(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
係合突起部を裏面に有するパネル材と、
前記係合突起部が挿入されるとともにその開口側の一部を広げた形状となる切欠開口部が設けられた係合溝を有し、下地部材における前記パネル材の固定位置に対応する位置に取り付けられる固定部材と、を備え、
前記切欠開口部に前記係合突起部を挿入して前記係合溝内をスライド移動させることで、前記パネル材を固定するように構成され、
前記パネル材の係合突起部及び前記固定部材の係合溝のそれぞれが当接する部分に通電部材を対応して設け、
前記係合突起部の前記通電部材の露出面を前記パネル材側に押圧するための押圧部材が、前記係合突起部内に埋め込まれるように設置されていることを特徴とするパネル装置。
【請求項２】
請求項１において、
前記パネル材が、設置面に対して二次元状に配置されて、前記固定部材に固定されていることを特徴とするパネル装置。
【請求項３】
請求項１又は請求項２のいずれか一項において、
前記固定部材が、長手方向に開口した開口面を有するレール形状であり、
１本の前記固定部材に対して、複数枚のパネル材が固定されることを特徴とする記載のパネル装置。
【請求項４】
請求項１乃至請求項３のいずれか一項において、
前記パネル材の裏面に、前記固定部材が設置される前記下地部材に当接して該パネル材を支持する支持部材を設けることを特徴とするパネル装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、下地を覆うために敷設するパネル装置に関するものであって、特に、屋内の天井、床、内壁を覆うために敷設するパネル装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、建築物の下地や基礎を覆うことで、その装飾性や機能性を高めることを目的として、複数枚のパネル材を敷設するパネル装置が利用されている。即ち、建築物の屋内及び屋外いずれにおいても、その審美性が要求されることにより、装飾性を備えたパネル装置が用いられる。更に、屋内では、住環境を良好とするための機能性を満たすために、又、屋外では、外環境に対する耐久性を満たすためにも、それぞれの目的に応じたパネル材を用いたパネル装置が用いられている。この屋内及び屋外それぞれにパネル装置を形成する際、要求される機能を備えた同一形状となるパネル材が敷設される。例えば、審美性を目的として、薄層表面化粧合板やタイルなどが敷設されたパネル装置が使用され、又、耐火性などを目的として、不燃パネル板などが敷設されたパネル装置が使用されている。
【０００３】
このようなパネル装置の一つとして、特許文献１には、タイル材によるパネル装置が提案されている。当該パネル装置によると、タイル材の裏面の中心軸位置に裏足となる凸部を設けるとともに、当該凸部の設置数（ｎ）とタイルの短辺及び長辺の長さ（ａ，ｂ）と目地幅の長さ（ｃ）とが、ｂ＝ｎａ＋（ｎ−１）ｃの関係となるように設計している。更に、このパネルが設置される下地部材の表面には、１つのタイル材に設けられた隣接する凸部の中心軸の距離（ｄ）と等しい間隔となる、溝状又は穴上の凹部が設けられている。
【０００４】
これにより、特許文献１におけるパネル装置では、下地部材の凹部にタイル材の凸部を挿入してタイル材を設置するだけで、隣接するタイル材同士間の目地幅を所定幅（ｃ）となるように配置することができる。又、このとき、凹部の間隔が凸部の間隔と等しくなるようにするとともに、凸部がタイル材の中心軸位置に設置されることにより、タイル材を縦横自由に組み合わせて配置させることができる。よって、乾式工法によって容易に、異なる様々な目地模様を秀麗に形成することができるとともに、現場での工期を短縮することができる。
【特許文献１】特公平７−３９７３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１におけるパネル装置によると、上述のように下地部材の凹部による誘導によって、タイル材の配置を自由に設定することが容易となるが、凸部を凹部に挿入するだけの構成であるので、タイル材の固定を行うためには、従来と同様、面接着を行う必要がある。又、当該パネル装置をタイル材以外のパネル材に利用したとしても、ニードルあるいはタッカー施工を行って、パネル材の固定を行う必要がある。
【０００６】
このように、施工時の配置は容易となっても、再施工を行う場合において、下地部材に固定されたタイル材やパネル材を取り外すことが困難である。又、取り外した後のタイル材及びパネル材が欠損して、再施工のために再利用することができない場合が多い。更に、施工面の一部だけを再施工する場合などにおいては、再施工部分以外のタイル材やパネル材を無駄に取り除す必要があった。そして、特許文献１などにおいては、タイル材の配置位置に応じた溝を構成した下地部材を必要とするため、再施工時において、下地部材の取り換えが必要となり、おおがかりな施工となる。
【０００７】
このような問題に鑑みて、本発明は、パネル材を固定部材へ着脱可能な構成とすることで、パネル材の自由な配置及び再施工の容易化をはかることができるパネル装置を提案することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するために、本発明のパネル装置は、係合突起部を裏面に有するパネル材と、前記係合突起部が挿入されるとともにその開口側の一部を広げた形状となる切欠開口部が設けられた係合溝を有し、下地部材における前記パネル材の固定位置に対応する位置に取り付けられる固定部材と、を備え、前記切欠開口部に前記係合突起部を挿入して前記係合溝内をスライド移動させることで、前記パネル材を固定するように構成され、前記パネル材の係合突起部及び前記固定部材の係合溝のそれぞれが当接する部分に通電部材を対応して設け、前記係合突起部の前記通電部材の露出面を前記パネル材側に押圧するための押圧部材が、前記係合突起部内に埋め込まれるように設置されていることを特徴とする。
【００１１】
当該パネル装置では、前記係合溝に前記切欠開口部が設けられることで、前記切欠開口部より前記係合溝内部に前記係合突起部を挿入した後、前記係合溝内部で前記係合突起部をスライド移動させる構成とすることで、前記パネル材の前記固定部材に対する着脱を容易なものとすることができる。
また当該構成によると、前記係合突起部及び前記係合溝のそれぞれに通電部材を設けて、それぞれの前記通電部材を接触させる構成とする構造とすることで、照明器具や冷暖房器具を併設した前記パネル材を簡単に敷設させることができる。即ち、前記パネル材に電気的な補助機能を簡単に付設させることができるため、照明器具や冷暖房器具などの電気器具を配置する位置についても、その周辺位置の前記パネル材と同様の工程で簡単に施工することができる。
【００１２】
又、上述のいずれかのパネル装置において、前記パネル材が、設置面に対して二次元状に配置されるものとしてもよい。尚、前記パネル材の二次元状配置として、千鳥状又は鱗状などが挙げられる。
【００１３】
又、上述のいずれかのパネル装置において、前記固定部材が、長手方向に開口した開口面を有するレール形状であり、１本の前記固定部材に対して、複数枚のパネル材が固定されるものとしてもよい。
【００１４】
当該構成によると、前記固定部材をレール形状とし、当該固定部材に複数枚のパネル材が設置されるため、前記固定部材により前記パネル材を１列に配列させることが容易となるだけでなく、パネル装置を構成させる部材を低減させることができる。
