(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
外周面に突出するフランジを有するパイプを挿入可能に形成されたコネクタ本体と、
前記コネクタ本体に外嵌されかつ該コネクタ本体に前記パイプが正規位置に挿入されたときに前記フランジに弾性変形を利用して抜け止め可能に係合するパイプリテーナと、
前記コネクタ本体に対して前記パイプが正規位置に挿入されているか否かを検知するチェッカーと
を備え、
前記コネクタ本体と前記チェッカーとの間には、前記チェッカーを仮止め位置に係合し、かつ、前記コネクタ本体の正規位置に挿入された前記パイプのフランジによって前記係合が解除されることで前記チェッカーを本止め位置へ押動可能とする第１の係合手段を設けるとともに、前記仮止め位置から前記本止め位置に押動された前記チェッカーを本止め位置に係合する第２の係合手段を設け、
前記パイプリテーナと前記チェッカーとの間には、前記チェッカーが本止め位置に押動されたときに前記パイプリテーナの係合解除方向の操作を禁止する操作禁止手段を設け、
前記操作禁止手段が、前記パイプリテーナの両端部に設けられた一対の被ロック凸部と、前記チェッカーに設けられかつ前記一対の被ロック凸部に係合するロック凹部とにより構成されている
ことを特徴とするコネクタ。
【請求項２】
請求項１に記載のコネクタであって、
前記第１の係合手段が、前記コネクタ本体に設けられた検知孔と、前記チェッカーに設けられかつ前記仮止め位置において前記検知孔に係合されるとともに前記コネクタ本体の正規位置に挿入された前記パイプのフランジによって前記検知孔に対する係合が解除される検知爪とにより構成されていることを特徴とするコネクタ。
【請求項３】
請求項２に記載のコネクタであって、
前記第２の係合手段が、前記チェッカーの検知爪と、前記コネクタ本体に設けられかつ前記本止め位置において前記検知爪が係合される抜止部とにより構成されていることを特徴とするコネクタ。
【請求項４】
請求項２又は３に記載のコネクタであって、
前記コネクタ本体の正規位置に挿入された前記パイプのフランジによって前記チェッカーの検知爪が径方向外方へ押動されることによって、前記コネクタ本体の検知孔に対する前記検知爪の係合が解除される構成としたことを特徴とするコネクタ。
【請求項５】
請求項２又は３に記載のコネクタであって、
前記コネクタ本体の正規位置に挿入された前記パイプのフランジによって前記チェッカーの検知爪が該パイプの挿入方向前方へ押動されることによって、前記コネクタ本体の検知孔に対する前記検知爪の係合が解除される構成としたことを特徴とするコネクタ。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１つに記載のコネクタであって、
前記チェッカーが、前記コネクタ本体に対する径方向のスライドによって仮止め位置から本止め位置へ移動する構成としたことを特徴とするコネクタ。
【請求項７】
請求項１〜５のいずれか１つに記載のコネクタであって、
前記チェッカーが、前記コネクタ本体の側部に設けられた支持部を支点とする回動によって仮止め位置から本止め位置へ移動する構成としたことを特徴とするコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パイプの接続に用いられるコネクタに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種のコネクタの従来例を説明する。なお、図１０はコネクタの構成部品を示す分解斜視図である。
図１０に示すように、コネクタ１１０は、外周面に突出するフランジ１５１を有するパイプ１５０を挿入可能に形成されたコネクタ本体１２０と、そのコネクタ本体１２０に挿入されるパイプ１５０のフランジ１５１に弾性変形を利用して抜け止め可能に係合するパイプリテーナ１３０とを備えている。パイプリテーナ１３０は、拡径方向に弾性変形可能なＣリング状に形成されたリテーナ本体１３１と、そのリテーナ本体１３１の内周面に突出された一対の抜止突起１３２とを有している。パイプリテーナ１３０はコネクタ本体１２０に弾性変形を利用して外嵌され、かつ、抜止突起１３２がコネクタ本体１２０に設けられた窓孔１２１を通じてコネクタ本体１２０内に突出される。
【０００３】
前記したコネクタ１１０において、コネクタ本体１２０にパイプ１５０が挿入されると、パイプ１５０のフランジ１５１が、パイプリテーナ１３０の抜止突起１３２に当接しかつ該抜止突起１３２を径方向外方へ拡開することにより、リテーナ本体１３１が弾性変形される。そして、フランジ１５１が抜止突起１３２を通過すると、リテーナ本体１３１が弾性復元し、抜止突起１３２がフランジ１５１に係合することによって、コネクタ本体１２０にパイプ１５０が抜け止めされる。このようなコネクタ１１０では、コネクタ本体１２０の正規の接続位置（この位置を、「正規位置」という。）にパイプ１５０が挿入されているか否かが容易に判断することができないという問題点があった。
【０００４】
