(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱用位置に位置する調理用容器を加熱する加熱手段と、前記加熱用位置に位置する調理用容器の温度を検出する温度検出手段と、運転を制御する制御手段と、湯沸しモードを指令する手動操作式の湯沸しモード指令手段と、前記加熱手段の加熱作動の開始及び停止を指令する加熱指令手段とが備えられ、
前記制御手段が、
前記加熱指令手段による加熱開始指令により前記加熱手段の加熱作動を開始し且つ前記加熱指令手段による加熱停止指令により前記加熱手段の加熱作動を停止する加熱作動処理、及び、前記湯沸しモードが指令され且つ前記加熱手段の加熱作動を開始している状態において、前記温度検出手段の検出結果に基づいて沸騰状態であることを判別すると湯沸し終了用の後処理を実行するように構成されている加熱調理器であって、
前記制御手段が、
前記湯沸しモードが指令され且つ前記加熱手段の加熱作動を開始している状態において、前記温度検出手段の検出値が時間経過に伴って変化しない又は時間経過に伴う前記温度検出手段の検出値の変化量が少ない温度平衡状態であると判別したときの前記温度検出手段の検出値が設定温度範囲を外れているか否かに基づいて前記温度検出手段の温度検出作動が異常であるか否かを判別する温度検出状態判別処理を実行するように構成され、且つ、
前記温度検出状態判別処理を実行していない未処理状態が継続する時間を積算した未処理状態継続積算時間が許容時間を越えると、前記湯沸しモード指令手段による前記湯沸しモードの指令及び前記加熱指令手段による加熱作動の開始指令を使用者に促す指令促進報知処理を実行するように構成されている加熱調理器。
【請求項２】
前記制御手段が、
前記温度平衡状態であるときの前記温度検出手段の検出値が前記設定温度範囲を外れている異常温度検出状態であることを判別した回数が設定回数を越えると、前記温度検出手段の温度検出作動が異常であると判別するように構成されている請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記制御手段が、
前記指令促進報知処理を実行してから前記温度検出状態判別処理を実行するまでの間の経過時間を積算し、かつ、その積算した報知後積算時間が禁止判定用設定時間を越えると前記加熱手段の加熱作動を禁止する加熱禁止状態に切り換えるように構成されている請求項１又は２記載の加熱調理器。
【請求項４】
メンテナンス用のリセット指令を指令する簡易操作型のリセット指令手段が備えられ、
前記制御手段が、前記加熱禁止状態に切り換わったのちに前記簡易操作型のリセット指令手段によるリセット指令があれば、禁止解除用設定時間だけ加熱禁止状態を解除するように構成され、
前記簡易操作型のリセット指令手段が、リセットスイッチにて構成されている請求項３記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記簡易操作型のリセット手段における操作よりも複雑な操作にてメンテナンス用のリセット指令を指令する複雑操作型のリセット指令手段が備えられ、
前記制御手段が、前記加熱禁止状態に切り換わったのちに、前記複雑操作型のリセット指令手段によるリセット指令があれば、前記未処理状態継続積算時間及び前記報知後積算時間をリセットするように構成されている請求項４記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱用位置に位置する調理用容器を加熱する加熱手段と、前記加熱用位置に位置する調理用容器の温度を検出する温度検出手段と、運転を制御する制御手段と、湯沸しモードを指令する手動操作式の湯沸しモード指令手段と、前記加熱手段の加熱作動の開始及び停止を指令する加熱指令手段とが備えられ、前記制御手段が、加熱指令手段による加熱開始指令により前記加熱手段の加熱作動を開始し且つ前記加熱指令手段による加熱停止指令により前記加熱手段の加熱作動を停止する加熱作動処理、及び、前記湯沸しモードが指令され且つ前記加熱手段の加熱作動を開始している状態において、前記温度検出手段の検出結果に基づいて沸騰状態であることを判別すると湯沸し終了用の後処理を実行するように構成されている加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
かかる加熱調理器は、前記温度検出手段により加熱用位置に位置して加熱手段により加熱される調理用容器の温度を検出して、前記湯沸しモードが指令されている状態においては前記温度検出手段の検出値に基づいて沸騰状態であることを判別して、沸騰すると湯沸し終了用の後処理、例えば加熱手段の加熱作動を停止させる又は加熱量を低下させる等の処理を実行することで沸騰後の過剰な加熱作動を防止できるようにしたものであるが、このような加熱調理器においては、前記温度検出手段の検出値を利用して、湯沸しモード以外にも種々の自動調理運転を行うようになっている。例えば、てんぷら等の揚げ物を行うための揚げ物モードに設定可能に設けられ、前記制御手段が、前記揚げ物モードが指令されると、前記温度検出手段の検出値が予め設定された目標温度範囲内に収まるように前記加熱手段の加熱作動を制御するように構成したものがあり、従来では、前記温度検出手段にて調理用容器の温度が適正に検出されるものとして、その温度検出手段の検出情報に基づいて加熱手段の加熱作動を制御する構成となっていた（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
ところで、上記特許文献１には記載されていないが、従来より、例えば、温度検出手段の検出値が正常な場合の検出変動範囲を越えて異常な値になっており、温度検出手段が断線故障や短絡故障を起こして全く機能していないような場合には、制御手段によりそのことが判別されて異常の報知を行うことが行われるようになっている。