【００１７】
更に、前記パネル材は、前記固定部材が設置される前記下地部材に当接して前記パネル材を支持する支持部材を、前記パネル材の裏面に設けた構成とすることで、前記パネル材の前記下地部材に対する支持をより安定化させるものとしてもよい。
【発明の効果】
【００１８】
以上の構成とすることにより、パネル材を固定部材より着脱自在とすることができるため、固定部材の配置位置を決定することで、パネル材の配置を簡単に設定することができるだけでなく、再施工時などにおいて、パネル材を固定部材より取り外して再利用させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
＜第１の実施形態＞
本発明の第１の実施の形態について、図面を参照して説明する。図１は、本実施形態におけるパネル装置の特徴となる一部分の構成を示す外観斜視図である。又、図２は、図１のように構成されるパネル装置において着脱されるパネル材と固定部材の関係を示す図である。尚、本発明のパネル装置は、天井面、壁面、及び床面それぞれに設置することが可能であるが、本実施形態を含む以下の各実施形態では、天井面に設置されるパネル装置を例に挙げて説明する。
【００２０】
図１に示すパネル装置は、天井面に敷設された下地部材４（図２参照）の下地面上に設置される固定部材１と、固定部材１に係合させることで固定位置が決定されるパネル材２と、固定部材１を下地部材４に固定する取付金具３とによって構成される。即ち、まず、断面がＬ字形状となる取付金具３によって、下地部材４に固定部材１を設置し、その後、下地部材４に固定された固定部材１の後述の係合溝１２に対して、パネル材１に設けた後述の係合突起部２１を嵌合させることで、パネル材１を天井に敷設する。
【００２１】
このとき、取付金具３は、下地部材４の下地面及び固定部材１の側面１０それぞれに面接触するように取り付けられる。そして、下地部材４及び固定部材１のそれぞれに対して、例えば、釘や木ネジなどによって、取付金具３を固定することで、固定部材１が下地部材４の下地面上に固定設置される。尚、この固定部材１の下地部材４への固定については、図１に示す取付金具３以外に、接着剤などの他の部材を利用してもよい。
【００２２】
このように構成されるパネル装置における固定部材１は、図１のＸ方向を長手方向とする棒状体にするとともに、下地部材４に接触する接触面１１の反対側の面に対して開口した係合溝１２が設けられる。このとき、係合溝１２は、その開口部１３が固定部材１における図１のＹ方向に対する中心位置となるように設けられる。更に、図２（ａ）に示す固定部材１の長手方向に対して垂直な面と平行な断面図に示すように、係合溝１２の断面を、接触面１１に向かう深さ方向（図１のＺ方向に平行）に沿って、その幅が連続的に広くなった後に更に連続的に狭くなるような形状とする。
【００２３】
この固定部材１の係合溝１２の断面形状は、例えば、図１及び図２のように、略八角形状とすることで実現できる。尚、係合溝１２の断面形状については、開口部１３側と接触面１１側それぞれに向かって連続的に狭くなるようなテーパーを備えた形状とすることが望ましい。例えば、図３（ａ）に示すように、略六角形状としてもよいし、図３（ｂ）に示すように、略楕円形状としてもよい。
【００２４】
又、パネル材２は、図１に示すように、下地部材４を覆うパネル部２０と、パネル部２０の裏面２０Ａ（下地部材４の下地面と対抗する面）中央に設置された係合突起部２１とを備える。又、係合突起部２１は、パネル部２０の裏面２０Ａから下地部材４に向かう方向に突起させたもので、固定部材１と同様、図１のＸ方向を長手方向とする棒状体とする。更に、この係合突起部２１は、下地部材４側に固定部材１の係合溝１２内に嵌合させて固定部材１に係合させる係合部２２を備える。
【００２５】
このような構成のパネル材２において、図２（ａ）の断面図（図１のＹＺ平面と平行となる）に示すように、係合突起部２１の係合部２２における断面を、固定部材１の係合溝１２の断面と同一形状とする。即ち、係合突起部２１の断面において、パネル部２０側から離れる方向（図１のＺ方向に平行）に沿って、まず、パネル部２０側から係合部２２までの間の幅を等しいものとする。そして、係合部２２については、係合突起部２１のＺ方向における先端となる先端面２３側に向かって、その幅がパネル部２０側から連続的に広くした後に更に連続的に狭くなるような断面形状とする。
【００２６】
よって、この係合突起部２１における係合部２２の断面形状は、固定部材１の係合溝１２と同様、例えば、図１及び図２のように、略八角形状とすることで実現できる。又、この係合部２２は、係合溝１２と同一の形状で、且つ、パネル部２０側と先端面２３側それぞれに向かって連続的に狭くなるようなテーパーを備えた形状とするものであれば、例えば、図３（ａ）に示すように、略六角形状としてもよいし、図３（ｂ）に示すように、略楕円形状としてもよい。
【００２７】
以下では、固定部材１に対してパネル材２を着脱する際における、固定部材１及びパネル材２それぞれの状態について、図２を参照して説明する。このとき、固定部材１が弾性変形することによって、パネル材２の係合突起部２１が、固定部材１の係合溝１２に対して、着脱自在となる。
【００２８】
まず、下地部材４に固定された固定部材１に対してパネル材２を取り付ける際の各部の状態について、図２における（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）の順に説明する。このとき、まず、図２（ａ）に示すように、係合突起部２１が固定部材１の真下となる位置に、パネル材２の位置決めを行うと、図２（ｂ）に示すように、パネル材２を固定部材１に向かって持ち上げ、固定部材１の係合溝１２の開口部１３に係合突起部２１を先端面２３より挿入する。
【００２９】
このとき、係合突起部２１の先端面２３の幅が、係合溝１２の開口部１３の幅以下の大きさとすることによって、係合突起部２１の先端面２３側が係合溝１２に挿入される。そして、係合突起部２１の係合部２２の幅が、先端面２３側からパネル部２０側に向かって広がるため、固定部材１を弾性材料（例えば、樹脂材料など）によって構成することで、図２（ｂ）に示すように、係合溝１２の開口部１３を押し広げて係合突起部２１が挿入されていく。
【００３０】
更に、パネル材２を固定部材１に押し込むと、図２（ｃ）に示すように、係合突起部２１の係合部２２における最も幅の広い部分が係合溝１２内に入り込む。そして、係合突起部２１における、係合溝１２内に挿入されていない部分の幅が、パネル部２０側に向かって狭くなるため、係合突起部２１が挿入される毎に、係合溝１２の開口部１３が閉じていく。
【００３１】
その後、図２（ｄ）に示すように、係合突起部２１における係合部２２の幅が最も狭い部分が、係合溝１２の開口部１３に到達すると、係合溝２１の開口部１３が完全に元の状態に閉じる。このとき、係合溝１２の開口部１３側の内壁と、係合突起部２１のパネル部２０側の外壁とが接触することで、係合溝１２に係合突起部２１が係合し、パネル材２が固定部材１によって固定される。
【００３２】
尚、図２（ｄ）において、係合溝１２の底面と係合突起部２１の先端面２３が接触するものとしたが、係合溝１２の開口部１３側の内壁と、係合突起部２１のパネル部２０側の外壁とが接触する構成であれば、係合溝１２の底面と係合突起部２１の先端面２３が接触しないものとしてもよい。又、図２（ｄ）において、固定部材１における開口部１３側の面と、パネル材２におけるパネル部２０の裏面２０Ａとが接触しないものとしたが、固定部材１における開口部１３側の面と、パネル材２におけるパネル部２０の裏面２０Ａとを接触するように、係合突起部２１を構成してもよい。
