(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
感光体と、該感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、感光体表面に添加剤を供給する添加剤供給手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、
前記感光体が、支持体と、該支持体上に少なくとも感光層を有し、該感光層が少なくとも電荷発生材料と、下記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体とを含有することを特徴とする画像形成装置。
【化１】
0005200553.tif 000043
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、及びＲ８は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。
【請求項２】
電荷発生材料が、フタロシアニン化合物である請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
フタロシアニン化合物が、チタニルフタロシアニンである請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
チタニルフタロシアニンが、Ｃｕ−Ｋα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２°に最大回折ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さない請求項３に記載の画像形成装置。
【請求項５】
添加剤供給手段が、感光体に当接する部材である請求項１から４のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項６】
添加剤供給手段が、ブラシ状構造部材である請求項１から５のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項７】
添加剤供給手段が、現像手段を利用した供給手段である請求項１から５のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項８】
添加剤供給手段が、ブラシ状構造部材と、現像手段を利用した供給手段との併用である請求項１から５のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項９】
添加剤が、ワックス類及び滑剤から選択される少なくとも１種である請求項１から８のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１０】
添加剤が、ステアリン酸亜鉛である請求項９に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
帯電手段による帯電が正帯電である請求項１から１０のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１２】
画像形成装置が、複数の感光体を具備してなり、それぞれの感光体上に現像された単色のトナー画像を順次重ね合わせてカラー画像を形成する請求項１から１１のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１３】
少なくとも感光体を有してなるプロセスカートリッジであって、請求項１から１２のいずれかに記載の画像形成装置に着脱可能に搭載されることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高耐久で、長期にわたり高品位な画像を安定して出力することができる画像形成装置及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真方式を用いた情報処理システム機の発展は目覚ましいものがある。特に情報をデジタル信号に変換して、光によって情報記録を行う光プリンターは、そのプリント品質、信頼性において向上が著しい。このようなデジタル記録技術は、プリンターのみならず通常の複写機にも応用され、いわゆるデジタル複写機が開発されている。また、従来のアナログ複写にデジタル記録技術を搭載した複写機は、種々様々な情報処理機能が付加されるため、今後その需要性が益々高まっていくと予想される。更に、パーソナルコンピュータの普及、及びその性能の向上に伴って、画像及びドキュメントのカラー出力を行うためのデジタルカラープリンターの進歩も急激に進んでいる。
【０００３】
上記プリンター及び複写機については、装置の高耐久化及び高安定化が望まれている。高耐久化及び高安定化に関しては、幾つかの技術が開発されてきた。
前記高耐久化技術としては、感光体摩耗量の低減と、静電疲労による感光体特性変化の低減とが大きな２つの課題となる。前者に関しては、耐摩耗性を有する表面層の開発があり、高硬度な保護層や表面エネルギーを低下させた表面層（保護層、電荷輸送層）の開発が行われている。後者に関しては、静電疲労に強い主材料（電荷発生材料、電荷輸送材料）の開発、静電劣化を防止する副材料（酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤等の各種添加剤）の開発が行われている。
前記高安定化技術としては、高耐久化と同様に如何に静電疲労を押さえ込むかということがポイントになっている。このように感光体を比較的短い周期で交換せずに、非常に長い期間使用するようなプロセスにおいては、感光体寿命が律速となり、画像形成装置の安定性を決定する原因となっている。
しかし、有機系材料から構成される感光体を機械寿命と同等に取り扱うためには、いかに感光体特性を初期状態と同等に維持するかということに集約される。言い換えれば画像形成装置の中で、感光体をどのように保護しながら使用するかという点が重要となる。
【０００４】
このような状況において、感光体表面に外部から各種添加剤を供給することが提案されている（特許文献１及び２参照）。これらの提案は、非常に長期間、画像形成装置の中で感光体を使用する場合、感光体表面の劣化（表面の摩耗、表面エネルギーの上昇等）、感光体バルクの劣化（静電特性の劣化等）を、感光体内部に添加された添加剤だけで制御することは、量的な観点から極めて困難であり、繰り返し使用の中で感光体表面に添加剤を供給しながら使用するという考え方である。
これらの提案により、感光体表面の劣化には非常に大きな効果が得られ、例えば摩耗量の低減が著しく促進されたり、感光体表面エネルギーを低い状態で維持できるようになった。また、感光体表面の劣化に関しては、外部からの添加剤の供給により、画像形成装置内での制御が可能になる。その結果、感光体寿命の律速となっていた「感光体表面の摩耗」から「静電疲労」が寿命を決定する要因に変化してきた。
【０００５】
上述のような感光耐摩耗が抑えられたシステムでは新たな問題も生じる。例えば、感光層表面に繰り返し使用、周辺環境により生じるオゾン、ＮＯｘ、その他の酸化性物質が吸着し、繰り返し使用や使用環境によっては、最表面の低抵抗化を招き、画像流れ（画像ボケ）等の問題を引き起こすことが知られている。従来ではこのボケ発生物質が感光層と共に少しずつ削りとられることにより、ある程度問題は回避されていた。
このように、高耐久かつ高安定な画像形成装置を設計するために感光体摩耗が抑えられたシステムでは、感光体は長期の繰り返し使用による帯電電位低下及び残留電位上昇の抑制と共に、酸化性物質に対する耐性も有していることが求められる。
【０００６】
これまでに実用化された感光体のほとんどは、支持体上に電荷発生層と、電荷輸送層とを積層した機能分離型の感光体であり、電荷輸送層に含まれる電荷輸送材料としては正孔輸送材料が用いられる。これらはもっぱら負帯電の電子写真プロセスに用いられている。
また、電子写真プロセスにおける信頼性の高い帯電方式はコロナ放電によるものであり、ほとんどの複写機及びプリンターはこの方式が採用されている。しかし、正極性と比べて負極性のコロナ放電は不安定であり、このためスコロトロンによる帯電方式が採用され、コストアップの一要因となっている。負極性のコロナ放電は化学的損傷を引き起こす物質であるオゾンの発生量をより多く伴うため、長時間使用することで帯電時に発生するオゾンによるバインダー樹脂及び電荷移動材料の酸化劣化や、帯電時に生成するイオン性化合物、例えば窒素酸化物イオン、イオウ酸化物イオン、アンモニウムイオン等が感光体表面に蓄積することによる、画質低下が発生し問題となる。このため、オゾンの外部排出を防ぐべく、負帯電方式の複写機、プリンターにはオゾンフィルターが用いられる場合が多く、これも装置のコストアップの要因となっている。更に、多量に発生するオゾンは環境汚染の問題ともなる。
【０００７】
これらの課題を解消するため、正帯電型の電子写真感光体の開発が進められている。正帯電方式であれば、オゾン、窒素酸化物イオン等の発生量が少なく抑えられる。また現在広く用いられている二成分系現像剤の使用では、電子写真感光体が正帯電の方が、環境変動が少なく安定な画像が得られ、この面からも正帯電型の電子写真感光体が好ましい。
しかし、正帯電型の単層型や逆層感光体は、オゾン、窒素酸化物イオン等の酸化性物質に対して非常に影響を受けやすい電荷発生材料が、表面近傍にあるため周りの環境ガス、例えばブルーヒーター、車からの排気ガスによる特性変動が大きいという欠点を有している。これまでに提案されている正帯電型の単層感光体としては、例えば特許文献３及び４等が挙げられるが、いずれも電子輸送材料の電子移動度がやや低いため複写機、プリンターの高速化、小型化を考えた場合には、感光体感度特性は充分ではなく、繰り返し使用により画像ボケをひきおこすという欠点がある。
【０００８】
ところで、本願発明において、電荷輸送材料として用いているナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体は、電荷移動錯体形成のアクセプター（特許文献５参照）、抗ヘリコバクター作用を有する医薬品（特許文献６参照）などに用いられている。
更に、特許文献７には、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を電子輸送物質として用いられることが開示されているが、単にナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を電子輸送物質として用いた電子写真感光体では、繰り返し使用により画像ボケを引き起こしてしまうという欠点がある。
【０００９】
したがって感光体表面の保護を目的として各種添加剤を感光体表面に供給することが可能な添加剤供給手段を設けた画像形成装置において、高耐久で、長期にわたり高品位な画像を安定して出力することができるものの提供が望まれているのが現状である。
【００１０】
【特許文献１】特開２００２−２８７５６７号公報
【特許文献２】特開昭５６−１５４７７８号公報
【特許文献３】特許第３４７１１６３号公報
【特許文献４】特開平６−１３０６８８号公報
【特許文献５】独国特許第１２３００３１号公報
【特許文献６】国際公開第２００２／０４０４７９号パンフレット
【特許文献７】米国特許第５４６８５８３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、かかる現状に鑑みてなされたものであり、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、高耐久で、長期にわたり高品位な画像を安定して出力することができる画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記課題を解決するため本発明者らが、感光体表面の保護を目的として各種添加剤を感光体表面に供給することが可能な添加剤供給手段を設けた画像形成装置において、繰り返し使用時においても異常画像の少ない画像形成を行うため種々の検討を行った結果、支持体上に感光層を有し、該感光層が少なくとも電荷発生材料と、特定のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を含む感光体を用いることによって、長期の繰り返し使用によっても画像濃度低下及び画像ボケなどの異常画像が発生しないことを知見した。
【００１３】
本発明は、本発明者らによる前記知見に基づくものであり、前記課題を解決するための手段としては以下の通りである。即ち、
＜１＞  感光体と、該感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、感光体表面に添加剤を供給する添加剤供給手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、
前記感光体が、支持体と、該支持体上に少なくとも感光層を有し、該感光層が少なくとも電荷発生材料と、下記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体とを含有することを特徴とする画像形成装置である。
【化２】
0005200553.tif 000002
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ１とＲ２は及びＲ３とＲ４は互いに結合して、窒素原子を含む置換若しくは無置換の複素環基を形成してもよい。Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、及びＲ８は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。