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−９７９７７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記従来構成においては、前記湯沸しモードや前記揚げ物モード等の自動調理運転を行う場合において、前記温度検出手段の温度検出作動が正常であり、調理用容器の温度を適正に検出している場合には良好な制御を行うことができるのであるが、例えば、温度検出手段が断線故障や短絡故障を起こしているような異常状態ではなく調理用容器の温度が変化すると検出値が変化する状態ではあるものの、検出される検出値が実際の調理用容器の温度と異なっており温度検出手段の温度検出作動が異常であるような場合には、適正な自動調理運転を行うことができないおそれがある。
【０００６】
例えば、前記湯沸しモードにおいて、前記温度検出手段の温度検出作動が異常であるような場合には、実際には調理用容器に貯留されている水が加熱手段にて加熱されることにより沸騰しているにもかかわらず沸騰状態であると判別されず湯沸し終了用の後処理が行われないので過剰な加熱が行われたり、実際には調理用容器に貯留されている水が沸騰していないにもかかわらず、沸騰状態であると誤判別されて加熱作動が終了してしまう等の不都合が発生するおそれがある。又、前記揚げ物モードでは、調理用容器に貯留されている油が揚げ物調理に適した温度にまで加熱されずに調理が良好に行われなかったり、あるいは、油が目標温度より高い温度にまで加熱される等の不都合が発生するおそれがある。
【０００７】
ところで、前記温度検出手段の温度検出作動が異常である場合としては、次のようなことが考えられる。すなわち、前記温度検出手段としては雰囲気温度の変化に応じて抵抗値が変化するサーミスタが用いられることが多いが、このようなサーミスタを用いて構成される温度検出手段であれば、温度検出部位に調理用容器から溢れた煮汁が付着堆積したような場合には、調理用容器と温度検出部位との間に付着堆積したゴミが存在するので実際の温度よりも低めの温度が検出されるおそれがある。又、温度検出手段の一対の検出端子を短絡させるように抵抗値が低い煮汁等の付着物が付着したような場合には、温度検出手段としてのサーミスタの抵抗値が検出温度に対応する抵抗値よりも低くなり、実際の温度よりも高めの温度が検出されるおそれがある。このような付着物が原因となるもの以外に温度検出手段の温度検出用の変化特性が何らかの要因により変化するような場合もある。
前記温度検出手段として、このようなサーミスタ以外の検出センサを用いる場合であっても何らかの要因により温度検出状態の異常が発生するおそれがある。
【０００８】
本発明の目的は、水が加熱対象となる湯沸しモードを有効利用して、温度検出手段の温度検出作動が異常であるか否かを判別することが可能となる加熱調理器を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る加熱調理器は、加熱用位置に位置する調理用容器を加熱する加熱手段と、前記加熱用位置に位置する調理用容器の温度を検出する温度検出手段と、運転を制御する制御手段と、湯沸しモードを指令する手動操作式の湯沸しモード指令手段と、前記加熱手段の加熱作動の開始及び停止を指令する加熱指令手段とが備えられ、
前記制御手段が、
前記加熱指令手段による加熱開始指令により前記加熱手段の加熱作動を開始し且つ前記加熱指令手段による加熱停止指令により前記加熱手段の加熱作動を停止する加熱作動処理、及び、前記湯沸しモードが指令され且つ前記加熱手段の加熱作動を開始している状態において、前記温度検出手段の検出結果に基づいて沸騰状態であることを判別すると湯沸し終了用の後処理を実行するように構成されているものであって、その第１特徴構成は、
前記制御手段が、
前記湯沸しモードが指令され且つ前記加熱手段の加熱作動を開始している状態において、前記温度検出手段の検出値が時間経過に伴って変化しない又は時間経過に伴う前記温度検出手段の検出値の変化量が少ない温度平衡状態であると判別したときの前記温度検出手段の検出値が設定温度範囲を外れているか否かに基づいて前記温度検出手段の温度検出作動が異常であるか否かを判別する温度検出状態判別処理を実行するように構成され、且つ、
前記温度検出状態判別処理を実行していない未処理状態が継続する時間を積算した未処理状態継続積算時間が許容時間を越えると、前記湯沸しモード指令手段による前記湯沸しモードの指令及び前記加熱指令手段による加熱作動の開始指令を使用者に促す指令促進報知処理を実行するように構成されている点にある。
【００１０】
すなわち、前記制御手段は、前記湯沸しモードが指令されている状態で前記加熱指令手段による加熱開始指令により前記加熱手段の加熱作動を開始している状態において、前記温度検出手段の検出結果に基づいて沸騰状態であることを判別すると湯沸し終了用の後処理を実行する。この終了用の後処理としては、例えば、沸騰状態であることを判別すると、直ちに加熱手段の加熱作動を停止させるようにしたり、あるいは、加熱手段の加熱量を低下させて保温状態にする等の沸騰状態に対する後処理が行われることになる。
【００１１】
一方、制御手段は、上記したような沸騰状態であることを判別する処理とは別に前記温度検出状態判別処理を実行する。すなわち、前記湯沸しモードが指令されて加熱手段にて調理用容器を加熱している状態において、温度検出手段の検出値が時間経過に伴って変化しない又は時間経過に伴う温度検出手段の検出値の変化量が少ない温度平衡状態であると判別したときの温度検出手段の検出値が設定温度範囲を外れているか否かに基づいて温度検出手段の温度検出作動が異常であるか否かを判別する。
【００１２】
このように湯沸しモードが指令されて加熱手段の加熱作動によって加熱される調理用容器に収容される被加熱物は水であるから、沸騰状態になるときの被加熱物の温度は約１００℃である。そこで、温度検出手段の温度検出作動が正常に行われていれば、前記温度平衡状態であると判別したときの温度検出手段の検出値は略１００℃に近い温度になるから、設定温度範囲から外れることはないが、温度検出手段の温度検出作動が異常であれば、前記温度平衡状態であると判別したときの温度検出手段の検出値は、１００℃から大きく離れた値になる。そこで、前記温度平衡状態であると判別したときの温度検出手段の検出値が設定温度範囲を外れているか否かに基づいて温度検出手段の温度検出作動が異常であるか否かを判別することができるのである。
【００１３】
