(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガスバーナと、
前記ガスバーナの燃焼排気熱を利用して伝熱管の通水を加熱する熱交換器と、
前記熱交換器の下流側に連結され、前記熱交換器により加熱された通水を外部に放出する出湯管と、
前記出湯管からの出湯を開始する出湯開始手段と、
前記出湯管からの出湯を停止する出湯停止手段と、
前記出湯開始手段により出湯を開始した回数を累計する出湯回数累計手段と、
前記出湯回数累計手段により累計された出湯累計回数が所定回数以上である場合に、前記出湯開始手段により出湯が開始されたタイミングで、報知手段による報知を開始する報知開始手段と、
所定のクリア操作が行われた場合に、前記出湯回数累計手段により累計された出湯累計回数を初期化する出湯累計回数初期化手段と、
前記出湯回数累計手段、前記報知開始手段、及び前記出湯累計回数初期化手段を駆動するための電力を供給する電池と
を備え、
前記出湯回数累計手段により累計された出湯累計回数が所定回数以上である場合に、前記出湯開始手段により出湯を開始してから、前記出湯停止手段により出湯を停止した後所定時間が経過するまでの期間、前記報知手段により報知を行う場合において、
前記クリア操作は、
前記報知手段による報知が行われている期間内に、前記電池による電力供給を停止する操作であることを特徴とする湯沸器。
【請求項２】
前記出湯累計回数初期化手段により前記出湯累計回数が初期化された回数を累計する初期化回数累計手段をさらに備え、
前記初期化回数累計手段により累計された初期化累計回数に応じ、前記所定回数の値を変更することを特徴とする請求項１に記載の湯沸器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、湯沸器に関し、詳細には、一定回数以上使用された場合に、点検の必要性を使用者に対して促すための報知を行うとともに、この報知を停止することができる湯沸器に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、給湯装置において、故障の発生する可能性が高い状態（例えば、一定年数、及び一定回数以上の使用状態）となっている場合には、事故発生を未然に防止するために、使用者に対して給湯装置の点検を促す旨の通知を行うことが義務化されつつある。このような中、バーナの燃焼量を積算する積算手段と報知手段とを備え、積算手段による積算燃焼量が設定値以上となった場合に、メンテナンスが必要な状態であると判断して、その旨を報知手段により報知する給湯装置が提案されている（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平７−１９４６７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながらこのような給湯装置においては、一旦メンテナンスの必要な状態となると、以降、実際には異常が発生していないにもかかわらず継続して報知がなされるため、使用者に対して過度な不安感を与えてしまう。一方、報知を解除する手段を備え、当該手段により報知を解除した後であっても、定期的に継続して報知を行い、メンテナンスの必要性を継続して通知する必要があるという問題点があった。
【０００４】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、点検が必要である旨を使用者に対して報知するとともに、必要に応じて報知を停止することができ、さらに、継続して周期的に点検が必要である旨を使用者に対して報知することができる湯沸器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために、請求項１に係る発明の湯沸器は、ガスバーナと、前記ガスバーナの燃焼排気熱を利用して伝熱管の通水を加熱する熱交換器と、前記熱交換器の下流側に連結され、前記熱交換器により加熱された通水を外部に放出する出湯管と、前記出湯管からの出湯を開始する出湯開始手段と、前記出湯管からの出湯を停止する出湯停止手段と、前記出湯開始手段により出湯