このような問題を改善するものとして特許文献１、２が提案されている。特許文献１では、コネクタ本体の正規位置にパイプが挿入されたときには、パイプリテーナを取り囲むようにコネクタ本体にチェッカーを取付けることができ、コネクタ本体の正規位置にパイプが挿入されないときは、コネクタ本体に対するチェッカーの取付けを不能とすることにより、コネクタ本体の正規位置にパイプが挿入されているか否かを容易に判断することができる。また、コネクタ本体にチェッカーを取付けると、パイプリテーナの周辺部がチェッカーで覆われるため、ユーザー等によりパイプリテーナが不用意に係合解除方向に操作することができないようになっている。
【０００５】
また、特許文献２では、ハウジングに結合確認部材を半径方向に押動可能に設けておき、ハウジングの正規位置にパイプが挿入されたときには、結合確認部材を押動することができ、ハウジングの正規位置にパイプが挿入されないときは、前記第１の係合手段の係合が解除されないため、前記結合確認部材の押動を不能とすることにより、ハウジングの正規位置にパイプが挿入されているか否かを容易に判断することができる。また、ハウジング内にリテーナが挿入されているため、ユーザー等によりリテーナが不用意に係合解除方向に操作されることはない。
【０００６】
【特許文献１】特開２００１−１９３８８５号公報
【特許文献２】特開２００７−１７８００３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
前記特許文献１では、コネクタ本体にパイプを挿入した状態で、コネクタ本体にチェッカーを取付けるため、パイプの接続作業時においてコネクタ本体にチェッカーを取付ける必要があり、作業の煩雑化を余儀なくされるという問題があった。また、前記特許文献２では、ハウジングに結合確認部材が予め設けられているため、パイプの接続作業時においてハウジングに結合確認部材を取付ける必要がない。しかし、前に述べたように、ユーザー等によりリテーナが不用意に係合解除方向に操作されるものでないため、結合確認部材がリテーナの係合解除方向の操作を禁止する手段を備える必要がない。
本発明が解決しようとする課題は、パイプの接続作業時においてコネクタ本体にチェッカーを取付ける必要がなく、また、パイプリテーナの係合解除方向への不用意な操作を禁止することにより、パイプの抜け止め性を向上することのできるコネクタを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題は、本発明の特許請求の範囲の欄に記載された構成を要旨とするコネクタにより解決することができる。
すなわち、特許請求の範囲の請求項１に記載されたコネクタは、外周面に突出するフランジを有するパイプを挿入可能に形成されたコネクタ本体と、前記コネクタ本体に外嵌されかつ該コネクタ本体に前記パイプが正規位置に挿入されたときに前記フランジに弾性変形を利用して抜け止め可能に係合するパイプリテーナと、前記コネクタ本体に対して前記パイプが正規位置に挿入されているか否かを検知するチェッカーとを備える。前記コネクタ本体と前記チェッカーとの間には、前記チェッカーを仮止め位置に係合し、かつ、前記コネクタ本体の正規位置に挿入された前記パイプのフランジによって前記係合が解除されることで前記チェッカーを本止め位置へ押動可能とする第１の係合手段を設けるとともに、前記仮止め位置から前記本止め位置に押動された前記チェッカーを本止め位置に係合する第２の係合手段を設ける。前記パイプリテーナと前記チェッカーとの間には、前記チェッカーが本止め位置に押動されたときに前記パイプリテーナの係合解除方向の操作を禁止する操作禁止手段を設ける。このように構成すると、コネクタ本体にチェッカーが第１の係合手段の係合により予め仮止めされるため、パイプの接続作業時においてコネクタ本体にチェッカーを取付ける必要がない。また、コネクタ本体にパイプが正規位置に挿入されたときは、パイプのフランジにパイプリテーナが弾性変形を利用して係合することでコネクタ本体にパイプが抜け止めされるとともに、チェッカーが本止め位置に押動可能となる。しかし、コネクタ本体にパイプが正規位置に挿入されないときは、前記第１の係合手段の係合が解除されないため、チェッカーを本止め位置へ押動することができない。したがって、コネクタ本体の正規位置にパイプが挿入されているか否かを容易に判断することができる。また、チェッカーを本止め位置に押動すると、コネクタ本体にチェッカーが第２の係合手段の係合により本止めされる。これとともに、操作禁止手段によりパイプリテーナの係合解除方向の操作が禁止されるため、パイプの抜け止め性を向上することができる。
【０００９】
また、前記操作禁止手段が、前記パイプリテーナの両端部に設けられた一対の被ロック凸部と、前記チェッカーに設けられかつ前記一対の被ロック凸部に係合するロック凹部とにより構成されている。このように構成すると、パイプリテーナの一対の被ロック凸部とチェッカーのロック凹部とによる操作禁止手段の係合により、一対の被ロック凸部の拡開を拘束することで、パイプリテーナの係合解除方向の操作を禁止することができる。
【００１１】
また、特許請求の範囲の請求項２に記載されたコネクタは、請求項１に記載のコネクタであって、前記第１の係合手段が、前記コネクタ本体に設けられた検知孔と、前記チェッカーに設けられかつ前記仮止め位置において前記検知孔に係合されるとともに前記コネクタ本体の正規位置に挿入された前記パイプのフランジによって前記検知孔に対する係合が解除される検知爪とにより構成されている。このように構成すると、コネクタ本体の検知孔とチェッカーの検知爪とによる第１の係合手段の係合により、コネクタ本体にチェッカーを仮止めすることができる。
