
【００４０】
このとき、前記方法は、前記第２のＵＥのみが認識可能なユーザー専用パイロットシンボルを伝送できるサブフレーム上の資源ブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）領域を示す情報を伝送することをさらに含み、前記情報は、前記第２のＵＥが認識可能なＰＤＣＣＨを介して前記第２のＵＥに放送される。
【００４１】
このとき、標準循環前置（ｎｏｒｍａｌ  Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）が適用された場合、前記サブフレーム上のＯＦＤＭシンボルに０から順次インデックスを与えるとき、前記第２のＵＥのみが認識可能な送信アンテナポートＮからＭ−１に対するユーザー専用パイロットシンボルは、ＯＦＤＭシンボルインデックス０、３、６、９番のＯＦＤＭシンボルに写像される。
【００４２】
前記Ｎは４で、前記Ｍは８である。
【００４３】
本発明の他の様相に係る合計Ｍ個の送信アンテナのうちＮ個の送信アンテナをサポートする第１のＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）と、前記Ｍ（Ｍ＞Ｎ）個の送信アンテナをサポートする第２のＵＥをサポートするダウンリンクＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉ  Ｏｕｔｐｕｔ）システムにおいて、チャンネル情報をフィードバックする方法は、前記第２のＵＥのみが認識可能なユーザー専用パイロットシンボルが写像されるサブフレーム上の資源ブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）領域を示す情報を受信し、前記情報が示すサブフレームを受信し、前記資源ブロック領域に含まれたセル専用パイロットシンボルと前記ユーザー専用パイロットシンボルを用いて前記基地局と前記第２のＵＥとの間のチャンネル情報をフィードバックすることを含み、前記資源ブロック領域には、前記第１のＵＥと前記第２のＵＥが全て認識可能な送信アンテナポート０からＮ−１までのセル特定パイロットシンボルと、前記第２のＵＥのみが認識可能な送信アンテナポートＮからＭ−１に対するユーザー専用パイロットシンボルが写像される。
【００４４】
このとき、前記第２のＵＥのみが認識可能な送信アンテナポートＮからＭ−１に対するユーザー専用パイロットシンボルが写像される位置は、時間軸及び周波数軸のうち少なくとも一つを基準にして循環シフトが可能である。
【００４５】
このとき、前記情報は、前記第２のＵＥが認識可能なＰＤＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を介して前記第２のＵＥに放送される。
【００４６】
このとき、前記Ｎは４で、前記Ｍは８である。
【００４７】
このとき、標準循環前置（ｎｏｒｍａｌ  Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）が適用された場合、上記サブフレーム上のＯＦＤＭシンボルに０から順次インデックスを与えるとき、上記第２のＵＥのみが認識可能な送信アンテナポートＮからＭ−１に対するユーザー専用パイロットシンボルは、ＯＦＤＭシンボルインデックス０、３、６、９番のＯＦＤＭシンボルに写像される。
例えば、本発明は以下の項目を提供する。
（項目１）
合計Ｍ個の送信アンテナのうちＮ個の送信アンテナをサポートする第１のＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）と、上記Ｍ（Ｍ＞Ｎ）個の送信アンテナをサポートする第２のＵＥをサポートするダウンリンクＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉ  Ｏｕｔｐｕｔ）システムにおいて、パイロット信号を伝送する方法であって、
基地局で、上記第２のＵＥのみが認識可能なユーザー専用パイロットシンボルを伝送できるサブフレームにパイロットシンボルを写像し、
上記パイロットシンボルが写像されたサブフレームを伝送することを含み、
上記サブフレームは、第１の領域及び第２の領域を含み、上記第１の領域と第２の領域は、それぞれ時間軸上で連続した所定個数のＯＦＤＭシンボルを含み、上記第１の領域には、上記第１のＵＥと上記第２のＵＥが全て認識可能な送信アンテナポート０からＮ−１に対するセル専用パイロットシンボルが写像され、上記第２の領域には、上記第２のＵＥのみが認識可能な送信アンテナポート０からＭに対するユーザー専用パイロットシンボルが写像されるパイロット信号伝送方法。
（項目２）
上記第２のＵＥのみが認識可能な送信アンテナポート０からＭに対するユーザー専用パイロットシンボルは、基地局とユーザー機器との間のチャンネル測定のためのユーザー専用パイロットシンボルである、項目１に記載のパイロット信号伝送方法。
（項目３）
上記第２のＵＥのみが認識可能なチャンネル測定のためのユーザー専用パイロットシンボルを伝送できるサブフレーム上の特定資源ブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）領域のみに上記チャンネル測定のためのユーザー専用パイロットシンボルが写像される、項目２に記載のパイロット信号伝送方法。
（項目４）
上記Ｎは、１、２、４のうち一つの値を有し、上記Ｍは、２、４、８のうち一つの値を有し、上記ＭとＮはＮ＜Ｍを満足する、項目１に記載のパイロット信号伝送方法。
（項目５）
合計Ｍ個の送信アンテナのうちＮ個の送信アンテナをサポートする第１のＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）と、上記Ｍ（Ｍ＞Ｎ）個の送信アンテナをサポートする第２のＵＥをサポートするダウンリンクＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉ  Ｏｕｔｐｕｔ）システムにおいて、チャンネル情報をフィードバックする方法であって、
上記第２のＵＥのみが認識可能なユーザー専用パイロットシンボルが写像されるサブフレーム上の領域に関する情報を受信し、
上記情報が示すサブフレームを伝送し、
上記資源ブロック領域に含まれたセル専用パイロットシンボルと上記ユーザー専用パイロットシンボルを用いて上記基地局と上記第２のＵＥとの間のチャンネル情報をフィードバックすることを含み、
上記サブフレーム上の領域は、第１の領域及び第２の領域を含み、上記第１の領域と第２の領域は、それぞれ時間軸上で連続した所定個数のＯＦＤＭシンボルを含み、上記第１の領域には、上記第１のＵＥと上記第２のＵＥが全て認識可能な送信アンテナポート０からＮ−１に対するセル専用パイロットシンボルが写像され、上記第２の領域には、上記第２のＵＥのみが認識可能な送信アンテナポート０からＭに対するユーザー専用パイロットシンボルが写像されるチャンネル情報フィードバック方法。