を開始した回数を累計する出湯回数累計手段と、前記出湯回数累計手段により累計された出湯累計回数が所定回数以上である場合に、前記出湯開始手段により出湯が開始されたタイミングで、報知手段による報知を開始する報知開始手段と、所定のクリア操作が行われた場合に、前記出湯回数累計手段により累計された出湯累計回数を初期化する出湯累計回数初期化手段と、前記出湯回数累計手段、前記報知開始手段、及び前記出湯累計回数初期化手段を駆動するための電力を供給する電池とを備え、前記出湯回数累計手段により累計された出湯累計回数が所定回数以上である場合に、前記出湯開始手段により出湯を開始してから、前記出湯停止手段により出湯を停止した後所定時間が経過するまでの期間、前記報知手段により報知を行う場合において、前記クリア操作は、前記報知手段による報知が行われている期間内に、前記電池による電力供給を停止する操作であることを特徴とする。
【０００６】
また、請求項２に係る発明の湯沸器は、請求項１に記載の発明の構成に加え、前記出湯累計回数初期化手段により前記出湯累計回数が初期化された回数を累計する初期化回数累計手段をさらに備え、前記初期化回数累計手段により累計された初期化累計回数に応じ、前記所定回数の値を変更することを特徴とする。
【０００７】
【発明の効果】
【０００８】
請求項１に係る発明の湯沸器は、熱交換器が、ガスバーナの燃焼排気熱を利用して伝熱管の通水を加熱し、熱交換器の下流側に連結された出湯管より、熱交換器により加熱された通水を外部に放出する。そして、出湯開始手段が出湯管からの出湯を開始し、出湯停止手段が出湯管からの出湯を停止する。また、出湯回数累計手段が出湯開始手段により出湯を開始した回数を出湯累計回数として累計し、出湯累計回数が所定回数以上である場合に、報知開始手段が、出湯開始手段により出湯が開始されたタイミングで、報知手段による報知を開始する。この状態において、所定のクリア操作が行われた場合、出湯累計回数初期化手段が出湯累計回数を初期化する。従って、所定クリア操作を実行することにより、所定回数使用され、点検の必要がある湯沸器について、使用者に対して点検が必要である旨の報知を一時的に解除することが可能となる。また、クリア操作終了も、再度使用回数が所定回数に達した場合に報知が再開されるため、周期的に使用者に対しメンテナンスの必要性を報知することが可能となる。
また湯沸器は、前記出湯回数累計手段、前記報知開始手段、及び前記出湯累計回数初期化手段を駆動するための電力を供給する電池を備えている。そして、出湯累計回数を初期化するクリア操作は、報知手段による報知が行われている期間内に、電池による電力供給を停止する操作とする。従って、所定回数使用され、点検の必要がある湯沸器について、使用者に対して点検が必要である旨の報知ができると共に、この報知を停止する所定の方法を有することにより、使用者に不要な不安感を与えないようにすることが可能となる。
【０００９】
また、請求項２に係る発明の湯沸器は、初期化回数累計手段が出湯累計回数初期化手段により出湯累計回数が初期化された回数を初期化累計回数として累計し、この初期化累計回数に応じ、所定回数の値を変更する。従って請求項１に記載の発明の効果に加え、クリア操作後に周期的な報知が実行される場合に、その周期を変更できるため、使用者への点検の通知の頻度を調整することが可能となる。
【００１０】
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の一実施形態である湯沸器１について、図面を参照して説明する。図１は、湯沸器１の断面図であり、図２は、湯沸器１の電気的構成を示すブロック図であり、図３は、ＣＰＵによる報知制御処理のフローチャートである。
【００１２】
はじめに、図１を参照し、湯沸器１の全体構造について説明する。図１に示すように、湯沸器１は、金属製のケース状の器具（図示外）を備える。この器具内の中段よりやや上側には、ガスを燃焼させるメインバーナ１４が設けられている。このメインバーナ１４には、連続スパークによってメインバーナ１４に点火する点火電極４４が設けられ、その点火電極４４にはイグナイタ４３（図２参照）が接続されている。また点火電極４４の隣には、メインバーナ１４の炎を検知するためのフレームロッド４５が設けられている。そしてメインバーナ１４の上方には、メインバーナ１４の燃焼排気熱によって伝熱管１２ａの通水を加熱する熱交換器１２が設けられている。また器具の正面下部には操作パネル（図示外）が設けられ、その操作パネルには操作ボタン５４が設けられている。