【００１２】
また、特許請求の範囲の請求項３に記載されたコネクタは、請求項２に記載のコネクタであって、前記第２の係合手段が、前記チェッカーの検知爪と、前記コネクタ本体に設けられかつ前記本止め位置において前記検知爪が係合される抜止部とにより構成されている。このように構成すると、チェッカーの検知爪とコネクタ本体の抜止部とによる第２の係合手段の係合により、コネクタ本体にチェッカーを本止めすることができる。
【００１３】
また、特許請求の範囲の請求項４に記載されたコネクタは、請求項２又は３に記載のコネクタであって、前記コネクタ本体の正規位置に挿入された前記パイプのフランジによって前記チェッカーの検知爪が径方向外方へ押動されることによって、前記コネクタ本体の検知孔に対する前記検知爪の係合が解除される構成としたものである。このように構成すると、コネクタ本体の正規位置に挿入されたパイプのフランジによってチェッカーの検知爪が径方向外方へ押動されることによって、コネクタ本体の検知孔に対する検知爪の係合が解除可能である。
【００１４】
また、特許請求の範囲の請求項５に記載されたコネクタは、請求項２又は３に記載のコネクタであって、前記コネクタ本体の正規位置に挿入された前記パイプのフランジによって前記チェッカーの検知爪が該パイプの挿入方向前方へ押動されることによって、前記コネクタ本体の検知孔に対する前記検知爪の係合が解除される構成としたものである。このように構成すると、コネクタ本体の正規位置に挿入されたパイプのフランジによってチェッカーの検知爪がパイプの挿入方向前方へ押動されることによって、コネクタ本体の検知孔に対する検知爪の係合が解除可能である。
【００１５】
また、特許請求の範囲の請求項６に記載されたコネクタは、請求項１〜５のいずれか１つに記載のコネクタであって、前記チェッカーが、前記コネクタ本体に対する径方向のスライドによって仮止め位置から本止め位置へ移動される構成としたものである。このように構成すると、チェッカーを、コネクタ本体に対する径方向のスライドによって仮止め位置から本止め位置へ移動させることができる。
【００１６】
また、特許請求の範囲の請求項７に記載されたコネクタは、請求項１〜５のいずれか１つに記載のコネクタであって、前記チェッカーが、前記コネクタ本体の側部に設けられた支持部を支点とする回動によって仮止め位置から本止め位置へ移動する構成としたものである。このように構成すると、チェッカーを、コネクタ本体に対する支持部を支点とする回動によって仮止め位置から本止め位置へ移動させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下に本発明を実施するための最良の形態を図面を用いて説明する。
【実施例】
【００１８】
本発明の一実施例を図面に基づいて説明する。
［実施例１］
本発明の実施例１を説明する。なお、図１はコネクタを示す斜視図、図２は同じく側断面図、図３は同じくパイプ挿入側から見た正面図、図４は図２のＩＶ−ＩＶ線矢視断面図である。
図１に示すように、コネクタ１０は、コネクタ本体２０とパイプリテーナ３０とチェッカー４０とを備えている（図２参照）。また、コネクタ１０に接続されるパイプ５０は、例えば金属製で、ほぼ丸パイプ状に形成されている。パイプ５０の先端面から所定間隔を隔てた位置の外周面上には、バルジ加工により円環状に突出するバルジ部からなるフランジ５１が形成されている。以下、コネクタ本体２０、パイプリテーナ３０、チェッカー４０について順に説明する。なお、図１において、コネクタ本体２０に対する装着前におけるパイプリテーナ３０及びチェッカー４０が二点鎖線３０，４０で付記されている。
【００１９】
コネクタ本体２０を説明する。図２に示すように、コネクタ本体２０は、例えば樹脂製で、中空円筒状に形成されている。コネクタ本体２０の一端部（図２において右端部）が前記パイプ５０（図１参照）を接続するパイプ接続部２１となっており、また、その他端部（図２において左端部）がチューブまたはホース（図示省略）を嵌合によって接続するチューブ接続部２２となっている。なお、以下、コネクタ１０のパイプ接続側（図２において右側）を前側とし、また、チューブ接続側（図２において左側）を後側として、以下の説明を行なう。
【００２０】
前記パイプ接続部２１内の中空部は、前記パイプ５０を挿入可能なパイプ挿入孔２３となっている。パイプ挿入孔２３は、前側（図２において右側）から後方（図２において左方）に向かって内径を段階的に小さくする段付孔状をなす前後の孔部２３ａ，２３ｂを有している。後側の孔部２３ｂは、前記チューブ接続部２２の中空孔に対して内径を大きくする段付孔状をなし、かつ、パイプ５０の先端部を受入れ可能な内径で形成されている。また、前側の孔部２３ａは、パイプ５０のフランジ５１を受入れ可能な内径で形成されている。前側の孔部２３ａ内には、後側のＯリング（オーリング）６１、樹脂製でリング状をなすスペーサ６２、前側のＯリング６３、樹脂製で円筒状をなすブッシュ６４が順に装入されている。スペーサ６２及びブッシュ６４は、前側の孔部２３ａ内に圧入されており、その後側に位置する各Ｏリング６１，６３をそれぞれ抜け止めしている。また、スペーサ６２及びブッシュ６４は、パイプ５０の先端部を受入れ可能な内径で形成されている。