従って、第１特徴構成によれば、水が加熱対象である湯沸しモードを有効利用して、温度検出手段の温度検出作動が異常であるか否かを判別することが可能となる加熱調理器を提供できるに至った。
また、第１特徴構成によれば、前記温度検出状態判別処理を実行していない状態で加熱調理器が長期にわたり使用されるような使用形態である場合には、温度検出手段の温度検出作動が異常であるか否かを判別できないので、前記温度検出状態判別処理を実行していない未処理状態が継続する時間を積算した未処理状態継続積算時間が許容時間を越えると指令促進報知処理を実行することにより、前記湯沸しモード指令手段による前記湯沸しモードの指令及び前記加熱指令手段による加熱作動の開始指令を使用者に促すので、使用者は湯沸しモードを指令して加熱作動の開始を指令することになる。その結果、制御手段が前記温度検出状態判別処理を実行するから温度検出手段の温度検出作動が異常であることを判別することができる。
従って、第１特徴構成によれば、使用者による使用形態の違いにかかわらず、温度検出手段の温度検出作動が異常であるか否かを的確に判別することが可能となる。
【００１４】
本発明の第２特徴構成は、第１特徴構成に加えて、
前記制御手段が、
前記温度平衡状態であるときの前記温度検出手段の検出値が前記設定温度範囲を外れている異常温度検出状態であることを判別した回数が設定回数を越えると、前記温度検出手段の温度検出作動が異常であると判別するように構成されている点にある。
【００１５】
すなわち、制御手段は、前記温度平衡状態であるときの温度検出手段の検出値が前記設定温度範囲を外れている異常温度検出状態であることを判別した回数が設定回数を越えると、温度検出手段の温度検出作動が異常であると判別するが、異常温度検出状態であることを判別した回数が設定回数よりも少なければ温度検出手段の温度検出作動が異常であると判別することはない。
【００１６】
例えば、誤検出により異常温度検出状態であることを判別することがあっても、誤検出によるときは、異常温度検出状態であることを判別する回数が設定回数を越えることはないから、誤って温度検出手段の温度検出作動が異常であると判別することを回避することができ、実際に異常が発生している場合には、異常温度検出状態であることが設定回数を越えて繰り返し判別されることになるから、温度検出手段の温度検出作動が異常であることを的確に判別することができる。
【００１７】
従って、第２特徴構成によれば、温度検出手段の温度検出作動が異常であることを的確に判別することが可能となる。
【００２１】
本発明の第３特徴構成は、第１又は第２特徴構成に加えて、
前記制御手段が、
前記指令促進報知処理を実行してから前記温度検出状態判別処理を実行するまでの間の経過時間を積算し、かつ、その積算した報知後積算時間が禁止判定用設定時間を越えると前記加熱手段の加熱作動を禁止する加熱禁止状態に切り換えるように構成されている点にある。
【００２２】
すなわち、前記制御手段が、前記指令促進報知処理を実行して、前記湯沸しモード指令手段による前記湯沸しモードの指令及び前記加熱指令手段による加熱作動の開始指令を使用者に促すようにしても、それらの指令がされないまま前記報知後積算時間が禁止判定用設定時間を越えると加熱手段の加熱作動を禁止する加熱禁止状態に切り換えるようにしたから、温度検出手段の温度検出作動が異常であるか否かを判別する処理が行われないまま長期にわたり加熱調理器が使用されることを回避することができる。
【００２３】
従って、第３特徴構成によれば、温度検出手段の温度検出作動が異常であるか否かを判別する処理が行われないまま長期にわたり加熱調理器が使用されることを回避することができ、使用上の安全性を高めることが可能となる。
【００２４】
本発明の第４特徴構成は、第３特徴構成に加えて、
メンテナンス用のリセット指令を指令する簡易操作型のリセット指令手段が備えられ、
前記制御手段が、前記加熱禁止状態に切り換わったのちに前記簡易操作型のリセット指令手段によるリセット指令があれば、禁止解除用設定時間だけ加熱禁止状態を解除するように構成され、
前記簡易操作型のリセット指令手段が、リセットスイッチにて構成されている点にある。
【００２５】
すなわち、前記制御手段は、前記加熱禁止状態に切り換わったのちに前記簡易操作型のリセット指令手段によるメンテナンス用のリセット指令があれば禁止解除用設定時間だけ加熱禁止状態を解除するのであり、メンテナンス作業員が、簡易操作型のリセット指令手段によりメンテナンス用のリセット指令を指令したのち前記禁止解除用設定時間が経過するまでの間に前記温度検出状態判別処理を実行することにより、温度検出手段の温度検出作動が異常であるか否かを判別することができる。
【００２６】
従って、第４特徴構成によれば、簡易操作型のリセット指令手段を操作することで、温度検出手段の温度検出作動が異常であるか否かの判別を簡易な操作で容易に行うことが可能であり、異常であれば修理交換等の処置を行う等、適切なメンテナンス作業を行うことができ、異常ではなく正常であることが判別されると無用な修理交換等を行うことがないから、作業性のよい状態でメンテナンス作業を行うことが可能となる。
【００２７】
本発明の第５特徴構成は、第４特徴構成に加えて、
前記簡易操作型のリセット手段における操作よりも複雑な操作にてメンテナンス用のリセット指令を指令する複雑操作型のリセット指令手段が備えられ、
前記制御手段が、前記加熱禁止状態に切り換わったのちに、前記複雑操作型のリセット指令手段によるリセット指令があれば、前記未処理状態継続積算時間及び前記報知後積算時間をリセットするように構成されている点にある。
【００２８】
すなわち、前記制御手段は、前記加熱禁止状態に切り換わったのちに複雑操作型のリセット指令手段によるメンテナンス用のリセット指令があれば、前記未処理状態継続積算時間及び前記報知後積算時間をリセットするのであり、メンテナンス作業員が、メンテナンス作業として温度検出手段の修理交換等の処置を行ったのちに、簡易操作型のリセット手段における操作よりも複雑な操作の複雑操作型のリセット指令手段によるメンテナンス用のリセット指令を指令することで、前記未処理状態継続積算時間及び前記報知後積算時間をリセットすることにより、その後は加熱調理器を正常な状態で使用することができる。
