(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子メールを送信する送信手段と、
自端末の位置情報を取得する位置情報取得手段と、
電子メールの送信処理時に、送信する電子メールに所定の特殊文字が含まれている場合、前記位置情報取得手段により自端末の位置情報を取得し、該取得した位置情報を前記特殊文字に関連付けて前記送信する電子メールに付加して、前記送信手段により送信するよう制御する制御手段と、
を備えることを特徴とする携帯端末。
【請求項２】
前記制御手段は、送信する電子メールのデータのエンコード時に前記所定の特殊文字が含まれている場合、自端末の位置情報を取得するよう前記位置情報取得手段を制御することを特徴とする、請求項１に記載の携帯端末。
【請求項３】
前記制御手段は、前記位置情報として、自端末の位置の住所に関する情報を取得するよう前記位置情報取得手段を制御することを特徴とする、請求項１または２に記載の携帯端末。
【請求項４】
前記制御手段は、前記位置情報として、自端末の位置から最も近いランドマークに関する情報を取得するよう前記位置情報取得手段を制御することを特徴とする、請求項１または２に記載の携帯端末。
【請求項５】
前記制御手段は、前記位置情報として、自端末の位置から最も近い駅に関する情報を取得するよう前記位置情報取得手段を制御することを特徴とする、請求項１または２に記載の携帯端末。
【請求項６】
電子メールを受信する受信手段と、
前記受信手段により受信した前記電子メールを表示する表示手段と、
前記電子メールと共に、該電子メールに含まれる所定の特殊文字に関連付けて付加された、前記電子メールの送信側端末の位置情報を記憶する記憶手段と、
前記電子メールを前記表示手段に表示する際に、前記記憶手段に記憶されている前記送信側端末の位置情報に基づく情報を前記表示手段に表示するよう制御する制御手段と、
位置情報に対応する地図情報を取得する地図情報取得手段と、
自端末の位置情報を取得する位置情報取得手段と、を備え、
前記制御手段は、前記表示手段に表示された前記所定の特殊文字を選択してさらに決定する入力に応じて、前記位置情報取得手段により取得した自端末の位置情報および前記送信側端末の住所情報に応じた縮尺率の地図を表示するように、前記地図情報取得手段により前記送信側端末の位置情報に対応する地図情報を取得し、該取得した地図情報を前記表示手段に表示するよう制御することを特徴とする携帯端末。
【請求項７】
電子メールを受信する受信手段と、
前記受信手段により受信した前記電子メールを表示する表示手段と、
自端末の位置情報を取得する位置情報取得手段と、
路線情報取得手段と、
前記電子メールと共に、該電子メールに含まれる所定の特殊文字に関連付けて付加された、送信側端末の位置から最も近い駅に関する第１の情報を記憶する記憶手段と、
前記電子メールを前記表示手段に表示する際に、前記所定の特殊文字を選択可能に表示するよう制御し、当該所定の特殊文字の選択入力に応じて、自端末の現在の位置から最も近い駅に関する第２の情報を取得するよう前記位置情報取得手段を制御すると共に、当該取得した第２の情報および前記第１の情報に基づく路線情報を前記路線情報取得手段から取得して前記表示手段に表示するよう制御する制御手段と、
を備えることを特徴とする携帯端末。
【請求項８】
前記制御手段は、前記表示手段に表示された前記所定の特殊文字を選択した時点で、前記第１の情報を表示するよう前記表示手段を制御することを特徴とする、請求項７に記載の携帯端末。
【請求項９】
前記制御手段は、前記特殊文字として、前記第１の情報を表示するよう制御することを特徴とする、請求項７に記載の携帯端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、携帯端末に関し、特に、電子メールの送受信が可能な携帯端末に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、携帯電話をはじめとする携帯端末は広く一般的に利用されるに至っており、そのユーザ数は増加の一途を辿っている。特に最近では、携帯電話やＰＤＡなどの携帯端末を用いて、電子メールの送受信を行い、メッセージを交換することは広く日常的に行われている。また、携帯端末の本体は、例えばデジタルカメラやＧＰＳ、非接触式ＩＣカード機能などの様々な機能部およびアプリケーションが搭載され、ますます多機能化し、ユーザにとっての利便性は格段に向上してきている。
【０００３】
携帯端末に搭載される機能の中でも、特にＧＰＳ（Global Positioning System）は、総務省令（事業用電気通信設備規則）の改正により、２００７年４月以降に新しく発売される３Ｇ（第３世代）端末携帯電話について、緊急通報時に端末の位置情報を関係部署に通知する機能の搭載が義務化されたことを受け、今後ますます普及するものと思われる。このような、ＧＰＳによるナビゲーション機能を搭載した携帯端末は、従来から様々なものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
上記特許文献１に記載の携帯電話は、通常の携帯電話機として、無線通信による他の携帯電話との通話が可能であると共に、ＧＰＳ受信部およびＧＰＳ画像データ生成ルーチンにより得られた現在地を地図により液晶表示部に表示することができるため、携帯電話のユーザは、自分の現在地をある程度正確に把握することができる。
【０００５】
このような携帯電話を所持して移動し、そのＧＰＳ機能を有効な案内として利用することにより、例えば他人との待ち合わせなどで、その待ち合わせ場所として、自分が初めて訪れる未知の場所を指定されたとしても、道に迷って目的地に辿りつけないというリスクを著しく低減させることができる。
【０００６】
しかしながら、通常のＧＰＳの本来的な用途は、自己の位置情報を取得することにあり、したがって上記特許文献１に記載の携帯端末では、自分の現在位置がわかるのみであるため、例えば待ち合わせをしている相手の現在位置までは知ることはできない。
【０００７】
相手の現在位置を知りたい場合には、例えば、相手も携帯電話を持ち歩いていれば、その相手との無線通話、または電子メールにより、現在位置を教えてもらうことも考えられる。しかしながら、相手に無線電話で現在位置を説明してもらうのは、相手にとっては相当な負担になり得るものであり、場合によっては説明が困難なことも想定される。また、電子メールにより現在位置を説明してもらうのも同様に、相手にとっては手間がかかり、さらに文字情報では上手く表現できない場合も考えられる。相手の現在位置が、相手にとって土地勘のない場所である場合には、そもそも相手は自らの現在位置がわからないという場合も考えられる。
【０００８】
このような問題に対処し得るものとして、自分と相手がそれぞれＧＰＳ機能を搭載した携帯端末を所持し、その両者の携帯端末がそれぞれにＧＰＳ衛星から自端末の位置情報を取得して、自分の所持する携帯端末を使用して、相手の位置情報を位置情報サービスセンターから取得し、さらに地図情報を地図情報データベースから取得することができる携帯端末が開示されている（例えば、特許文献２参照）。
【０００９】
この特許文献２に記載の携帯通信端末を利用すれば、自分の携帯端末を用いて、自分の携帯端末の現在位置情報と共に相手の携帯端末の現在位置情報も取得し、自分の携帯端末の表示部に表示した地図上に、自分の位置のみならず相手の位置も表示することができるので、相手の現在位置を容易に特定することが可能である。これにより、自己の位置と相手の位置との関係を容易に認識することが可能になる。
【００１０】
【特許文献１】特開平１０−３４１４７６号公報
【特許文献２】特開２００２−２６２３３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、上記特許文献２に記載の技術は、自分の現在位置と相手の現在位置とを知ることができるのみ、すなわち、自分と相手との位置関係を自分が把握するための技術であるので、この技術を相手が自ら用いることにより相手がこちらの位置を取得することは可能であるが、自らの位置をこちらから相手に伝達することはできない。特に、自分が待ち合わせに遅れそうな場合（または現に遅れている場合）などは、自分の現在位置およびこれに基づく予想到着時刻をなるべく正確に、自ら相手に伝えることにより、待たせることになる（または現に待たせている）相手の不安感を払拭し、相手を無駄に待たせる時間を低減させたいと思うことがあり、このような場合には上記特許文献２の技術を直接活用しても意味がない。
【００１２】
このような場合であっても、上述したように、自分から無線通話または電子メールにより、自分の現在位置を相手に伝えることは不可能ではない。しかしながら、やはり上述したような手間および困難性を抱えているという問題がある。
【００１３】