（項目６）
上記第２のＵＥのみが認識可能な送信アンテナポート０からＭに対するユーザー専用パイロットシンボルは、基地局とユーザー機器との間のチャンネル測定のためのユーザー専用パイロットシンボルである、項目５に記載のチャンネル情報フィードバック方法。
（項目７）
上記第２のＵＥのみが認識可能なチャンネル測定のためのユーザー専用パイロットシンボルを伝送できるサブフレーム上の特定資源ブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）領域のみに上記チャンネル測定用ユーザー専用パイロットシンボルが写像される、項目６に記載のチャンネル情報フィードバック方法。
（項目８）
上記Ｎは、１、２、４のうち一つの値を有し、上記Ｍは、２、４、８のうち一つの値を有し、上記ＭとＮはＮ＜Ｍを満足する、項目５に記載のチャンネル情報フィードバック方法。
【発明の効果】
【００４８】
本発明の実施例によると、既存のシステムのユーザー機器と新たにシステムに追加されたユーザー機器の全てに効率的にパイロットシンボルを伝送することができる。
【００４９】
本発明で得られる効果は、以上言及した各効果に制限されるものでなく、言及していない他の効果は、下記の記載から本発明の属する技術分野で通常の知識を有する者に明確に理解されるだろう。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】タイプ１の無線フレームの構造を示す図である。
【図２】タイプ２の無線フレームの構造を示す図である。
【図３】ＬＴＥダウンリンクのスロット構造を示す図である。
【図４】ＬＴＥアップリンクのスロット構造を示す図である。
【図５】ダウンリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図６】一般的な多重アンテナ（ＭＩＭＯ）通信システムの構成図である。
【図７】１ＴＴＩ（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｉｍｅ  Ｉｎｔｅｒｖａｌ）が１４個のＯＦＤＭシンボルを有する標準循環前置（ｎｏｒｍａｌ  Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ；ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）を使用するサブフレームにおける端末機専用のダウンリンク参照信号構造を示した図である。
【図８】１ＴＴＩが１２個のＯＦＤＭシンボルを有する拡張循環前置を使用するサブフレームにおける端末機専用のダウンリンク参照信号の構造を示した図である。
【図９】１ＴＴＩが１４個のＯＦＤＭシンボルを有する場合、それぞれ１、２、４個の送信アンテナを有するシステムのための端末機共通のダウンリンク参照信号の構造を示した図である。
【図１０】１ＴＴＩが１４個のＯＦＤＭシンボルを有する場合、それぞれ１、２、４個の送信アンテナを有するシステムのための端末機共通のダウンリンク参照信号の構造を示した図である。
【図１１】１ＴＴＩが１４個のＯＦＤＭシンボルを有する場合、それぞれ１、２、４個の送信アンテナを有するシステムのための端末機共通のダウンリンク参照信号の構造を示した図である。
【図１２】端末機専用パイロットシンボルがデータ復調のために使用されるときの構造を示した図である。
【図１３】端末機専用のパイロットシンボルが測定のために使用されるときの構造を示した図である。
【図１４】データ復調のために端末機専用パイロットシンボルを使用する方式と、測定のために端末機専用パイロットシンボルを使用する方式とを結合した場合の構造を示した図である。
【図１５】４個の送信アンテナのセル専用パイロットシンボルと端末機専用パイロットシンボルが共に伝送されるパイロットシンボルのパターンを示した図である。
【図１６】ＰＤＳＣＨ領域の全てのパイロットシンボルを端末機専用パイロットシンボルで構成したパイロットシンボルのパターンを示した図である。
【図１７】図１６のパイロットパターンにパイロットシンボルを追加し、チャンネル推定性能を増加させたパイロットシンボルのパターンを示した図である。
【図１８】図１７のパイロットパタンでＲ４〜Ｒ７の位置が変更されたパイロットシンボルのパターンを示した図である。
【図１９】図１７のパイロットパタンでＲ４〜Ｒ７の位置が変更されたパイロットシンボルのパターンを示した図である。
【図２０】本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。
【図２１】本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。
【図２２】本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。
【図２３】本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。
【図２４】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図２５】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図２６】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図２７】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図２８】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図２９】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図３０】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図３１】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図３２】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図３３】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図３４】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図３５】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図３６】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図３７】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図３８】図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図３９】本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。