【００３３】
次に、下地部材４に固定された固定部材１に対してパネル材２を取り外す際の各部の状態について、図２における（ｄ）、（ｃ）、（ｂ）、（ａ）の順に説明する。図２（ｄ）に示すように、係合突起部２１が係合溝１２に係合されることで固定部材１にパネル材２が固定されているとき、この図２（ｄ）に示す状態からパネル材２を挿入時と逆方向に引き抜くことによって、パネル材２を取り外すことができる。即ち、パネル材２のパネル部２０が固定部材１から離れる方向に、パネル材２を引き抜くことによって、パネル材２が固定部材１より取り外される。
【００３４】
このとき、係合部２２におけるパネル２０側のテーパー部分の幅が下地部材４に向かって広くなっているため、図２（ｃ）のように、係合溝１２における開口部１３に当接する係合突起部２１の幅が、開口部１３の幅よりも広くなる。そのため、図２（ｃ）のように、弾性部材で構成される固定部材１の開口部１３が広がって、係合溝１２の底面から係合突起部２１の先端面２３が離れるように、下地部材４からパネル材２が引き下ろされる。
【００３５】
そして、パネル材２を更に固定部材１から引き抜くと、図２（ｂ）に示すように、係合突起部２１の係合部２２における最も幅の広い部分を係合溝１２の外側に取り出すことができる。その後、係合突起部２１における、係合溝１２内に残っている部分の幅が、先端面２３側に向かって狭くなるため、係合突起部２１が引き出される毎に、係合溝１２の開口部１３が閉じていく。このとき、係合突起部２１の先端面２３が係合溝１２の開口部１３位置となると、係合溝１２の開口部が弾性変形する以前の状態に戻る。よって、図２（ａ）に示すように、係合溝１２から係合突起部２１が引き抜かれて、パネル材２を固定部材１より取り外されることとなる。
【００３６】
尚、本実施形態において、固定部材１を弾性材料により構成することで、固定部材１の係合溝１２に対して、パネル材２の係合突起部２１の着脱を容易なものとしたが、係合突起部２１を弾性材料により構成するものとしてもよい。このとき、パネル材２を固定部材１に対して着脱する際、係合突起部２１が係合溝１２の開口部の幅に応じて弾性変形することで、その着脱が可能となる。更に、固定部材１及び係合突起部２１の両方を弾性材料により構成するものとしてもよい。
【００３７】
上述のように構成される固定部材１とパネル材の設置例１〜３について、図４（ａ）〜（ｃ）のそれぞれを参照して説明する。尚、図４（ａ）〜（ｃ）のそれぞれでは、パネル材２の設置状態を明確にするために、パネル装置の一部にパネル材２が敷設された構成を図示している。又、パネル材２のパネル部２０の形状が正方形であるときの例を挙げて、以下の各設置例を説明する。
【００３８】
（設置例１）
本設置例では、図４（ａ）に示すように、複数枚となるパネル材２それぞれに対して、固定部材１が設置される構成となる。即ち、固定部材１とパネル材２とがそれぞれ、１対１の関係となる。そして、本設置例では、下地部材４に対して、複数の固定部材１を、その長手方向（図４のＸ方向）に１列に並べて設置するとともに、長手方向と垂直な方向（図４のＹ方向）にも、それぞれ固定部材１が平行となるように並べて設置する。即ち、固定部材１を、下地部材４に対して、その長手方向を同一方向として、行列配置させる。
【００３９】
そして、下地部材４に固定された各固定部材１それぞれの係合溝１２に対して、係合突起部２を係合させることによって、天井面に対して縦横に、複数枚のパネル材２を固定設置する。これにより、複数枚のパネル材２を鱗状に並べることができる。尚、本設置例１では、正方形となるパネル部２０を備えたパネル材２を、パネル部２０の各辺同士が接するようにして並ぶものとしたが、下地部材４を覆うように設置可能であれば、固定部材１の位置を変えて、例えば、千鳥状などのように、パネル材２の配置状態を変更してもよい。
【００４０】
（設置例２）
本設置例では、設置例１（図４（ａ）参照）と異なり、図４（ｂ）に示すように、固定部材１が、複数枚のパネル材２を係合するレール形状とされる。このようなレール形状とされる固定部材１が、下地部材４に対して、その長手方向（図４のＸ方向）が平行となるように、複数の固定部材１が、その長手方向に対して垂直な方向（図４のＹ方向）に複数列となるように、並べて設置される。即ち、設置例１と異なり、複数本となるレール形状の固定部材１が、図４のＹ方向に等間隔に並べられた配置となる。このとき、隣り合う２本の固定部材１の中心位置の間隔を、パネル材２のパネル部２０の辺の長さと等しい値とする。
【００４１】
そして、下地部材４に固定された各固定部材１それぞれの係合溝１２に対して、係合突起部２を係合させることによって、天井面に対して縦横に、複数枚のパネル材２を固定設置する。このとき、１本の固定部材１に対して、複数枚のパネル材２が隣接して１列となるように固定設置される。即ち、１本の固定部材１に設置される複数枚のパネル材２が、隣接するパネル材２同士において、そのパネル部２０における図４のＹ方向に平行な辺が接するように、設置される。このように、各固定部材１に対して、複数枚のパネル材２が１列に配置されることで、設置例１（図４（ａ）参照）と同様、パネル材２が鱗状に配置される。
【００４２】
（設置例３）
本設置例は、設置例２（図４（ｂ）参照）と同様、固定部材１をレール形状とするが、固定部材１の設置間隔を、設置例２よりも短くすることで、パネル材２の配置を変更させたものである。即ち、本設置例では、隣り合う２本の固定部材１の中心位置の間隔を、パネル材２のパネル部２０の辺の長さよりも短い値とする。又、１本の固定部材１を隔てて隣り合う２本の個体部材１の中心位置の間隔を、パネル材２のパネル部２０の辺の長さと等しい値とする。
【００４３】
そして、設置例２と同様、下地部材４に設置された複数本の固定部材１それぞれの係合溝１２に対して、係合突起部２を係合させることによって、天井面に対して縦横に、複数枚のパネル材２を固定設置する。このとき、１本の固定部材１に対して、複数枚のパネル材２が１列となるように固定設置されるが、設置例２と異なり、隣り合う２枚のパネル材２の間には、１枚のパネル材２と同等の間隔が設けられる。そして、隣り合う２本の固定部材１に設置されるパネル材２を、Ｘ方向に交互に配置することで、パネル材２を千鳥状に配置する。
【００４４】
上述した各設置例では、パネル材２のパネル部２０が正方形となるものを使用するものとしたが、パネル部２０が他の正多角形や長方形などの別形状としてもよい。これらを組み合わせることによって、パネル装置におけるパネル材２の敷設面を多様な意匠構造とすることができる。又、設置例２のように固定部材１を設置した場合において、隣り合う固定部材１に設置されて隣接するパネル材２について、図４のＸ方向の位置が異なるようにずらすことで、設置例３と異なる方向で、パネル材２を千鳥状に配置することができる。
【００４５】
＜第２の実施形態＞
本発明の第２の実施の形態について、図面を参照して説明する。図５は、本実施形態におけるパネル装置の特徴となる一部分の構成を示す外観斜視図である。又、図６は、図５のように構成されるパネル装置における固定部材の開口部の形状を示す図である。又、図７は、図５のように構成されるパネル装置において着脱されるパネル材と固定部材の関係を示す図である。尚、本実施形態のパネル装置において、第１の実施形態のパネル装置と同一の目的で使用する部分については、同一の符号を付して、その詳細な説明は省略する。