＜２＞  電荷発生材料が、フタロシアニン化合物である前記＜１＞に記載の画像形成装置である。
＜３＞  フタロシアニン化合物が、チタニルフタロシアニンである前記＜２＞に記載の画像形成装置である。
＜４＞  チタニルフタロシアニンが、Ｃｕ−Ｋα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２°に最大回折ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さない前記＜３＞に記載の画像形成装置である。
＜５＞  添加剤供給手段が、感光体に当接する部材である前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜６＞  添加剤供給手段が、ブラシ状構造部材である前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜７＞  添加剤供給手段が、現像手段を利用した供給手段である前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜８＞  添加剤供給手段が、ブラシ状構造部材と、現像手段を利用した供給手段との併用である前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜９＞  添加剤が、ワックス類及び滑剤から選択される少なくとも１種である前記＜１＞から＜８＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜１０＞  添加剤が、ステアリン酸亜鉛である前記＜９＞に記載の画像形成装置である。
＜１１＞  帯電手段による帯電が正帯電である前記＜１＞から＜１０＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜１２＞  画像形成装置が、複数の感光体を具備してなり、それぞれの感光体上に現像された単色のトナー画像を順次重ね合わせてカラー画像を形成する前記＜１＞から＜１１＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜１３＞  少なくとも感光体を有してなるプロセスカートリッジであって、前記＜１＞から＜１２＞のいずれかに記載の画像形成装置に着脱可能に搭載されることを特徴とするプロセスカートリッジである。
【００１４】
本発明の画像形成装置においては、感光体と、該感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、感光体表面に添加剤を供給する添加剤供給手段とを少なくとも有し、
前記感光体が、支持体と、該支持体上に少なくとも感光層を有し、該感光層が少なくとも電荷発生材料と、上記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体とを含有する。
本発明の画像形成装置においては、前記添加剤供給手段を有することにより、感光体表面に添加剤を供給することにより感光体表面を保護することができ、その結果、感光体の摩耗を大幅に低減することができる。
また、電荷輸送材料として上記一般式（１）のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を用いた感光体は、繰り返し使用による特性の変化が小さく、また感光耐摩耗が抑えられた場合に課題となる酸化性ガスに対し優れた耐性を有するため、長期にわたり高品位な画像を安定して出力することができ、信頼性の高い画像形成装置を提供することができる。
本発明における、前記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が繰り返し使用による画像品質維持に有効である理由は、現時点では明らかになっていないが、化学構造内に含まれるアミノ基は塩基性の強い基であるので、画像ボケの原因物質と考えられている酸化性ガスに対しての電気的な中和効果を発揮するものと推測される。
また、前記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体は非常に優れた電子輸送性を示すものであるため、感光層に電子輸送材料として含有させることで、高感度な感光体となる。
更に、電荷発生材料においても特定の材料を用いることにより特性が向上する。本発明においては電荷発生材料として公知の材料を用いることが可能であるが、中でもフタロシアン構造のものが本発明で用いられるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体との組合せ上好ましい。
その中でも特に中心金属としてチタンを有するチタニルフタロシアニンとすることによって、特に感度が高い感光層とすることができ、画像形成装置として高速化をより一層図ることが可能となる。
前記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体は電子輸送性を示すものであるため、感光層が支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順で設けられる場合の積層構成においては正帯電感光体となる。また、感光層が単層構成で用いられる場合には、正孔輸送材料を併用することで正負両帯電において用いることが可能であるが、正帯電の方が、帯電性が安定しており、また、発生する酸化性ガスが少ない（負帯電の１／１０程度）ため好ましい。
したがって、以上の構成を満たすことにより、本発明の画像形成装置及びプロセスカートリッジは、繰り返し使用によっても感光体の特性が安定しており、長期にわたり高品位な画像を安定して出力することができる
【発明の効果】
【００１５】
本発明によると、従来における諸問題を解決することができ、高耐久で、長期にわたり高品位な画像を安定して出力することができる画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
（画像形成装置）
本発明の画像形成装置は、感光体と、帯電手段と、露光手段と、現像手段と、転写手段と、添加剤供給手段とを少なくとも有し、定着手段、クリーニング手段、更に必要に応じて適宜選択したその他の手段、例えば、除電手段、リサイクル手段、制御手段等を有してなる。なお、帯電手段と、露光手段とを合わせて静電潜像形成手段と称することもある。
前記画像形成装置としては、複数の感光体を具備してなり、それぞれの感光体上に現像された単色のトナー画像を順次重ね合わせてカラー画像を形成するものが好ましい。
【００１７】
＜感光体＞
前記感光体（以下、「電子写真感光体」、「静電潜像担持体」と称することもある）は、支持体と、該支持体上に少なくとも感光層とを有してなり、下引き層、更に必要に応じてその他の層を有してなる。
【００１８】
本発明においては、前記感光層が少なくとも電荷発生材料と、下記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体とを含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
【化３】
0005200553.tif 000003
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ１とＲ２は及びＲ３とＲ４は互いに結合して、窒素原子を含む置換若しくは無置換の複素環基を形成してもよい。Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、及びＲ８は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。
【００１９】
前記感光体の形状、層構成、大きさ等については、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、前記形状としては、例えば、ドラム状、シート状、エンドレスベルト状などが挙げられる。前記大きさとしては、前記画像形成装置の大きさや仕様等に応じて適宜選択することができる。前記層構成について特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、第一の形態では、支持体上に単一の層構成である感光層（以下、「単層型感光層」と称することもある）を有してなり、更に必要に応じて、下引き層等のその他の層を有してなる。また、第二の形態では、支持体と、該支持体上に電荷発生層と、電荷輸送層とを積層した構成の感光層（以下、「積層型感光層」と称することもある）を有してなり、更に必要に応じて、下引き層等のその他の層を有してなる。なお、前記第二形態では、電荷発生層、及び電荷輸送層は逆に積層しても構わない。
【００２０】
−支持体−
前記支持体としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属；酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、或いはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板又はそれらをDrawing  Ironing法、Impact  Ironing法、Extruded  Ironing法、Extruded  Drawing法、切削法等の工法により素管化後、切削、超仕上げ、研磨などにより表面処理した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも支持体として用いることができる。また、厚み５０μｍ〜１５０μｍのニッケル箔でもよく、或いは厚み５０μｍ〜１５０μｍのポリエチレンテレフタレートフィルムの表面にアルミニウム蒸着等の導電加工を行ったものでもよい。
【００２１】
その他、前記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工した導電性層を有するものについても、本発明の支持体として用いることができる。
前記導電性粉体としては、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀等の金属粉、或いは導電性酸化スズ、ＩＴＯ等の金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などが挙げられる。
前記導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【００２２】
更に、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、導電性支持体として良好に用いることができる。
【００２３】
＜＜積層型感光層＞＞
前記積層型感光層は、電荷発生層、及び電荷輸送層を有する。図７は、感光層が電荷発生層（ＣＧＬ）２２と、電荷輸送層（ＣＴＬ）２３とから構成される機能分離積層タイプのものであり、支持体２１と電荷発生層２２との間には下引き層２４が設けられている。
以下、積層型感光層の各層構成について説明する。
【００２４】
−電荷発生層−
前記電荷発生層は、電荷発生材料を主成分として含有し、必要に応じてバインダー樹脂等のその他の成分を含有してなる。
【００２５】
前記電荷発生材料としては、特に制限はなく、公知の材料を用いることができ、例えば、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、非対称ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、カルバゾ−ル骨格を有するアゾ顔料（特開昭５３−９５０３３号公報）、ジスチリルベンゼン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５３−１３３４４５号公報）、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５３−１３２３４７号公報）、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−２１７２８号公報）、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−２２８３４号公報）、オキサジアゾ−ル骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−１２７４２号公報）、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−１７７３３号公報）、ジスチリルオキサジアゾ−ル骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−２１２９号公報）、ジスチリルカルバゾ−ル骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−１４９６７号公報）等のアゾ系顔料；アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾ−ル系顔料、又は下記一般式（Ａ）で表される金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン化合物、などが挙げられる。
【化４】
0005200553.tif 000004
ただし、前記一般式（Ａ）中、Ｍ（中心金属）は、金属及び無金属（水素）の元素を表す。