また、自分が電車に乗って移動中の場合には、携帯電話による通話を控えなくてはならない状況も考えられる。さらに、電子メールを利用する場合にしても、自分が電車や自動車などに乗って高速移動中である場合には、電子メールで自分の現在地を伝えようと現在地の文字情報を入力している間にも高速移動しているため、電子メール送信時には、実際の現在地と電子メールに記載した現在地とがかなり異なる位置になってしまうことも考えられる。
【００１４】
したがって、かかる事情に鑑みてなされた本発明の目的は、電子メールの送信により、自らの現在位置を簡単な操作で迅速に相手に知らせることができる携帯端末、および、電子メール送信者の現在位置を受信して、その位置情報を認識が容易な態様で表示することができる携帯端末を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記目的を達成する請求項１に係る携帯端末の発明は、
電子メールを送信する送信手段と、
自端末の位置情報を取得する位置情報取得手段と、
電子メールの送信処理時に、送信する電子メールに所定の特殊文字が含まれている場合、前記位置情報取得手段により自端末の位置情報を取得し、該取得した位置情報を前記特殊文字に関連付けて前記送信する電子メールに付加して、前記送信手段により送信するよう制御する制御手段と、
を備えることを特徴とするものである。
【００１６】
請求項２に係る発明は、請求項１に記載の携帯端末において、
前記制御手段は、送信する電子メールのデータのエンコード時に前記所定の特殊文字が含まれている場合、自端末の位置情報を取得するよう前記位置情報取得手段を制御することを特徴とするものである。
【００１７】
請求項３に係る発明は、請求項１または２に記載の携帯端末において、
前記制御手段は、前記位置情報として、自端末の位置の住所に関する情報を取得するよう前記位置情報取得手段を制御することを特徴とするものである。
【００１８】
請求項４に係る発明は、請求項１または２に記載の携帯端末において、
前記制御手段は、前記位置情報として、自端末の位置から最も近いランドマークに関する情報を取得するよう前記位置情報取得手段を制御することを特徴とするものである。
【００１９】
請求項５にかかる発明は、請求項１または２に記載の携帯端末において、
前記制御手段は、前記位置情報として、自端末の位置から最も近い駅に関する情報を取得するよう前記位置情報取得手段を制御することを特徴とするものである。
【００２０】
また、上記目的を達成する請求項６にかかる携帯端末の発明は、
電子メールを受信する受信手段と、
前記受信手段により受信した前記電子メールを表示する表示手段と、
前記電子メールと共に、該電子メールに含まれる所定の特殊文字に関連付けて付加された、前記電子メールの送信側端末の位置情報を記憶する記憶手段と、
前記電子メールを前記表示手段に表示する際に、前記記憶手段に記憶されている前記送信側端末の位置情報に基づく情報を前記表示手段に表示するよう制御する制御手段と、
位置情報に対応する地図情報を取得する地図情報取得手段と、
自端末の位置情報を取得する位置情報取得手段と、を備え、
前記制御手段は、前記表示手段に表示された前記所定の特殊文字を選択してさらに決定する入力に応じて、前記位置情報取得手段により取得した自端末の位置情報および前記送信側端末の住所情報に応じた縮尺率の地図を表示するように、前記地図情報取得手段により前記送信側端末の位置情報に対応する地図情報を取得し、該取得した地図情報を前記表示手段に表示するよう制御することを特徴とするものである。
【００２７】
さらに、上記目的を達成する請求項７に係る携帯端末の発明は、
電子メールを受信する受信手段と、
前記受信手段により受信した前記電子メールを表示する表示手段と、
自端末の位置情報を取得する位置情報取得手段と、
路線情報取得手段と、
前記電子メールと共に、該電子メールに含まれる所定の特殊文字に関連付けて付加された、送信側端末の位置から最も近い駅に関する第１の情報を記憶する記憶手段と、
前記電子メールを前記表示手段に表示する際に、前記所定の特殊文字を選択可能に表示するよう制御し、当該所定の特殊文字の選択入力に応じて、自端末の現在の位置から最も近い駅に関する第２の情報を取得するよう前記位置情報取得手段を制御すると共に、当該取得した第２の情報および前記第１の情報に基づく路線情報を前記路線情報取得手段から取得して前記表示手段に表示するよう制御する制御手段と、
を備えることを特徴とするものである。
【００２８】
請求項８に係る発明は、請求項７に記載の携帯端末において、
前記制御手段は、前記表示手段に表示された前記所定の特殊文字を選択した時点で、前記第１の情報を表示するよう前記表示手段を制御することを特徴とするものである。
【００２９】
請求項９に係る発明は、請求項７に記載の携帯端末において、
前記制御手段は、前記特殊文字として、前記第１の情報を表示するよう制御することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、送信側の端末は、送信する電子メールに含まれる所定の特殊文字に、取得した自端末の現在位置情報を関連付けて、電子メールに付加して送信するようにしたので、自端末の位置を簡単な操作で迅速に相手にわかり易く送信することができる。また、受信側の端末は、受信した電子メールに含まれる所定の特殊文字が選択され決定されると、送信側端末の位置情報に基づく情報を表示するようにしたので、送信側の現在位置およびこれに基づく付加情報を認識容易に表示することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。なお、以下の各実施の形態においては、本発明の携帯端末の一例として携帯電話を挙げて説明するが、本発明の携帯端末は携帯電話に限定されるものではなく、例えばＰＤＡなどの任意の携帯通信端末に適用することが可能である。また、以下の説明では、自分の位置情報を相手に送信する端末を「送信側」端末とし、送信された位置情報を受信して表示する端末を「受信側」端末として説明するが、本発明の各実施の形態では、同じ仕様の携帯電話１０を２つ用いて、片方を送信側端末、もう片方を受信側端末とすることができるため、送信側および受信側の双方で同じ仕様の携帯電話１０を使用するものとして説明する。
【００３２】
（第１実施の形態）
図１は、本発明の第１実施の形態に係る携帯電話１０の概略構成を示す機能ブロック図である。
【００３３】
図１に示すように、携帯電話１０は、ユーザの入力を受け付ける操作キー群などにより構成される入力部１２と、入力結果など各種情報を表示する例えば液晶ディスプレイや有機ＥＬディスプレイなどで構成される表示部１４と、音声入力を受け付けるマイク１６と、音声を出力するスピーカ１８と、アンテナを介して基地局との間で音声データおよび電子メールのデータを含む情報を送受信する送信手段兼受信手段である通信部２０と、ＧＰＳアンテナを介してＧＰＳ情報（例えば緯度、経度データ）を受信して携帯電話１０にて使用可能なデータに変換処理するＧＰＳ処理部２２と、入力情報およびアプリケーションなど各種情報を記憶する記憶部２４と、これら各機能部をはじめとして携帯電話１０全体を制御する制御部２６と、を備えている。
【００３４】
入力部１２は、携帯電話１０の仕様によって、複数の機械的なキーを有するキー操作部（図示せず）とすることもできるし、または表示部１４の前面に重ねるように配設するタッチパネル（図示せず）等とすることもできる。また、記憶部２４は、説明の便宜上、入力した情報および各種アプリケーション等を記憶するだけでなくワークメモリやバッファなども兼ねるものとして説明する。なお、本発明の携帯電話１０の各機能部は、一般的なＧＰＳ機能を搭載した従来の携帯電話の各機能部と同じ構成とすることができるため、それら各機能部の詳細については説明を省略する。
【００３５】
以下、図２のフローチャートおよび図３の表示画面例を参照しながら、本実施の形態に係る携帯電話１０の電子メール送信時の動作について説明する。本実施の形態では、送信側端末の携帯電話１０は、自端末の位置を相手に伝えるにあたり、所定の特殊文字を含む電子メールの送信時に自らの位置情報として住所情報を取得して電子メールと共に送信するようにする。
【００３６】
まず、ユーザが電子メールの作成を開始する操作に基づき、送信側端末である携帯電話１０の制御部２６は、記憶部２４から電子メール作成アプリケーションを読み出して実行し、ユーザによる入力部１２への文字の入力に応じて表示部１４に電子メール本文の文字を表示させる。本実施の形態では、ユーザが自らの現在位置を電子メールの受信者に伝えたい場合に、送信する電子メールに予め定めた所定の特殊文字を含ませるようにする。この所定の特殊文字とは、例えば特殊な文字、記号、絵文字、絵、マークおよびアイコンなど、電子メールに用いる通常の文字と見分けが付くものであれば任意のものとすることができる。ここでは説明の便宜上、図３（ａ）に示すように、例えば「ここ」という文字が描かれた絵文字を所定の特殊文字として、これを、特殊文字を入力するモードにて各種特殊文字の中からユーザが選択するなどして入力し、その前後には通常の電子メールに用いる文字を入力することにより、「今、『ここ』です。」という文面の電子メールを作成したものとする。