【００２９】
上述したように複雑な操作にてリセット指令を指令するようにすることで、修理交換等の適切なメンテナンス作業が行われていない状態でリセットされるおそれがなく、適切なメンテナンス作業が行われたのちにリセットすることが可能なようにできる。
【００３０】
従って、第５特徴構成によれば、温度検出手段の修理交換等の処置が適正に行われた場合に、適切なメンテナンス作業を行えるようにすることで、より一層の安全性の向上を図ることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
以下、図面に基づいて、本発明に係る加熱調理器の実施形態を説明する。
図１に示すように、前記加熱調理器としてのガスコンロは、３つのコンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃ、及び、グリルバーナ２（図２参照）を有するグリル部３を備えたビルトインタイプのガスコンロにて構成されており、３つのコンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃは標準バーナ１ａと、小バーナ１ｂと、高火力バーナ１ｃとによって構成されている。
【００３２】
又、グリル部３の燃焼排ガスを排気するためのグリル排気口４が形成され、ガラス製のトッププレート５にてガスコンロ上面が覆われており、このトッププレート５の上部に、各コンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃの夫々に対応して、夫々にて加熱する調理用容器（鍋など）を載置する載置部としての五徳６が設けられている。トッププレート５の裏面側に、各コンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃ夫々の火力、並びに、グリルバーナ２の点消火状態を表示する天面表示部７０が、トッププレート５を通して視認可能なように設けられている。
【００３３】
前記天面表示部７０は、各コンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃ夫々に対応する３個の天面火力表示部７１と、グリルバーナ２に対応するグリル燃焼表示部７３とから構成され、前記天面火力表示部７１は、複数のＬＥＤランプをレベルメータとして用い燃焼量（火力）の大きさに応じた数のＬＥＤランプを点灯させて表示する構成となっている。又、前記グリル燃焼表示部７３は１個のＬＥＤランプにて構成され、グリルバーナ２を点火させるとＬＥＤランプを点灯表示する構成となっている。
【００３４】
図１に示すように、ガスコンロ前側面には、各コンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃとグリルバーナ２との点火及び消火や火力調節と各種の設定とを指令する手動操作部Ｓが設けられ、図２に示すように、マイクロコンピュータを備えて各種の制御を実行するように構成された運転制御部Ｈが手動操作部Ｓにて指令された運転状態に基づいて、各バーナ１ａ、１ｂ、１ｃ、２を制御するように構成されている。
【００３５】
図２に示すように、各コンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃの夫々には、点火プラグ７及び着火状態を検出する熱電対８が設けられており、グリルバーナ２は上面バーナ２ａと左右一対の下面バーナ２ｂ、２ｃとを備えた両面バーナにて構成されて、上面バーナ２ａ及び左右一対の下面バーナ２ｂ、２ｃの夫々にも点火プラグ７及び着火状態を検出するための熱電対８等が備えられている。
【００３６】
又、各コンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃの夫々には、図２及び図３に示すように（但し、図３では標準バーナ１ａについて示す）、五徳６に載置される調理用容器の底部が当接するのに伴って押し下げられる下降位置とその下降位置よりも上方に位置する上昇位置とにわたって上下動自在で、且つ、前記上昇位置に復帰付勢される上下可動部９ｂを備えた伸縮機構９が備えられている。
【００３７】
この伸縮機構９は、図３に示すように、ケーシングに対して固定された案内支持部９ａに上下可動部９ｂをバネ（図示省略）にて上方に復帰付勢した状態で上下方向に移動自在に支持して構成され、五徳６上に調理用容器が載置されていないときは、上下可動部９ｂが、復帰付勢力により上端が五徳６における調理用容器を受け止める上端部よりも突出する状態の上昇位置に復帰する伸状態となる。又、五徳６上に調理用容器が載置されるに伴って、上下可動部９ｂが調理用容器の底部により押し下げられて前記下降位置に位置する縮状態となる。
【００３８】
図２に示すように、各コンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃの夫々に対応する伸縮機構９の上下可動部９ｂの上端部内には、加熱用位置に位置する調理用容器、すなわち、五徳６上に載置された調理用容器の温度を検出する温度検出手段としてのサーミスタからなる温度センサ１１が設けられ、調理用容器の底部が上下可動部９ｂの上端に当接した状態で、この温度センサ１１により調理用容器の温度を検出するように構成されている。この温度センサ１１は、温度の変化に応じて抵抗値が変化するサーミスタにて構成されている。
尚、伸縮機構９の下端部には、下降位置になるとオン状態に切り換わる検知スイッチ１０も設けられている。
【００３９】
前記各コンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃ、及び、グリルバーナ２へのガス供給構成について説明すると、図２に示すように、元ガス供給路１２には元ガス電磁弁１３が設けられ、この元ガス供給路１２から、標準バーナ用分岐路１４ａ、小バーナ用分岐路１４ｂ、高火力バーナ用分岐路１４ｃ、グリルバーナ用分岐路１４ｄの４系統に分岐しており、グリルバーナ２へのグリルバーナ用分岐路１４ｄは、さらに、上面バーナ用の分岐路と下面バーナ用分岐路とに分岐してそれらの分岐路には夫々、オリフィスｏｆ付きの流路１５と開閉式電磁弁１６を備えたバイパス路１７が設けられている。そして、標準バーナ用分岐路１４ａ、小バーナ用分岐路１４ｂ、高火力バーナ用分岐路１４ｃ、及び、グリルバーナ用分岐路１４ｄの夫々には、ガス量を調整して前記各バーナの燃焼量（火力）を調整する流量制御弁１８が備えられている。