【００４６】
本実施形態におけるパネル装置は、図５及び図６に示すように、係合溝１２ａ及び係合突起部２１ａの形状が、第１の実施形態のパネル装置における係合溝１２（図１参照）及び係合突起部２１（図１参照）と異なる形状とされる。即ち、本実施形態のパネル装置によると、第１の実施形態のように、パネル材２を固定部材１に対して弾性係合させる構成（図２参照）ではなく、後述するように、係合突起部２１ａを係合溝１２ａにスライドして係合させることで、パネル材２ａを固定部材１ａに固定する。以下では、第１の実施形態と異なる構造となる、スライド係合に関する構成について、詳細に説明することとする。
【００４７】
本実施形態における固定部材１ａに形成される係合溝１２ａは、図５に示すように、第１の実施形態における固定部材１に形成される係合溝１２と同様、接触面１１の反対側の面に開口部１３ａが設けられた構成となる。尚、この開口部１３ａを設けた面を、開口面１４とする。又、図６に示すように、開口部１３ａには、開口面１４の一部を切り欠いて、切欠開口部１５を設けている。即ち、切欠開口部１５は、開口部１３ａの他の部分に対して、固定部材１ａの中心位置から側面１０に向かって更に広げた形状となる。
【００４８】
更に、固定部材１ａの長手方向に対して垂直な面（ＹＺ平面）による係合溝１２ａの断面形状は、図５に示すように、開口面１４より内側が矩形形状となる。よって、係合溝１２ａの断面形状は、切欠開口部１５が設けられてない位置では、開口部１３ａの開口幅が狭く、係合溝１２ａの内側の幅が広くなるＴ字形状となる。又、切欠開口部１５が設けられている位置では、開口部１３ａの開口幅が広くなるため、当該位置における係合溝１２ａの断面形状は、ほぼ矩形形状に近いＴ字形状又は矩形形状となる。
【００４９】
尚、この切欠開口部１５については、図６に示すように、矩形形状としたが、切欠開口部１５の設けられていない位置の開口部１３ａの開口幅より広くなるものであれば、別の形状としてもよい。又、図６では、切欠開口部１５が、固定部材１ａの中心軸に対して対称となるように設けられているが、切欠開口部１５の設けられていない位置の開口部１３ａの開口幅より広くなるものであれば、固定部材１ａの中心軸に対して切欠開口部１５を対称に設けなくても構わない。
【００５０】
一方、パネル材２ａに設けられる係合突起部２１ａは、図５に示すように、第１の実施形態における係合突起部２１と異なり、先端面２３側の一部に係合部２２ａを設けた構成となる。よって、係合部突起部２１ａにおけるＹＺ平面に対して平行な断面が、係合部２２ａが設けられていない部分については、幅の等しい矩形状となり、係合部２２ａが設けられる部分については、係合部２２ａの幅が広くなる略Ｔ字状となる。又、係合突起部２１ａにおける係合部２２ａを省いた部分の幅（Ｙ方向の長さ）は、固定部材１ａの開口部１３ａの幅以下となる。
【００５１】
更に、この係合突起部２１ａにおける係合部２２ａの形状について、詳細に説明する。まず、係合部２２ａは、Ｘ方向（固定部材１ａの長手方向）の長さ及びＹ方向の幅を、固定部材１ａに設けられた切欠開口部１５のＸ方向の長さ及びＹ方向の幅よりも短い値とする。即ち、係合部２２ａにおけるＸＹ平面と平行な面の形状を、切欠開口部１５の面形状よりも小さくなる形状とする。又、この係合部２２ａにおけるＺ方向の高さを、切欠開口部１５が設けられていない位置における係合溝１２ａの深さ以下の値として、係合部２２ａの先端面２３における係合溝１２ａの底面への接触面積を低減させる。
【００５２】
図５の例では、先端面２３側の一部の幅を広くして構成された係合部２２ａには、中央位置において、先端面２３よりパネル部２０に向かって削られた切欠部２４を設けた構成として、パネル材２の軽量化と材料軽減化を図っている。又、この構成によって、係合部２２ａを係合溝１２ａに挿入したとき、係合部２２ａの先端面２３における係合溝１２ａの底面への接触面積を低減することができるので、係合溝１２ａにおける係合部２２ａの摩擦を抑制して、容易にスライドさせることができる。
【００５３】
又、係合部２２ａにおけるＸＹ平面と平行な面の形状を、図５に示すように、切欠開口部１５を形成する矩形形状と同様の形状（相似形状）としたが、切欠開口部１５を形成する面形状よりも小さく、且つ、切欠開口部１５の設けられていない位置の開口部１３ａの開口幅より広い幅を備える形状であればよい。即ち、係合部２２ａの形状として、Ｘ方向の長さが切欠開口部１５の長さよりも短く、Ｙ方向の幅が、切欠開口部１５における幅より狭いとともに、切欠開口部１５の設けられていない位置の開口部１３ａの開口幅より広くなるものであれば、別の形状としてもよい。
【００５４】
以下では、固定部材１ａに対してパネル材２ａを着脱する際における、固定部材１ａ及びパネル材２ａそれぞれの状態について、図７を参照して説明する。図７（ａ）〜図７（ｄ）において、上側を、図５のＸＹ平面と平行な面における、固定部材１ａとパネル材２ａの位置関係を示す図とし、下側を、図５のＺＸ平面と平行な面における、固定部材１ａとパネル材２ａの位置関係を示す図とする。
【００５５】
まず、下地部材４に固定された固定部材１に対してパネル材２を取り付ける際の各部の状態について、図７における（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）の順に説明する。このとき、まず、図７（ａ）に示すように、係合突起部２１ａの係合部２２ａが固定部材１ａの開口面１４における切欠開口部１５の真下となる位置に、パネル材２ａの位置決めを行うと、パネル材２ａを固定部材１ａ側に持ち上げる。
【００５６】
これにより、図７（ｂ）に示すように、係合突起部２１ａの係合部２２ａの先端面２３が、切欠開口部１５より係合溝１２ａ内に挿入されると同時に、係合突起部２１ａの係合部２２ａ以外となる部分の先端面２３が、切欠開口部１５の設けられていない位置の開口部１３ａ（幅の狭い開口部）より係合溝１２ａ内に挿入される。係合突起部２１ａの先端面２３が係合溝１２ａの底面に当接すると、係合突起部２１ａにおける係合部２２ａのパネル部２０側（先端面２３と反対側）の面の位置が、固定部材１ａの開口面１４側の内壁位置よりも等しい又は高い位置となる。
【００５７】
このように、係合突起部２１ａの係合部２２ａが係合溝１２ａ内に完全に嵌合された状態となると、図７（ｃ）に示すように、固定部材１ａの長手方向（Ｘ方向）に、パネル材２ａをスライドさせる。このとき、係合突起部２１ａの係合部２２ａよりパネル部２０側の部分が、切欠開口部１５の設置されていない位置での開口部１３ａによって、Ｙ方向への移動が制限される。即ち、開口部１２ａによって、パネル材２ａをスライドさせる方向に誘導することができる。
【００５８】
更に、スライド方向（Ｘ方向）に向かって、係合突起部２１ａの係合部２２ａを、切欠開口部１５の設置されていない位置の係合溝１２ａに挿入して、係合部２２ａを係合溝１２ａに嵌合させる。これにより、係合部２２ａのパネル部２０側の面が、係合溝１２ａの開口部１３ａ側の内壁に当接し、パネル材２ａを固定部材１ａにスライド係合させる際に、パネル材２ａの落下を防ぐことができる。
【００５９】