【００３７】
電子メールの入力が行われた後、完成した電子メールの送信処理を開始するユーザによる入力が入力部１２により行われたか否かを制御部２６が判定する（ステップＳ１０１）。このとき、表示部１４には、例えば図３（ｂ）のような画面を表示することができる。電子メール送信処理開始の入力が行われたら、すなわち、図３（ｂ）においてＹｅｓが選択されたら、制御部２６は、この電子メールのデータのエンコードを行うが、その際に、電子メールの本文内で、上述した所定の特殊文字を検索して（ステップＳ１０２）、この所定の特殊文字が含まれているか否かを判定する（ステップＳ１０３）。
【００３８】
ステップＳ１０３にて、送信する電子メールに所定の特殊文字が含まれていることが検出されたら、制御部２６は、携帯電話１０の現在位置としてＧＰＳによる位置情報を取得するようにＧＰＳ処理部２２を制御する（ステップ１０４）。この時、ＧＰＳ処理部２２は、制御部２６の制御によって、ＧＰＳアンテナを用いてＧＰＳ衛星からの電波を受信することにより自分の位置情報（例えば緯度および経度）を演算する。なお、ＧＰＳを用いる測位システムにより自端末の位置情報を取得する技術は公知であるので、詳細な説明は省略する。
【００３９】
次に、制御部２６は、ＧＰＳにより取得した位置情報を、通信部２０のアンテナから基地局（図示せず）を介して外部サーバ（図示せず）に送信するよう制御する。外部サーバは、携帯電話１０からのＧＰＳに基づく位置情報を受信したら、この位置情報に対応する住所情報を検索して、基地局を介して携帯電話１０に返信する。これにより、携帯電話１０は、自端末の住所情報を取得する（ステップＳ１０５）。ステップＳ１０４およびＳ１０５の処理中、表示部１４には、例えば図３（ｃ）のような画面を表示することにより、ＧＰＳの機能を用いて現在位置を取得し、さらに現在位置情報に基づく住所情報を取得している最中である旨をユーザに知らせるようにすることもできる。
【００４０】
携帯電話１０の現在位置として住所情報が取得できたら、次に、制御部２６は、取得した住所情報を、電子メール中の前述の所定の特殊文字に関連付けて、当該電子メールのデータに付加して（ステップＳ１０６）エンコードしてから、この住所情報を付加した電子メールを、基地局を介して受信側端末に送信するように通信部２０を制御する（ステップＳ１０７）。このとき、表示部１４には、例えば図３（ｄ）のような画面を表示することにより、電子メール本文と共に、この端末の現在位置の情報も相手に送信されたことをユーザに示すようにすることもできる。
【００４１】
なお、ステップＳ１０３にて、送信する電子メールに所定の特殊文字が含まれていない場合には、自分の位置情報を付加しない通常の電子メールの送信となるため、この場合は、公知である通常の電子メール送信処理と同様に、この電子メールを通信部２０によりエンコードして受信側端末に送信するように制御部２６が制御を行い（ステップＳ１０７）、電子メール送信処理を終了する。
【００４２】
このようにすることで、自分の現在位置を相手に伝えたいユーザは、通常の電子メール作成時に所定の特殊文字をひとつ含ませる操作を行うだけで、ＧＰＳ情報に基づく正確な自分の現在位置を相手に伝えることができる。さらに、この現在位置は電子メール送信処理時に取得するものであるため、まさに電子メールを送信する時点での最新の現在位置の情報を相手に送信することができ、電子メール作成中に高速移動していても、作成した電子メールに記載した現在地の地名が、その電子メール送信時の実際の現在地と異なるということもなくなる。したがって、本実施の形態における送信側端末である携帯電話１０では、通信部２０およびＧＰＳ処理部２２ならびにそれぞれのアンテナを含んで、位置情報取得手段を構成している。
【００４３】
次に、図４のフローチャートおよび図５の表示画面例を参照しながら、本実施の形態に係る携帯電話１０の電子メール受信時の動作について説明する。本実施の形態では、受信側端末の携帯電話１０は、送信側端末からの所定の特殊文字を含む電子メールを受信すると、表示された特殊文字を選択することにより送信側端末の位置の住所を表示し、さらに特殊文字の選択を決定することで送信側端末の位置の地図を表示するようにする。
【００４４】
まず、携帯電話１０の制御部２６は、送信側端末から送信された電子メールを、基地局からアンテナを経て受信するよう通信部２０を制御して（ステップＳ２０１）、受信した電子メールを記憶部２４に記憶するようにする。この際、この電子メールに送信側端末の住所情報が所定の特殊文字に関連付けられて付加されている場合には、これも合わせて記憶部２４に記憶する。ここでは、受信した電子メールが、所定の特殊文字を含むものとして以下説明する。
【００４５】
電子メールが記憶されると、制御部２６は、その電子メールを受信側端末のユーザが閲覧するため、受信メール表示モードに移行する操作が入力部１２により行われたか否を判定し（ステップＳ２０２）、この操作が行われた場合には、制御部２６は、その電子メールの内容を記憶部２４から読み出して表示部１４に表示するよう制御する（ステップＳ２０３）。このとき、表示部１４には、例えば図５（ａ）のような画面を表示して、表示する電子メールの中に上述した所定の特殊文字が含まれている場合には、受信側の端末においても、通常の電子メールに用いる文字と見分けがつくような態様で表示する。
【００４６】
なお、図５（ａ）では、送信者をＦｒｏｍ欄に表示することで、この電子メールの送信者はＭｒ．Ａという名称で登録されていることを示している。また、図５（ａ）では、この送信者の名称Ｍｒ．Ａの表示を強調表示または反転表示などすることによって、この名称を表示選択領域により選択している状態を図示してある。表示選択領域とは、表示部１４に表示される情報の一部分を強調表示または反転表示またはアンダーラインを施すなどすることによって、当該領域には表示されていない何らかの関連情報が付加されていることを示している領域のことであり、この領域を選択しさらに決定する操作に応じて、その関連情報を表示する動作を開始するようにしてある。この表示選択領域を方向キーなどの操作により移動させて所定の情報箇所を選択し、さらに決定キーの押下などによりその選択部分を決定すると、当該関連情報を表示するアプリケーションが起動されるようにするなど、予め何らかの動作の開始と関連付けるようにしておく。
【００４７】
図５（ａ）においては、送信者の名称が表示選択領域により選択されており、この状態で入力部１２の決定キーを押下するなどしてこの選択された名称が決定されると、制御部２６は、例えば送信者の電子メールアドレスなど送信者について登録されている付加情報を表示部１４に表示するように制御する。
【００４８】
ステップＳ２０３にて表示部１４に電子メール本文を表示した後、制御部２６は、ユーザの操作に基づいて、表示選択領域により、電子メール本文に含まれる所定の特殊文字が選択されたか否かを判定する（ステップＳ２０４）。ユーザの操作により表示選択領域が移動されて、電子メール本文の中で、「ここ」という絵文字により示される所定の特殊文字が選択された状態を図５（ｂ）に示す。このようにして所定の特殊文字が選択されると、制御部２６は、当該特殊文字に関連付けて記憶された送信側端末の住所情報を記憶部２４から読み出し、表示部１４上にて、例えば図５（ｃ）に示すように、所定の特殊文字である「ここ」という絵文字のそばに住所情報をポップアップ表示するように制御する（ステップＳ２０５）。なお、説明のために、図５（ｂ）の状態から図５（ｃ）の状態は、短時間で連続する動作を段階的に示している。また、図５（ｂ）および図５（ｃ）の時点では、表示選択領域により所定の特殊文字（「ここ」）が選択されてはいるが、まだ決定はされていない。
【００４９】
この後、ステップＳ２０６にて、ユーザが入力部１２の決定キーを押下する操作などに基づいて、表示選択領域が「ここ」の特殊文字を選択した状態のままさらに決定する入力が行われると、制御部２６は、記憶部２４に記憶されている地図表示アプリケーションを起動させる（ステップＳ２０７）。続いて、制御部２６は、すでに受信してある上述した送信側端末の住所情報を、通信部２０のアンテナから基地局（図示せず）を介して外部サーバ（図示せず）に送信するよう制御する。外部サーバは、この住所情報に対応する地図情報を選定して携帯電話１０に送信し、この地図情報を、アンテナを経て通信部２０が受信すると（ステップＳ２０８）、制御部２６は、例えば図５（ｄ）に示すように、送信側端末の位置を示す地図を、地図表示アプリケーションにより表示部１４に表示するように制御する（ステップＳ２０９）。
【００５０】
このようにすることで、受信側端末を所持するユーザは、電子メール送信者が所定の特殊文字を含ませて送信した電子メールを受信した際に、簡単な操作を行うのみで、送信者が電子メールを送信した瞬間の現在位置の住所を知ることができ、さらにその位置の周辺地図を見ることができる。したがって、本実施の形態では、通信部２０が地図情報取得手段として機能する。
【００５１】