前記Ｍ（中心金属）としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えばＨ、Ｌｉ、Ｂｅ、Ｎａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｋ、Ｃａ、Ｓｃ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｇｅ、Ｙ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔｃ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｃｄ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｓｂ、Ｂａ、Ｈｆ、Ｔａ、Ｗ、Ｒｅ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ａｕ、Ｈｇ、ＴＩ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕ、Ｔｈ、Ｐａ、Ｕ、Ｎｐ、Ａｍ等の単体、もしく酸化物、塩化物、フッ化物、水酸化物、臭化物などの２種以上の元素からなる。
【００２６】
前記フタロシアニン骨格を有する電荷発生材料（フタロシアニン化合物）は、少なくとも前記一般式（Ａ）の基本骨格を有していればよく、２量体、３量体など多量体構造を持つもの、更に高次の高分子構造を持つものでもよく、基本骨格に様々な置換基を有するものでも構わない。これらの様々なフタロシアニン化合物のうち、下記構造式（Ａ−１）で現される中心金属にＴｉＯを有するチタニルフタロシアニン、無金属フタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニンが好ましく、チタニルフタロシアニンが特に好ましい。
【化５】
0005200553.tif 000005
これらのフタロシアニンは、様々な結晶系を持つことが知られており、例えばチタニルフタロシアニンの場合には、α、β、γ、ｍ、Ｙ型等の銅フタロシアニンの場合、α、β、γ等の結晶多系を有している。同じ中心金属を持つフタロシアニンにおいても、結晶系が変わることにより種々の特性も変化する。これらの種々の結晶系を有するフタロシアニン系顔料を用いた感光体の特性もそれに伴って変化することが報告されている（電子写真学会誌  第２９巻  第４号(１９９０)）。このことから、フタロシアニンの結晶系の選択は感光体特性上非常に重要である。
【００２７】
これらのフタロシアニン化合物の中でも、Ｃｕ−Ｋα線（波長：１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの２７．２°に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンが特に優れた感度特性を示し、良好に使用される。特に、特開２００１−１９８７１号公報に記載されている２７．２°に最大回析ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回析ピークとして７．３°にピークを有し、該７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンを用いることで、高感度を失うことなく、繰り返し使用しても帯電性の低下を生じない安定した電子写真感光体を得ることができる。
このようなチタニルフタロシアニンは、次のようにして合成（後述の顔料合成例１）することができる。即ち、１，３−ジイミノイソインドリンとスルホランを混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシドを滴下する。滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温し、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間に保ちながら５時間撹拌して反応を行い、反応終了後、放冷した後析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、次にメタノールで数回洗浄し、更に８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得て、得られた粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶を濾過、次いで洗浄液が中性になるまで水洗を繰り返し、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキを得る。
得られたウェットケーキを水混和性有機溶媒（ＴＨＦ）に投入し、４時間撹拌を行いこれにメタノール１００ｇを追加して、１時間撹拌を行った後、濾過を行い、乾燥して、チタニルフタロシアニン結晶粉末が得られる。得られたチタニルフタロシアニン結晶粉末は図１０に示すＸ線回折スペクトルを示す。
【００２８】
前記電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えばポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。これらのバインダー樹脂は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
前記バインダー樹脂は、電荷発生材料１００質量部に対し５００質量部以下が好ましく、１０質量部〜３００質量部がより好ましい。
また、前記バインダー樹脂として、高分子電荷輸送材料を用いることができる。更に必要に応じて電荷輸送材料を添加してもよい。
【００２９】
前記電荷発生層を形成する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、溶液分散系からのキャスティング法が好ましい。前記キャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した電荷発生材料を、必要に応じてバインダー樹脂と共に、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液を適度に希釈して塗布すればよい。前記塗布は、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などにより行うことができる。
前記電荷発生層の厚みは、０．０１μｍ〜５μｍが好ましく、０．１μｍ〜２μｍがより好ましい。
【００３０】
−電荷輸送層−
前記電荷輸送層は、電荷輸送材料とバインダー成分との混合物又は共重合体を適当な溶剤に溶解又は分散し、これを塗布し、乾燥することにより形成することができる。
前記電荷輸送層のバインダー成分として用いることのできる高分子化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリスチレン、スチレン／アクリロニトリル共重合体、スチレン／ブタジエン共重合体、スチレン／無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル／酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられる。これらの高分子化合物は、単独又は２種以上の混合物として、或いはそれらの原料モノマー２種以上からなる共重合体として、更には、電荷輸送材料と共重合化して用いることができる。
前記電荷輸送層の環境変動に対する安定性確保させる目的として、電気的に不活性な高分子化合物を用いる場合には、例えばポリエステル、ポリカーボネート、アクリル樹脂、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、フッ素樹脂、ポリアクリロニトリル、アクリロニトリル／スチレン／ブタジエン共重合体、スチレン／アクリロニトリル共重合体、エチレン／酢酸ビニル共重合体等が有効である。
ここで、電気的に不活性な高分子化合物とは、トリアリールアミン構造のような光導電性を示す化学構造を含まない高分子化合物を指す。
これらの樹脂を添加剤としてバインダー樹脂と併用する場合には、光減衰感度の制約から、その添加量は５０質量％以下とすることが好ましい。
【００３１】
前記電荷輸送材料としては、下記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を用いる。
【化６】
0005200553.tif 000006
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ１とＲ２は及びＲ３とＲ４は互いに結合して、窒素原子を含む置換若しくは無置換の複素環基を形成してもよい。Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、及びＲ８は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。
【００３２】
前記一般式（１）におけるアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基、ウンデカニル基、などを挙げることができる。
前記一般式（１）における芳香族炭化水素基としては、例えばベンゼン、ビフェニル、ナフタレン、アントラセン、フルオレン、ピレン等の芳香族環の基；ピリジン、キノリン、チオフェン、フラン、オキサゾール、オキサジアゾール、カルバゾール等の芳香族複素環の基などが挙げられる。
これらの置換基としては、前記アルキル基の具体例で挙げたもの、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等のアルコキシ基；フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子のハロゲン原子；ジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基、前記芳香族炭化水素基；ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン等の複素環の基、などが挙げられる。
更に、Ｒ１とＲ２は及びＲ３とＲ４は互いに結合して、窒素原子を含む置換若しくは無置換の複素環基を形成する場合、該複素環基としてはピロリジノ基、ピペリジノ基、ピペラジノ基などに芳香族炭化水素基が縮合した縮合複素環基などを挙げることができる。
【００３３】
以下に前記一般式（１）で表される化合物の好ましい具体例を挙げる。ただし、これらの化合物に限定されるものではない。なお、例示化合物のＮｏ．１とＮｏ．１８は独国特許第１２３００３１号公報に電荷移動錯体形成のアクセプターとして開示されており、例示化合物Ｎｏ．２６は国際公開第２００２／０４０４７９号パンフレットに抗ヘリコバクター作用を有する化合物（医薬品）として開示されているが、電子写真感光体に用いることは開示も示唆もされてない。
【００３４】
【表Ａ】
0005200553.tif 000007
【００３５】
【表Ｂ】
0005200553.tif 000008
【００３６】
【表Ｃ】
0005200553.tif 000009
【００３７】
【表Ｄ】
0005200553.tif 000010
【００３８】
【表Ｅ】
0005200553.tif 000011
【００３９】
前記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体の製造方法としては、ナフタレン−１，４，５，８−テトラカルボン酸二無水物誘導体を、１，１−二置換ヒドラジン誘導体とを無溶媒、若しくは溶媒存在下で反応させることによって製造される。
前記溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロナフタレン、酢酸、ピリジン、メチルピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、ジメチルエチレンウレア、ジメチルスルホキサイド、などが挙げられる。
前記反応温度は室温〜２５０℃の間が好ましい。また、反応促進のためにｐＨ調整して行うこともできる。ｐＨ調整には水酸化リチウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム等の塩基性水溶液をリン酸等の酸との混合により作製した緩衝液を用いる。
【００４０】
具体的には、下記反応式に示すように、第一工程で；ナフタレン−１，４，５，８−テトラカルボン酸二無水物誘導体と１，１−二置換ヒドラジン誘導体とを反応させてモノイミド体を製造し、第二工程で；このモノイミド体と最初に反応させたものと置換基の異なるヒドラジン誘導体とを反応させることにより、前記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体におけるＲ１、Ｒ２とＲ３、Ｒ４が異なる誘導体が製造できる。
【化７】
0005200553.tif 000012
【化８】
0005200553.tif 000013
【００４１】
あるいは、下記反応式に示すように、ナフタレンテトラカルボン酸二無水物１モル当量とヒドラジン誘導体２モル当量以上を反応させて前記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体におけるＲ１、Ｒ２とＲ３、Ｒ４が同じ誘導体が製造できる。
【化９】
0005200553.tif 000014
【００４２】
前記電荷輸送材料としては、上記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体以外にも、他の電荷輸送材料を添加することができる。該他の電荷輸送材料としては、電子輸送材料（アクセプター）、正孔輸送材料（ドナー）を用いることができる。