【００２１】
前記パイプ接続部２１の前端部には、外周面上に円環状に突出する張出縁２４が形成されている。張出縁２４の外周面には、その上端位置から右方へ所定角度（例えば、１１０°）に亘って延びる円弧状の切欠溝２４ａが形成されている（図３参照）。また、パイプ接続部２１における前後方向の中央部の外周面には、コネクタ本体２０の軸線に直交しかつ正面から見て横長四角形状に突出する案内フランジ２５が形成されている（図４参照）。図４に示すように、案内フランジ２５の上端縁はパイプ接続部２１の上側部を露出するように形成され、また、その下端縁はパイプ接続部２１に対して接線状すなわち水平状をなしている。
【００２２】
図２に示すように、前記パイプ接続部２１には、前記張出縁２４と前記案内フランジ２５との間における前半部において左右両側に位置しかつ該パイプ接続部２１の径方向に貫通する一対の窓孔２６が左右対称状に形成されている。また、パイプ接続部２１には、前記張出縁２４と前記案内フランジ２５との間における後半部において左右両側に位置しかつ該パイプ接続部２１の径方向に貫通する一対の検知孔２７が左右対称状に形成されている（図４参照）。各検知孔２７は、その上下方向の中央部において各窓孔２６に連通している。また、図４に示すように、パイプ接続部２１の外側面には、両検知孔２７の下側に位置する山形状の左右の係合突起２８が左右対称状に突出されている。両係合突起２８は、それぞれ検知孔２７に連続しかつ下方へ延びる案内面２８ａと、その案内面２８ａの下端から水平状に屈曲する係合面２８ｂとを有している。なお、係合突起２８は、本明細書でいう「抜止部」に相当する。
【００２３】
次に、パイプリテーナ３０を説明する。図１に示すように、パイプリテーナ３０は、樹脂製で、拡径方向に弾性変形可能なＣリング状に形成されたリテーナ本体３１を主体として形成されている。リテーナ本体３１は、前記コネクタ本体２０のパイプ接続部２１に弾性変形を利用して外嵌可能に形成されており、該コネクタ本体２０の張出縁２４と検知孔２７との間の間隔に対応する軸方向の幅を有している。また、リテーナ本体３１の開口部は上方に指向されており、該リテーナ本体３１の両端部が拡径操作にかかる操作部３２となっている。図３に示すように、右側の操作部３２の外側面には、つまみ部３２ａが膨出されている。なお、つまみ部３２ａの上面は水平状をなしている。
【００２４】
前記リテーナ本体３１の内周面には、左右一対をなす円弧状の抜止突起３３が突出されている（図１参照）。両抜止突起３３は、前記コネクタ本体２０の窓孔２６内に嵌合可能に形成されている。両抜止突起３３の内側面は、その後側から前方に向かって次第に内径を大きくするテーパ面３３ａとなっている。なお、両抜止突起３３の後端部の内径は前記パイプ５０のフランジ５１の外径より小さくかつパイプ５０の一般部の外径よりもわずかに大きく設定され、その前端部の内径は前記パイプ５０のフランジ５１の外径よりもわずかに大きく設定されている。
【００２５】
図２に示すように、前記右側の操作部３２の自由端部には、前方へ突出する突出片３４が形成されている。突出片３４には、前記リテーナ本体３１の径方向内方すなわち下方へ突出する係止爪３４ａが形成されている。係止爪３４ａは、前記コネクタ本体２０の切欠溝２４ａに係合可能になっている（図３参照）。また、図１に示すように、両操作部３２の自由端部には、それぞれ後方へ突出するロックピン３５が平行状に設けられている。なお、ロックピン３５は、本明細書でいう「被ロック凸部」に相当する。
【００２６】
前記パイプリテーナ３０は、前記コネクタ本体２０のパイプ接続部２１の前部に対してリテーナ本体３１の弾性変形を利用して外嵌されている。これにともない、図３に示すように、両抜止突起３３が、コネクタ本体２０の両窓孔２６内に嵌合され、その先端部（内側部）がパイプ接続部２１の前側の孔部２３ａ内に突出されている。また、右側の操作部３２の突出片３４の係止爪３４ａは、コネクタ本体２０の切欠溝２４ａの上部に係合されている。これにより、コネクタ本体２０からパイプリテーナ３０を取外す際に、右側の操作部３２のつまみ部３２ａを右回り方向へ回動させてリテーナ本体３１を拡径させた際に、突出片３４の係止爪３４ａがコネクタ本体２０の切欠溝２４ａの下端側の溝壁面に当接することにより、リテーナ本体３１の過剰な拡径操作が防止されるようになっている。
【００２７】