なお、本実施の形態の変形例として、図４のステップＳ２０４およびＳ２０５を省略することにより、さらにユーザ操作を簡単にして地図を即座に表示させるようにすることもできる。すなわち、ステップＳ２０３にて電子メール本文を表示部１４に表示する際に、最初から表示選択領域を特殊文字の位置に移動させて既に選択している状態で表示するようにし、その際に住所のポップアップ表示はしないようにして、ユーザの決定キー押下などによる表示選択領域の選択の決定に基づいて地図を表示するようにする。
【００５２】
このようにすれば、電子メールを受信した受信側の携帯電話１０では、その受信メールを表示する操作が行われたら、表示部１４には例えば図５（ｂ）に示すような表示が最初から現れ、ユーザの決定キー押下などによる表示選択領域の選択の決定を行うと、例えば図５（ｄ）に示すような表示になる。受信側のユーザが、電子メール送信者の現在位置の地図をすぐに見たい場合には、受信側の携帯電話１０にこのような設定を施しておくのが好適である。
【００５３】
また、図４のステップＳ２０８にて、表示部１４に地図を表示する際には、送信側端末と受信側端末との位置関係に応じて、表示する地図の縮尺を調整するようにすることもできる。例えば、図４のステップＳ２０８を、図６のフローチャートに示す処理に置換するなどの態様が考えられる。すなわち、受信側端末が外部サーバに接続して地図表示用のデータ（地図情報）を取得する際に、受信側端末の携帯電話１０のＧＰＳ処理部２２により自端末の位置情報を取得し（ステップＳ１２０１）、この取得した自端末の位置情報と、すでに取得済みの送信側端末の住所情報を共に通信部２０により外部サーバに送信し（ステップＳ１２０２）、外部サーバでは両者の位置関係から適切な地図を選定して、この地図情報を返信し、その地図情報を携帯電話１０では通信部２０により受信するようにする（ステップＳ１２０３）。
【００５４】
この際に、外部サーバで行われる処理の一例を、図７のフローチャートに示す。受信側端末から送信された、送信側端末の住所情報および受信端末の位置情報を外部サーバが受信すると（ステップＳ２２０１）、受信側端末の位置情報を対応する住所情報に変換して（ステップＳ２２０２）、これらの両住所情報を比較する（ステップＳ２２０３）。両端末の住所が同一の都道府県でないならば（ステップＳ２２０４のＮｏ）、送信側端末の住所の都道府県を中心としたその周辺地図の情報を返信する（ステップＳ２２０５）。両端末の住所が同一の都道府県であり（ステップＳ２２０４のＹｅｓ）、同一の市区町村ではないならば（ステップＳ２２０６のＮｏ）、送信側端末の住所の市区町村を中心としたその周辺地図の情報を返信する（ステップＳ２２０７）。両端末の住所が同一の都道府県であり（ステップＳ２２０４のＹｅｓ）、さらに同一の市区町村である場合には（ステップＳ２２０６のＹｅｓ）、送信側端末の住所の市区町村内の地図を返信するようにする（ステップＳ２２０８）。
【００５５】
このような処理を行うことで、受信側端末の表示部１４には、相手との距離に応じて適切な地図を表示させることができる。すなわち、相手の送信側端末が自分の受信側端末と同一都道府県にない場合には、図８（ａ）に示すように、県をまたぐような縮尺（例えば１００万分の１など）の地図により相手の位置を表示するようにし、相手の送信側端末が自分の受信側端末と同一都道府県にある場合には、図８（ｂ）に示すように、市や区をまたぐような縮尺（例えば１０万分の１など）の地図により相手の位置を表示するようにし、相手の送信側端末が自分の受信側端末と同一市区町村内にある場合には、図８（ｃ）に示すように、市区町村内の詳細を示すような縮尺（例えば１万分の１など）の地図により相手の位置を表示するようにすることができる。
【００５６】
さらに、外部サーバが行う処理の別の例として、図７のフローチャートに示した処理に替えて、サーバが受信した送信側端末の住所情報および受信側端末の住所情報から、両方の端末の位置が１つの地図に収まるような縮尺および範囲の地図を選定して、その地図情報を受信側端末に返信するようにすることもできる。このようにすれば、送信側端末と受信側端末との相対的な位置関係が把握し易い地図を表示させることができる。
【００５７】
（第２実施の形態）
次に、本発明の第２実施の形態に係る携帯電話１０について説明する。
【００５８】
本実施の形態では、送信側端末の携帯電話１０は、上述の第１実施の形態と同じく、所定の特殊文字を含む電子メールの送信時に自端末の位置情報として住所情報を取得して電子メールと共に送信するようにする。受信側端末の携帯電話１０は、第１実施の形態とは異なり、送信側端末からの所定の特殊文字を含む電子メールを受信すると、電子メールの本文を表示する際にその特殊文字を住所の一部に変更して表示し、さらにその表示の選択を決定することで送信側端末の位置の地図を表示するようにする。
【００５９】
本実施の形態は、送信側および受信側の端末双方共に、上述した携帯電話１０と同じ構成とすることができるため、第１実施の形態と同じ説明は省略する。また、送信側端末の携帯電話１０は第１実施の形態と同じ動作を行うため、その説明は省略する。
【００６０】
以下、図９のフローチャートおよび図１０の表示画面例を参照しながら、本実施の形態に係る受信側端末である携帯電話１０における、電子メール受信時の動作について説明する。
【００６１】
まず、携帯電話１０は、送信側端末から送信された電子メールを受信したら（ステップＳ３０１）、受信した電子メールを記憶部２４に記憶する。この際、この電子メールに送信側端末の住所情報が所定の特殊文字に関連付けられて付加されている場合には、これも合わせて記憶部２４に記憶する。ここでは、受信した電子メールが、所定の特殊文字を含むものとして以下説明する。
【００６２】
電子メールを記憶したら、制御部２６は、その電子メールを受信側端末のユーザが閲覧するため、受信メール表示モードに移行する操作が入力部１２により行われたか否を判定する（ステップＳ３０２）。受信メール表示モードへの移行操作が行われたら、制御部２６は、その電子メールの内容を記憶部２４から読み出して表示部１４に表示する際に、所定の特殊文字に関連付けられている住所情報を記憶部２４から読み出して、例えばその住所の市または区の名称の後であって番地の前までの地名部分を選択し、これを特殊文字として表示部１４に表示するように制御する（ステップＳ３０３）。この部分的な住所表示は、表示する際に、表示選択領域により選択された状態になるように制御部２６により制御する。
【００６３】
このような処理により、送信側端末では、図３（ａ）に示したように、単に「ここ」という特殊文字を電子メールに含ませて送信するだけで、受信側端末でその電子メールを受信して表示部１４に表示させると、図１０（ａ）に示すように、最初から、特殊文字が位置の概略を示す住所の部分表示になって、さらに表示選択領域により選択された状態で表示される。
【００６４】
ステップＳ３０３にて表示部１４に電子メール本文を表示した後は、ステップＳ３０４にて、ユーザが入力部１２の決定キーを押下する操作などに基づいて、表示選択領域が住所の部分表示を選択した状態のままさらに決定する入力が行われると、制御部２６は、記憶部２４に記憶されている地図表示アプリケーションを起動させる（ステップＳ３０５）。
【００６５】
この後は第１実施の形態による受信側端末の地図表示の動作と同様に、記憶部２４に記憶されている送信側端末の住所情報を、通信部２０から基地局（図示せず）を経て外部サーバ（図示せず）に送信する。外部サーバは、この住所情報に対応する地図情報を選定して携帯電話１０に返信し、制御部２６は、この地図情報を、通信部２０が取得するよう制御し（ステップＳ３０６）、例えば図１０（ｂ）に示すように、地図表示アプリケーションにより送信側端末の位置を示す地図を表示部１４に表示するように制御する（ステップＳ３０７）。なお、この場合も第１実施の形態にて説明したのと同様に、送信側端末と受信側端末との位置関係に応じて、表示する地図の縮尺および範囲を調整するようにしてもよい。
【００６６】
このようにすることで、送信側端末のユーザは、通常の電子メール作成時に所定の特殊文字をひとつ含ませる操作を行うだけで、電子メール送信処理時の自分の現在位置を相手に伝えることができ、さらに受信側端末のユーザは、受信した電子メールを表示した瞬間に相手の現在位置の住所の概略がわかり、さらに、簡単な操作でその住所に対応する位置の周辺地図を見ることができる。
【００６７】
また、図９のステップＳ３０３にて、表示部１４に住所の部分的表示をする際に、送信側端末と受信側端末との位置関係に応じて、表示する住所の部分を選択するようにすることもできる。例えば、図９のステップＳ３０３を、図１１のフローチャートに示す処理に置換するなどの態様が考えられる。すなわち、携帯電話１０は、特殊文字を含んだ電子メール本文を表示部１４に表示する際に、受信側端末の携帯電話１０のＧＰＳ処理部２２により自端末の位置情報を取得し（ステップＳ１３０１）、取得した自端末の位置情報と、すでに取得済みの送信側端末の住所情報を共に通信部２０により外部サーバに送信する（ステップＳ１３０２）。外部サーバは、携帯電話１０より受信した両者の位置関係を比較して、適切な住所の部分を選定し、選定した住所の部分情報を返信する。携帯電話１０は、外部サーバから住所情報を受信すると（ステップＳ１３０３）、受信した住所の部分情報を特殊文字として、電子メール本文を表示するようにする（ステップＳ１３０４）。