前記電子輸送材料としては、例えばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイドなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記正孔輸送材料としては、電子供与性物質が好ましく用いられる。その例としては、例えばオキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４３】
前記電荷輸送材料の添加量は、樹脂成分１００質量部に対して４０質量部〜２００質量部が好ましく、７０質量部〜１５０質量部がより好ましい。また、電荷輸送材料全体に対する、前記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体の含有量が５０質量％〜１００質量％であることが好ましい。
【００４４】
前記電荷輸送層塗工液を調製する際に使用できる分散溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブ等のエーテル類；トルエン、キシレン等の芳香族類；クロロベンゼン、ジクロロメタン等のハロゲン類；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４５】
前記電荷輸送層中には、更に必要に応じて、公知の酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物、レベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独又は２種以上の混合物として用いることができる。前記低分子化合物の使用量は、バインダー樹脂等の高分子化合物１００質量部に対して０．１質量部〜５０質量部が好ましく、０．１質量部〜２０質量部がより好ましい。前記レベリング剤の使用量は、バインダー樹脂等の高分子化合物１００質量部に対して０．００１質量部〜５質量部が好ましい。
塗工方法としては浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が採用される。
前記電荷輸送層の厚みは、１５μｍ〜４０μｍが好ましく、１５μｍ〜３０μｍがより好ましく、解像力が要求される場合には、２５μｍ以下が好適である。
【００４６】
＜＜単層型感光層＞＞
次に、単一の層中に電荷発生材料と電荷輸送材料を含有する単層型感光層について説明する。
図８は、本発明の画像形成装置で用いられる感光体の一例を模式的に示す断面図であり、支持体２１の上に少なくとも電荷発生材料と、前記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を含む感光層２５が設けられている。
また、図示していないが、支持体２１と感光層２５の間に下引き層を設けることも可能である。
単層構成の感光層に用いることができる電荷発生材料は積層構成時と同様に公知の材料を使用することができるが、前述のようにフタロシアニン系の顔料が本発明に必要な諸特性の面から特に好ましい。
その中でも前述のように、特に中心金属としてチタンを有するチタニルフタロシアニンであることによって、特に感度が高い感光層とすることができ、画像形成装置として高速化をよりいっそう図ることが可能となる。更に積層同様に各種の結晶形のうち、ブラッグ角２θの２７．２°に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンが特に優れた感度特性を示し、良好に使用される。特に、特開２００１−１９８７１号公報に記載されている２７．２°に最大回析ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回析ピークとして７．３°にピークを有し、該７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンを用いることで、高感度を失うことなく、繰り返し使用しても帯電性の低下を生じない安定した電子写真感光体を得ることができる。
これらの顔料は、予めテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散しておくことが好ましい。また分散時には必要に応じてバインダー樹脂と共に分散してもよい。
【００４７】
単層構成時において電荷輸送材料に用いることのできる材料としては、前記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を用いることが必須であるが、これに加えて前述のような公知の電荷輸送材料、即ち電子輸送材料（アクセプター）、正孔輸送材料（ドナー）を併用することができる。
前記単層構成の感光層において、電荷発生材料は感光層全体に対して０．１質量％〜３０質量％が好ましく、０．５質量％〜１０質量％がより好ましい。前記電子輸送材料はバインダー樹脂成分１００質量部に対して５質量部〜３００質量部が好ましく、１０質量部〜１５０質量部がより好ましい。ただし、前記電子輸送材料全体に対し、前記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体の含有量が５０質量％〜１００質量％であることが好ましい。また、前記正孔輸送材料は、バインダー樹脂成分１００質量部に対して５〜３００質量部、好ましくは２０〜１５０質量部が適当である。電子輸送材料と正孔輸送材料を併用する場合は、電子輸送材料と正孔輸送材料の総量が、バインダー樹脂成分１００質量部に対して２０質量部〜３００質量部が好ましく、３０質量部〜２００質量部がより好ましい。
前記感光層塗工液を調製する際に使用できる溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブ等のエーテル類；トルエン、キシレン等の芳香族類；クロロベンゼン、ジクロロメタン等のハロゲン類；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記感光層には、必要に応じて、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物、レベリング剤などを添加することもできる。これらの化合物は単独又は２種以上の混合物として用いることができる。前記低分子化合物の使用量は、バインダー樹脂等の高分子化合物１００質量部に対して０．１質量部〜５０質量部が好ましく、０．１〜２０質量部がより好ましい。前記レベリング剤の使用量は、バインダー樹脂等の高分子化合物１００質量部に対して０．００１質量部〜５質量部が好ましい。
前記塗工方法としては、例えば浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法、などが挙げられる。
前記感光層の厚みは、１０μｍ〜４５μｍが好ましく、１５μｍ〜３２μｍがより好ましく、解像力が要求される場合には、２５μｍ以下が好適である。
【００４８】
−下引き層−
前記下引き層は、接着性の向上、モワレの防止、上層の塗工性の改良、残留電位の低減、支持体からの電荷注入の防止などの目的で設けられる。
前記下引き層は、樹脂を主成分とし、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記樹脂は、下引き層上に溶剤を用いて感光層を塗布することを考慮すると、一般の有機溶剤に対して耐溶解性の高い樹脂であることが好ましく、このような樹脂としては、例えばポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウムなどの水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロンなどのアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂など三次元網目構造を形成する硬化型樹脂、などが挙げられる。
前記下引き層には、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物、或いは金属硫化物、金属窒化物などの微粉末を加えてもよい。
前記下引き層は、前述の感光層と同様、適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。
前記下引き層としては、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤などを使用して、例えばゾル−ゲル法などにより形成した金属酸化物層も有用である。その他に、アルミナを陽極酸化により設けたもの、ポリパラキシリレン（パリレン）などの有機物、酸化ケイ素、酸化スズ、酸化チタン、ＩＴＯ、セリアなどの無機物を真空薄膜作製法にて設けたものも下引き層として好適に使用できる。
前記下引き層の厚みは、０．１μｍ〜１０μｍが好ましく、１μｍ〜５μｍがより好ましい。
【００４９】
本発明においては、感光体のガスバリアー性向上、及び耐環境性改善などのため、各層に公知の酸化防止剤、可塑剤、紫外線吸収剤、低分子電荷輸送材料及びレベリング剤を添加することができる。
【００５０】
−帯電手段−
前記帯電手段は、電子写真感光体表面を帯電させる手段である。
前記帯電手段としては、前記電子写真感光体の表面に電圧を印加して一様に帯電させることができるものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、電子写真感光体と非接触で帯電させる非接触方式の帯電手段が用いられる。
前記帯電手段による帯電が正帯電であることが好ましい。
前記非接触の帯電手段としては、例えば、コロナ放電を利用した非接触帯電器及び針電極デバイス、固体放電素子；電子写真感光体に対して微小な間隙をもって配設された導電性又は半導電性の帯電ローラなどが挙げられる。これらの中でも、コロナ放電が特に好ましい。
【００５１】
前記コロナ放電は、空気中のコロナ放電によって発生した正又は負のイオンを電子写真感光体の表面に与える非接触な帯電方法であり、電子写真感光体に一定の電荷量を与える特性を持つコロトン帯電器と、一定の電位を与える特性を持つスコロトロン帯電器とがある。
前記コロトン帯電器は、放電ワイヤの周囲に半空間を占めるケーシング電極とそのほぼ中心に置かれた放電ワイヤとから構成される。
前記スコロトロン帯電器は、前記コロトロン帯電器にグリッド電極を追加したものであり、グリッド電極は電子写真感光体表面から１．０ｍｍ〜２．０ｍｍ離れた位置に設けられている。
【００５２】
−露光手段−
前記露光は、例えば、前記露光手段を用いて前記電子写真感光体の表面を像様に露光することにより行うことができる。
前記露光における光学系は、アナログ光学系とデジタル光学系とに大別される。前記アナログ光学系は、原稿を光学系により直接電子写真感光体上に投影する光学系であり、前記デジタル光学系は、画像情報が電気信号として与えられ、これを光信号に変換して電子写真感光体を露光し作像する光学系である。
前記露光手段としては、前記帯電手段により帯電された前記電子写真感光体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザ光学系、液晶シャッタ光学系、ＬＥＤ光学系、などの各種露光器が挙げられる。
なお、本発明においては、前記電子写真感光体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。
【００５３】
−現像手段−
前記現像手段は、前記静電潜像を、トナー乃至現像剤を用いて現像して可視像を形成する手段である。
前記可視像の形成は、例えば、前記静電潜像を前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することにより行うことができ、前記現像手段により行うことができる。
前記現像手段は、例えば、前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、前記トナー乃至現像剤を収容し、前記静電潜像に該トナー乃至該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好適に挙げられる。
【００５４】
前記現像器は、乾式現像方式のものであってもよいし、湿式現像方式のものであってもよく、また、単色用現像器であってもよいし、多色用現像器であってもよく、例えば、前記トナー乃至前記現像剤を摩擦攪拌させて帯電させる攪拌器と、回転可能なマグネットローラとを有してなるもの、などが好適に挙げられる。
【００５５】
前記現像器内では、例えば、前記トナーと前記キャリアとが混合攪拌され、その際の摩擦により該トナーが帯電し、回転するマグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。該マグネットローラは、前記電子写真感光体（感光体）近傍に配置されているため、該マグネットローラの表面に形成された前記磁気ブラシを構成する前記トナーの一部は、電気的な吸引力によって該電子写真感光体の表面に移動する。その結果、前記静電潜像が該トナーにより現像されて該電子写真感光体の表面に該トナーによる可視像が形成される。
【００５６】
前記現像器に収容させる現像剤は、前記トナーを含む現像剤であるが、該現像剤としては一成分現像剤であってもよいし、二成分現像剤であってもよい。
【００５７】
−転写手段−
前記転写手段は、前記可視像を記録媒体に転写する手段であり、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を前記記録媒体上に二次転写する態様が好ましく、前記トナーとして二色以上、好ましくはフルカラートナーを用い、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写工程と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写工程とを含む態様がより好ましい。