そして、図７（ｃ）の状態より、パネル材２ａをＸ方向に向かって更にスライドさせることで、図７（ｄ）に示すように、係合突起部２１ａの係合部２２ａを、切欠開口部１５の設置されていない位置まで移動させて、係合溝１２ａの開口面１３ａ側の内壁で支持するように係合させることができる。尚、図７（ｄ）に示すように、係合部２２ａの先端面２３が係合溝１２ａの底面に当接させるように、係合突起部２１ａ及び係合溝１２ａそれぞれが構成されている場合、パネル材２ａをＺ方向に安定して設置することができる。
【００６０】
次に、下地部材４に固定された固定部材１に対してパネル材２を取り外す際の各部の状態について、図７における（ｄ）、（ｃ）、（ｂ）、（ａ）の順に説明する。図７（ｄ）に示すように、係合突起部２１ａの係合部２２ａが係合溝１２に挿入されて係合されることで、パネル材２ａが固定部材１に固定されている。このとき、図７（ｃ）のように、固定部材１ａの切欠開口部１５の位置に向かって、係合突起部２１ａの係合部２２ａが移動するように、パネル材２ａをスライド方向（Ｘ方向）にスライドさせる。
【００６１】
そして、図７（ｃ）の状態より、パネル材２ａをＸ方向に向かって更にスライドさせることで、図７（ｂ）に示すように、係合突起部２１ａの係合部２２ａを、切欠開口部１５の設置位置まで移動させる。これにより、係合溝１２ａの開口面１３ａ側の内壁からの係合部２２ａへの支持がない状態とし、係合突起部２１ａの係合溝１２ａに対する係合を外すことができる。その後、パネル材２ａを引き下ろすことによって、係合突起部２１ａに係合溝１２の開口部１３を通過させて、図７（ａ）のように、パネル材２ａを固定部材１ａから取り外すことができる。
【００６２】
本実施形態において、構成の固定部材１ａ及びパネル材２ａそれぞれを、図５のような構成とすることで、スライド係合可能な構成としたが、この図５の構成以外の構成でスライド係合可能とするとともに、より安定した設置が行えるものとしてもよい。以下では、本実施形態におけるパネル装置の別構成例について、図８を参照して説明する。尚、図８において、係合溝１２ａと係合突起部２１ａとの関係を明確にするために、固定部材１ａを実線で図示するとともに、パネル材２ａを破線で図示する。
【００６３】
図８に示すように、本構成例では、図５の構成と異なり、固定部材１ａついて、開口部１３ａにおいて二箇所の切欠開口部１５ａ，１５ｂを設けた構成とするとともに、パネル材２ａについて、係合突起部２１ａに二箇所の係合部２２ｂ，２２ｃを設けた構成とする。このとき、係合部２２ｂ，２２ｃそれぞれの形状を、切欠開口部１５ａ，１５ｂそれぞれの設置位置で挿入な形状とする。そして、係合部２２ｂ，２２ｃそれぞれの中心位置の距離と、切欠開口部１５ａ，１５ｂそれぞれの中心位置の距離とが、等しくなるように、係合溝１２ａ及び係合突起部２１ａを形成する。
【００６４】
このように構成したとき、係合部２２ａ，２２ｂの位置が切欠開口部１５，１５ｂの真下となるようにして、固定部材１ａの開口部１３ａに係合突起部２１ａの先端面２３を挿入した後、スライド係合させることで、パネル材２ａを固定部材１ａに取り付けることができる。一方、取り付けられたパネル材２ａをスライドさせて、係合部２２ａ，２２ｂそれぞれの位置を切欠開口部１５，１５ｂそれぞれの位置と一致させることで、パネル材２ａを固定部材１ａから取り外すことができる。
【００６５】
この図８のような構成とすることで、パネル材２ａを固定部材１ａに取り付けたとき、係合突起部２１ａと係合溝１２ａとは、係合部２２ｂ，２２ｃを、係合溝１２ａの長手方向に離れた二箇所に係合させる。これにより、パネル材２ａは、固定部材１ａに対して、その長手方向に離れた二箇所で支持することができ、図５の構成の場合と比べて、一方の係合箇所で他方の係合箇所のモーメントを打ち消すことができるため、より安定した設置が可能となる。又、図８の構成例では、固定部材１ａに対して二箇所の係合箇所によりパネル材２ａを固定するものとしたが、係合箇所は二箇所に限らず三箇所以上設けても構わない。
【００６６】
尚、本実施形態における固定部材１ａ及びパネル材２ａの設置方法は、第１の実施形態で例示した設置例１〜３（図４参照）と同様の設置方法を採用することで、パネル材２ａを下地部材４に対して、鱗状又は千鳥状などの二次元に配置することができる。又、パネル材２ａのパネル部２０についても、多種多様な形状とすることで、パネル装置におけるパネル材２ａの敷設面を多様な意匠構造とすることができる。
【００６７】
更に、後述の床面設置例で詳細に説明するが、上述の第１及び第２の実施形態のパネル装置において、パネル材を下地部材の下地面に対して平行に固定するために、パネル材の裏面側において、係合突起部の両脇やパネルの四隅に支持部材を設ける構成（図１６〜図１８参照）としてもよい。又、下地部材において、固定部材の両脇に支持部材を設置することで、パネル材を下地部材の下地面に対して平行に固定するものとしてもよい（図１９参照）。更に、パネル材の裏面において、長手方向に平行となるように設置された複数の係合突起部を設けることで、固定部材及び係合突起部によって、パネル材を下地部材の下地面に対して平行に固定するものとしてもよい（図２０参照）。これらの構成は、後述の第３及び第４の実施形態におけるパネル装置に対しても、適用可能である。
【００６８】
＜第３の実施形態＞
本発明の第３の実施の形態について、図面を参照して説明する。図９は、本実施形態におけるパネル装置の固定部材の構成を示す断面図である。又、図１０は、図９のように構成される固定部材に対して係合するパネル材の係合突起部の構成を示す断面図である。尚、本実施形態のパネル装置において、第１の実施形態のパネル装置と同一の目的で使用する部分については、同一の符号を付して、その詳細な説明は省略する。
【００６９】
本実施形態におけるパネル装置は、第１の実施形態のパネル装置における固定部材１（図１参照）及びパネル材２（図１参照）それぞれに対して、通電部材となる銅箔５０，５１それぞれを付加した構成とする。以下では、固定部材１及びパネル材２それぞれについて、通電部材となる銅箔５０，５１が設けられた構造部分を中心に、詳細に説明することとする。
【００７０】
まず、本実施形態における固定部材１の構成について、図９を参照して説明する。図９では、その上側に、開口部１３側から見たときの固定部材１の外観図を示し、下側に、Ａ−Ａ断面における固定部材１の断面図を示す。本実施形態においても、第１の実施形態で説明したように、天井面にパネル装置が形成される場合、固定部材１の係合溝１２における開口部１３側の内壁に、係合突起部２１を当接させることで、固定部材１にパネル材２を係合させる。
【００７１】
そのため、パネル部２０に電気部品が備えられるパネル材２に対して電気接続するために、通電部材となる２枚の銅箔５０が、固定部材１の係合溝１２における開口部１３側の内壁に設けられる。このとき、係合溝１２の内壁に貼付されて設けられる銅箔５０は、開口部１３に対して線対称となるように配置されるとともに、例えば、固定部材１を絶縁材料で構成するなどして、開口部１３の両側に配置された２枚の銅箔５０間を電気的に絶縁する。
【００７２】
尚、この銅箔５０は、図９に示すように、その露出面が開口部１３の内壁面と同一面となるように、固定部材１内に埋め込むようにしてもよいし、開口部１３の内壁面よりも突起させても構わない。尚、後述する床面設置の場合は、係合溝１２の底面（開口部と反対側となる内壁）に、パネル材２の係合突起部２１の先端面２３が当接するため、係合溝１２の底面に銅箔５０を貼付することが望ましい。
【００７３】