【００６８】
この際に、外部サーバで行われる処理の一例を、図１２のフローチャートに示す。受信側端末から送信された、送信側端末の住所情報および受信端末の位置情報を外部サーバが受信すると（ステップＳ２３０１）、受信側端末の位置情報を対応する住所情報に変換して（ステップＳ２３０２）、これらの両住所情報を比較する（ステップＳ２３０３）。両端末の住所が同一の都道府県でないならば（ステップＳ２３０４のＮｏ）、送信側端末の住所の都道府県名を比較結果として返信する（ステップＳ２３０５）。両端末の住所が同一の都道府県であり（ステップＳ２３０４のＹｅｓ）、同一の市区町村ではないならば（ステップＳ２３０６のＮｏ）、送信側端末の住所の市区町村名を比較結果として返信する（ステップＳ２３０７）。両端末の住所が同一の都道府県であり（ステップＳ２３０４のＹｅｓ）、さらに同一の市区町村である場合には（ステップＳ２３０６のＹｅｓ）、送信側端末の住所の市区町村名の後であって番地の前までの部分の地名を比較結果として返信するようにする（ステップＳ２３０８）。
【００６９】
このような処理を行うことで、受信側端末の表示部１４には、相手との距離に応じて適切な住所の部分表示をさせることができる。すなわち、相手の送信側端末が自分の受信側端末と同一都道府県にない場合には、図１３（ａ）に示すように、相手の位置を都道府県名で表示するようにし、相手の送信側端末が自分の受信側端末と同一都道府県にある場合には、図１３（ｂ）に示すように、相手の位置を市区町村名で表示するようにし、相手の送信側端末が自分の受信側端末と同一市区町村内にある場合には、図１３（ｃ）に示すように、相手の位置をより詳細な地名で表示するようにすることができる。
【００７０】
（第３実施の形態）
次に、本発明の第３実施の形態に係る携帯電話１０について説明する。本実施の形態では、ユーザが自分の現在位置を相手に伝えたい場合に、電子メールに所定の特殊文字を含ませることで、自分の周囲に存在する目印になりそうな建物等（以下、適宜、ランドマークという）の情報を相手に伝えることができるようにする。なお、本実施の形態も、送信側および受信側の端末双方共に、上述した携帯電話１０と同じ構成とすることができるため、上述の実施の形態と同じ説明は省略する。また、送信側および受信側の端末による動作および処理も大筋では前述の各実施の形態と同じになるため、異なる点について中心的に説明し、上述したのと同じ説明は適宜省略する。
【００７１】
以下、図１４のフローチャートを参照しながら、本実施の形態に係る携帯電話１０の電子メール送信時の動作について説明する。本実施の形態による送信側端末の携帯電話１０では、所定の特殊文字を含む電子メールの送信時に、自端末の位置情報として、付近にあるランドマークの情報を取得して電子メールと共に送信するようにする。
【００７２】
本実施の形態でも、ユーザが自らの現在位置を電子メールの受信者に伝えたい場合に、送信する電子メールに予め定めた所定の特殊文字を含ませるようにする。ここでは説明の便宜上、例えば「この付近」という文字が描かれた絵文字を所定の特殊文字として、これを、特殊文字を入力するモードにて各種特殊文字の中からユーザが選択するなどして入力し、その前後には通常の電子メールに用いる文字を入力することにより、「今、『この付近』です。」という文面の電子メールを作成したものとする。
【００７３】
電子メールの入力が行われた後、完成した電子メールの送信処理を開始するユーザによる入力が入力部１２により行われたか否かを判定する（ステップＳ４０１）。電子メール送信処理開始の入力が行われたら、この電子メールのデータのエンコードを行う際に、電子メールの本文内で、所定の特殊文字を検索して（ステップＳ４０２）、それが含まれているか否かを判定する（ステップＳ４０３）。
【００７４】
ステップＳ４０３にて、送信する電子メールに所定の特殊文字が含まれていることが検出されたら、ＧＰＳ処理部２２は、携帯電話１０の現在位置としてＧＰＳによる位置情報を取得する（ステップＳ４０４）。ここでは、検出された所定の特殊文字が上述の「この付近」という特殊文字である場合に限らず、第１および第２実施の形態で説明したような例えば「ここ」という特殊文字が検出された場合も、ＧＰＳによる位置情報を取得するようにする。
【００７５】
次に、ステップＳ４０３で検出された所定の特殊文字が、上述の「この付近」という特殊文字であるか否かを判定する（ステップＳ４０５）。検出された特殊文字が「この付近」である場合には、ＧＰＳにより取得した位置情報と共に、ランドマーク情報返信要求を外部サーバに送信する（ステップＳ４０６）。
【００７６】
外部サーバは、送信されたＧＰＳに基づく位置情報から、その位置の付近にあるランドマークに関する情報を検索し、位置情報の表す地点から例えば半径５００ｍ以内にランドマークが存在する場合には、最寄りのランドマークの名称および住所情報を含むランドマーク情報を携帯電話１０に返信し、ランドマークが存在しない場合には、送信側端末の位置情報に対応する住所情報を返信する。なお、外部サーバでは、例えば送信側端末のユーザによる端末の環境設定に基づいて、どのような建物等をランドマークとして選定するかが定義され、その定義に従って検索を行うようにする。
【００７７】
ステップ４０７にて、送信側端末である携帯電話１０の通信部２０が、ランドマーク情報を受信できた場合には、制御部２６は、取得したランドマーク情報を、電子メール中の所定の特殊文字（「この付近」の特殊文字）に関連付けて、当該電子メールのデータに付加して（ステップＳ４０８）エンコードしてから、このランドマーク情報を付加した電子メールを送信するように通信部２０を制御する（ステップＳ４０９）。
【００７８】
一方、ステップＳ４０５にて、電子メール中の特殊文字の中で、「この付近」の特殊文字が検出されない場合は、第１および第２実施の形態と同様に、外部サーバに位置情報を送信することにより（ステップＳ４１０）、自端末の住所情報を取得し（ステップＳ４１１）、この住所情報を特殊文字と関連付けて電子メールに付加して（ステップＳ４１２）、この電子メールを送信する（ステップＳ４０９）。
【００７９】
また、ステップＳ４０７にて、例えば送信側端末の近辺にランドマークが存在しないなどの理由で、外部サーバから送信側端末の住所情報が返信された場合には、この住所情報を特殊文字と関連付けて電子メールに付加して（ステップＳ４１２）、この電子メールを送信する（ステップＳ４０９）。なお、この場合には、好ましくは、ステップＳ４１２にて、送信する特殊文字を「この付近」から「ここ」に変更する。
【００８０】
一方、ステップＳ４０３にて、送信する電子メールに特殊文字が何も含まれていない場合は、自端末の位置情報を付加しない通常の電子メールの送信となる。
【００８１】
このようにすることで、自分の現在位置を相手に伝えたいユーザは、通常の電子メール作成時に所定の特殊文字をひとつ含ませる操作を行うだけで、ＧＰＳ情報に基づく正確な自分の現在位置に基づく、自分の現在位置付近にある目印となり得る建物等の情報を相手に伝えることができる。
【００８２】
次に、図１５のフローチャートおよび図１６の表示画面例を参照しながら、本実施の形態に係る携帯電話１０の電子メール受信時の動作について説明する。本実施の形態では、受信側端末の携帯電話１０は、送信側端末からの所定の特殊文字（「この付近」の特殊文字）を含む電子メールを受信すると、表示された特殊文字を選択することにより送信側端末の位置の近くにあるランドマークの名称を表示し、さらに特殊文字の選択を決定することで、そのランドマークの位置の地図を表示するようにする。
【００８３】
本実施の形態に係る受信側端末である携帯電話１０の動作は、第１実施の形態と概ね似たものになるため、重複する説明は適宜省略する。
【００８４】
ステップＳ５０１で送信側端末から送信された電子メールを受信して記憶部２４に記憶し、ステップＳ５０２で受信メール表示モードに移行したら、ステップＳ５０３で電子メールの内容を記憶部２４から読み出して表示部１４に表示するまでは、第１実施の形態と同様である。なお、ここでも、受信した電子メールは所定の特殊文字を含むものとして、以下説明する。
【００８５】
ステップＳ５０３にて電子メール本文を表示した後は、ユーザの操作に基づいて、表示選択領域により、電子メール本文に含まれる所定の特殊文字が選択されたか否かを判定する（ステップＳ５０４）。ユーザの操作により表示選択領域が移動されて、例えば送信者表示部分（Ｆｒｏｍ欄）から、電子メール本文中の「この付近」の特殊文字に表示選択領域を移動した状態を、図１６（ａ）から連続して図１６（ｂ）に示す。このようにして所定の特殊文字が選択されると、記憶部２４から送信側端末のランドマーク情報を読み出し、表示部１４上にて、例えば図１６（ｃ）に示すように、所定の特殊文字である「この付近」という絵文字のそばに、ランドマーク情報のうち、例えばそのランドマークの名称をポップアップ表示する（ステップＳ５０５）。なお、説明のために、図１６（ｂ）の状態から図１６（ｃ）の状態は、短時間で連続する動作を段階的に示している。また、図１６（ｂ）および図１６（ｃ）の時点では、表示選択領域により所定の特殊文字（「この付近」）が選択されてはいるが、まだ決定はされていない。