【００４０】
ガスコンロ前側面には、各コンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃの夫々に対応して点火指令を指令する点火指令状態と消火指令を指令する消火指令状態とに切り換え自在な点消火指令部２８、バーナ１ａ、１ｂ、１ｃの加熱量としての燃焼量（火力）を指令する人為操作式の燃焼量調節操作部２９、及び、調理の設定を指令する設定入力パネル５０が設けられ、並びに、グリルバーナ２に対して、点火及び消火や燃焼量を指令するための設定入力パネル６０が設けられている。設定入力パネル５０及び設定入力パネル６０は開閉式になっており、設定入力パネル６０には、グリルバーナ２に対し点火及び消火を指令するための点消火スイッチ（図示せず）が備えられている。
【００４１】
前記点消火指令部２８は、詳述はしないが、円筒状の回転操作部３１が押し込み位置と突出位置とにわたり各位置で保持自在に出退自在に設けられ、突出位置に切り換えると内部に備えられた点消火スイッチ３２（図２参照）がオンして点火を指令する点火指令状態となり、押し込み位置に切り換えると点消火スイッチ３２がオフして消火を指令する消火指令状態となるように構成されている。又、燃焼量調節操作部２９は、突出位置にある回転操作部３１を回転操作することでバーナの燃焼量の変更調整を行うように構成されている。ちなみに、標準バーナ１ａ及び高火力バーナ１ｃの夫々は、その燃焼量を５段階の設定燃焼量に調節できるように構成され、又、小バーナ１ｃは、その燃焼量を３段階の設定燃焼量に調節できるように構成されている。
【００４２】
そして、運転制御部Ｈは、点消火スイッチ３２の点火指令に基づいて各バーナのうちの対応するものを点火させ、点消火スイッチ３２の消火指令に基づいて対応するバーナを消火させ、燃焼量調節操作部２９にて指令される燃焼量になるように対応するバーナの作動を制御するよう構成されている。
【００４３】
又、図２に示すように、各種情報を音声にて報知する報知手段としてのスピーカ３７が備えられており、運転制御部Ｈは、各種情報をこのスピーカ３７により報知させるように構成されている。各コンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃに対応する設定パネル５０には、湯沸しモードを指令する湯沸しモード指令手段としての湯沸しモードスイッチ５１、揚げ物モードを指令する揚げ物モードスイッチ５２、及び、各種情報を表示する表示パネル５４等が設けられている。
【００４４】
前記揚げ物モードでは、温度センサ１１の検出値が予め設定した設定温度に上昇するまでは燃焼量調節操作部２９にて指令される燃焼量にて対応するバーナにより加熱を行い、その後は、温度センサ１１の検出値が目標温度領域内に維持されるように前記バーナの燃焼量を燃焼量調節操作部２９にて指令される燃焼量と、最小火力に対応する燃焼量とに交互に切り換えるように対応するバーナの作動状態を制御し、点消火スイッチ３２の消火指令に基づいてバーナを消火させる揚げ物燃焼制御を実行するように構成されている。
【００４５】
前記湯沸しモードでは、温度センサ１１の検出結果に基づいて沸騰状態であることを判別すると湯沸し終了用の後処理を実行するように構成されている。そして、前記湯沸し終了用の後処理として、保温用設定時間（例えば５分間）だけ対応するバーナを保温用火力にて燃焼を維持させた後に消火するか、又は、沸騰状態を判別した後に直ちに対応するバーナを消火するようになっており、いずれかを使用者が選択できるようになっている。つまり、前記湯沸しモードとして、保温用設定時間だけ保温用火力にてバーナの燃焼を維持させた後に消火する湯沸し保温モードと、沸騰状態を判別した後に直ちにバーナを消火する湯沸し自動消火モードとがあり、前記湯沸しモードスイッチ５１を押す毎に前記各モードが交互に指令されると共に、指令されたモードが表示パネル５４に表示されるように構成されている。
【００４６】
従って、この実施形態では、前記各コンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃが加熱用位置に位置する調理用容器を加熱する加熱手段Ａに対応し、点消火スイッチ３２が加熱指令手段に対応しており、運転制御部Ｈを利用して、点消火スイッチ３２による加熱開始指令によりバーナの加熱作動を開始し且つ点消火スイッチ３２による加熱停止指令によりバーナの加熱作動を停止する加熱作動処理としての燃焼制御処理、及び、前記温度センサ１１の検出結果に基づいて沸騰状態であることを判別すると湯沸し終了用の後処理を実行する御御手段が構成されている。
【００４７】
そして、運転制御部Ｈは、前記湯沸しモードが指令され且つバーナの加熱作動を開始している状態において、温度センサ１１の検出値が時間経過に伴って変化しない又は時間経過に伴う温度センサ１１の検出値の変化量が少ない温度平衡状態であると判別したときの温度センサ１１の検出値が設定温度範囲を外れているか否かに基づいて温度センサ１１の温度検出作動が異常であるか否かを判別する温度検出状態判別処理を実行するように構成されている。具体的には、前記温度平衡状態であるときの温度センサ１１の検出値が前記設定温度範囲を外れている異常温度検出状態であることを判別した回数が設定回数を越えると、温度センサ１１の温度検出作動が異常であると判別するように構成されている。
【００４８】
前記運転制御部Ｈは、前記温度検出状態判別処理を実行していない未処理状態が継続する時間を積算した未処理状態継続積算時間ＴＭ１が許容時間ＴＳ１を越えると、前記湯沸しモードスイッチ５１による湯沸しモードの指令及び点消火スイッチ３２によるバーナの加熱作動の開始指令を使用者に促す指令促進報知処理を実行するように構成されている。又、前記指令促進報知処理を実行してから前記温度検出状態判別処理を実行するまでの間の経過時間を積算し、かつ、その積算した報知後積算時間ＴＭ２が禁止判定用設定時間ＴＳ２を越えるとバーナの加熱作動を禁止する加熱禁止状態に切り換えるように構成されている。