前記転写は、例えば、前記可視像を転写帯電器を用いて前記電子写真感光体を帯電することにより行うことができ、前記転写手段により行うことができる。前記転写手段としては、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有する態様が好ましい。
なお、前記中間転写体としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の転写体の中から適宜選択することができ、例えば、転写ベルト等が好適に挙げられる。
【００５８】
前記転写手段（前記第一次転写手段、前記第二次転写手段）は、前記電子写真感光体上に形成された前記可視像を前記記録媒体側へ剥離帯電させる転写器を少なくとも有するのが好ましい。前記転写手段は、１つであってもよいし、２つ以上であってもよい。前記転写器としては、例えば、コロナ放電によるコロナ転写器、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器、などが挙げられる。
なお、記録媒体としては、代表的には普通紙であるが、現像後の未定着像を転写可能なものなら、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、ＯＨＰ用のＰＥＴベース等も用いることができる。
【００５９】
−定着手段
前記定着手段は、記録媒体に転写された可視像を定着装置を用いて定着させる手段であり、各色のトナーに対し前記記録媒体に転写する毎に行ってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行ってもよい。
【００６０】
前記定着手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、定着部材と該定着部材を加熱する熱源とを有するものが用いられる。
前記定着部材としては、例えば、無端状ベルトとローラとの組合せ、ローラとローラとの組合せ、などが挙げられるが、ウォームアップ時間を短縮することができ、省エネルギー化の実現の点で、また、定着可能幅の拡大の点で、熱容量が小さい無端状ベルトとローラとの組合せであるのが好ましい。
【００６１】
前記除電手段は、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加して除電を行う手段である。
前記除電手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加することができればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電ランプ等が好適に挙げられる。
【００６２】
前記クリーニング手段は、前記電子写真感光体上に残留する前記トナーを除去する手段である。なお、クリーニング手段を用いることなく、摺擦部材で残留トナーの電荷を揃え、現像ローラで回収する方法を採用することもできる。
前記クリーニング手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体上に残留する前記電子写真トナーを除去することができればよく、公知のクリーナの中から適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナ等が好適に挙げられる。
【００６３】
−添加剤供給手段−
前記添加剤供給手段は、感光体表面に添加剤を供給する手段である。
前記添加剤供給手段は、画像形成装置のどの位置に配置されていても構わないが、１周の間の画像形成を考慮すると、トナー像を乱す可能性のない領域（感光体表面が転写部材を通過した後の位置）に配置されることが好ましい。また、固体状態の物質を供給する場合には、感光体表面に均一に供給するために、クリーニング手段の前に配置されることにより、クリーニング手段により感光体表面で均一化され、感光体表面にまんべんなく供給されるので好ましい。更に、クリーニング手段と供給手段とが兼用になっているような機構も装置のコンパクト化のためには有効な方法である。
【００６４】
添加剤を外部より感光体表面に供給する手段としては、例えば図９に示すように、固形化した添加剤２７を直接感光体１１表面に押し付けるような方法でも構わないが、感光体１１に当接する部材から感光体１１表面に添加剤を付与する方法が好ましい。例えば、ブラシ状構造部材（２６；弾性体が好ましい）、ブレード状構造部材２８、ローラー状部材（弾性体が好ましい）のような部材を介して、感光体表面に供給する方法が挙げられる。これらの中でも、感光体１１表面への機械的ストレスを考慮すると、ブラシ状構造部材２６が良好に用いられる。例えば、ブラシ状構造部材２６に固形化した添加剤２７を当接させ、ブラシ状構造部材２６を回転させることにより、添加剤２７を少しずつ掻き取り、これを感光体１１表面に擦りつけるものである。この際、添加剤２７は感光体１１表面に付着するが、添加剤２７の種類によっては粉末のような状態で感光体１１表面に付着している場合があり、このような場合にはブラシ状構造部材２６での付着の後に、ブレード状構造部材２８を併用することにより、延伸化させることが好ましく、より効果が期待できる。
【００６５】
図９に示すように、少なくともブラシ状構造部材２６は、帯電手段１２の上流側に位置することが好ましい。また、ブラシ状構造部材２６及びブレード状構造部材２８は、転写残トナーをクリーニングするクリーニング手段との併用も可能である。
また、現像手段１４を利用して添加剤を供給することも有効な手段である。この場合、現像剤に添加剤を混合するか、現像剤に含まれるトナーに含有するかの何れかの方法が用いられる。この場合、添加剤の種類によっては粉末のような状態で感光体表面に付着している場合があり、ブレード状構造部材を併用することにより、延伸化させることが好ましく、より効果が期待できる。
ブラシ状構造部材２６での供給、現像手段１４による供給のいずれにも長所・短所は存在する。ブラシ状構造部材２６を使用する場合には、添加剤２７を感光体１１表面に均一に付着させるという機能は比較的容易に達成できるが、添加剤２７の使用量が多い場合には、画像形成装置の繰り返し使用に伴って、どこかで添加剤２７の補給をしなければならないというデメリットがある。一方、現像手段１４による供給の場合、現像剤やトナー補給を行う方法で添加剤を補給することが可能であり、補給に関しては問題にならないが、出力画像の画像濃度が極端に低い場合、あるいは非常に印字部が偏った原稿の場合に、感光体全面に均一に供給しにくいという短所がある。
このような両者の長所を生かし、短所を補完する意味で、両方の機構の併用は非常に効果を上げるものである。
また、添加剤供給手段は、感光体表面に対して接離機構を有してもよい。このような機構を有することにより、感光体表面に常時当接している必要はなく、感光体表面への添加剤供給過多や、添加剤供給手段あるいは感光体表面の劣化を防ぐことができる。
【００６６】
本発明で用いられる添加剤としては、感光体に供給され、表面に均一に付着するような物質であり、繰り返し使用において感光体の機能を向上する、感光体表面を保護する等の機能を有するものであれば使用できるものである。添加剤は、少なくとも感光体表面に付加機能を有するだけの働きをすればよいのであって、感光体１周分においてその機能を発揮させるだけでもよい。従って、例えばクリーニング手段などで１周ごとに表面から除去されても一向に構わない。このことから、添加剤は極めて薄く感光体表面に付着すればよく、この点から延伸性のある材料は良好に使用できる。例えば、ワックス類、滑剤などが好適に用いられる。
【００６７】
前記ワックス類としては、エステル系ワックス、オレフィン系ワックスが好ましい。
前記エステル系ワックスは、エステル結合を有するものであり、例えば、カルナウバワックス、キャンデリラワックス、ライスワックス等の天然ワックス、及びモンタンワックス等が挙げられる。
前記オレフィンワックスとしては、例えばポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス等の合成ワックスが挙げられる。
前記滑剤としては、例えばＰＴＦＥ、ＰＦＡ、ＰＶＤＦ等の各種フッ素含有樹脂；シリコーン樹脂、ポリオレフィン系樹脂、ステアリン酸亜鉛、ラウリル酸亜鉛、ミリスチン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸アルミニウム等の脂肪酸金属塩、などが挙げられる。これらの中でも、ステアリン酸亜鉛が特に好ましい。
また、感光体表面からの酸化性ガスや有害な光などから守るため、酸化防止剤や紫外線吸収剤を添加剤として使用することもできる。これらは、市販の材料を任意に使用できるものである。酸化防止剤等は、感光体中に多量に添加すると残留電位の上昇など副作用を生じるものであり、その添加量が制限されるものであるが、本発明のように感光体表面に外部添加する場合には、不必要な量はすべてブレード等により除去されるため、悪影響を与えることがない。
【００６８】
前記リサイクル手段は、前記クリーニング手段により除去した前記トナーを前記現像手段にリサイクルさせる手段である。前記リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段等が挙げられる。
【００６９】
前記制御手段は、前記各工程を制御する手段であり、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。
【００７０】
ここで、図面を参照して本発明の画像形成装置について詳しく説明する。
図１は、本発明の画像形成装置を説明するための概略図であり、後述するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
図１において感光体１１は少なくとも支持体上に感光層を有し、該感光層中に少なくとも電荷発生材料と、前記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体とを含む。感光体１１はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。
図１の画像形成装置には、感光体表面に各種添加剤を供給する添加供給手段２９を有してなる。添加供給手段２９としては、図９に示すようなブラシ状構造部材２６及びブレード状構造部材２８を有する添加剤供給装置が工程である。
【００７１】
帯電手段（帯電装置）１２としては、コロトロン、スコロトロン固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラを始めとする公知の手段が用いられる。
転写手段１６としては、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラを始めとする公知の帯電器を使用できるが、転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
露光手段１３、除電手段１Ａ等に用いられる光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を挙げることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
現像手段１４により感光体上に現像されたトナー１５は、記録媒体１８に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング手段１７により、感光体より除去される。クリーニング手段は、ゴム製のクリーニングブレードやファーブラシ、マグファーブラシ等のブラシ等を用いることができる。
【００７２】
次に、図２は、本発明による電子写真プロセスの別の一例を示す。図２において、感光体１１は、本発明の要件を満たした、エンドレスベルト状のものである。
駆動手段１Ｃにより駆動され、帯電手段１２による帯電、露光手段１３による像露光、現像（不図示）、転写手段１６による転写、クリーニング前露光手段１Ｂによるクリーニング前露光、クリーニング手段１７によるクリーニング、除電手段１Ａによる除電が繰返し行われる。図２においては、感光体（この場合は支持体が透光性である）の支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行われる。
以上の電子写真プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば、図２において支持体側よりクリーニング前露光を行っているが、これは感光層側から行ってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行ってもよい。一方、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光、及びその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行うこともできる。
【００７３】
また、上記画像形成手段は、複写機、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。前記プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、及び除電手段から選択される少なくとも１つを含む装置（部品）である。前記プロセスカートリッジとしては、例えば、図３に示すものが挙げられる。この場合も、感光体１１は、本発明の要件を満たす感光体である。感光体１１はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。図３中、１２は帯電手段、１３は露光手段、１４は現像手段、１６は転写手段、１７はクリーニング手段、１８は記録媒体、１９は定着手段、１Ａは除電手段をそれぞれ表す。