【００８６】
この後、ステップＳ５０６にて、ユーザが入力部１２の決定キーを押下する操作などに基づいて、表示選択領域が「この付近」の特殊文字を選択した状態のままさらに決定する入力が行われたら、地図表示アプリケーションを起動させる（ステップＳ５０７）。続いて、上述したランドマーク情報のうちランドマークの住所情報を、通信部２０のアンテナから基地局（図示せず）を介して外部サーバ（図示せず）に送信する。外部サーバは、このランドマークの住所情報に対応する地図情報を選定して携帯電話１０に返信する。通信部２０は、外部サーバからの地図情報をアンテナを経て取得して（ステップＳ５０８）、例えば図１６（ｄ）に示すように、地図表示アプリケーションにより送信側端末付近のランドマークの位置を示す地図を表示部１４に表示する（ステップＳ５０９）。なお、この場合も第１実施の形態にて説明したのと同様に、送信側端末と受信側端末との位置関係に応じて、表示する地図の縮尺および範囲を調整するようにしてもよい。
【００８７】
このようにすることで、受信側端末を所持するユーザは、電子メール送信者が所定の特殊文字を含ませて送信した電子メールを受信した際に、簡単な操作を行うのみで、送信者が電子メールを送信した瞬間の現在位置付近にあるランドマークを知ることができ、さらにその位置の周辺地図を見ることができる。
【００８８】
なお、本実施の形態においても、第１実施の形態で説明した変形例と同様に、図１５のステップＳ５０４およびＳ５０５を省略することにより、さらにユーザ操作を簡単にして地図を即座に表示させるようにすることもできる。このようにすると、電子メールを受信した受信側の携帯電話１０では、その受信メールを表示する操作が行われたら、表示部１４には例えば図１６（ｂ）に示すような表示が最初から現れ、ユーザの決定キー押下などによる表示選択領域の選択の決定を行うと、例えば図１６（ｄ）に示すような表示になる。
【００８９】
また、送信側端末が電子メールを送信する際、付近にランドマークがなかった場合には（図１４のステップＳ４０７のＮｏ）、送信側端末からランドマーク情報が送られて来ずに、送信側端末の住所情報が返信されてくるため、この場合には以後第１実施の形態と同じ処理が行われて、送信側端末の現在位置の住所を表示し、さらにその住所周辺の地図を表示することができるようにする。
【００９０】
（第４実施の形態）
次に、本発明の第４実施の形態に係る携帯電話１０について説明する。本実施の形態では、送信側端末の携帯電話１０は第３実施の形態と同じ動作を行い、受信側端末の携帯電話１０は、第２実施の形態と似た動作を行うが、処理する情報を送信者の現在位置の住所情報にするのではなく、送信者の現在位置付近のランドマーク情報を処理するようにする。
【００９１】
すなわち、送信側端末の携帯電話１０は、所定の特殊文字を含む電子メールの送信時に自端末の位置情報に基づくランドマーク情報を取得して電子メールと共に送信するようにし、受信側端末の携帯電話１０は、送信側端末からの所定の特殊文字を含む電子メールを受信すると、電子メールの本文を表示する際にその特殊文字をランドマーク名称に変更して表示し、さらにその表示の選択を決定することでランドマークの位置の地図を表示するようにする。送信側端末の携帯電話１０の動作については、第３実施の形態と同じになるため、その説明は省略する。
【００９２】
以下、図１７のフローチャートおよび図１８の表示画面例を参照しながら、本実施の形態に係る受信側端末である携帯電話１０における、電子メール受信時の動作について説明する。
【００９３】
ステップＳ６０１で送信側端末から送信された電子メールを受信して記憶部２４に記憶し、ステップＳ６０２で受信メール表示モードに移行したら、ステップＳ６０３で電子メールの内容を記憶部２４から読み出して表示部１４に表示する。この際、表示する電子メールに所定の特殊文字（「この付近」の特殊文字）が含まれている場合には、この特殊文字に関連付けられているランドマーク情報のうちランドマーク名称を記憶部２４から読み出して特殊文字として表示する。このランドマーク名称が表示される際には、表示選択領域により選択された状態になるようにする。以下、受信した電子メールが、所定の特殊文字を含むものとして説明する。
【００９４】
このような処理により、送信側端末では、図１８（ａ）に示すように、単に「この付近」という特殊文字を電子メールに含ませて送信するだけで、受信側端末でその電子メールを受信して表示部１４に表示させると、図１８（ｂ）に示すように、最初から、特殊文字がランドマーク名称の表示になって、さらに表示選択領域により選択された状態で表示される。
【００９５】
この後、ステップＳ６０４にて、ユーザが入力部１２の決定キーを押下などして、表示選択領域がランドマーク名称を選択したままさらに決定されたら、地図表示アプリケーションを起動させる（ステップＳ６０５）。続いて、上述したランドマーク情報のうちランドマークの住所情報を、通信部２０から基地局（図示せず）を経て外部サーバ（図示せず）に送信する。外部サーバは、このランドマークの住所情報に対応する地図情報を選定して携帯電話１０に返信し、通信部２０は、アンテナを経てこの地図情報を取得して（ステップＳ６０６）、例えば図１８（ｃ）に示すように、地図表示アプリケーションにより送信側端末付近のランドマークの位置を示す地図を表示部１４に表示する（ステップＳ６０７）。なお、この場合も第１実施の形態にて説明したのと同様に、送信側端末と受信側端末との位置関係に応じて、表示する地図の縮尺および範囲を調整するようにしてもよい。
【００９６】
このようにすることで、送信側端末のユーザは、通常の電子メール作成時に所定の特殊文字をひとつ含ませる操作を行うだけで、電子メール送信処理時の自分の現在位置付近にあるランドマークを相手に伝えることができ、さらに受信側端末のユーザは、受信した電子メールを表示した瞬間に相手の現在位置付近にあるランドマークの名称がわかり、さらに、簡単な操作でそのランドマークの位置の周辺地図を見ることができる。
【００９７】
なお、送信側端末が電子メールを送信する際、付近にランドマークがなかった場合には（図１４のステップＳ４０７のＮｏ）、送信側端末からランドマーク情報が送られて来ずに、送信側端末の住所情報が送信されてくるため、この場合には以後第２実施の形態と同じ処理が行われて、送信側端末の現在位置の住所の一部を表示し、さらにその住所周辺の地図を表示することができるようにする。
【００９８】
（第５実施の形態）
次に、本発明の第５実施の形態に係る携帯電話１０について説明する。本実施の形態では、ユーザが自分の現在位置を相手に伝えたい場合に、電子メールに所定の特殊文字を含ませることで、自分の現在地から最も近い駅の情報を相手に伝えることができるようにする。なお、本実施の形態も、送信側および受信側の端末双方共に、上述した携帯電話１０と同じ構成とすることができるため、上述の各実施の形態と同じ説明は省略する。また、送信側および受信側の端末による動作および処理も大筋では上述の実施の形態と似たものになるため、異なる点について中心的に説明し、上述したのと同じ説明は適宜省略する。
【００９９】
以下、図１９のフローチャートを参照しながら、本実施の形態に係る携帯電話１０の電子メール送信時の動作について説明する。本実施の形態による送信側端末の携帯電話１０でも、ユーザが自らの現在位置を電子メールの受信者に伝えたい場合に、送信する電子メールに予め定めた所定の特殊文字を含ませるようにする。ここでは説明の便宜上、例えば「この駅付近」という文字が描かれた絵文字を所定の特殊文字として、これを、特殊文字を入力するモードにて各種特殊文字の中からユーザが選択するなどして入力し、その前後には通常の電子メールに用いる文字を入力することにより、「今、『この駅付近』です。」という文面の電子メールを作成したものとする。
【０１００】
電子メールの入力が行われた後、ステップＳ７０１にて、電子メール送信処理が開始されたら、この電子メールのデータのエンコードを行う際に、電子メールの本文内で、所定の特殊文字（「この駅付近」の特殊文字）を検索する（ステップＳ７０２）。
【０１０１】
ステップＳ７０３にて、送信する電子メールに所定の特殊文字が含まれていることが検出されたら、ＧＰＳ処理部２２は、携帯電話１０の現在位置としてＧＰＳによる位置情報を取得する（ステップ７０４）。ここでは、検出された所定の特殊文字が上述の「この駅付近」という特殊文字である場合に限らず、第１および第２実施の形態で説明したような例えば「ここ」という特殊文字が検出された場合も、ＧＰＳによる位置情報を取得するようにする。
【０１０２】