【００４９】
そして、メンテナンス用のリセット指令を指令する簡易操作型のリセット指令手段としてリセットスイッチＲＳが備えられ、運転制御部Ｈが、前記加熱禁止状態に切り換わったのちにリセットスイッチＲＳによるリセット指令があれば、禁止解除用設定時間（例えば２０分間）だけ前記加熱禁止状態を解除するように構成されている。又、リセットスイッチＲＳにおける操作よりも複雑な操作にてメンテナンス用のリセット指令を指令する複雑操作型のリセット指令手段としてメンテナンス作業員が用意する外部操作装置ＧＳが備えられ、運転制御部Ｈが、前記加熱禁止状態に切り換わったのちに、外部操作装置ＧＳによるリセット指令があれば、前記未処理状態継続積算時間ＴＭ１及び前記報知後積算時間ＴＭ２をリセットするように構成されている。外部操作装置ＧＳは、例えばメンテナンス用の制御ソフトを備えたパーソナルコンピュータ等により構成される。
【００５０】
前記リセットスイッチＲＳは、コンロの一般使用者が操作するものではなく、メンテナンス作業員が操作するものであって、コンロの天板５の下方側に収納される各種の電気部品を備える回路基板（図示せず）に設けられる。又、前記外部操作装置ＧＳもコンロの一般使用者が操作するものではなく、接続線を介して回路基板上の図示しないコネクタに接続され、この外部操作装置ＧＳにて予め設定されているパスワードを入力することでメンテナンス用のリセット指令が指令されることになる。
【００５１】
次に、運転制御部Ｈの制御について説明を加える。
尚、本発明に係る制御は、３つのコンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃを対象にして実行することになるが、各コンロバーナ１ａ、１ｂ、１ｃを対象にした運転制御部Ｈの制御動作は同じであり、以下の説明では、標準バーナ１ａを対象にした制御動作について説明し、他のバーナを対象にした制御動作の説明は省略する。
又、前記元ガス電磁弁１３は、前記各バーナ１ａ、１ｂ、１ｃ、２夫々に対応する点消火スイッチ３２のうちの少なくとも一つに対応する点消火スイッチ３２がＯＮ状態のときは開弁し、各バーナ１ａ、１ｂ、１ｃ、２夫々に対応する点消火スイッチ３２の全てがＯＦＦ状態のときは、閉弁状態に維持するので、以下の説明では、この元ガス電磁弁１３の制御については説明を省略する。
【００５２】
前記運転制御部Ｈは、点消火スイッチ３２がＯＦＦ状態からＯＮ状態に切り換えられて点火指令が指令されると、標準バーナ１ａの火力が点火用設定火力になるように流量制御弁１８を開弁させ、点火プラグ７に駆動信号を与えて点火作動させることにより、点火処理を実行する。ちなみに、前記点火用設定火力は、前記標準バーナ１ａについては、前記５段階の火力のうちの最大の火力に設定される。そして、前記運転制御部Ｈは、前記湯沸しモードが指令されていても指令されていなくても、点火処理後は、前記燃焼量調節操作部２９にて指令される火力になるように流量制御弁１８の開度を調節するように構成されていて、使用者による任意の火力調節が可能な構成となっている。
【００５３】
前記湯沸しモードについて説明を加える。
運転制御部Ｈは、湯沸しモードでは、温度センサ１１の検出情報に基づいて沸騰状態を判別する。図４を参照しながら、この沸騰を判別する処理について説明すると、標準バーナ１ａに点火されて燃焼が行われている状態であるから、図４の実線Ｌ１にて示すように温度センサ１１にて検出される調理用容器は温度は徐々に上昇していくが、温度センサ１１の検出値が計測開始温度Ｔ１（８５°Ｃ）にまで上昇した時点から計測終了温度Ｔ２（９０℃）に上昇するまでの間の経過時間である温度上昇時間ｔｍを求め、その温度上昇時間ｔｍに所定の係数を乗じて沸騰判別用時間ｔｂを求める。そして、その後、温度センサ１１の検出値が１°Ｃ上昇するのに要する時間が前記沸騰判別用時間ｔｂ以上になると沸騰状態であると判別するように構成されている。
【００５４】
以下、図５〜図７に示すフローチャートに基づいて、運転制御部Ｈの制御動作を説明する。
運転制御部Ｈは、点消火スイッチ３２がＯＦＦ状態からＯＮ状態に切り換えられて点火指令が指令されると、そのとき後述するような燃焼禁止モードに設定されていなければ、標準バーナ１ａを点火させる点火処理を実行する（ステップ１、２、３）。点火処理が終了すると、そのとき後述するような燃焼禁止一時解除モードに設定されていない状態であるか又は燃焼禁止一時解除モードに設定されていても設定されてから禁止解除用設定時間（２０分間）が経過していなければ、標準バーナ１ａの燃焼量が燃焼量調節操作部２９にて指令される燃焼量になるように流量制御弁１８の開度を調節する（ステップ４、５、１０）。
【００５５】
後述するような温度検出状態判別処理を実行していない未処理状態が継続する時間を積算した未処理状態継続積算時間ＴＭ１が許容時間ＴＳ１を越えておらず、そのとき湯沸しモードでなければ、消火指令が指令されるまで標準バーナ１ａの燃焼量が燃焼量調節操作部２９にて指令される燃焼量に維持することになり、消火指令が指令されると流量制御弁１８を閉弁して標準バーナ１ａの燃焼を停止させる消火処理を実行する（ステップ６、７、８、９）。
【００５６】
揚げ物スイッチ５２が操作されて揚げ物モードが設定されていると、上記したような揚げ物燃焼制御を実行する（６−１、６−２）。すなわち、温度センサ１１の検出値が予め設定した目標温度に上昇するまでは燃焼量調節操作部２９にて指令される燃焼量にて対応する標準バーナ１ａによる加熱作動を実行し、その後は、標準バーナ１ａの燃焼量を燃焼量調節操作部２９にて指令される燃焼量と小火力に対応する燃焼量（例えば、５段階の火力のうちの最小の火力）とに交互に切り換えて、温度センサ１１の検出値が目標温度に対応して設定された設定温度領域内に維持されるように標準バーナ１ａの燃焼量を調整すべく流量制御弁１８の開度を調節する。そして、点消火スイッチ３２の消火指令があれば、標準バーナ１ａを消火させる消火処理を実行する。
【００５７】