又、このように係合溝１２の内壁面に設けられる銅箔５０は、固定部材１の長手方向に沿うような形状とすることで、パネル材２に設けられる通電部材となる後述の銅箔５１と、固定部材１のいずれの位置においても接触可能となる。更に、図４（ｂ）又は図４（ｃ）のように、固定部材１をレール状としたとき、銅箔５０を固定部材１の長手方向に貼付して設置することで、任意の位置に、通電させるパネル材２を配置させることができる。
【００７４】
次に、本実施形態におけるパネル材２の構成について、図１０を参照して説明する。図１０では、その上側に、パネル部２０側から見たときのパネル材２における係合突起部２１の外観図を示し、下側に、Ａ−Ａ断面における係合突起部２１の断面図を示す。上述したように、係合突起部２１については、固定部材１の係合溝１２に対して、パネル部２０側の面が当接することとなる。
【００７５】
そのため、固定部材１の係合溝１２に設けた２枚の銅箔５０それぞれに対して電気接続させるために、通電部材となる２枚の銅箔５１が、係合突起部２１におけるパネル部２０側の面に設けられる。この２枚の銅箔５１は、係合突起部２１の長手方向に沿って延びた形状とされるとともに、係合突起部２１の中心位置に対して線対称となるように配置される。このとき、係合突起部２１を絶縁材料で構成するなどして、２枚の銅箔５１間を電気的に絶縁する。
【００７６】
又、図１１の上側の外観図のように、係合突起部２１の長手方向（図１のＸ方向）に延びた形状とした２枚の銅箔５１それぞれの一部を、係合突起部２１の長手方向に対して垂直な方向（図１のＹ方向）に屈曲させて、係合突起部２１のパネル部２０との接続部分近傍位置まで延ばした形状とする。この係合突起部２１のパネル部２０との接続部分近傍位置まで延ばした銅箔５１を、更に、パネル部２０側に向かって（図１のＺ方向）屈曲させて、パネル部２０まで延ばした形状とする。
【００７７】
尚、この銅箔５１における、図１のＹ方向及びＺ方向に屈曲させるとともに延ばされた部分については、係合突起部２１内に埋め込まれる。一方、銅箔５１における、図１のＸ方向に延びた形状となる部分については、係合突起部２１の外壁面より露出させた構成となる。そして、銅箔５１における係合突起部２１の外壁面からの露出面が、係合溝１２の内壁からの銅箔５０の露出面と接触することで、銅箔５０と銅箔５１とが電気的に接続し、パネル部２０まで導電させることができる。
【００７８】
更に、この銅箔５１が銅箔５０との接触をより確かにするために、銅箔５１をパネル２０側に露出させる方向に押圧するスプリング５２を、銅箔５１に対して先端面２３側に設けている。このようなスプリング５２は、銅箔５１の先端面２３側の面と接触する位置に係合突起部２１に埋め込まれて設置されることで、銅箔５１の露出面を銅箔５０に対して押圧して、銅箔５０との電気的な接続の安定化を図ることができる。
【００７９】
尚、図１０の例では、スプリング５２を設ける構成としたが、このスプリング５２の代わりに銅箔５１の露出部分を板バネのような弾性構造とすることで、銅箔５０との接触不良の発生を防ぐようにしてもよい。即ち、係合溝１２の長手方向に対して延ばした銅箔５１における露出部分を板バネで構成する際、この銅箔５１の露出部分の一部（例えば、係合突起部２１内に埋め込まれた位置から離れた位置など）をパネル部２０側により突出させた形状とする。
【００８０】
又、後述する床面設置の場合は、係合溝１２の底面（開口部と反対側となる内壁）に、パネル材２の係合突起部２１の先端面２３が当接するため、係合突起部２１の先端面２３に銅箔５１の露出面を設けるとともに、パネル部２０側から先端面２３に向かって押圧する構成とすることが望ましい。
【００８１】
このようにして、固定部材１の銅箔５０及び係合突起部２１の銅箔５１を通じて電気接続が可能とされたパネル材２は、そのパネル部２０に、銅箔５１と電気的に接続させた電源プラグを設けることで、パネル材２を、照明器具を電気接続するためのソケットとして機能させることができる。又、パネル部２０内に、並列又は直列に接続された白色ＬＥＤと、この白色ＬＥＤに対して電力を供給する装置、例えば、インバータなどを設け、このインバータに銅箔５１を電気的に接続することで、パネル材２自体を照明器具として機能させることができる。このとき、白色ＬＥＤからの光を透過させるために、パネル部２０を、アクリル樹脂やガラス材などの透光性の材料で構成することが望ましい。
【００８２】
更に、パネル材２を照明器具として機能させる場合と同様、銅箔５１と電気的に接続されたインバータと、このインバータによって電力供給される熱源抵抗などのヒーター部材とを、パネル部２０内に設けることによって、パネル材２を暖房器具などの発熱装置として機能させることもできる。同様に、銅箔５１と電気的に接続されたインバータと、このインバータによって電力供給されるペルチェ素材などの冷却用部材とを、パネル部２０内に設けることによって、パネル材２を冷房器具などの冷却装置として機能させることもできる。
【００８３】
（第２の実施形態のパネル装置に適用した場合の構成例）
本実施形態で特徴とする構成は、第２の実施形態のパネル装置に対しても適用可能である。以下では、第２の実施形態のパネル装置における固定部材１ａ及びパネル材２ａの構成に基づいて、追加された構成部分を、図１１及び図１２を参照して簡単に説明する。尚、上述の図９及び図１０の構成に対して機能的に同一であるので、以下では、図９及び図１０の構成と大きく異なる部分のみを詳細に説明する。
【００８４】
第２の実施形態で説明したように、固定部材１ａは、切欠開口部１５の設置されていない部分で、係合突起部２１ａの係合部２２ａと当接することとなる。よって、開口部１３ａに対して線対称となる２枚の銅箔５０ａが、係合溝１２ａの開口面１４側の内壁に対して貼付されて設置されるが、切欠開口部１５が設けられる部分を避けて設置される。
【００８５】
又、パネル材２ａの係合突起部２１ａに設けられる２枚の銅箔５１ａは、図１０の銅箔５１と同様、係合部２２ａのパネル部２０側の面より露出させるように形成される。そして、この銅箔５１ａの露出面以外の部分については、図１０銅箔５１と同様の形状とすることで、係合突起部２１ａ内に埋め込まれて、パネル部２０まで導出された形状とされる。
【００８６】
更に、銅箔５１ａの露出面をパネル部２０側に押圧するためのスプリング５２が、係合突起部２１内に埋め込まれるように設置される。尚、銅箔５１ａについても、図１０の銅箔５１と同様、その露出部分を板バネのような弾性構造とすることで、スプリング５２を省略するものとしてもよい。
【００８７】
＜第４の実施形態＞
本発明の第４の実施の形態について、図面を参照して説明する。図１３は、本実施形態におけるパネル装置の特徴となる一部分の構成を示す概略図である。尚、本実施形態のパネル装置において、第１及び第２の実施形態のパネル装置と同一の目的で使用する部分については、同一の符号を付して、その詳細な説明は省略する。
【００８８】
本実施形態のパネル装置は、第１の実施形態における弾性係合によるパネル装置と、第２の実施形態におけるスライド係合によるパネル装置とを組み合わせた構成とする。即ち、図１３に示すように、固定部材１，１ａを、その長手方向に１列に配置することで、１枚のパネル材２と複数枚のパネル材２ａを１列に配置可能な構成とする。このように構成するとき、まず、第２の実施形態において説明したように（図７参照）、固定部材１ａに対して、複数枚のパネル材２ａをスライド係合させることで、複数枚のパネル材２ａを１列に配設することができる。
【００８９】