次に、チェッカー４０を説明する。図１に示すように、チェッカー４０は、樹脂製で、基板部４１と左右の両ガイド片４２と左右の両検知片４３とを有している。基板部４１及び両ガイド片４２並びに両検知片４３は、前記コネクタ本体２０のパイプ接続部２１の外周面に倣う円弧状に形成されている。両検知片４３と両ガイド片４２とは前後に所定の隙間を隔てて並らんでおり、その隙間が縦方向に延びかつ下端を開放する案内溝４４となっている。また、両検知片４３は、相互間の間隔を拡げる方向へ弾性変形すなわち撓み変形可能に形成されている（図４中、二点鎖線４３参照）。また、両検知片４３の下端部の対向面には、四角柱状をなす検知爪４５が突出されている。図４に示すように、各検知爪４５は、前記コネクタ本体２０の各検知孔２７内にそれぞれ嵌合可能に形成されている。図２に示すように、両検知爪４５の先端部の前側には、基端側から先端に向かって次第に狭まるテーパ状の前向きの案内斜面４５ａが形成されている。また、両検知爪４５の先端部の下側には、基端側から先端に向かって次第に狭まるテーパ状の下向きの案内斜面４５ｂが形成されている。また、図２に示すように、前記基板部４１の中央部には、前方及び下方に開口する四角形状のロック凹部４６が形成されている。ロック凹部４６は、前記パイプリテーナ３０の両ロックピン３５を相対的に受入可能すなわち係合可能に形成されている。ロック凹部４６内に両ロックピン３５が係合されることにより、両ロックピン３５の拡開が拘束されるようになっている。
【００２８】
前記チェッカー４０は、前記コネクタ本体２０のパイプ接続部２１に対して両検知片４３の弾性変形を利用してその上方から外嵌状に装着されている。このとき、両検知爪４５の下向きの案内斜面４５ｂは、パイプ接続部２１の外周面に沿って摺動しつつ、両検知片４３を拡げる方向へ弾性変形させる。その弾性変形された両検知片４３は、両検知爪４５が両検知孔２７と対応することにより弾性復元し、両検知爪４５を両検知孔２７内に係合させる。これにともない、両検知爪４５の先端部がパイプ接続部２１の前側の孔部２３ａ内に突出される（図４参照）。この状態では、検知孔２７の下側孔縁部上に検知爪４５の下側部が係合することにより、チェッカー４０がその位置（「仮止め位置」）から下方の「本止め位置」へ不用意に移動しないようになっている。また、両案内溝４４が、コネクタ本体２０の案内フランジ２５に上下方向にスライド可能に係合される（図１参照）。このようにして、チェッカー４０がコネクタ本体２０に仮止めされる。このチェッカー４０の位置が、本明細書でいう「仮止め位置」に相当する。
【００２９】
また、チェッカー４０が仮止め位置にあるとき、ロック凹部４６は、前記パイプリテーナ３０の両ロックピン３５にその上方において対向する（図４参照）。また、パイプリテーナ３０のリテーナ本体３１とチェッカー４０の両検知片４３とは、コネクタ本体２０の張出縁２４と案内フランジ２５との間において前後に並んだ状態で配置される（図１参照）。これにともない、チェッカー４０の両検知片４３が、リテーナ本体３１と案内フランジ２５との間において上下方向にスライド可能となっている。
【００３０】
次に、前記コネクタ１０に対するパイプ５０の接続作業について説明する。
まず、図２に示す状態から、コネクタ本体２０のパイプ接続部２１のパイプ挿入孔２３内にパイプ５０を挿入する。このとき、パイプ５０のフランジ５１がパイプリテーナ３０の両抜止突起３３（詳しくは、テーパ面３３ａ）の大径側に当接する。さらに、パイプ５０が押込まれると、フランジ５１が両抜止突起３３を摺動していくにともない、リテーナ本体３１の弾性変形を利用して両抜止突起３３が径方向外方へ拡開される。そして、フランジ５１が両抜止突起３３の相互間を通過すると、リテーナ本体３１の弾性復元により、両抜止突起３３がパイプ挿入孔２３内へ突出されることによって、該抜止突起３３がフランジ５１（詳しくは、前側面）に係合することで、パイプ５０が抜け止めされる（図５参照）。これとともに、パイプ５０のフランジ５１がブッシュ６４の前端面に当接又は近接することにより、パイプ５０がコネクタ本体２０の正規位置に挿入されたことになる。この状態では、図５に示すように、パイプ５０は、ブッシュ６４、前側のＯリング６３、スペーサ６２及び後側のＯリング６１を順次通過し、そのパイプ５０の先端部がコネクタ本体２０の後側の孔部２３ｂ内に達する。これにともない、パイプ５０の外周面に両Ｏリング６１，６３が弾性的に接触することにより、コネクタ本体２０とパイプ５０との相互間がシールされる。なお、図５はパイプを正規位置に挿入した状態のコネクタを示す側断面図、図６は図５のＶＩ−ＶＩ線矢視断面図である。
【００３１】
また、前記したように、コネクタ本体２０の正規位置にパイプ５０が挿入されるにともない、パイプ５０のフランジ５１がチェッカー４０における両検知爪４５（詳しくは、前向きの案内斜面４５ａ）に当接しつつ摺動することにより、両検知片４３の弾性変形を利用して両検知爪４５が径方向外方へ押動されて拡開される（図６参照）。これにより、両検知孔２７に対する両検知爪４５の係合すなわち仮止めが解除されるため、チェッカー４０の下方への押動が可能になる。すなわち、パイプ５０がコネクタ本体２０の正規位置に挿入されない限り、両検知孔２７に対する両検知爪４５の仮止めが解除されないため、チェッカー４０を下方へ押動させることができない。なお、両検知孔２７と両検知爪４５とは、本明細書でいう「第１の係合手段」を構成している。また、本実施例において、チェッカー４０の下方への押動とは、本明細書でいう「コネクタ本体に対する径方向のスライド」に相当する。
【００３２】