湯沸しモードスイッチ５１が操作されて湯沸しモードが設定されていると、次のような処理を実行する。つまり、温度センサ１１の検出値が計測開始温度Ｔ１（８５°Ｃ）にまで上昇した時点から計測終了温度Ｔ２（９０℃）に上昇するまでの間の経過時間である温度上昇時間ｔｍを計測する（ステップ２０、２１）。温度上昇時間の計測が終了すると、温度上昇時間ｔｍに所定の係数を乗じて沸騰判別用時間ｔｂを求める沸騰条件設定処理を実行する（ステップ２２）。
【００５８】
上記したような温度上昇時間ｔｍの計測が終了するか否かにかかわらず平衡温度Ｔｈの設定が終了していなければ温度平衡判別処理を実行する（ステップ２３、２４）。この温度平衡判別処理について説明を加えると、設定時間（１５秒間）が経過する毎に温度センサの検出値を読み込み、その検出値を読み込む毎に、前回の検出値との差すなわち前記設定時間が経過する間における検出値の変動幅が±３℃の幅内に収まっているか否かを判別する変動幅判別処理を実行する。又、その変動幅判別処理を１０回繰り返して行い、その１０回の変動幅判別処理のうちで前記検出値の変動幅が±３℃の幅内に収まっていると判別した回数が８回以上であれば温度平衡状態であると判定し、前記検出値の変動幅が±３℃の幅内に収まっていると判別した回数が７回未満であれば温度平衡状態でないと判別する。
【００５９】
そして、その後、温度センサ１１の検出値が１°Ｃ上昇するのに要する時間が前記沸騰判別用時間ｔｂ以上であり沸騰状態であると判別すると、そのときの温度センサ１１の検出値Ｔｘを平衡温度Ｔｈとして設定して（ステップ２５、２６）、湯沸し自動消火モードが選択されている場合は直ちに流量制御弁１８を閉弁して標準バーナ１ａの燃焼を停止させる消火処理を実行する（ステップ２７、３３）。湯沸し保温モードが選択されている場合は保温用設定時間（約５分間）の間、流量制御弁１８の開度を調節して標準バーナ１ａを保温用火力（例えば、５段階の火力のうちの最小の火力）にて燃焼を継続させた後に、流量制御弁１８を閉弁して標準バーナ１ａの燃焼を停止させる消火処理を実行する（ステップ２８、２９、３３）。
【００６０】
温度センサ１１の検出値が１°Ｃ上昇するのに要する時間が前記沸騰判別用時間ｔｂ以上でなく沸騰状態が判別されていない状態で、前記温度平衡判別処理にて温度平衡状態であることが判定されると、そのときの温度センサ１１の検出値Ｔｘを平衡温度Ｔｈとして設定する（ステップ３０、３１）。ちなみに、このように沸騰状態が判別されていないにもかかわらず前記温度平衡状態であることが判別されるのは、図４の仮想線Ｌ２で示すように、温度センサ１１の検出値が計測開始温度Ｔ１や計測終了温度Ｔ２にまで上昇していない状態で温度平衡状態になっているので、温度センサ１１が温度検出状態の異常を起こしているおそれがある。
【００６１】
点消火スイッチ３２がＯＮ状態からＯＦＦ状態に切り換えられて消火指令が指令されると消火処理を実行する（ステップ３２、３３）が、消火処理の有無にかかわらず平衡温度Ｔｈが設定されていれば、その平衡温度Ｔｈが設定温度範囲（１２５℃〜７５℃）を外れている異常温度検出状態であるか否かを判別する。つまり、平衡温度Ｔｈが１２５℃以上であるとき、及び、平衡温度Ｔｈが７５℃よりも低い温度であるときは、異常発生カウンタをカウントアップする（ステップ３４〜３７）。そして、その異常発生カウンタのカウント値Ｎｘが設定回数Ｎｓ（例えば、３回）以上であれば、温度センサ１１の温度検出作動が異常であると判別して異常警報処理を実行し（ステップ３９）、標準バーナ１ａの燃焼作動を禁止する燃焼禁止モードに切り換える（ステップ４０）。
【００６２】
前記異常警報処理は、スピーカ３７にて「温度センサが異常です」という音声を発生して使用者に温度センサ１１による温度検出状態が異常であることを報知する。又、音声による報知に加えて、あるいは、音声による報知に代えて、標準バーナ１ａに対応する天面火力表示部７１に備えられる複数のＬＥＤランプを点滅させる等の異常表示を行うようにしてもよい。又、前記燃焼禁止モードに切り換えたのちは、リセットスイッチＲＳによるリセット指令又は外部操作装置ＧＳによるリセット指令が指令されるまでは、点消火スイッチ３２による点火指令があっても点火処理を実行しない（ステップ１、２、１６、１８）。
【００６３】
そして、平衡温度Ｔｈが設定温度範囲（７５℃〜１２５℃）内に収まっていることが検出されると、そのときは温度センサ１１による温度検出作動が正常に行われているので、前記異常発生カウンタのカウント値Ｎｘをリセットし（ステップ４１）、且つ、前記未処理状態継続積算時間ＴＭ１及び後述報知後積算時間ＴＭ２をリセットする（ステップ４２）。
【００６４】
上記したような平衡温度Ｔｈが設定温度範囲を外れている異常温度検出状態であるか否かにより異常を判別する処理が前記温度検出状態判別処理に対応するのであり、運転制御部Ｈは、このような温度検出状態判別処理を実行していない未処理状態が継続する時間を積算してその積算した未処理状態継続積算時間ＴＭ１をカウントアップする（ステップ４３）。
【００６５】
そして、前記温度検出状態判別処理を実行することなく前記未処理状態継続積算時間ＴＭ１が許容時間ＴＳ１（例えば２００時間）を越えると、そのときは、湯沸しモードスイッチ５１による湯沸しモードの指令及び点消火スイッチ３２による加熱作動の開始指令を使用者に促す指令促進報知処理を実行する（ステップ１２）。具体的には、スピーカ３７により「湯沸しモードで沸騰検知を行ってください」という報知を行う。
【００６６】
このような指令促進報知処理を実行してから温度検出状態判別処理を実行するまでの間の経過時間を積算し、かつ、その積算した報知後積算時間ＴＭ２が禁止判別用設定時間ＴＳ２（例えば７８時間）を越えると標準バーナ１ａの燃焼作動を禁止する加熱禁止状態としての燃焼禁止モードに切り換える（ステップ１３、１４、１５）。この燃焼禁止モードに切り換えたのちは、リセットスイッチＲＳによるリセット指令又は外部操作装置ＧＳによるリセット指令が指令されるまでは、点消火スイッチ３２による点火指令があっても点火処理を実行しない（ステップ１６、１８、１、２）。
【００６７】