次に、ステップＳ７０３で検出された所定の特殊文字が、上述の「この駅付近」という特殊文字であるか否かを判定する（ステップＳ７０５）。検出された特殊文字が「この駅付近」である場合には、ＧＰＳにより取得した位置情報と共に、駅情報の返信要求を外部サーバに送信する（ステップＳ７０６）。
【０１０３】
外部サーバは、送信されたＧＰＳに基づく位置情報から、その位置から例えば半径１ｋｍ以内の最も近くにある駅に関する情報を検索し、そのような駅が存在する場合には、その駅の名称を含む最寄駅情報を携帯電話１０に返信し、そのような駅が存在しない場合には、送信側端末の位置情報に対応する住所情報を返信する。なお、外部サーバでは、例えば送信側端末のユーザによる端末の環境設定に基づいて、どの程度の距離までの範囲を検索対象として最寄りの駅を選定するか等が定義され、その定義に従って検索を行うようにする。
【０１０４】
ステップ７０７にて、送信側端末の携帯電話１０の通信部２０が、最寄駅の情報を受信できた場合には、その最寄駅情報を、電子メール中の所定の特殊文字（「この駅付近」の特殊文字）に関連付けて、当該電子メールのデータに付加して（ステップＳ７０８）エンコードしてから、この最寄駅情報を付加した電子メールを送信する（ステップＳ７０９）。
【０１０５】
一方、ステップＳ７０５にて、電子メール中の特殊文字の中で、「この駅付近」の特殊文字が検出されない場合は、第１および第２実施の形態と同様に、外部サーバに位置情報を送信することにより（ステップＳ７１０）、自端末の住所情報を取得し（ステップＳ７１１）、この住所情報を特殊文字と関連付けて電子メールに付加して（ステップＳ７１２）、送信する（ステップＳ７０９）。
【０１０６】
また、ステップＳ７０７にて、例えば送信側端末のそばに駅が存在しないなどの理由で、外部サーバから送信側端末の住所情報が返信された場合には、この住所情報を特殊文字と関連付けて電子メールに付加して（ステップＳ７１２）、送信する（ステップＳ７０９）。なお、この場合には、好ましくは、ステップＳ４１２にて、送信する特殊文字を「この駅付近」から「ここ」に変更する。
【０１０７】
一方、ステップＳ７０３にて、送信する電子メールに特殊文字が何も含まれていない場合は、自端末の位置情報を付加しない通常の電子メールの送信となる。
【０１０８】
このようにすることで、自分の現在位置を相手に伝えたいユーザは、通常の電子メール作成時に所定の特殊文字をひとつ含ませる操作を行うだけで、ＧＰＳ情報による正確な自分の現在位置に基づいて、自分の現在位置から最も近い駅を相手に伝えることができるため、特に電車に乗って移動中の場合などで、通話を控えなくてはならない状況においては極めて有利である。
【０１０９】
次に、図２０のフローチャートおよび図２１の表示画面例を参照しながら、本実施の形態に係る携帯電話１０の電子メール受信時の動作について説明する。本実施の形態では、受信側端末の携帯電話１０は、送信側端末からの所定の特殊文字（「この駅付近」の特殊文字）を含む電子メールを受信すると、表示された特殊文字を選択することにより送信側端末の位置から最も近くにある駅の名称を表示し、さらに特殊文字の選択を決定することで、その駅から受信側端末の位置に最も近い駅までの経路検索結果を表示するようにする。
【０１１０】
本実施の形態に係る受信側端末である携帯電話１０の動作は、全体的には第３実施の形態と似たものになるため、重複する説明は適宜省略する。
【０１１１】
ステップＳ８０１で送信側端末から送信された電子メールを受信して記憶部２４に記憶し、ステップＳ８０２で受信メール表示モードに移行したら、ステップＳ８０３で電子メールの内容を記憶部２４から読み出して表示部１４に表示するまでは、第３実施の形態と同様である。なお、ここでも、受信した電子メールは所定の特殊文字を含むものとして、以下説明する。
【０１１２】
ステップＳ８０３にて電子メール本文を表示した後は、ユーザの操作に基づいて、表示選択領域により、電子メール本文に含まれる所定の特殊文字が選択されたか否かを判定する（ステップＳ８０４）。ユーザの操作により表示選択領域が移動されて、例えば送信者表示部分（Ｆｒｏｍ欄）から、電子メール本文中の「この駅付近」の特殊文字に表示選択領域を移動した状態を、図２１（ａ）から連続して図２１（ｂ）に示す。このようにして所定の特殊文字が選択されると、記憶部２４から送信側端末の最寄駅情報を読み出し、例えば図２１（ｃ）に示すように、所定の特殊文字である「この駅付近」という絵文字のそばに、最寄駅情報のうち、その駅の名称をポップアップ表示する（ステップＳ８０５）。なお、この時点では、表示選択領域により所定の特殊文字（「この駅付近」）が選択されてはいるが、まだ決定はされていない。
【０１１３】
この後、ステップＳ８０６にて、ユーザが入力部１２の決定キーを押下する操作などに基づいて、表示選択領域が「この駅付近」の特殊文字を選択した状態のままさらに決定する入力が行われたら、経路検索アプリケーションを起動させる（ステップＳ８０７）。経路検索アプリケーションとは、例えば駅Ａから駅Ｂまでの経路および所要時間を知りたい時に、両駅の名称および現在時刻を入力すると、候補となり得る路線経路を検索して、各路線経路を選択した場合の所要時間、および現在時刻から算出した予想到着時刻などを表示することができるアプリケーションである。なお、このアプリケーションによる路線経路検索は、例えば特開平８−２６３７８６号公報や特開２００３−３２３５１８号公報などに記載されているように公知の技術であるため、その詳細についての説明は省略する。
【０１１４】
続いて、制御部２６は、携帯電話１０の現在位置としてＧＰＳに基づく位置情報を取得するようにＧＰＳ処理部２２を制御し（ステップＳ８０８）、さらに、この受信側端末のＧＰＳに基づく位置情報および送信側端末の最寄駅情報と電子メール送信時の時刻情報（送信メールのヘッダ情報など）とを、基地局（図示せず）を介して外部サーバ（図示せず）に送信するように通信部２０を制御する。
【０１１５】
外部サーバは、まず、受信側端末のＧＰＳに基づく位置情報から、送信側端末の場合と同様に、受信側端末の最寄りの駅を検索し、受信側端末の最寄駅情報を取得して、次に、この受信側端末の最寄駅情報と送信側端末の最寄駅情報とに基づいて両駅間の路線経路候補を検索し、さらに、送信側端末が受信側端末宛に電子メールを送信した時の時刻情報に基づいて、検索した路線経路に従って送信側端末の最寄駅から受信側端末の最寄駅まで移動した場合の所要時間および予定到着時刻を算出し、その結果を受信側端末の携帯電話１０に返信する。受信側端末の携帯電話１０は、この路線経路の検索結果などの情報を取得して（ステップＳ８０９）、例えば図２１（ｄ）に示すように、経路検索アプリケーションにより、表示部１４に、この経路検索結果を表示する（ステップＳ８１０）。
【０１１６】
このようにすることで、受信側端末を所持するユーザは、電子メール送信者が所定の特殊文字を含ませて送信した電子メールを受信した際に、簡単な操作を行うのみで、送信者が電子メールを送信した瞬間の現在位置から最も近い駅を知ることができ、さらに送信側端末の最寄りの駅から自分の最寄りの駅までの路線経路候補と所要時間、および送信側端末を所持するユーザが電車で移動している場合の予定到着時刻を知ることができる。したがって、本実施の形態では、通信部２０が路線情報取得手段として機能する。
【０１１７】
なお、本実施の形態においても、第１実施の形態で説明した変形例と同様に、図２０のステップＳ８０４およびＳ８０５を省略することにより、さらにユーザ操作を簡単にして経路検索結果を即座に表示させるようにすることもできる。このようにすると、電子メールを受信した携帯電話１０では、その受信メールを表示する操作が行われたら、表示部１４には例えば図２１（ｂ）に示すような表示が最初から現れ、ユーザの決定キー押下などによる表示選択領域の選択の決定を行うと、例えば図２１（ｄ）に示すような表示になる。
【０１１８】
また、送信側端末が電子メールを送信する際、付近に駅がなかった場合には（図１９のステップＳ７０７のＮｏ）、送信側端末から最寄駅情報が送られて来ずに、送信側端末の住所情報が返信されてくるため、この場合には以後第１実施の形態と同じ処理が行われて、相手の現在位置の住所を表示し、さらにその住所周辺の地図を表示することができるようにする。
【０１１９】
（第６実施の形態）
次に、本発明の第６実施の形態に係る携帯電話１０について説明する。本実施の形態では、送信側端末の携帯電話１０は第５実施の形態と同じ動作を行い、受信側端末の携帯電話１０は、第２実施の形態と大筋で似た動作を行うが、処理する情報を送信者の現在位置の住所情報にするのではなく、送信者の現在位置から最も近い駅に関する情報を処理するようにする。
【０１２０】
すなわち、送信側端末の携帯電話１０は、所定の特殊文字を含む電子メールの送信時に自端末の位置情報に基づく最寄駅情報を取得して電子メールと共に送信するようにし、受信側端末の携帯電話１０は、送信側端末からの所定の特殊文字を含む電子メールを受信すると、電子メールの本文を表示する際にその特殊文字を最寄駅の名称に変更して表示し、さらにその表示の選択を決定することで、その駅から受信側端末に最も近い駅までの経路検索結果を表示するようにする。送信側端末の携帯電話１０の動作については、第５実施の形態と同じになるため、その説明は省略する。