続いて、チェッカー４０を下方へ押動すると、両検知爪４５が、コネクタ本体２０の両係合突起２８（詳しくは、案内面２８ａ）に沿って摺動しつつ、両検知片４３を拡げる方向へ弾性変形させる。その弾性変形された両検知片４３は、両検知爪４５が両係合突起２８の案内面２８ａを通過することにより弾性復元し、両検知爪４５を両係合突起２８（詳しくは、係合面２８ｂ）に係合させる（図８参照）。これにより、チェッカー４０がコネクタ本体２０に抜け止めすなわち本止めされる。このチェッカー４０の位置が、本明細書でいう「本止め位置」に相当する。なお、両係合突起２８と両検知爪４５とは、本明細書でいう「第２の係合手段」を構成している。また、図７はチェッカーを本止めした状態のコネクタを示す側断面図、図８は図７のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線矢視断面図である。
【００３３】
前記チェッカー４０が本止め位置にあるとき、コネクタ本体２０のパイプ接続部２１上にチェッカー４０の基板部４１が重なるとともに、パイプリテーナ３０の両ロックピン３５がロック凹部４６内に相対的に係合する（図７及び図８参照）。これにより、両ロックピン３５の拡開方向すなわちパイプリテーナ３０の係合解除方向の弾性変形が拘束される。また、両ロックピン３５とロック凹部４６とは、本明細書でいう「操作禁止手段」を構成している。
【００３４】
上記したコネクタ１０によれば、コネクタ本体２０にチェッカー４０が第１の係合手段（両検知孔２７及び両検知爪４５）の係合により予め仮止めされるため、パイプ５０の接続作業時にコネクタ本体２０にチェッカー４０を取付ける必要がない。また、コネクタ本体２０にパイプ５０が正規位置に挿入されたときは、パイプ５０のフランジ５１にパイプリテーナ３０の両抜止突起３３が弾性変形を利用して係合することでコネクタ本体２０にパイプ５０が抜け止めされるとともに、チェッカー４０が本止め位置に押動可能となる。しかし、コネクタ本体２０にパイプ５０が正規位置に挿入されないときは、前記第１の係合手段（両検知孔２７及び両検知爪４５）の係合が解除されないため、チェッカー４０を本止め位置へ押動することができない。したがって、コネクタ本体２０の正規位置にパイプ５０が挿入されているか否かを容易に判断することができる。また、チェッカー４０を本止め位置に押動すると、コネクタ本体２０にチェッカー４０が第２の係合手段（両係合突起２８及び両検知爪４５）の係合により本止めされる。これとともに、操作禁止手段（両ロックピン３５及びロック凹部４６）によりパイプリテーナ３０の係合解除方向の操作が禁止されるため、パイプ５０の抜け止め性を向上することができる。
【００３５】
また、パイプリテーナ３０の一対のロックピン３５とチェッカー４０のロック凹部４６とによる操作禁止手段の係合により、一対のロックピン３５の拡開を拘束することで、パイプリテーナ３０の係合解除方向の操作を禁止することができる。また、コネクタ本体２０の両検知孔２７とチェッカー４０の両検知爪４５とによる第１の係合手段の係合により、コネクタ本体２０にチェッカー４０を仮止めすることができる。また、チェッカー４０の両検知爪４５とコネクタ本体２０の両係合突起２８とによる第２の係合手段の係合により、コネクタ本体２０にチェッカー４０を本止めすることができる。
【００３６】
また、コネクタ本体２０の正規位置に挿入されたパイプ５０のフランジ５１によってチェッカー４０の両検知爪４５が径方向外方へ押動されることによって、コネクタ本体２０の両検知孔２７に対する両検知爪４５の係合が解除可能である。
また、チェッカー４０を、コネクタ本体２０に対する径方向のスライドによって仮止め位置から本止め位置へ移動させることができる。
【００３７】
［実施例２］
本発明の実施例２を説明する。本実施例は、前記実施例１の一部に変更を加えたものであるから、その変更部分について説明し、重複する説明は省略する。なお、図９はコネクタを示す側断面図である。
図９に示すように、本実施例は、前記実施例１（図１参照）におけるパイプリテーナ３０の両ロックピン３５を省略している。また、チェッカー４０において、ロック凹部４６を省略し、基板部４１に前方へ突出する遮蔽部４７を設けたものである。遮蔽部４７は、コネクタ本体２０にチェッカー４０を本止めしたときに、パイプリテーナ３０の両操作部３２に覆い被さるように形成されており、パイプリテーナ３０の操作部３２に対する係合解除方向の操作を不能とする。なお、遮蔽部は、本明細書でいう「操作禁止手段」に相当する。
【００３８】
本実施例によっても、前記実施例１と同様の作用・効果を得ることができる。また、チェッカー４０の遮蔽部４７により、パイプリテーナ３０の操作部３２に対する係合解除方向の操作を不能とすることで、パイプリテーナ３０の係合解除方向の操作を禁止することができる。
【００３９】
［実施例３］
本発明の実施例３を説明する。本実施例は、前記実施例１の一部に変更を加えたものであるから、その変更部分について説明し、重複する説明は省略する。なお、図１１はコネクタを示す斜視図、図１２は同じく側断面図、図１３は図１２のＸＩＩＩ−ＸＩＩＩ線矢視断面図である。
【００４０】
図１２に示すように、コネクタ本体２０のパイプ接続部２１には、前記各検知孔２７の後側（図１２において左側）において該パイプ接続部２１の径方向に貫通する一対の逃がし孔２０１が左右対称状に形成されている（図１３参照）。各逃がし孔２０１は、各検知孔２７にそれぞれ連通しかつ下方へ所定量広がっている。これにともない、ブッシュ６４の前端面が、両逃がし孔２０１の後側縁（図１２において左側縁）とほぼ同一平面をなすように形成されている。また、コネクタ本体２０の案内フランジ２５は、両逃がし孔２０１の後側（図１２において左側）に隣接する位置と、その位置より後方（図１２において左方）に所定間隔（チェッカー４０の両ガイド片４２の前後方向幅（図１２において左右方向幅）に相当する間隔）を隔てた位置とにそれぞれ形成されている。