スライド係合によって設置された複数枚のパネル材２ａを、下地部材４に固定された固定部材１ａそれぞれに配置されると、例えば、パネル材２，２ａを下地部材４に対して二次元に設置するとき、固定部材１，１ａの長手方向に対して垂直な方向に一列分だけ、パネル材２ａを設置することが不可能となる。このパネル材２ａの設置不可能な領域において、各固定部材１ａと１列になるように固定部材１が設置される。尚、この固定部材１における係合溝１２が、［特許請求の範囲］における「弾性係合可能な取付部」に相当する。
【００９０】
そして、その長手方向に対して垂直な方向に対して１列に配置された固定部材１それぞれに、パネル材２を弾性係合させることで、パネル材２ａを設置することが不可能な領域にパネル材２を設置させる。これにより、パネル材２，２ａにより構成されるパネル装置を下地部材４に敷設して、下地部材４全面を覆うことができる。
【００９１】
尚、この図１３のような構成とするとき、固定部材１ａを、複数枚のパネル材２ａが設置されるように、図４（ｂ）のような１本のレール状としてもよいし、図４（ａ）のように、１枚のパネル材２ａそれぞれに対して、固定部材１ａが設けられるものとしてもよい。更に、パネル材２を弾性係合する固定部材１について、その長手方向が固定部材１ａの長手方向と平行となるものとしたが、その長手方向が固定部材１ａの長手方向に対して垂直となるものとしてもよい。
【００９２】
（第４の実施形態における別構成例）
図１３の構成では、パネル材２，２ａそれぞれを設置するために、固定部材１，１ａを下地部材４に設置する構成としたが、図１４に示すように、パネル材２，２ａの両方が設置可能となるレール状の固定部材１ｂとしてもよい。このとき、固定部材１ｂは、固定部材１ａと同様、開口部１３ａの一部に切欠開口部１５を設けて、パネル材２ａをスライド係合させることが可能な構成とされる。更に、このパネル材２ａの係合突起部２１ａを挿入するための切欠開口部１５は、固定部材１ｂにおけるパネル材２の設置部分に設けられる。
【００９３】
又、パネル材２の設置位置における固定部材１ｂの長手方向の中央に、切欠開口部１５を配置することで、固定部材１ｂの係合溝１２ａの切欠開口部１５を挟んだ両側に取付部１６を設け、取付部１６によってパネル材２の係合突起部２１を弾性係合する。このとき、取付部１６を含む固定部材１ｂにおけるパネル材２ａの設置部分については、パネル材２の係合突起部２１を弾性係合するために、弾性材料によって構成される。そして、固定部材１ｂにおける取付部１６は、その断面構造を、図１４のＢ−Ｂ断面図のように、係合突起部２１の係合部２２の断面形状と同様の形状とすることによって、第１の実施形態の場合と同様、パネル材２の着脱が可能な構成とされる（図２参照）。
【００９４】
又、スライド係合させるパネル材２ａについては、取付部１６を備えた固定部材１ｂにおけるパネル材２の設置部分において嵌合される。そのため、パネル材２ａの係合突起部２１ａの形状は、第２の実施形態（図５参照）と異なり、図１４のＣ−Ｃ断面に示すように、係合部２２ａのパネル部２０側が、係合突起部２１ａの係合部２２のパネル部２０側と同様のテーパーが設けられた形状となる。又、固定部材１ｂにおけるパネル材２ａの設置部分については、図１４のＣ−Ｃ断面に示すように、パネル部２０側にテーパーが設けられた係合突起部２１ａの係合部２２ａと同様の断面形状とすることで、係合突起部２１ａの係合が可能な構成とされる。
【００９５】
よって、図１４のような構成例では、複数枚のパネル材２ａについて、係合部２２ａを切欠開口部１５に嵌め合わせた後に、所望の設置位置までスライドさせることで、１本の固定部材１ｂに対して１列に並べて配置させる。これにより、固定部材１ｂには、パネル材２が設置される切欠開口部１５が設けられた位置を残して、複数枚のパネル材２ａが１列に配置されることとなる。そして、固定部材１ｂの切欠開口部１５が設けられた位置に対して、取付部１６でパネル材２を弾性係合することで、固定部材１ｂ全てにパネル材２，２ａを設置固定することができる。
【００９６】
更に、この図１４のような固定部材１ｂに対して、第１及び第２の実施形態と同様の構成の係合突起部２１，２１ａを備えたパネル材２，２ａを設置する場合は、固定部材１ｂのＢ−Ｂ断面及びＣ−Ｃ断面を、図１５に示すような形状とすればよい。即ち、図１５に示すＢ−Ｂ断面のように、係合突起部２１を弾性係合する位置については、固定部材１ｂの断面形状を、係合突起部２１の係合部２１の断面と、係合突起部２１ａの係合部２１の断面とを重ね合わせた形状とする。そして、図１５に示すＢ−Ｂ断面のように、係合突起部２１ａをスライド係合する部分については、固定部材１ｂの断面形状を、係合突起部２１ａの係合部２１の断面と同様の形状とする。
【００９７】
尚、本実施形態のパネル装置における固定部材及びパネル材それぞれについて、第３の実施形態と同様、通電部材となる銅箔がそれぞれ設けられるものとしてもよい。このとき、弾性係合させる固定部材及びパネル材については、図９及び図１０のように構成し、又、スライド係合させる固定部材及びパネル材については、図１１及び図１２のように構成することで、通電部材を設けることができる。又、第３の実施形態で説明したように、本実施形態におけるパネル装置についても、電気部材を必要とする一部分だけに通電部材が設けられるものとしてもよいし、固定部材に対しては、パネル装置全面相当部分に通電部材が設けられるものとしてもよい。
【００９８】
以上の各実施形態では、本発明のパネル装置を形成する場合を例に挙げて、その構成などを説明したが、上述したように、天井面以外の床面や壁面に対しても、本発明のパネル装置を形成することができる。以下では、本発明のパネル装置を床面に適用したときの設置例を、簡単に説明する。尚、以下の各設置例において、第１の実施形態における弾性係合を利用したパネル装置に基づいて説明するが、第２〜第４の実施形態におけるパネル装置を利用した場合も適用可能である。
【００９９】
（床面への設置例１）
本発明のパネル装置を床面に構成する際の設置例１について、図１６及び図１７を参照して説明する。尚、図１６が、本設置例に使用するパネル材と固定部材の構成を示す外観斜視図であり、図１７が、固定部材にパネル材を設置したときのパネル装置の状態を示す図である。
【０１００】
本設置例では、図１６に示すように、床面に設置された下地部材４上に対して、固定部材１が固定された後、固定部材１の上側からパネル材２ｂが嵌合されると、固定部材１の係合溝１２とパネル材２ｂの係合突起部２１とが係合することで、図１７のように、パネル材２ｂが固定設置される。このとき、パネル材２ｂは、第１の実施形態のパネル材２（図１参照）と異なり、図１６に示すように、パネル部２０の裏面２０Ａ（係合突起部２１の設置面）に、係合突起部２１と同一方向に長手方向を備える棒状体の支持部材２５を備える。
【０１０１】
この支持部材２５は、係合突起部２１の両脇に設けられるため、パネル材２ｂが、固定部材１ａの係合溝１２に係合する係合突起部２１と、２本の支持部材２５とによって、床面に対して支持されることとなる。これにより、係合突起部２１のみで支持される場合に比べて、パネル材２ｂを、係合突起部２１の長手方向（図１のＸ方向）のみならず、係合突起部２１の長手方向に対して垂直な方向（図１のＹ方向）においても安定させて設置することができる。
【０１０２】
（床面への設置例２）