【００７４】
図４には、本発明による画像形成装置の別の一例を示す。この画像形成装置では、感光体１１の周囲に帯電手段（帯電装置）１２、露光手段１３、ブラック（Ｂｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、及びイエロー（Ｙ）の各色トナー毎の現像手段１４Ｂｋ，１４Ｃ，１４Ｍ，１４Ｙ、中間転写体である中間転写ベルト１Ｆ、クリーニング手段１７が順に配置されている。ここで、図４中に示すＢｋ、Ｃ、Ｍ、Ｙの添字は上記のトナーの色に対応し、必要に応じて添字を付けたり適宜省略する。
感光体１１は、本発明の要件を満たす電子写真感光体である。各色の現像手段１４Ｂｋ，１４Ｃ，１４Ｍ，１４Ｙは各々独立に制御可能となっており、画像形成を行う色の現像手段のみが駆動される。感光体１１上に形成されたトナー像は中間転写ベルト１Ｆの内側に配置された第１の転写手段１Ｄにより、中間転写ベルト１Ｆ上に転写される。第１の転写手段１Ｄは感光体１１に対して接離可能に配置されており、転写動作時のみ中間転写ベルト１Ｆを感光体１１に当接させる。各色の画像形成を順次行い、中間転写ベルト１Ｆ上で重ね合わされたトナー像は第２の転写手段１Ｅにより、記録媒体１８に一括転写された後、定着手段１９により定着されて画像が形成される。第２の転写手段１Ｅも中間転写ベルト１Ｆに対して接離可能に配置され、転写動作時のみ中間転写ベルト１Ｆに当接する。
転写ドラム方式の画像形成装置では、転写ドラムに静電吸着させた記録媒体に各色のトナー像を順次転写するため、厚紙にはプリントできないという記録媒体の制限があるのに対し、図４に示すような中間転写方式の画像形成装置では中間転写体１Ｆ上で各色のトナー像を重ね合わせるため、記録媒体の制限を受けないという特長がある。このような中間転写方式は図４に示す装置に限らず前述の図１、図２、図３、及び後述する図５（具体例を図６に記す）に記す画像形成装置に適用することができる。
【００７５】
図５及び図６には、本発明による画像形成装置の別の例を示す。この画像形成装置は、トナーとしてイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｂｋ）の４色を用いるタイプとされ、各色毎に画像形成部が配設されている。また、各色毎の感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋが設けられている。この画像形成装置に用いられる感光体は、本発明の要件を満たす感光体である。各感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋの周りには、帯電手段１２Ｙ，１２Ｍ，１２Ｃ，１２Ｂｋ、露光手段１３Ｙ，１３Ｍ，１３Ｃ，１３Ｂｋ、現像手段１４Ｙ，１４Ｍ，１４Ｃ，１４Ｂｋ、クリーニング手段１７Ｙ，１７Ｍ，１７Ｃ，１７Ｂｋ等が配設されている。また、直線上に配設された各感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋの各転写位置に接離する記録媒体担持体としての搬送転写ベルト１Ｇが駆動手段１Ｃにて掛け渡されている。この搬送転写ベルト１Ｇを挟んで各感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋに対向する転写位置には転写手段１６Ｙ，１６Ｍ，１６Ｃ，１６Ｂｋが配設されている。
【００７６】
本発明の画像形成装置及びプロセスカートリッジは、良好なトナー転写性を有し、その結果、地カブリの原因の一つである転写残留トナーを著しく低減でき、長期使用においても、地カブリない高品質な画像を形成できるので、直接又は間接電子写真多色画像現像方式を用いたフルカラー複写機、フルカラーレーザープリンター、及びフルカラー普通紙ファックス等に幅広く使用できる。
【実施例】
【００７７】
以下、本発明の実施例を説明するが、本発明は、これらの実施例に何ら限定されるものではない。
【００７８】
（合成例１）
−例示化合物Ｎｏ．２０の合成−
ナフタレン−１，４，５，８−テトラカルボン酸二無水物（東京化成株式会社製、試薬）２．６８ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）、及びＮ，Ｎ’−ジメチルホルムアミド３０ｍｌに１，１−ジフェニルヒドラジン（東京化成株式会社製、試薬）３．６８ｇ（２０．０ｍｍｏｌ）を加え、アルゴン気流下、６０℃で２時間撹拌した。水１００ｍｌを加え、析出した結晶を濾過により採取し、減圧加熱乾燥器により乾燥して、褐色の粗結晶３．４３ｇ（収率５７．１％）を得た。これをシリカゲルカラム処理〔溶離液：トルエン／酢酸エチル（２０／１）ｖｏｌ混合溶媒〕し、トルエンにて再結晶、減圧加熱乾燥器により乾燥して、オレンジ赤色結晶の下記構造式で表される例示化合物Ｎｏ．２０を７．０２ｇ（収率２９．７％）を得た。分解点として示差熱熱量同時測定装置（ＴＧ／ＤＴＡ６２００、セイコーインスツルメンツ株式会社製）にて窒素気流下、室温から毎分１０℃で昇温させたときの、ＴＧ減量を伴うＤＴＡの発熱ピーク点温度を測定したところ、３４１℃であった。
【化１０】
0005200553.tif 000015
その元素分析値は下記表ａに示す通りであった。
【表ａ】
0005200553.tif 000016
得られた例示化合物Ｎｏ．２０の赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒ錠剤法）を図１２に示す。
【００７９】
（合成例２〜４）
合成例１と同様にして、例示化合物Ｎｏ．１、Ｎｏ．１０、Ｎｏ．１５のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を合成した。収率、分解点、及び元素分析値の結果を表ｂに示す。例示化合物Ｎｏ．１の赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒ錠剤法）を図１３、例示化合物Ｎｏ．１０の赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒ錠剤法）を図１４、例示化合物Ｎｏ．１５の赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒ錠剤法）を図１５にそれぞれ示す。
【００８０】
【表ｂ】
0005200553.tif 000017
【００８１】
＜顔料合成例１＞
特開２００１−１９８７１号公報に準じて、顔料を作製した。即ち、１，３−ジイミノイソインドリン２９．２ｇと、スルホラン２００ｍｌとを混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０．４ｇを滴下した。滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温し、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間に保ちながら５時間撹拌して反応を行った。反応終了後、放冷した後析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄した。次に、メタノールで数回洗浄し、更に８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。得られた粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶をろ過し、次いで、洗浄液が中性になるまで水洗いを繰り返し、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキ（水ペースト）を得た。得られたウェットケーキ（水ペースト）２ｇをテトラヒドロフラン２０ｇに投入し、４時間攪拌を行った後、濾過を行い、乾燥して、チタニルフタロシアニン粉末を得た。
得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記条件によりＸ線回折スペクトル測定し、Ｃｕ−Ｋα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２°に最大回折ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンであることを確認した（図１０参照）。
−Ｘ線回折スペクトル測定条件−
・Ｘ線管球：Ｃｕ
・電圧：５０ｋＶ
・電流：３０ｍＡ
・走査速度：２°／分
・走査範囲：３°〜４０°
・時定数：２秒
【００８２】
＜顔料合成例２＞
ｏ−フタロジニトリル２００ｇ（１５６ｍｍｏｌ）、チタンテトラブトキサイド１４６．１ｇ（４２．９ｍｍｏｌ）、塩基触媒としてｏ−メチルイソ尿素硫酸塩（ＯＭＩＵ）、及び反応溶媒としてトリエチレングリコールモノメチルエーテル（ＭＴＧ）１６０ｍｌの混合物を１５０℃で５時間加熱攪拌した。その後冷却し、メタノール１００ｍｌを加え６０℃で温時濾過をした。そしてメタノール、アセトンで洗浄し、粗ケーキを得た。
次に、ジメチルホルムアミド１０００ｍｌを加えて１００℃で３０分間加熱懸洗を行い冷却後、メタノール、アセトンで洗浄したものをろ過し、粗チタニルフタロシアニンを得た。
その後、熱水洗浄処理した粗チタニルフタロシアニン顔料のうち６０質量部を９６質量％の硫酸１０００質量部に３℃〜５℃下で攪拌し、溶解してろ過した。得られた硫酸溶液を氷水３５０００質量部中に攪拌しながら滴下し、析出した結晶をろ過した。次いで、洗浄液が中性になるまで水洗を繰り返し、ろ過して乾燥し、青紫色のチタニルフタロシアニン粉末を得た。
得られたチタニルフタロシアニン粉末を顔料合成例１と同じ条件によりＸ線回折スペクトルを測定した（図１１参照）。
【００８３】
＜トナー作製例１＞
・ポリエステル樹脂・・・１００質量部
・カーボンブラック・・・１０質量部
・サリチル酸誘導体亜鉛塩・・・２質量部
上記組成の混合物を、溶融混練し、粉砕し、分級して、平均粒径７．５μｍのトナー母体粒子を作製した。
得られたトナー母体粒子に対し酸化チタン微粒子０．９質量％、シリカ微粒子０．９質量％、及びステアリン酸亜鉛０．２質量％を外添した。以上によりトナー１を作製した。
【００８４】
＜トナー作製例２＞
・ポリエステル樹脂・・・９５質量部
・カーボンブラック・・・１０質量部
・サリチル酸誘導体亜鉛塩・・・２質量部
上記組成の混合物を、溶融混練し、粉砕し、分級して、平均粒径８．０μｍのトナー母体粒子を作製した。
得られたトナー母体粒子について、ステアリン酸亜鉛を外添しない以外は、トナー作製例１と同様にして、トナー２を作製した。
【００８５】
（実施例１）
＜感光体Ｎｏ．１の作製＞
下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、及び電荷輸送層用塗工液をそれぞれ作製した。
−下引き層用塗工液−
・アルキッド樹脂（大日本インキ化学工業株式会社製、ベッコゾール  Ｍ−６４０１−５０）・・・６０質量部
・メラミン樹脂（大日本インキ化学工業株式会社製、スーパーベッカミン  Ｌ−１２１−６０）・・・４０質量部
・酸化チタン（石原産業株式会社製、ＣＲ−ＥＬ）・・・４００質量部
・メチルエチルケトン・・・５００質量部
これらをボールミル装置（メディアとして直径１０ｍｍのアルミナボールを使用）にて５日間ボールミルを行い下引き層用塗工液とした。
【００８６】
−電荷発生層用塗工液−
・無金属フタロシアニン顔料（大日本インキ工業株式会社、Ｆａｓｔｏｇｅｎ  Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）・・・１２質量部
・ポリビニルブチラール樹脂（積水化学工業株式会社、エスレックＢＸ−１）・・・５質量部
・２−ブタノン・・・２００質量部
・シクロヘキサノン・・・４００質量部
これらを直径９ｃｍのガラスポットに直径０．５ｍｍのＰＳＺボールを用い、回転数１００ｒｐｍで５時間分散を行い電荷発生層用塗工液とした。
【００８７】
−電荷輸送層用塗工液−
・下記構造式で表されるナフタレンテトラカルボン酸誘導体（例示化合物Ｎｏ．４）・・・１０質量部
【化１１】
0005200553.tif 000018
・Ｚ型ポリカーボネート樹脂（帝人化成株式会社、パンライトＴＳ−２０５０）・・・１０質量部
・シリコーンオイル（信越化学工業株式会社製、ＫＦ５０）・・・０．０１質量部
・テトラヒドロフラン・・・８０質量部
これらを撹拌し、溶解して電荷輸送層用塗工液とした。
【００８８】
次いで、直径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍのアルミニウムドラム上に、前記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、及び電荷輸送層用塗工液の各塗工液を順次、浸漬塗工法にて塗布し、乾燥して、厚み４．５μｍの下引き層、厚み０．１５μｍの電荷発生層、及び厚み２５μｍの電荷輸送層を形成して、感光体Ｎｏ．１を作製した。なお、それぞれの層の乾燥温度は１３５℃で２０分間、８０℃で１５分間、１２０℃で２０分間とした。
【００８９】
以上のように作製した感光体Ｎｏ．１を実装用にした後、画像形成装置（株式会社リコー製、ｉｍｇｉｏ  Ｎｅｏ  ２７０改造機、パワーパックを交換し正帯電となるよう改造し、図９に示すようなブラシ状構造部材及びブレード状構造部材を有する添加剤供給手段（添加剤としてはステアリン酸亜鉛を用いた）を装着した装置）に搭載し、書き込み率５％チャート（Ａ４サイズ全面に対して、画像面積として５％相当の文字が平均的に書かれている）を用い通算１０万枚印刷する耐刷試験を行った。
トナー及び現像剤はｉｍｇｉｏ  Ｎｅｏ  ２７０専用のものから極性が逆となるトナー及び現像剤に交換して使用した。