前記燃焼禁止モードに切り換えられたのちリセットスイッチＲＳによるリセット指令が指令されると、燃焼禁止一時解除モードに切り換える（ステップ１６、１７）。この燃焼禁止一時解除モードに切り換えたのちは、点消火スイッチ３２による点火指令があれば点火処理を実行するが、燃焼禁止一時解除モードに切り換えてから禁止解除用設定時間（例えば２０分間）が経過したのちは、消火処理を実行したのちに燃焼禁止モードに戻ることになる（ステップ１０、１１）。
【００６８】
前記燃焼禁止モードに切り換えたのち、前記外部操作装置ＧＳを接続線を介して回路基板上のコネクタに接続して、この外部操作装置ＧＳにて予め設定されているパスワードを入力することでメンテナンス用のリセット指令が指令されると、前記未処理状態継続積算時間ＴＭ１及び前記報知後積算時間ＴＭ２が夫々リセットされる（ステップ１８、１９）。又、上述したように、前記温度検出状態判別処理において、平衡温度Ｔｈが設定温度範囲（７５℃〜１２５℃）内に収まっていることが検出されると、前記未処理状態継続積算時間ＴＭ１及び前記報知後積算時間ＴＭ２が夫々リセットされることになる（ステップ４２）。
【００６９】
従って、温度センサ１１の温度検出状態が正常であるときは前記未処理状態継続積算時間ＴＭ１及び前記報知後積算時間ＴＭ２が夫々リセットされて初期状態に復帰する。又、温度検出状態の異常が検出されたときに、修理交換等のメンテナンス作業が行われて外部操作装置ＧＳにてリセット指令が指令されると、前記未処理状態継続積算時間ＴＭ１及び前記報知後積算時間ＴＭ２が夫々リセットされて初期状態に復帰することになる。
【００７０】
〔別実施形態〕
以下、別実施形態を列記する。
【００７１】
（１）上記実施形態では、前記温度検出手段の検出結果に基づいて沸騰状態であることを判別したときに実行する湯沸し終了用の後処理として、直ちに加熱手段の加熱を停止するか又は設定時間の間保温用の燃焼量で加熱したのちに加熱手段の加熱を停止する構成を例示したが、このような構成に限らず、例えば、沸騰状態であることを報知手段にて報知する処理を行う構成としたり、あるいは、沸騰状態であることを通信回線を介して複数の加熱調理器を集中管理する管理センタに送信する等の種々の構成で実施することができる。
【００７３】
（２）上記実施形態では、前記指令促進報知処理を実行してから前記温度検出状態判別処理を実行するまでの間の経過時間を積算し、かつ、その積算した報知後積算時間が禁止判定用設定時間を越えると前記加熱禁止状態に切り換える構成としたが、このような処理を行わない構成としてもよい。
【００７４】
（３）上記実施形態では、前記温度検出手段の検出結果に基づいて沸騰状態であることを判別すると、そのときの温度検出手段の検出値を平衡温度として設定するようにしたが、前記温度検出状態判別処理として、沸騰状態であることの判別とは関係なく、前記温度平衡判別処理にて前記温度平衡状態であると判別したときの前記温度検出手段の検出値に基づいて前記温度検出手段の温度検出作動が異常であるか否かを判別する構成としてもよい。
【００７５】
（４）上記実施形態では、前記温度平衡状態であるときの前記温度検出手段の検出値が前記設定温度範囲を外れている異常温度検出状態であることを判別した回数が設定回数として３回を越えると、前記温度検出手段の温度検出作動が異常であると判別する構成としたが、設定回数としては３回に代えて４回以上の値でもよく、又、前記異常温度検出状態であることを判別した回数が１回以上であれば前記温度検出手段の温度検出作動が異常であると判別する構成としてもよい。
又、前記温度平衡状態であることの判別処理としては、上記実施形態に例示した判別処理の仕方に限らず、例えば、温度検出手段の検出値の設定単位時間毎の変化量を逐次検出し、その変化量が設定値を下回ると平衡状態であると判別する等、種々の判別方法を用いることができる。
【００７６】
（５）上記実施形態では、メンテナンス用のリセット指令を指令する簡易操作型のリセット指令手段及び複雑操作型のリセット指令手段が夫々備えられる構成としたが、それらのうちのいずれか一方だけを備える構成としてもよく、各リセット指令手段を備えない構成としてもよい。
【００７７】
（６）上記実施形態では、前記温度検出手段の検出情報に基づく調理用制御モードとして湯沸しモード以外に揚げ物モードを備える構成を示したが、このような揚げ物モードに代えて、あるいは、それに加えて、他の調理モード、例えば煮込み調理や油を用いた炒め調理等の調理内容に応じて予め設定される加熱条件になるように加熱手段の加熱作動を制御する調理用制御モードに設定可能な構成とするものでもよい。
【００７８】
（７）上記実施形態では、報知手段としてスピーカを備えて音声で報知する構成としたが、報知手段としては、ブザーによる発信音の回数で異なる情報を報知するようにしたり、異常報知専用の表示ランプを点灯させて報知する構成とする等、種々の構成で実施することができる。
【００７９】
（８）上記実施形態では、加熱調理器としてガスを燃料としたバーナを用いたガスコンロで説明したが、加熱手段として、電気ヒータや電磁誘導式の加熱手段等を用いた加熱調理器であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００８０】
【図１】コンロの斜視図
【図２】制御構成を示すブロック図
【図３】バーナ付近の縦断面図
【図４】湯沸しモードのタイムチャート
【図５】制御動作のフローチャート
【図６】制御動作のフローチャート
【図７】制御動作のフローチャート
【符号の説明】
【００８１】
１１      温度検出手段
３２      加熱指令手段
５１      湯沸しモード指令手段
Ａ        加熱手段
Ｈ        制御手段
ＧＳ      複雑操作型のリセット指令手段
ＲＳ      簡易操作型のリセット指令手段
ＴＭ１    未処理状態継続積算時間
ＴＭ２    報知後積算時間
ＴＳ１    許容時間
ＴＳ２    禁止判定用設定時間
【図１】
0005215029.tif 000002
【図２】
0005215029.tif 000003
【図３】
0005215029.tif 000004
【図４】
0005215029.tif 000005
【図５】
0005215029.tif 000006
【図６】
0005215029.tif 000007
【図７】
0005215029.tif 000008