【００１３】
また、器具には、ガスが流入するガス口２１と、水が流入する水入口２５と、湯が流出する出湯口２８とが各々設けられている。そしてガス口２１とメインバーナ１４との間にはガス管２２が接続され、水入口２５と熱交換器１２の入口との間には給水管１６が接続され、出湯口と熱交換器１２の出口との間には出湯管１８が接続されている。
【００１４】
さらに、給水管１６の元には給止水栓２０が設けられている。この給止水栓２０には、水栓パイロットバルブ２６が設けられている。さらに水栓パイロットバルブ２６と操作ボタン５４との間には、操作ボタン５４の操作によって動く連動レバー３０，３２が介設されている。つまり操作ボタン５４が押下されると、連動レバー３０，３２は水栓パイロットバルブ２６を開くように作用する。これにより給水管１６に水が流れるようになっている。
【００１５】
他方、ガス管２２の元には給ガス栓２４が設けられている。この給ガス栓２４には、給水管１６に水が流れると連動して開く水圧応動弁３４と、点火トラブル等を未然に防止するためのマグネット式のガス電磁弁３６と、そのガス電磁弁３６を開閉するマグネット開弁機構３７と、給ガス栓２４内の給ガス流路を操作ボタン５４の操作によって開閉するための器具栓３８とが各々設けられている。そして水栓パイロットバルブ２６と水圧応動弁３４とは、突棒４０を介して連結されている。この突棒４０には、突棒４０の移動に伴ってオン／オフ信号を出力する水圧スイッチ５０，５１が各々設けられている。さらに給ガス栓２４の下流側には、供給ガス圧の変動を調整するガスガバナ２９が設けられている。
【００１６】
また、メインバーナ１４には、メインバーナ１４の立ち消え又は酸欠を検知する一次熱電対５８が設けられている。また、一次熱電対５８には、センシングバーナ５３が併設されている。これにより一次熱電対５８は、センシングバーナ５３の炎により直接加熱される。
【００１７】
さらに、熱交換器１２には、フィン１２ｂの目詰まりを検知する二次熱電対６０が設けられている。二次熱電対６０は、熱交換器１２の側壁に設けられた開口（図示外）に臨む位置に配置されている。
【００１８】
そして、上記構造を備えた器具内には、湯沸器１の動作を制御するための制御基板６２（図２参照）が設けられている。この制御基板６２には、一次熱電対５８、二次熱電対６０（以降、これらをまとめて「熱電対７０」という）、水圧スイッチ５０，５１、イグナイタ４３、フレームロッド４５、ガス電磁弁３６等が各々接続されている。つまり熱電対７０、水圧スイッチ５０，５１、フレームロッド４５の各出力信号に基づいて、イグナイタ４３及びガス電磁弁３６の駆動が制御される。
【００１９】
次に、図２を参照し、制御基板６２の構成について説明する。図２に示すように、制御基板６２には、中央演算処理装置としてのＣＰＵ７１と、各種制御プログラム、各種データの初期値等を記憶したＲＯＭ７２と、ＣＰＵ７１の演算処理中に発生するデータ等を一時的に記憶するＲＡＭ７３と、カウンタやパラメータ等を記憶する不揮発性記憶素子であるＥＥＰＲＯＭ７４と、ＣＰＵ７１を駆動するためのクロックを供給する発振子７５とが設けられている。また、熱電対７０による起電力を検出する熱電対回路７８と、イグナイタを制御するイグナイタ回路７９と、ガス電磁弁３６を制御するマグネット駆動回路８０と、フレームロッド４５からの出力信号を検知するフレームロッド回路８２と、熱電対回路７８とフレームロッド回路８２から出力される検出信号により駆動する安全回路８１とが設けられている。また、水圧スイッチ５０、５１が接続されている。また、使用者に対してメンテナンスの必要性を報知するためのＬＥＤ７７が設けられている。さらに、これらを駆動するために必要な電力供給する電池７６が接続されている。