また、画像形成装置の帯電手段は外部電源を用いて、帯電ローラの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．９ｋＶ、周波数１．３５ｋＨｚとした。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が＋７００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行った。また、現像バイアスは＋５００Ｖとした。試験環境は２３℃、５５％ＲＨであった。
【００９０】
耐刷試験の前後で、以下のようにして暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。
＜暗部電位＞
一次帯電の後、現像部位置まで移動した際の感光体表面電位とし、初期において＋７００Ｖとするように帯電器の印加電圧を調整し、その後は試験終了後まで一定の印加電圧とした。
【００９１】
＜明部電位＞
一時帯電の後、画像露光（全面露光）を受け、現像部位置まで移動した際の感光体表面電位を測定した。
【００９２】
＜ドット解像度の評価＞
６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉの画素密度で画像濃度が５％のドット画像を連続１０枚プリントアウトし、そのドット形状を実体顕微鏡で観察して、輪郭のシャープネスを以下の基準で５段階（５が優れ、１が劣る）に分けて評価した。
〔評価基準〕
５：輪郭が明瞭で、良好である。
４：輪郭のぼやけが極めてごく僅かに観察されるが、良好である。
３：輪郭のぼやけがごく僅かに観察されるが実質的に良好である。
２：輪郭のぼやけが観察され、画像の種類によっては問題となる。
１：ドット画像の判別できない。
【００９３】
（実施例２）
−感光体Ｎｏ．２の作製及び画像形成−
実施例１において、無金属フタロシアニン（大日本インキ工業株式会社、Ｆａｓｔｏｇｅｎ  Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）を図１１に示すＸ線回折スペクトルを有するチタニルフタロシアニンに変更した以外は、実施例１と同様にして、感光体Ｎｏ．２を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表１に示す。
【００９４】
（実施例３）
−感光体Ｎｏ．３の作製及び画像形成−
実施例１において、無金属フタロシアニン（大日本インキ化学工業株式会社、Ｆａｓｔｏｇｅｎ  Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）を顔料合成例１で作製した図１０に示すＸ線回折スペクトルを有するチタニルフタロシアニンに変更した以外は、実施例１と同様にして、感光体Ｎｏ．３を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表１に示す。
【００９５】
（実施例４〜８）
−感光体Ｎｏ．４〜８の作製及び画像形成−
実施例３において、例示化合物Ｎｏ．４のナフタレンテトラカルボン酸誘導体を表１に示した化合物に変更した以外は、実施例３と同様にして、感光体Ｎｏ．４〜８を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表１に示す。
【００９６】
（比較例１）
−感光体Ｎｏ．９の作製−
実施例３において、例示化合物Ｎｏ．４のナフタレンテトラカルボン酸誘導体を下記構造式で表される化合物（ＥＴＭ１）に変更した以外は、実施例３と同様にして、感光体Ｎｏ．９を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表１に示す
【化１２】
0005200553.tif 000019
【００９７】
（比較例２）
−感光体Ｎｏ．１０の作製−
実施例３において、例示化合物Ｎｏ．４のナフタレンテトラカルボン酸誘導体を下記構造式で表される化合物（ＥＴＭ２）に変更した以外は、実施例３と同様にして、感光体Ｎｏ．１０を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表１に示す。
【化１３】
0005200553.tif 000020
【００９８】
（比較例３）
−感光体Ｎｏ．１１の作製−
実施例３において、例示化合物Ｎｏ．４のナフタレンテトラカルボン酸誘導体を下記構造式で表される化合物（ＥＴＭ３）に変更した以外は、実施例３と同様にして、感光体Ｎｏ．１１を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表１に示す。
【化１４】
0005200553.tif 000021
【００９９】
（比較例４〜７）
実施例８及び比較例１〜３において、画像形成装置の添加剤供給手段を外した以外は、実施例８及び比較例１〜３と同様にして、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表１に示す。
【０１００】
【表１】
0005200553.tif 000022
比較例４〜７では、耐刷試験による感光体摩耗が大きく、試験後には正常な画像出力ができなかった。
【０１０１】
（実施例９）
＜感光体Ｎｏ．１２の作製及び画像形成＞
無金属フタロシアニンを下記組成の処方、条件にて分散を行い、顔料分散液を作製した。
・無金属フタロシアニン顔料（大日本インキ化学工業株式会社、Ｆａｓｔｏｇｅｎ  Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）・・・３質量部
・シクロヘキサノン・・・９７質量部
直径９ｃｍのガラスポットに直径０．５ｍｍのＰＳＺボールを用い、回転数１００ｒｐｍで２時間分散を行った。
【０１０２】
得られた顔料分散液を用いて下記組成の感光体用塗工液を作製した。
・上記顔料分散液・・・６０質量部
・下記構造式で表される正孔輸送材料（ＨＴＭ１）・・・３０質量部
【化１５】
0005200553.tif 000023
・下記構造式で表されるナフタレンテトラカルボン酸誘導体（例示化合物Ｎｏ．４）・・・２０質量部
【化１６】
0005200553.tif 000024
・Ｚ型ポリカーボネート樹脂（帝人化成株式会社製、パンライトＴＳ−２０５０）・・・５０質量部
・シリコーンオイル（信越化学工業株式会社製、ＫＦ５０）・・・０．０１質量部
・テトラヒドロフラン・・・３５０質量部
【０１０３】
得られた感光層用塗工液を直径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍアルミニウムドラム上に、浸漬塗工法にて塗布し、１２０℃で２０分間乾燥し、厚み２５μｍの感光層を形成し、感光体Ｎｏ．１２を作製した。
以上のようにして作製した感光体Ｎｏ．１２を実装用にした後、実施例１で用いた画像形成装置と同様の画像形成装置を用いて画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表２に示す。
【０１０４】
（実施例１０）
−感光体Ｎｏ．１３及び画像形成−
実施例９において、無金属フタロシアニンを図１１に示すＸ線回折スペクトルを有するチタニルフタロシアニンに変更した以外は、実施例９と同様にして、感光体Ｎｏ．１３を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表２に示す。
【０１０５】
（実施例１１）
−感光体Ｎｏ．１４の作製及び画像形成−
実施例９において、無金属フタロシアニンを顔料合成例１で作製した図１０に示すＸ線回折スペクトルを有するチタニルフタロシアニンに変更した以外は、実施例９と同様にして、感光体Ｎｏ．１４を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表２に示す。
【０１０６】
（実施例１２〜１７）
−感光体Ｎｏ．１５〜２０の作製及び画像形成−
実施例１１において、例示化合物Ｎｏ．４のナフタレンテトラカルボン酸誘導体を表２に示した化合物に変更した以外は、実施例１１と同様にして、感光体Ｎｏ．１５〜２０を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表２に示す。
【０１０７】
（比較例８）
−感光体Ｎｏ．２１の作製及び画像形成−
実施例１１において、例示化合物Ｎｏ．４のナフタレンテトラカルボン酸誘導体を下記構造式で表される化合物（ＥＴＭ１）に変更した以外は、実施例１１と同様にして、感光体Ｎｏ．２１を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表２に示す。
【化１７】
0005200553.tif 000025
【０１０８】
（比較例９）
−感光体Ｎｏ．２２の作製及び画像形成−
実施例１１において、例示化合物Ｎｏ．４のナフタレンテトラカルボン酸誘導体を下記構造式で表される化合物（ＥＴＭ２）に変更した以外は、実施例１１と同様にして、感光体Ｎｏ．２２を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表２に示す。
【化１８】
0005200553.tif 000026
【０１０９】
（比較例１０）
−感光体Ｎｏ．２３の作製及び画像形成−
実施例１１において、例示化合物Ｎｏ．８のナフタレンテトラカルボン酸誘導体を下記構造で表される化合物（ＥＴＭ３）に変更した以外は、実施例１１と同様にして、感光体Ｎｏ．２３を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表２に示す。
【化１９】
0005200553.tif 000027
【０１１０】
（比較例１１〜１４）
実施例１７及び比較例８〜１０において、画像形成装置の添加剤供給手段を外した以外は、実施例１７及び比較例８〜１０と同様にして、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表２に示す。
【０１１１】
【表２】
0005200553.tif 000028
比較例１１〜１４では、耐刷試験による感光体摩耗が大きく、試験後には正常な画像出力ができなかった。
【０１１２】
（実施例１８）
−感光体Ｎｏ．２４の作製及び画像形成−
実施例１１において、正孔輸送材料（ＨＴＭ１）を下記構造式で表される正孔輸送材料（ＨＴＭ２）に変更した以外は、実施例１１と同様にして、感光体Ｎｏ．２４を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表３に示す。
【化２０】
0005200553.tif 000029
【０１１３】
（実施例１９〜２１）
−感光体Ｎｏ．２５〜２７の作製及び画像形成−
実施例１８において、例示化合物Ｎｏ．４のナフタレンテトラカルボン酸誘導体を表３に示した化合物に変更した以外は、実施例１８と同様にして、感光体Ｎｏ．２５〜２７を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表３に示す。
【０１１４】
【表３】
0005200553.tif 000030
【０１１５】
（実施例２２）
−感光体Ｎｏ．２８の作製及び画像形成−
実施例１１において、正孔輸送材料（ＨＴＭ１）を下記構造式で表される正孔輸送材料（ＨＴＭ３）に変更した以外は、実施例１１と同様にして、感光体Ｎｏ．２８を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表４に示す。
【化２１】
0005200553.tif 000031
【０１１６】
（実施例２３〜２５）
−感光体Ｎｏ．２９〜３１の作製及び画像形成−
実施例２２において、例示化合物Ｎｏ．４のナフタレンテトラカルボン酸誘導体を表４に示した化合物に変更した以外は、実施例２２と同様にして、感光体Ｎｏ．２９〜３１を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表４に示す。
【０１１７】
【表４】
0005200553.tif 000032
【０１１８】
（実施例２６）
−感光体Ｎｏ．３２の作製及び画像形成−
実施例１１において、正孔輸送材料（ＨＴＭ１）を下記構造式で表される正孔輸送材料（ＨＴＭ４）に変更した以外は、実施例１１と同様にして、感光体Ｎｏ．３２を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表５に示す。
【化２２】
0005200553.tif 000033
【０１１９】
（実施例２７〜２９）
−感光体Ｎｏ．３３〜３５の作製及び画像形成−
実施例２６において、例示化合物Ｎｏ．４のナフタレンテトラカルボン酸誘導体を表５に示した化合物に変更した以外は、実施例２６と同様にして、感光体Ｎｏ．３３〜３５を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表５に示す。
【０１２０】
【表５】
0005200553.tif 000034
【０１２１】
（実施例３０）
−感光体Ｎｏ．３６の作製及び画像形成−
顔料合成例１で作製したチタニルフタロシアニンを下記組成の処方、条件にて分散を行い、顔料分散液を作製した。
・顔料合成例１で作製したチタニルフタロシアニン・・・３質量部
・シクロヘキサノン・・・９７質量部
直径９ｃｍのガラスポットに直径０．５ｍｍのＰＳＺボールを用い、回転数１００ｒｐｍで２時間分散を行った。
【０１２２】
得られた顔料分散液を用いて下記組成の感光体用塗工液を作製した。
・上記顔料分散液・・・６０質量部
・下記構造式で表される正孔輸送材料（ＨＴＭ１）・・・２０質量部
【化２３】
0005200553.tif 000035