本発明のパネル装置を床面に構成する際の設置例２について、図１８を参照して説明する。本例では、図１８に示すように、支持部材２５ａを、設置例１における支持部材２５（図１６及び図１７参照）のような棒状体でなく、筺体となる形状で構成するとともに、パネル部２０の裏面２０Ａの四隅それぞれに設置する。これにより、上述の設置例１と同様、パネル材２ｂをより安定に設置できるだけでなく、支持部材２５ａに利用する材料を低減することで、パネル材２ｂの軽量化を図ることができる。
【０１０３】
尚、本例では、図１８のように、パネル材２ｂの裏面２０Ａにおける四隅それぞれに支持部材２５ａが設置されるものとしたが、少なくとも係合突起部２１を挟んだ二箇所に支持部材２５ａを設けるものであれば、本例と同等の効果を得ることができる。即ち、係合突起部２１の長手方向（図１のＸ方向）については、係合突起部２１によってパネル材２ｂを安定して設置される。よって、係合突起部２１を挟んだ二箇所に支持部材２５ａを設けることで、係合突起部２１の長手方向に対して垂直な方向（図１のＹ方向）に対しても安定化を図ることができる。
【０１０４】
（床面への設置例３）
本発明のパネル装置を床面に構成する際の設置例３について、図１９を参照して説明する。本例では、設置例１における支持部材２５（図１６及び図１７参照）や設置例２における支持部材２５ａ（図１８参照）のように、パネル材２ｂに具備させるものではなく、図１９に示すように、支持部材１７を下地部材４に設置する。このとき、支持部材１７は、その長手方向が固定部材１の長手方向（図１のＸ方向）と平行となるとともに、その中心位置が、固定部材１の長手方向に対して垂直な方向（図１のＹ方向）に隣接するパネル材２の接片位置と一致するように、下地面上に設置される。
【０１０５】
よって、パネル材２のパネル部２０の裏面２０Ａが、隣接するパネル材２との接片側で、固定部材１の両側に設置される支持部材１７に当接することとなる。よって、固定部材１に係合した係合突起部２１と、２本の支持部材１７とによって、パネル材２が下地部材４に対して支持されることとなり、設置例１と同様の効果が得られる。尚、支持部材１７については、設置例２における支持部材２５ａと同様、筺体としてもよい。
【０１０６】
又、設置例１（図１６及び図１７参照）及び設置例２（図１８参照）において、本設置例３と同様、１つの支持部材２５，２５ａによって、２枚のパネル材２ｂが支持されるものとしてもよい。即ち、各パネル材２ｂの裏面において、支持部材２５，２５ａの中心位置が、パネル材２ｂの端辺位置と一致するように、支持部材２５，２５ａを設ける。これにより、隣接するパネル材２ｂの裏面にも支持部材２５，２５ａを当接させることができるため、隣接するパネル材２ｂをも支持することができる。
【０１０７】
（床面への設置例４）
本発明のパネル装置を床面に構成する際の設置例４について、図２０を参照して説明する。本例では、上述の設置例１〜３（図１６〜図１９参照）のように支持部材２５，２５ａ，１６を設ける構成ではなく、係合突起部２１を２以上の複数備えることによって、安定設置が可能な構成とする。
【０１０８】
即ち、図２０に示すように、本例におけるパネル装置に使用されるパネル材２ｄは、パネル部２０の裏面２０Ａに、その長手方向を平行とした２本の係合突起部２１が設けられる。そして、下地部材４に対して、それぞれの係合突起部２１に相対する位置に、その長手方向が平行となるように２本の固定部材１が設置される。よって、パネル材２ｄに設けられた２本の係合突起部２１がそれぞれ、下地部材４に設置された固定部材１に係合されることで、パネル材２ｄが下地部材４に固定設置される。
【０１０９】
このように、図２０に示す構成では、固定部材１に係合した２本の係合突起部２１によって、パネル材２ｄが支持されることとなる。これにより、上述の設置例１〜３（図１６〜図１９参照）と同様、パネル材２ｄを、係合突起部２１の長手方向（図１のＸ方向）のみならず、係合突起部２１の長手方向に対して垂直な方向（図１のＹ方向）においても安定させて設置することができる。
【産業上の利用可能性】
【０１１０】
本発明は、タイル材を含むパネル材を複数枚敷設することによって構成するパネル装置であれば、天井面、床面、壁面などのいずれの場所に設置するパネル装置においても適用可能である。又、例えば、照明器具や床暖房などのように、パネル装置中のパネル材を電気機器として機能させるものについても、適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１１１】
【図１】は、本発明の第１の実施形態に係るパネル装置の構成を示す外観斜視図である。
【図２】は、図１のパネル装置におけるパネル材の固定部材への着脱時の状態を示す図である。
【図３】は、第１の実施形態のパネル装置における係合溝及び係合突起部のそれぞれの別構成例を示す断面図である。
【図４】は、パネル材と固定部材の位置関係を示す図であり、（ａ）がパネル材それぞれに固定部材を設置する構成、（ｂ）がレール状の固定部材に対して１列にパネル材を配置した構成、（ｃ）がレール状の固定部材を用いてパネル材を千鳥配置した構成を示す。
【図５】は、本発明の第２の実施形態に係るパネル装置の構成を示す外観斜視図である。
【図６】は、図５のパネル装置における固定部材の開口部の形状を示す図である。
【図７】は、図５のパネル装置における固定部材へのパネル材の着脱時の状態を示す図である。
【図８】は、第２の実施形態に係るパネル装置の別構成例を示す図である。
【図９】は、本発明の第３の実施形態に係るパネル装置における固定部材の構成を示す断面図である。
【図１０】は、図９の固定部材に係合するパネル材の係合突起部の構成を示す断面図である。
【図１１】は、第３の実施形態に係るパネル装置における固定部材の別の構成例を示す断面図である。
【図１２】は、図１１の固定部材に係合するパネル材の係合突起部の構成を示す断面図である。
【図１３】は、本発明の第４の実施形態に係るパネル装置における固定部材とパネル材の関係を示す図である。
【図１４】は、第４の実施形態に係るパネル装置の別構成例を示す図である。
【図１５】は、図１４の構成となるパネル装置における係合溝及び係合突起部のそれぞれの別構成例を示す断面図である。
【図１６】は、パネル材を床設置したときの実施例を説明するための外観斜視図である。
【図１７】は、図１６の構成のパネル材を床設置後の状態を示す外観斜視図である。
【図１８】は、床設置を行うパネル装置における別構成を説明するための外観斜視図である。
【図１９】は、床設置を行うパネル装置における別構成を説明するための外観斜視図である。
【図２０】は、床設置を行うパネル装置における別構成を説明するための外観斜視図である。
【符号の説明】
【０１１２】
１，１ａ        固定部材
２，２ａ〜２ｃ        パネル材
３        取付金具
４        下地部材
１０      側面
１１      接触面
１２，１２ａ      係合溝
１３，１３ａ      開口部
１４      開口面
１５，１５ａ，１５ｂ      切欠開口部
１６      取付部
１７      支持部材
２０      パネル部
２１，２１ａ      係合突起部
２２，２２ａ〜２２ｃ      係合部
２３      先端面
２４      切欠部
２５，２５ａ      支持部材
４０      下地面
５０，５１      銅箔（通電部材）
５２      スプリング
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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