【図４０】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図４１】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図４２】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図４３】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図４４】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図４５】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図４６】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図４７】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図４８】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図４９】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図５０】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図５１】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図５２】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図５３】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図５４】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図５５】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図５６】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図５７】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図５８】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図５９】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図６０】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図６１】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図６２】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図６３】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図６４】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図６５】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図６６】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図６７】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図６８】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図６９】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図７０】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図７１】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図７２】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図７３】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図７４】図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図７５】本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。
【図７６】図７５のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図７７】本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。
【図７８】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図７９】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図８０】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図８１】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図８２】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図８３】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図８４】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図８５】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図８６】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図８７】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図８８】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図８９】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図９０】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図９１】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図９２】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図９３】図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図９４】本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。
【図９５】図９４のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図９６】図９４のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【図９７】本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。
【図９８】本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。
【図９９】本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。
【図１００】図９９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を所定規則にしたがって循環シフトさせたパイロット構造を示した図である。
【図１０１】図９９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を所定規則にしたがって循環シフトさせたパイロット構造を示した図である。
【図１０２】図９９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を所定規則にしたがって循環シフトさせたパイロット構造を示した図である。
【図１０３】図９９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を所定規則にしたがって循環シフトさせたパイロット構造を示した図である。
【図１０４】図９９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を所定規則にしたがって循環シフトさせたパイロット構造を示した図である。
【図１０５】図９９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を所定規則にしたがって循環シフトさせたパイロット構造を示した図である。
【図１０６】図９９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を所定規則にしたがって循環シフトさせたパイロット構造を示した図である。
【図１０７】基地局とユーザー機器に適用可能で、前記説明した方法を行うことができるデバイスの構成を示したブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００５１】
以下、本発明に係る好適な各実施形態を添付の図面を参照して詳細に説明する。添付の図面と共に以下で開示する詳細な説明は、本発明の例示的な実施形態を説明するためのもので、本発明が実施され得る唯一の実施形態を示すためのものではない。以下の詳細な説明は、本発明の完全な理解を促進するために具体的な詳細事項を含む。しかし、当業者であれば、本発明がこのような具体的な詳細事項なしにも実施され得ることを理解するだろう。例えば、以下の説明では一定の用語を中心に説明するが、これら用語に限定される必要はなく、任意の用語として称される場合にも同一の意味を表すことができる。また、本明細書全体にわたって同一又は類似する構成要素については、同一の図面符号を使用して説明する。
【００５２】
明細書全体において、一つの部分が一つの構成要素を「含む」とするとき、これは、特別に反対の記載がない限り、他の構成要素を除外するのではなく、他の構成要素をさらに含むことができることを意味する。また、明細書に記載された「…部」、「…機」、「モジュール」などの用語は、少なくとも一つの機能や動作を処理する単位を意味し、これは、ハードウェアやソフトウェア、又はハードウェアとソフトウェアの結合で具現される。
【００５３】
まず、パイロットシンボルの構造について説明する前に、パイロットシンボルの類型について説明することにする。
【００５４】
端末機専用のパイロットシンボルは、大きく二つの類型に分けることができる。一つは、測定のためのパイロットシンボルとして物理的又は仮想アンテナのチャンネルを推定できるパイロットシンボルであって、他の一つは、データ復調のためのパイロットシンボルである。特に、データ復調のためのパイロットシンボルは、データ伝送のために使用されたプリコーディング又は他の形態の伝送技法をパイロットシンボルに同一の形態で適用し、データ復調時にチャンネル推定値をそのまま適用して使用できるようにするパイロットシンボルである。状況によって、チャンネル推定のためのパイロットシンボルを用いる方式と、データ復調のためのパイロットシンボルを用いる方式とを結合して使用することができる。
【００５５】
図１２は、端末機専用パイロットシンボルがデータ復調のために使用されるときの構造を示した図である。図１２において、ストリームの個数はＫ個で、送信アンテナの個数はＮｔ個であると仮定する。このとき、図１２において、復調を目的にして使用されたパイロットシンボルの場合、ストリームの個数又は空間多重化率（例えば、ランク）だけのパイロットシンボルシーケンスが適用されることが分かる。このとき、ストリームの個数は常に送信アンテナの個数より小さくなければならないので、Ｋは常にＮｔより小さい値を有する。したがって、Ｋ＜Ｎｔを満足する場合、常にパイロットシンボルのオーバーヘッドが各送信アンテナごとにパイロットシンボルを伝送するのに比べて小さくなることが分かる。
【００５６】
図１３は、端末機専用のパイロットシンボルが測定のために使用されるときの構造を示した図である。このとき、測定は、チャンネル状態情報フィードバック、同期などを含む全ての端末機の行動を含む。図１３の方式を用いて各物理的アンテナのチャンネルを推定することができ、各チャンネル状況に合う多重アンテナ技法が適用されるように構成することができる。