【００４１】
また、前記実施例１において、チェッカー４０の両検知爪４５の先端部の前側に設けられていた前向きの案内斜面４５ａ（図２参照）が省略されており、その検知爪４５の前側面が両検知片４３の前側面と同一平面をなしている（図１１〜１３参照）。また、両検知片４３は、両検知爪４５がパイプ５０の挿入方向前方すなわち後方（図１２において左方）へ移動する方向へ弾性変形すなわち撓み変形可能に形成されている。また、両案内溝４４の前後方向幅（図１２において左右方向幅）が拡大されている。そして、両ガイド片４２が、前記コネクタ本体２０の両案内フランジ２５の間に上下方向にスライド可能に係合されている（図１１参照）。
【００４２】
ところで、チェッカー４０の仮止め状態（図１２参照）において、コネクタ本体２０の正規位置にパイプ５０が挿入されるにともない、パイプ５０のフランジ５１が、チェッカー４０の両検知爪４５を、両検知片４３の弾性変形を利用して、パイプ５０の挿入方向前方すなわち後方（図１２において左方）へ押動する。なお、図１４はパイプ５０を正規位置に挿入した状態のコネクタを示す側断面図である。
これにより、両検知爪４５が両検知孔２７から両逃がし孔２０１内に移動される結果、両検知孔２７に対する両検知爪４５の係合すなわち仮止めが解除される。このとき、パイプ５０のフランジ５１で押動された両検知爪４５がブッシュ６４の前端面に当接又は近接することにより、パイプ５０がコネクタ本体２０の正規位置に挿入されたことになる。
【００４３】
両検知孔２７に対する両検知爪４５の仮止めが解除されることにより、チェッカー４０の下方への押動が可能になる。そして、チェッカー４０を下方へ押動すると、前記実施例１と同様に、チェッカー４０がコネクタ本体２０に抜け止めすなわち本止めされる。なお、図１４では、チェッカー４０が仮止め位置から所定量下方へ押動した状態で示されている。
【００４４】
本実施例によっても、前記実施例１と同様の作用・効果を得ることができる。また、コネクタ本体２０の正規位置に挿入されたパイプ５０のフランジ５１によってチェッカー４０の検知爪４５がパイプ５０の挿入方向前方すなわち後方へ押動されることによって、コネクタ本体２０の検知孔２７に対する検知爪４５の係合が解除可能である（図１４参照）。
【００４５】
また、本実施例についても、前記実施例２（図９参照）と同様に、パイプリテーナ３０の両ロックピン３５を省略し、チェッカー４０のロック凹部４６を省略するとともにその基板部４１に前方へ突出されかつパイプリテーナ３０の操作部３２に対する係合解除方向の操作を不能とする遮蔽部４７を設けてもよい。
【００４６】
［実施例４］
本発明の実施例４を説明する。本実施例は、前記実施例１の一部に変更を加えたものであるから、その変更部分について説明し、重複する説明は省略する。なお、図１５はコネクタを示す側断面図、図１６は図１５のＸＶＩ−ＸＶＩ線矢視断面図である。
【００４７】
図１６に示すように、コネクタ本体２０のパイプ接続部２１において、右側の検知孔２７が省略されていている。また、案内フランジ２５の右端下部には、前方（図１６において紙面表方）へ突出する支軸部２０２が設けられている。支軸部２０２は、コネクタ本体２０の軸線と平行をなしている。なお、支軸部２０２は、本明細書でいう「支持部」に相当する。
【００４８】
また、チェッカー４０の一方（図１６において右側）の検知片４３の下端部における検知爪４５が省略されており、該検知片４３の下端部に下方に開口するＣ字状の軸受部３０１が形成されている。この軸受部３０１は、前記コネクタ本体２０の支軸部２０２に対して弾性変形を利用して回動可能に係合されている。チェッカー４０は、支軸部２０２を支点として回動させることによって、コネクタ本体２０のパイプ接続部２１に対して両検知片４３の弾性変形を利用して外嵌状に装着されている。このとき、検知爪４５の下向きの案内斜面４５ｂは、パイプ接続部２１の外周面に沿って摺動しつつ、両検知片４３を拡げる方向へ弾性変形させる。その弾性変形された両検知片４３は、検知爪４５が検知孔２７と対応することにより弾性復元し、検知爪４５を検知孔２７内に係合させる。これにともない、検知爪４５の先端部がパイプ接続部２１の内周面（前側の孔部２３ａ）内に突出される（図１６参照）。この状態では、検知孔２７の下側孔縁部上に検知爪４５の下側部が係合することにより、チェッカー４０が仮止め位置から本止め位置へ不用意に移動しない。また、チェッカー４０の両案内溝４４が、コネクタ本体２０の案内フランジ２５に上下方向にスライド可能に係合される（図１５参照）。なお、コネクタ本体２０のパイプ接続部２１において、検知孔２７の上方外周部は、チェッカー４０の左側の検知片４３と干渉しないように薄肉化されている。
【００４９】