・下記構造式で表されるナフタレンテトラカルボン酸誘導体（例示化合物Ｎｏ．３２）・・・３０質量部
【化２４】
0005200553.tif 000036
・Ｚ型ポリカーボネート樹脂（帝人化成株式会社製、パンライトＴＳ−２０５０）・・・５０質量部
・シリコーンオイル（信越化学工業株式会社製、ＫＦ５０）・・・０．０１質量部
・テトラヒドロフラン・・・３５０質量部
【０１２３】
得られた感光層用塗工液を直径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍアルミニウムドラム上に、浸漬塗工法にて塗布し、１２０℃で２０分間乾燥し、厚み２５μｍの感光層を形成し、感光体Ｎｏ．３６を作製した。
以上のように作製した感光体Ｎｏ．３６を実装用にした後、画像形成装置（株式会社リコー製、ｉｍｇｉｏ  Ｎｅｏ  ２７０改造機）に搭載し、書き込み率５％チャート（Ａ４サイズ全面に対して、画像面積として５％相当の文字が平均的に書かれている）を用い通算１０万枚印刷する耐刷試験を行った。
トナーは、ｉｍｇｉｏ  Ｎｅｏ  ２７０専用のものからトナー作製例１により作製したトナー１（ステアリン酸亜鉛外添）に交換した。
また、画像形成装置の帯電手段は外部電源を用いて、帯電ローラの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．９ｋＶ、周波数１．３５ｋＨｚとした。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が−７００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行った。また、現像バイアスは−５００Ｖとした。試験環境は２３℃、５５％ＲＨである。
耐刷試験の前後で暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を実施例１と同様にして行った。結果を表６に示す。
【０１２４】
（実施例３１）
−感光体Ｎｏ．３７の作製及び画像形成−
実施例３０において、正孔輸送材料（ＨＴＭ１）を下記構造式で表される正孔輸送材料（ＨＴＭ２）に変更した以外は、実施例３０と同様にして、感光体Ｎｏ．３７を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表６に示す。
【化２５】
0005200553.tif 000037
【０１２５】
（実施例３２）
−感光体Ｎｏ．３８の作製及び画像形成−
実施例３０において、正孔輸送材料（ＨＴＭ１）を下記構造式で表される正孔輸送材料（ＨＴＭ３）に変更した以外は、実施例３０と同様にして、感光体Ｎｏ．３８を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表６に示す。
【化２６】
0005200553.tif 000038
【０１２６】
（実施例３３）
−感光体Ｎｏ．３９の作製及び画像形成−
実施例３０において、正孔輸送材料（ＨＴＭ１）を下記構造式で表される正孔輸送材料（ＨＴＭ４）に変更した以外は、実施例３０と同様にして、感光体Ｎｏ．３９を作製し、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表６に示す。
【化２７】
0005200553.tif 000039
【０１２７】
（実施例３４）
実施例３０において、画像形成装置（株式会社リコー製、ｉｍｇｉｏ  Ｎｅｏ  ２７０改造機）に、更に図９に示すようなブラシ状構造部材及びブレード状構造部材を有する添加剤供給手段（添加剤としてはステアリン酸亜鉛を用いた）を装着した以外は、実施例３０と同様にして、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表６に示す。
【０１２８】
（比較例１５）
実施例３０において、トナー１をトナー作製例２により作製したトナー２に変更した以外は、実施例３０と同様にして、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表６に示す。
【０１２９】
（比較例１６）
実施例３１において、トナー１をトナー作製例２で作製したトナー２に変更した以外は、実施例３１と同様にして、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表６に示す。
【０１３０】
（比較例１７）
実施例３２において、トナー１をトナー作製例２で作製したトナー２に変更した以外は、実施例３２と同様にして、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表６に示す。
【０１３１】
（比較例１８）
実施例３３において、トナー１をトナー作製例２で作製したトナー２に変更した以外は、実施例３３と同様にして、画像形成を行い、暗部電位、明部電位、及びドット解像度の評価を行った。結果を表６に示す。
【０１３２】
【表６】
0005200553.tif 000040
実施例３０〜３３では、現像手段を利用して添加剤を供給しており、実施例３４では、ブラシ状構造部材と、現像手段を利用した供給手段とで添加剤を供給している。
比較例１５〜１８では、耐刷試験による感光体摩耗が大きく、試験後には正常な画像出力ができなかった。
【０１３３】
（実施例３５〜４２及び比較例１９〜２１）
実施例１〜８及び比較例１〜３において作製した感光体Ｎｏ．１〜１１を実装用にした後、タンデム機構を有するフルカラー画像形成装置（株式会社リコー製、ＩＰＳｉＯ  Ｃｏｌｏｒ８１００改造機、パワーパックを交換し正帯電となるよう改造し、更に書込みに用いるＬＤの波長を７８０ｎｍのものに換装し、更に図９に示すようなブラシ状構造部材及びブレード状構造部材を有する添加剤供給装置（添加剤としてステアリン酸亜鉛を用いた）を装着した装置）に搭載し、書き込み率５％チャート（Ａ４サイズ全面に対して、画像面積として５％相当の文字が平均的に書かれている）を用い通算１０万枚印刷する耐刷試験を行った。
トナー及び現像剤はＩＰＳｉＯ  Ｃｏｌｏｒ８１００専用のものから極性が逆となるトナー及び現像剤に交換して使用した。
また、画像形成装置の帯電手段は外部電源を用いて、帯電ローラの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．９ｋＶ、周波数１．３５ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が＋７００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行った。また、現像バイアスは＋５００Ｖとした。試験環境は２３℃、５５％ＲＨであった。
【０１３４】
耐刷試験前後に、以下のようにしてドット解像度及び色再現性の評価を行った。結果を表７に示す。
＜ドット解像度評価＞
６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉの画素密度で画像濃度が５％のドット画像を連続１０枚プリントアウトし、そのドット形状を実体顕微鏡で観察して、輪郭のシャープネスを以下の基準で５段階（５が優れ、１が劣る）に分けて評価した。
〔評価基準〕
５：輪郭が明瞭で、良好である。
４：輪郭のぼやけが極めてごく僅かに観察されるが、良好である。
３：輪郭のぼやけがごく僅かに観察されるが実質的に良好である。
２：輪郭のぼやけが観察され、画像の種類によっては問題となる。
１：ドット画像の判別できない。
【０１３５】
＜色再現性＞
フルカラーパターン画像を出力し、初期において出力した画像と１０万枚印刷後の画像とを比較し、色彩の変化や濃度から色再現性を以下の基準で５段階（５が優れ、１が劣る）に分けて評価した。
〔評価基準〕
５：初期とほとんど変わらず、良好である。
４：色彩や濃度の変化が極めてごく僅かに観察されるが、良好である。
３：色彩や濃度の変化が僅かに観察されるが実質的に良好である。
２：色彩や濃度の変化が観察される。
１：色彩や濃度の変化が非常に大きい。
【０１３６】
（比較例２２〜２５）
実施例４２及び比較例１９〜２１において、画像形成装置の添加剤供給手段を外した以外は、実施例４２及び比較例１９〜２１と同様にして、画像形成を行い、ドット解像度及び色再現性の評価を行った。結果を表７に示す。
【０１３７】
【表７】
0005200553.tif 000041
比較例２２〜２５では、耐刷試験による感光体摩耗が大きく、試験後には正常な画像出力ができなかった。
【０１３８】
（実施例４３〜５１及び比較例２６〜２８）
実施例９〜１７及び比較例８〜１０において作製した感光体Ｎｏ．１２〜２３を実装用にした後、実施例３５で用いたタンデム機構を有する画像形成装置と同様の画像形成装置を用い、実施例３５と同様にして、画像形成を行い、ドット解像度及び色再現性の評価を行った。結果を表８に示す。
【０１３９】
（比較例２９〜３２）
実施例５１及び比較例２６〜２８において、画像形成装置の添加剤供給手段を外した以外は、実施例４２及び比較例１９〜２１と同様にして、ドット解像度及び色再現性の評価を行った。結果を表８に示す。
【０１４０】
【表８】
0005200553.tif 000042
比較例２９〜３２では、耐刷試験による感光体摩耗が大きく、試験後には正常な画像出力ができなかった。
【０１４１】
以上の実施例の結果から、本発明の要件を満たす実施例の場合には繰り返し使用によっても感光体の特性が安定しており、また異常画像のない高品位な画像が出力できることが分かった。
【産業上の利用可能性】
【０１４２】
本発明の画像形成装置及びプロセスカートリッジは、高耐久で、長期にわたり高品位な画像を安定して出力することができるので、直接又は間接電子写真多色画像現像方式を用いたフルカラー複写機、フルカラーレーザープリンター、及びフルカラー普通紙ファックス等に幅広く適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１４３】
【図１】図１は、本発明に係る画像形成装置の一例を示す模式断面図である。
【図２】図２は、本発明に係る画像形成装置の別の一例を示す模式断面図である。
【図３】図３は、本発明に係る画像形成装置の更に別の一例を示す模式断面図である。
【図４】図４は、本発明に係る画像形成装置の更に別の一例を示す模式断面図である。
【図５】図５は、本発明に係る画像形成装置の更に別の一例を示す模式断面図である。
【図６】図６は、本発明に係る画像形成装置の更に別の一例を示す模式断面図である。
【図７】図７は、本発明に係る電子写真感光体の層構成の一例を示す断面図である。
【図８】図８は、本発明に係る電子写真感光体の別の層構成の一例を示す断面図である。
【図９】図９は、添加剤を感光体表面に供給する添加剤供給手段の一例を示した図である。
【図１０】図１０は、顔料合成例１で合成したチタニルフタロシアニンのＸ線回析スペクトル図であり、縦軸は１秒間当りのカウント数（ｃｐｓ）を表し、横軸は角度（２θ）を表す。
【図１１】図１１は、顔料合成例２で合成したチタニルフタロシアニンのＸ線回折スペクトル図であり、縦軸は１秒間当りのカウント数（ｃｐｓ）を表し、横軸は角度（２θ）を表す。
【図１２】図１２は、例示化合物Ｎｏ．２０の赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒ錠剤法）図である。
【図１３】図１３は、例示化合物Ｎｏ．１の赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒ錠剤法）図である。
【図１４】図１４は、例示化合物Ｎｏ．１０の赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒ錠剤法）図である。
【図１５】図１５は、例示化合物Ｎｏ．１５の赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒ錠剤法）図である。
【符号の説明】
【０１４４】
１１      電子写真感光体
１２      帯電手段
１３      露光手段
１４      現像手段
１５      トナー
１６      転写手段
１７      クリーニング手段
１８      記録媒体
１９      定着手段
１Ａ      除電手段
１Ｂ      クリーニング前露光手段
１Ｃ      駆動手段
１Ｄ      第１の転写手段
１Ｅ      第２の転写手段
１Ｆ      中間転写体
１Ｇ      記録媒体担持体
２１      支持体
２２      電荷発生層
２３      電荷輸送層
２４      下引き層
２５      感光層
２６      ブラシ状構造部材
２７      固形化した添加剤
２８      ブレード状構造部材
２９      添加剤供給手段
【図１】
0005200553.tif 000044
【図６】
0005200553.tif 000045
【図７】
0005200553.tif 000046
【図８】
0005200553.tif 000047
【図９】
0005200553.tif 000048
【図１０】
0005200553.tif 000049
【図２】
0005200553.tif 000050
【図３】
0005200553.tif 000051
【図４】
0005200553.tif 000052
【図５】
0005200553.tif 000053
【図１１】
0005200553.tif 000054
【図１２】
0005200553.tif 000055
【図１３】
0005200553.tif 000056
【図１４】
0005200553.tif 000057
【図１５】
0005200553.tif 000058