【００５７】
前記説明した二つの方式を結合し、復調及び測定を同時に行うように構成することもでき、互いに同一又は異なる周期を有して前記二つの方式を独立的に行うように構成することもできる。また、基本的にデータ伝送のために復調用端末機専用パイロットシンボルを伝送し、これに加えて、測定用端末機専用パイロットシンボルを伝送するように構成することもできる。このとき、測定用パイロットシンボルは端末機専用であるが、他の端末機が追加的に使用できるように、これに対する情報を放送チャンネルを介して追加情報として伝送したり、特定時間／周波数資源を予め定めておき、他の端末も使用できるように構成することができる。また、セル専用パイロットシンボルも、図１３の方式を用いて伝送される。
【００５８】
図１４は、データ復調のために端末機専用パイロットシンボルを使用する方式と、測定のために端末機専用パイロットシンボルを使用する方式とを結合した場合の構造を示した図である。図１４のように二つの方式を結合する場合は、パイロットシンボルのオーバーヘッドを最小化し、性能を極大化することができる。
【００５９】
復調のための端末機専用パイロットシンボルが伝送される場合、ストリームの個数（又は空間多重化率、ランク）によって端末機専用パイロットシンボル区間のパイロットシンボルの個数が変わり得る。すなわち、セル専用のパイロットシンボルＲ０’〜Ｒ３’は、ＰＢＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔｉｎｇ  Ｃｈａｎｎｅｌ）に伝送される送信アンテナの個数によってＲ０’（１Ｔｘ）、Ｒ０’〜Ｒ１’（２Ｔｘ）、Ｒ０’〜Ｒ３’（４Ｔｘ）のパイロットシンボルが伝送されるように構成され、復調のための端末機専用パイロットシンボルが伝送される場合は、空間多重化率と同一の個数のパイロットシンボルのみが伝送されるように構成される。
【００６０】
このとき、端末機専用パイロットシンボルには、データ伝送のために使用された各端末機の多重アンテナ技法が適用される。また、測定のための端末機専用パイロットシンボルが伝送される場合は、全ての端末機専用パイロットシンボルが伝送され、データ伝送に使用された多重アンテナ技法はパイロットシンボルに適用されない。
【００６１】
図１５は、４個の送信アンテナのセル専用シンボルと、端末機専用パイロットシンボルが共に伝送されるパイロットシンボルのパターンを示した図である。図１５に示すように、既存の端末機専用パイロットシンボルＲ５は、データ伝送のためのＰＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）領域でセル専用パイロットシンボルＲ０〜Ｒ３と共に伝送されていることが分かる。セル専用パイロットシンボルは、端末機の空間多重化率とは関係なく常に伝送され、データ伝送に使用された多重アンテナ技法を適用することができない。したがって、前記パイロットシンボル構造を用いてより多くの個数の送信アンテナのパイロットシンボルを伝送するために、ＰＤＳＣＨ領域に端末機専用パイロットシンボルのみを伝送するように構成することができる。このように構成すると、パイロットオーバーヘッドを減少させることができる。
【００６２】
図１６は、ＰＤＳＣＨ領域の全てのパイロットシンボルを端末機専用パイロットシンボルで構成したパイロットシンボルのパターンを示した図である。図１６において、Ｒ０’〜Ｒ３’はセル専用パイロットシンボルで、Ｒ０〜Ｒ７は端末機専用パイロットシンボルである。ここで、Ｒ０〜Ｒ７が測定用として使用される場合、Ｒ０〜Ｒ３は、Ｒ０’〜Ｒ３’と同一の形態で伝送される。すなわち、Ｒ０’〜Ｒ３’は、サブフレームの構造とは関係なく常に同一の形態で伝送され、Ｒ０〜Ｒ７は、復調の用途であるか、それとも測定の用途であるかによって多重アンテナ技法が適用されたり、又は多重アンテナ技法が適用されずに伝送される。前記Ｒ０〜Ｒ７が復調用であるか、それとも測定用であるかは、サブフレーム又は周波数時間領域によって変わり、測定用途のための時間又は周波数領域に対する情報は、予め知らせたり、サブフレームごとに又は特定時区間の間に周期的に伝送可能である。すなわち、測定用パイロットシンボルはサブフレームごとに伝送される必要がないので、特定時間周期に又は特定周波数領域のみに伝送するように構成することができる。このとき、前記時間周期は、サブフレーム又は無線フレーム単位で構成することができ、前記周波数領域は、ＲＢ単位又はサブバンドなどで構成して使用することができる。このとき、全ての端末機は、特定ＲＢ又はサブバンドに測定用パイロットが位置することを知ることができ、これに対する情報は、ブロードキャスティング又は上位レイヤー信号で予め知らせることができる。
【００６３】
図１７は、図１６のパイロットパターンにパイロットシンボルを追加し、チャンネル推定性能を増加させたパイロットシンボルのパターンを示した図である。図１７において、Ｒ４〜Ｒ７の位置は変わり得る。ただし、端末機専用のパイロットシンボルの位置は、固定されて使用されることが望ましい。
【００６４】
図１８と図１９は、図１７のパイロットパターンでＲ４〜Ｒ７の位置が変更されたパイロットシンボルのパターンを示した図である。図１８と図１９に示すように、Ｒ４〜Ｒ７のパイロットシンボルの位置は変更可能である。
【００６５】
（端末機特定パイロットシンボルのパターン通知方法） 
前記のように、測定のためのパイロットシンボルと復調のためのシンボルは互いに異なる周期を有して伝送される。このとき、前記端末に端末機専用パイロットシンボルがどの類型に該当するかを通知しなければならなく、以下では、効率的な通知方法について説明することにする。
【００６６】
復調のための端末機専用パイロットシンボルが伝送される場合、ストリームの個数（又は空間多重化率、ランク）によって端末機専用パイロットシンボル区間のパイロットシンボルの個数が変わり得る。すなわち、セル専用のパイロットシンボルＲ０’〜Ｒ３’は、ＢＣＨに伝送される送信アンテナの個数によってＲ０’（１Ｔｘ）、Ｒ０’〜Ｒ１’（２Ｔｘ）、Ｒ０’〜Ｒ３’（４Ｔｘ）のパイロットシンボルが伝送されるように構成され、復調のための端末機専用パイロットシンボルが伝送される場合は、空間多重化率と同一の個数のパイロットシンボルのみが伝送されるように構成される。また、測定のための端末機専用パイロットシンボルとしては、空間多重化率とは関係なく常に全てのパイロットシンボルが伝送され、このときに伝送されたパイロットシンボルは、他の全ての端末機におけるチャンネル推定性能を向上させるために使用することができる。したがって、本発明で使用された二つの端末機専用パイロットシンボルを使用する場合、サブフレーム単位又は特定時間／周波数単位での測定用パイロットシンボルの伝送に関する情報を知らせると、システムの性能を改善することができる。