ところで、チェッカー４０の仮止め状態（図１５参照）において、コネクタ本体２０の正規位置にパイプ５０が挿入されるにともない、パイプ５０のフランジ５１がチェッカー４０の検知爪４５（詳しくは、前向きの案内斜面４５ａ）に当接しつつ摺動することにより、左側の検知片４３の弾性変形を利用して検知爪４５が径方向外方へ押動される（図１６中、二点鎖線４３参照）。これにより、検知孔２７に対する検知爪４５の係合すなわち仮止めが解除される。このため、チェッカー４０の下方への押動が可能になる。なお、検知孔２７と検知爪４５とは、本明細書でいう「第１の係合手段」を構成している。
【００５０】
続いて、チェッカー４０を下方へ押動すると、チェッカー４０がコネクタ本体２０の支軸部２０２を支点として回動（図１６において左回り方向の回動）されるにともない、左側の検知片４３の検知爪４５が、コネクタ本体２０の左側の係合突起２８（詳しくは、案内面２８ａ）に沿って摺動しつつ、左側の検知片４３を拡げる方向へ弾性変形させる。その弾性変形された検知片４３は、検知爪４５が係合突起２８の案内面２８ａを通過することにより弾性復元し、検知爪４５を係合突起２８（詳しくは、係合面２８ｂ）に係合させる。これにより、チェッカー４０が本止めされる（図１７参照）。なお、図１７はチェッカーを本止めした状態のコネクタを示す正断面図である。また、係合突起２８と検知爪４５とは、本明細書でいう「第２の係合手段」を構成している。
【００５１】
本実施例によっても、前記実施例１と同様の作用・効果を得ることができる。また、チェッカー４０を、コネクタ本体２０に対する支軸部２０２を支点とする回動によって仮止め位置から本止め位置へ移動させることができる。
【００５２】
また、本実施例についても、前記実施例２（図９参照）と同様に、パイプリテーナ３０の両ロックピン３５を省略し、チェッカー４０のロック凹部４６を省略するとともにその基板部４１に前方へ突出されかつパイプリテーナ３０の操作部３２に対する係合解除方向の操作を不能とする遮蔽部４７を設けてもよい。
【００５３】
また、前記実施例３と同様に、コネクタ本体２０の正規位置に挿入されたパイプ５０のフランジ５１によってチェッカー４０の検知爪４５が該パイプ５０の挿入方向前方すなわち後方へ押動されることによって、コネクタ本体２０の検知孔２７に対する検知爪４５の係合が解除される構成とすることもできる。
【００５４】
本発明は上記した実施例に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における変更が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】本発明の実施例１にかかるコネクタを示す斜視図である。
【図２】コネクタを示す側断面図である。
【図３】コネクタを示す正面図である。
【図４】図２のＩＶ−ＩＶ線矢視断面図である。
【図５】パイプを正規位置に挿入した状態のコネクタを示す側断面図である。
【図６】図５のＶＩ−ＶＩ線矢視断面図である。
【図７】チェッカーを本止めした状態のコネクタを示す側断面図である。
【図８】図７のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線矢視断面図である。
【図９】本発明の実施例２にかかるコネクタを示す側断面図である。
【図１０】従来例に係るコネクタの構成部品を示す分解斜視図である。
【図１１】本発明の実施例３にかかるコネクタを示す斜視図である。
【図１２】コネクタを示す側断面図である。
【図１３】図１２のＸＩＩＩ−ＸＩＩＩ線矢視断面図である。
【図１４】パイプを正規位置に挿入した状態のコネクタを示す側断面図である。
【図１５】本発明の実施例４にかかるコネクタを示す側断面図である。
【図１６】図１５のＸＶＩ−ＸＶＩ線矢視断面図である。
【図１７】チェッカーを本止めした状態のコネクタを示す正断面図である。
【符号の説明】
【００５６】
１０  コネクタ
２０  コネクタ本体
２７  検知孔
２８  係合突起（抜止部）
３０  パイプリテーナ
３５  ロックピン（被ロック凸部）
４０  チェッカー
４５  検知爪
４６  ロック凹部
４７  遮蔽部
５０  パイプ
５１  フランジ
２０１  逃がし孔
２０２  支軸部（支持部）
３０１  軸受部
【図１】
0005222580.tif 000002
【図２】
0005222580.tif 000003
【図３】
0005222580.tif 000004
【図４】
0005222580.tif 000005
【図５】
0005222580.tif 000006
【図６】
0005222580.tif 000007
【図７】
0005222580.tif 000008
【図８】
0005222580.tif 000009
【図９】
0005222580.tif 000010
【図１０】
0005222580.tif 000011
【図１１】
0005222580.tif 000012
【図１２】
0005222580.tif 000013
【図１３】
0005222580.tif 000014
【図１４】
0005222580.tif 000015
【図１５】
0005222580.tif 000016
【図１６】
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【図１７】
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