【００２０】
次に、図３を参照し、ＣＰＵ７１（図２参照）の報知制御処理のフローチャートについて説明する。本実施例の湯沸器は、出湯開始の回数の累計（以降、「出湯回数」という。）が所定回数（以降「報知モード移行回数」という。）以上となった場合に、出湯開始のタイミングでＬＥＤ７７（図２参照）を点灯することにより、使用者に対してメンテナンスの必要性を報知する（以降、ＬＥＤ７７（図２参照）が出湯開始のタイミングで点灯する状態を「報知モード」という。）。また、報知モードの解除方法として、ＬＥＤ７７（図２参照）による報知中に、電池を取り外す方法を備える。そして、この解除方法が実行された場合に、出湯回数を初期化する。このことにより、出湯回数は報知モード移行回数未満となり、報知モードが解除される。なお、継続して繰り返し使用される中で、再度出湯回数が報知モード移行回数以上となった場合には、再度報知モードとなりＬＥＤ７７（図２参照）による報知が再開されることとなる。ここで、報知モード移行回数を、報知モードの解除回数（以降「報知解除回数」という。）に応じて変更することにより、報知モード再開までの期間を調整できるようになっている。
【００２１】
報知制御処理は、操作ボタン５４（図１参照）が押下された場合に起動する処理である。図３に示すように、はじめに、ＥＥＰＲＯＭ７４（図２参照）に記憶されている出湯回数、及び報知解除回数を読み込む（Ｓ１１）。次に、出湯回数を判断し、対応した報知モード移行回数を決定する。具体的には、報知解除回数が「０」である場合は報知モード移行回数を「１０万回」に決定し、報知解除回数が「１」である場合は報知モード移行回数を「５万回」に決定し、報知解除回数が「２」である場合は報知モード移行回数を「３万回」に決定し、報知解除回数が「４回以上」である場合は報知モード移行回数を「１万回」に決定する（Ｓ１３）。そして、出湯回数が報知モード移行回数未満である場合は（Ｓ１５：ＮＯ）、報知モードに移行せず、ＬＥＤ７７（図２参照）による報知は行われることなく、通常の動作モードにて動作する。そして、操作ボタン５４（図２参照）の押下状態が解除された場合（Ｓ４１：ＹＥＳ）、出湯を停止し、読み込んだ出湯回数に「１」加算した値をＥＥＰＲＯＭ７４（図２参照）に記憶して出湯回数を更新した（Ｓ４３）後、処理を終了する。
【００２２】
一方、読み込んだ出湯回数が報知モード移行回数以上であった場合（Ｓ１５：ＹＥＳ）、報知モードとなり、出湯の開始とともに、ＬＥＤ７７（図２参照）を遅い周期で点滅させる報知を行う（Ｓ１７）。そしてこの状態にて、出湯動作が実行される。ここで、操作ボタン５４（図２参照）の押下が解除された場合（Ｓ１９：ＹＥＳ）、出湯を停止し、次に、読み込んだ出湯回数に「１」加算し更新した値（以降「出湯更新回数」という。）をＲＡＭ７３（図２参照）に一時退避する（Ｓ２１）。そして、ＥＥＰＲＯＭ７４（図２参照）に出湯回数として「０」を記憶する（Ｓ２３）。次に、読み込んだ報知解除回数に「１」加算し更新した値をＥＥＰＲＯＭ７４（図２参照）に記憶する（Ｓ２５）。そして、ＬＥＤ７７（図２参照）の報知態様を変化させ、速い周期で点滅させる報知を開始する（Ｓ２７）。
【００２３】
そして、ＬＥＤ７７（図２参照）が速い周期で点滅している状態において、報知モードを解除するために電池７６（図２参照）が取り外された場合（Ｓ２９：ＹＥＳ）、制御基板６２（図２参照）への電力供給が停止され、ＣＰＵ７１（図２参照）を含む各種デバイスは以降の処理を行うことができない為、処理を終了する。なお、この状態でＥＥＰＲＯＭ７４（図２参照）に記憶されている出湯回数には「０」が格納されているから、再度、操作ボタン５４（図２参照）が押下され、出湯を開始した場合には、出湯回数は報知モード移行回数未満となり、ＬＥＤ７７（図２参照）による報知は行われない。また、この状態でＥＥＰＲＯＭ７４（図２参照）に記憶されている報知解除回数は「１」加算され更新されていることから、報知モード移行回数は報知解除回数に応じて変更される（１０万回→５万回、５万回→３万回、３万回→１万回）。以上の処理を実行することにより、報知モードが解除され、以降は通常の動作モードにて出湯動作が実行されるとともに、継続して出湯が繰り返された場合に再度発生する報知モードまでの期間を調整することが可能となる。