【００６７】
例えば、サブフレームレベルの通知方法、ＲＢレベルの通知方法又は前記サブフレームレベルの通知とＲＢレベルの通知とが結合された通知方法を考慮することができる。
【００６８】
以下、前記通知方法を詳細に説明する。
【００６９】
サブフレームレベルのパイロットシンボルのパターン通知方法は、測定用パイロットシンボルを伝送するサブフレームを知らせる方式である。一般に、測定用パイロットシンボルの伝送周期は、特定グループの端末機において全て同一であって、該当の測定用パイロットシンボルが伝送されるサブフレームでは全てのＲＢにＲ０〜Ｒ７のパイロットシンボルが伝送されるように構成することができる。このとき、Ｒ０〜Ｒ３は、Ｒ０’〜Ｒ３’と同一の形態で伝送されるように構成可能である。
【００７０】
ＲＢレベルの通知方法は、毎サブフレームの特定ＲＢに測定用パイロットシンボルが伝送されていることを通知する方法である。したがって、該当のグループの端末機は、これに対する情報を受信し、Ｒ０〜Ｒ７のパイロットシンボルを用いて測定することができる。
【００７１】
ハイブリッド通知方法は、１０個のサブフレームで構成されている無線フレームごとに測定用パイロットシンボルを伝送するサブフレームを知らせ、該当のサブフレームのみでＲＢレベルの通知方法で使用した方法を適用し、不要な制御情報を減少させることができる。一例として、端末機に測定用パイロットが伝送されるサブフレームの周期を知らせ、該当のサブフレームの特定ＲＢが測定用パイロットを含んでいることを知らせる方法である。本方法によって、測定用パイロットのオーバーヘッドを減少させ、該当の測定用パイロットを用いる端末機グループは、定められた時間／周波数領域で測定用パイロット情報を得ることができる。
【００７２】
（パイロット構造の例） 
前記説明した方式は、多様なパイロットシンボルの構造に適用可能である。例えば、一つのサブフレームで、３個のＯＦＤＭシンボル（例えば、ＯＦＤＭシンボルインデックス０、１、２）内のパイロットシンボルはセル専用パイロットシンボルとして使用し、残りのＯＦＤＭシンボルのパイロットシンボルは端末機専用パイロットシンボルとして使用することができる。このとき、パイロットシンボルが復調用であるか、それとも測定用であるかによって多重アンテナ技法の適用可否が決定されるとともに、空間多重化率だけのパイロットシンボルを伝送するか、それとも全てのパイロットシンボルを伝送するかが決定される。以下では、本発明の一実施例に係るパイロット構造を説明することにする。以下で説明する全てのパイロットシンボルの構造は、前記説明した方法によって構成される。
【００７３】
図２０は、本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。図２０の４〜７番の送信アンテナのパイロットシンボルがｍ（ｍは整数）副搬送波だけ循環シフトされ、ｎ（ｎは整数）ＯＦＤＭシンボルだけ循環シフトされる。この場合、循環シフトによるチャンネル推定性能の低下はないと見られる。例えば、ｍ＝１は、全てのパイロットシンボルＲ４〜Ｒ７が右側（副搬送波インデックスが増加する方向）に一つの副搬送波インデックスだけ循環シフトされることを示し、ｍ＝−１は、全てのパイロットシンボルＲ４〜Ｒ７が左側（副搬送波インデックスが減少する方向）に一つの副搬送波インデックスだけ循環シフトされることを示す。また、ｎ＝１は、パイロットシンボルＲ４〜Ｒ７が下側（ＯＦＤＭシンボルインデックスが増加する方向）に一つのＯＦＤＭシンボルインデックスだけ循環シフトされることを示し、ｎ＝−１は、パイロットシンボルＲ４〜Ｒ７が上側（ＯＦＤＭシンボルインデックスが減少する方向）に一つのＯＦＤＭシンボルインデックスだけ循環シフトされることを示す。ただし、Ｒ４〜Ｒ７は、Ｒ０〜Ｒ３が存在する位置への循環シフトが不可能である。
【００７４】
以下、本発明の一実施例に係る多様なパイロット構造の例を説明することにする。
【００７５】
図２１〜図２２は、本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。図２１〜図２２のようなパイロット構造が可能である。
【００７６】
図２３は、本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。図２４〜図３８は、図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【００７７】
詳細に説明すると、図２４は、図２３のパイロット構造において、Ｒ４〜Ｒ７をｍ＝１だけシフトさせた構造で、図２５は、図２３のパイロット構造において、Ｒ４〜Ｒ７をｍ＝２だけシフトさせた構造で、図２６は、図２３のパイロット構造において、Ｒ４〜Ｒ７をｎ＝１だけシフトさせた構造で、図２７は、図２３のパイロット構造において、Ｒ４〜Ｒ７をｍ＝１、ｎ＝１だけシフトさせた構造である。残りの図２８〜図３８は、図２０で説明した方法に基づいて図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を循環副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせたパイロット構造である。
【００７８】
図３９は、本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。図４０〜図７４は、図３９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。
【００７９】
詳細に説明すると、図４０は、図３９のパイロット構造において、Ｒ４〜Ｒ７をｍ＝１だけシフトさせた構造で、図４１は、図３９のパイロット構造において、Ｒ４〜Ｒ７をｍ＝１、ｎ＝１だけシフトさせた構造で、図４２は、図３９のパイロット構造において、Ｒ４〜Ｒ７をｍ＝１、ｎ＝２だけシフトさせた構造で、図４３は、図３９のパイロット構造において、Ｒ４〜Ｒ７をｍ＝１、ｎ＝３だけシフトさせた構造である。残りの図４４〜図７４は、図２０で説明した方法に基づいて図２３のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を循環副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせたパイロット構造である。
【００８０】