【０１２１】
以下、図２２のフローチャートおよび図２３の表示画面例を参照しながら、本実施の形態に係る受信側端末である携帯電話１０における、電子メール受信時の動作について説明する。
【０１２２】
ステップＳ９０１で送信側端末から送信された電子メールを受信して記憶部２４に記憶し、ステップＳ９０２で受信メール表示モードに移行したら、ステップＳ９０３で電子メールの内容を記憶部２４から読み出して表示部１４に表示する。この際、表示する電子メールに所定の特殊文字（「この駅付近」の特殊文字）が含まれている場合には、この特殊文字に関連付けられている最寄駅情報のうち最寄駅の名称を記憶部２４から読み出して特殊文字として表示する。この駅の名称の表示は、表示される際に、表示選択領域により選択された状態になるようにする。以下、受信した電子メールが、所定の特殊文字を含むものとして説明する。
【０１２３】
このような処理により、送信側端末では、図２３（ａ）に示すように、単に「この駅付近」という特殊文字を電子メールに含ませて送信するだけで、受信側端末でその電子メールを受信して表示部１４に表示させると、図２３（ｂ）に示すように、最初から、特殊文字が最寄駅の名称の表示になって、さらに表示選択領域により選択された状態で表示される。
【０１２４】
この後、ステップＳ９０４にて、ユーザが入力部１２の決定キーを押下などして、表示選択領域が最寄駅の名称を選択した状態のままさらに決定されたら、経路検索アプリケーションを起動させる（ステップＳ９０５）。
【０１２５】
続いて、ＧＰＳ処理部２２は、携帯電話１０の現在位置としてＧＰＳに基づく位置情報を取得し（ステップＳ９０６）、さらに、通信部２０は、この受信側端末のＧＰＳに基づく位置情報および送信側端末の最寄駅情報と電子メール送信時の時刻情報とを、基地局（図示せず）を介して外部サーバ（図示せず）に送信する。
【０１２６】
外部サーバは、まず、受信側端末のＧＰＳに基づく位置情報から、受信側端末の最寄りの駅を検索し、受信側端末の最寄駅情報を取得して、次に、この受信側端末の最寄駅情報と送信側端末の最寄駅情報とに基づいて両駅間の路線経路候補を検索し、さらに送信側端末が受信側端末に電子メールを送信した時の時刻情報に基づいて、検索した路線経路に従って送信側端末の最寄駅から受信側端末の最寄駅まで移動した場合の所要時間および予定到着時刻を算出し、その結果を受信側端末の携帯電話１０に返信する。受信側端末の携帯電話１０は、この路線経路の検索結果などの情報を取得して（ステップＳ９０７）、例えば図２３（ｃ）に示すように、経路検索アプリケーションにより、表示部１４に、この経路検索結果を表示する（ステップＳ９０８）。
【０１２７】
このようにすることで、送信側端末のユーザは、通常の電子メール作成時に所定の特殊文字をひとつ含ませる操作を行うだけで、電子メール送信処理時の自分の現在位置から最も近い駅を相手に伝えることができ、さらに受信側端末のユーザは、受信した電子メールを表示した瞬間に相手の現在位置から最も近い駅の名称がわかり、さらに、簡単な操作で送信側端末の最寄りの駅から自分の最寄りの駅までの路線経路候補と所要時間、および送信側端末のユーザの予定到着時刻を知ることができる。
【０１２８】
また、送信側端末が電子メールを送信する際、付近に駅がなかった場合には（図１９のステップＳ７０７のＮｏ）、送信側端末から駅情報が送られて来ずに、送信側端末の住所情報が送信されてくるため、この場合には以後第２実施の形態と同じ処理が行われて、送信側端末の現在位置の住所の一部を表示し、さらにその住所周辺の地図を表示することができるようにする。
【０１２９】
なお、本発明は、上述した各実施の形態にのみ限定されるものではなく、幾多の変形または変更が可能である。例えば、上述した各実施の形態では、送信側の携帯電話１０がＧＰＳ処理部２２により取得した自端末の位置情報を、電子メール送信前に送信側端末において外部サーバにアクセスして住所情報に変換したが、送信側では住所情報に変換せずにＧＰＳによる位置情報のままで電子メールに付加して送信し、それを受信した受信側の携帯電話１０が、適宜外部サーバに接続してＧＰＳによる位置情報を住所情報に変換するようにしてもよい。
【０１３０】
また、上述した各実施の形態では、ＧＰＳによる位置情報を住所情報に変換する際には、外部サーバにアクセスすることによりサーバにて変換処理を行うように説明したが、送信側または受信側の端末の記憶部２４に、ＧＰＳによる位置情報と住所情報とを対応付けた情報を予め記憶させておき、外部サーバにアクセスすることなく、各端末において住所情報への変換処理を行うようにしてもよい。住所情報と同様に、地図情報（地図を描画するためのデータ）を端末の記憶部２４に予め記憶させておき、外部サーバにアクセスせずに、端末の記憶部２４を参照することで、ＧＰＳによる位置情報または住所情報から地図を描画するようにすることもできる。
【０１３１】
さらに、上述した各実施の形態では、自端末の位置情報を取得する際には、ＧＰＳ衛星からの電波を受信することにより取得したが、必ずしもＧＰＳを用いることに限定されるものではなく、例えば基地局との通信において受信する情報に含まれる基地局ＩＤなどから特定できる基地局の位置情報に基づいて自端末の位置情報を推定してもよい。ＧＰＳによる位置情報と基地局の位置情報とを併用して、ＧＰＳによる位置情報が取得できない場合に、基地局の位置情報を用いて自端末の位置情報を推定することもできる。
【０１３２】
また、明細書中においては、各特殊文字について、実施の形態を分けて個別に説明したが、上述した各実施の形態を組み合わせて、１つの端末でそれぞれの特殊文字が使えるようにすることもできる。すなわち、状況に応じて、自分の現在値の住所を送信したい場合、近くのランドマークを送信したい場合、最寄りの駅を知らせたい場合など、ユーザの判断で特殊文字を選択して送信するようにすることもできる。
【図面の簡単な説明】
【０１３３】
【図１】本発明の第１実施の形態に係る図１に示す携帯電話の機能ブロック図である。
【図２】第１実施の形態に係る送信側端末の動作を説明するフローチャートである。
【図３】第１実施の形態に係る送信側端末の表示部に表示する画面の例を示す図である。
【図４】第１実施の形態に係る受信側端末の動作を説明するフローチャートである。
【図５】第１実施の形態に係る受信側端末の表示部に表示する画面の例を示す図である。
【図６】第１実施の形態に係る受信側端末の動作の変形例を説明するフローチャートである。
【図７】第１実施の形態の変形例に係る受信側端末と通信するサーバによる処理の例を説明するフローチャートである。
【図８】第１実施の形態の変形例による受信側端末の表示部に表示する画面の例を示す図である。
【図９】第２実施の形態に係る受信側端末の動作を説明するフローチャートである。
【図１０】第２実施の形態に係る受信側端末の表示部に表示する画面の例を示す図である。
【図１１】第２実施の形態に係る受信側端末の動作の変形例を説明するフローチャートである。
【図１２】第２実施の形態の変形例に係る受信側端末と通信するサーバによる処理の例を説明するフローチャートである。
【図１３】第２実施の形態の変形例による受信側端末の表示部に表示する画面の例を示す図である。
【図１４】第３実施の形態に係る送信側端末の動作を説明するフローチャートである。
【図１５】第３実施の形態に係る受信側端末の動作を説明するフローチャートである。
【図１６】第３実施の形態に係る受信側端末の表示部に表示する画面の例を示す図である。
【図１７】第４実施の形態に係る受信側端末の動作を説明するフローチャートである。
【図１８】第４実施の形態に係る送信側および受信側端末の表示部に表示する画面の例を示す図である。
【図１９】第５実施の形態に係る送信側端末の動作を説明するフローチャートである。
【図２０】第５実施の形態に係る受信側端末の動作を説明するフローチャートである。
【図２１】第５実施の形態に係る受信側端末の表示部に表示する画面の例を示す図である。
【図２２】第６実施の形態に係る受信側端末の動作を説明するフローチャートである。
【図２３】第６実施の形態に係る送信側および受信側端末の表示部に表示する画面の例を示す図である。
【符号の説明】
【０１３４】
１０    携帯電話
１２    入力部
１４    表示部
１６    マイク
１８    スピーカ
２０    通信部
２２    ＧＰＳ処理部
２４    記憶部
２６    制御部
【図１】
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【図２】
0005179826.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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