【００２４】
一方、ＬＥＤ７７（図２参照）が速い周期で点灯している状態において、電池７６（図２参照）が取り外されることなく（Ｓ２９：ＮＯ）、３０秒が経過した場合（Ｓ３１：ＹＥＳ）、ＬＥＤ７７の点灯を停止し、Ｓ２１において、ＲＡＭ７３（図２参照）に記憶した出湯更新回数をＥＥＰＲＯＭ７４（図２参照）記憶し（Ｓ３５）、次に、Ｓ２５にて「１」加算し、ＥＥＰＲＯＭ７４（図２参照）に書き込んだ報知解除回数から「１」減算した値をＥＥＰＲＯＭ７４（図２参照）に書込み（Ｓ３７）、処理を終了する。このことにより、再度、操作ボタン５４（図２参照）が押下され、出湯を開始した場合には、出湯回数は「１」加算された状態であり、報知モード移行回数以上であるから、継続して報知モードにて動作し、出湯時にＬＥＤ７７（図２参照）による報知が行われる。
【００２５】
以上説明したように、不揮発性記憶素子に記憶する出湯回数を制御することにより、報知モードにおける所定期間内に電池を取り除く手順を実行することで、報知モードを解除することが可能となる。また、報知解除回数を管理し、報知解除回数に応じて報知モード移行回数を変更することにより、一旦報知モードが解除され、繰り返し出湯操作が実行されている場合において、再度、報知モードとなるまでの出湯回数を調整することができる。一般に使用回数が増加するに従い、故障や事故の発生確率は高くなるため、報知モードとなるまでの出湯回数を徐々に小さくすることにより、使用者に適切なメンテナンスの報知を行うことが可能となる。
【００２６】
以上の発明において、図１に示すメインバーナ１４が、本発明の「ガスバーナ」に相当し、図１に示す熱交換器１２が、本発明の「熱交換器」に相当し、図１に示す伝熱管１２ａが、本発明の「伝熱管」に相当し、図２に示すＬＥＤ７７が、本発明の「報知手段」に相当し、図１に示す出湯管１８が、本発明の「出湯管」に相当し、図２に示す電池７６が、本発明の「電池」に相当する。また、図３に示す、操作ボタン５４押下により開始する報知制御処理が、本発明の「出湯開始手段」に相当し、図３に示すＳ１９、Ｓ４１の各処理を行うＣＰＵ７１が、本発明の「出湯停止手段」に相当し、また、図３に示すＳ２１、及びＳ４３の各処理を行うＣＰＵ７１が、本発明の「出湯回数累計手段」に相当し、図３に示すＳ１７、及びＳ２７の各処理を行うＣＰＵ７１が、本発明の「報知開始手段」に相当し、図３に示すＳ２９が、本発明の「クリア操作」に相当し、図３に示すＳ２３の処理を行うＣＰＵ７１が、本発明の「出湯累計回数初期化手段」に相当し、図３に示すＳ２５、及びＳ３７の各処理を行うＣＰＵ７１が、本発明の「初期化回数累計手段」に相当する。
【００２７】
なお、本発明は、上記実施形態に限定されることなく、種々の変更が可能であることは言うまでもない。上記実施形態においては、報知解除回数に応じ、一律に報知モード移行回数を設定しているが、これに限定されるものではなく、所定の関数の引数として報知解除回数を代入し、その結果として報知モード移行回数を算出することとしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００２８】
本発明の湯沸器は、メンテナンスの必要性を使用者に対して報知する機能を有する湯沸器に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】湯沸器１の断面図である。
【図２】湯沸器１の電気的構成を示すブロック図である。
【図３】ＣＰＵによる報知制御処理のフローチャートである。
【符号の説明】
【００３０】
１    湯沸器
１２    熱交換器
１２ａ    伝熱管
１４    メインバーナ
１８    出湯管
５４    操作ボタン
６２    制御基板
７１    ＣＰＵ
７４    ＥＥＰＲＯＭ
７６    電池
７７    ＬＥＤ
【図１】
0005121377.tif 000002
【図２】
0005121377.tif 000003
【図３】
0005121377.tif 000004