図７５は、本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。図７６は、図７５のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。詳細に説明すると、図７６は、図７５のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７をｍ＝１だけ循環シフトさせたパイロット構造である。
【００８１】
図７７は、本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。図７８〜図９３は、図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。詳細に説明すると、図７８は、図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７をｎ＝２だけ循環シフトさせた構造を示した図で、図７９は、図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７をｎ＝３だけ循環シフトさせた構造を示した図で、図８０は、図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７をｍ＝１だけ循環シフトさせた構造を示した図である。残りの図８１〜図９３は、図２０で説明した方法に基づいて図７７のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を循環副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせたパイロット構造である。
【００８２】
図９４は、本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。図９５及び図９６は、図９４のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を副搬送波方向又はＯＦＤＭシンボル方向に循環シフトさせた構造を示した図である。詳細に説明すると、図９５は、図９４のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７をｍ＝１だけ循環シフトさせた構造を示した図で、図９６は、図９４のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７をｍ＝２だけ循環シフトさせた構造を示した図である。
【００８３】
図９７と図９８は、本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。図９７及び図９８に示したパイロット構造のようにパイロットパターンを構成することが可能である。
【００８４】
パイロット構造は多様に設計することができ、以下のような方法を用いてパイロット構造の設計が可能である。
【００８５】
図９９は、本発明の一実施例に係るパイロット構造を示した図である。図１００〜図１０６は、図９９のパイロット構造でＲ４〜Ｒ７を所定規則にしたがって循環シフトさせたパイロット構造を示した図である。詳細に説明すると、図１００のパイロット構造は、図９９のパイロット構造で、Ｒ４とＲ５の位置を互いにシフトし、Ｒ６とＲ７を互いにシフトしたパイロット構造である。図１０１は、図９９のパイロット構造で、Ｒ４とＲ６の位置を互いにシフトし、Ｒ５とＲ７の位置を互いにシフトしたパイロット構造である。また、図１０２は、図９９のパイロット構造で、Ｒ４とＲ７の位置を互いにシフトし、Ｒ５とＲ６を互いにシフトしたパイロット構造である。
【００８６】
一方、図１０３は、図９９のパイロット構造で、Ｒ４〜Ｒ７をｍ＝１だけ循環シフトさせたパイロット構造である。図１０４のパイロット構造は、図１０３のパイロット構造で、Ｒ４とＲ５の位置を互いにシフトし、Ｒ６とＲ７を互いにシフトしたパイロット構造である。図１０５は、図１０３のパイロット構造で、Ｒ４とＲ６の位置を互いにシフトし、Ｒ５とＲ７の位置を互いにシフトしたパイロット構造である。また、図１０６は、図１０３のパイロット構造で、Ｒ４とＲ７の位置を互いにシフトし、Ｒ５とＲ６を互いにシフトしたパイロット構造である。
【００８７】
以上説明した方法によって設計されたパイロットシンボルを受けたユーザー機器は、伝送されたパイロットシンボルを用いて基地局とユーザー機器との間のチャンネル情報を求め、前記チャンネル情報を基地局にフィードバックすることができる。
【００８８】
図１０７は、基地局とユーザー機器に適用可能で、前記で説明した方法を行うことができるデバイスの構成を示したブロック図である。図１０７に示すように、デバイス１００は、処理ユニット１０１、メモリユニット１０２、ＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）ユニット１０３、ディスプレイユニット１０４及びユーザーインターフェースユニット１０５を含む。物理インターフェースプロトコルの階層の機能は、前記処理ユニット１０１で行われる。前記処理ユニット１０１は、制御プレーンとユーザープレーンを提供する。各階層の機能は処理ユニット１０１で行われる。メモリユニット１０２は、処理ユニット０１１と電気的に連結されており、オペレーティングシステム、応用プログラム及び一般ファイルを格納している。前記デバイス１００がユーザー機器であると、ディスプレイユニット１０４は多様な情報を表示することができ、公知のＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、ＯＬＥＤ（Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）などを用いて具現される。ユーザーインターフェースユニット１０５は、キーパッド、タッチスクリーンなどのような公知のユーザーインターフェースと結合して構成される。ＲＦユニット１０３は、処理ユニット１０１と電気的に連結されており、無線信号を伝送又は受信する。
【００８９】
以上説明した各実施例は、本発明の各構成要素と各特徴が所定形態で結合されたものである。各構成要素又は特徴は、別途の明示的な言及がない限り、選択的なものとして考慮されなければならない。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合されない形態で実施され得る。また、一部の構成要素及び／又は各特徴を結合して本発明の実施例を構成することも可能である。本発明の各実施例で説明する各動作の順序は変更可能である。一つの実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれたり、又は他の実施例の対応する構成又は特徴に取り替えられる。特許請求の範囲で明示的な引用関係のない各請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正によって新しい請求項を含ませることが可能であることは自明である。
【００９０】
本発明で、ユーザー機器（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＵＥ）は、移動端末（ＭＳ：Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）又は端末（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｒｍｉｎａｌ）などの用語に取り替えられる。
【００９１】
一方、本発明のＵＥとしては、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）、セルラーフォン、ＰＣＳ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）フォン、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ）フォン、ＷＣＤＭＡ（Ｗｉｄｅｂａｎｄ  ＣＤＭＡ）フォン、ＭＢＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｂｒｏａｄｂａｎｄ  Ｓｙｓｔｅｍ）フォンなどが用いられる。
【００９２】
本発明の各実施例は多様な手段を通して具現される。例えば、本発明の各実施例は、ハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア又はそれらの結合などによって具現される。
【００９３】
ハードウェアによる具現の場合、本発明の各実施例に係る方法は、一つ又はそれ以上のＡＳＩＣｓ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現される。
【００９４】
ファームウエアやソフトウェアによる具現の場合、本発明の各実施例に係る方法は、以上説明した機能又は動作を行うモジュール、手順又は関数などの形態で具現される。ソフトウェアコードは、メモリユニットに格納されてプロセッサによって駆動される。前記メモリユニットは、前記プロセッサの内部又は外部に位置し、既に公知となった多様な手段によって前記プロセッサとデータを取り交わすことができる。
【００９５】
本発明はその精神及び必須特徴を逸脱しない範囲で他の特定の形態で具体化され得る。したがって、前記詳細な説明は、全ての面で制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付された請求項の合理的な解釈によって決定しなければならなく、本発明の等価的範囲内での全ての変更は本発明の範囲に含まれる。また、特許請求の範囲で明示的な引用関係のない各請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正によって新しい請求項を含ませることができる。
【産業上の利用可能性】
【００９６】
本発明は、無線移動通信システムの端末機、基地局、又はその他装備に使用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
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【図８３】
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【図８４】
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【図８５】
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【図８６】
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【図８７】
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【図８８】
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【図８９】
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【図９０】
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【図９１】
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【図９２】
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【図９３】
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【図９４】
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【図９５】
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【図９６】
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【図９７】
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【図９８】
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【図９９】
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【図１００】
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【図１０１】
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【図１０２】
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【図１０３】
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【図１０４】
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【図１０５】
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【図１０６】
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【図１０７】
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