(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ジエン系ゴム成分１００重量部に対して、
平均一次粒子径が１μｍ以下であるフッ素化カーボンを０．１〜５０重量部含有する空気入りタイヤ用ゴム組成物。
【請求項２】
さらに、ゴム成分１００重量部に対して、グアニジン系加硫促進剤および／またはスルフェンアミド系加硫促進剤を０．１〜１０重量部配合する請求項１記載のゴム組成物。
【請求項３】
さらに、ゴム成分１００重量部に対して、シリカを５〜１５０重量部配合する請求項１または２記載のゴム組成物。
【請求項４】
請求項１、２または３記載のゴム組成物を用いた空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム組成物およびそれを用いた空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
ゴム組成物の製造工程における加硫戻り（リバージョン）および早期加硫（スコーチ）を抑制させるために、フッ化黒鉛のようなフッ素化カーボンを、ゴム組成物の混練り工程において配合することがおこなわれてきた（特許文献１参照）。そして、該フッ素化カーボンは、約２μｍの粒子径を有し、平均粒子径が約１〜２μｍである石油コークスなどのカーボン系原材料をフッ素化する方法、または粒子径が約２０μｍと、より大きい粒子径の石油コークスなどのカーボン系原材料をフッ素化した後、ジェットミルなどの粉砕器により粉砕する方法により得たものである。
【０００３】
しかし、そのようなフッ素化カーボンを含有するゴム組成物は、依然として熱により老化しやすく、熱老化を抑制するために、フッ素化カーボンを多量にゴム組成物に配合する必要があった。そのため、コストがかかり、得られたゴム組成物を実用化することは困難であった。
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−６０４５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、熱老化の抑制されたゴム組成物およびそれを用いた空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、ゴム成分１００重量部に対して、平均一次粒子径が１μｍ以下であるフッ素化カーボンを０．１〜５０重量部含有するゴム組成物に関する。
【０００７】
さらに、ゴム成分１００重量部に対して、遅効性加硫促進剤を０．１〜１０重量部配合することが好ましい。
【０００８】
さらに、ゴム成分１００重量部に対して、シリカを５〜１５０重量部配合することが好ましい。
【０００９】
また、本発明は、前記ゴム組成物を用いた空気入りタイヤに関する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、平均一次粒子径の小さいフッ素化カーボンを配合することにより、熱老化の抑制されたゴム組成物およびそれを用いた空気入りタイヤを提供することができる。
【００１１】
また、前記フッ素化カーボンとともにシリカを配合することにより、熱老化が抑制されるとともに、耐摩耗性および耐発熱性に優れたゴム組成物を提供することができる。
【００１２】
さらに、前記フッ素化カーボンとともに、遅効性加硫促進剤を配合することにより、熱老化が抑制されるとともに、早期加硫の抑制されたゴム組成物を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明のゴム組成物は、ゴム成分およびフッ素化カーボンを含有する。
【００１４】
ゴム成分としては、ジエン系ゴムおよび／または非ジエン系ゴムを用いる。
【００１５】
ジエン系ゴムとしては、任意のものが用いられ、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、各種ブタジエンゴム（ＢＲ）、各種スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリル−ブタジエンゴム（ＮＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、ハロゲン化ブチルゴム、クロロプレンゴム（ＣＲ）などがあげられる。
【００１６】
非ジエン系ゴムとしては、例えば、エチレン−プロピレン共重合ゴム（ＥＰＭ、ＥＭＤＭ）、炭素数が４〜７のイソモノオレフィンとパラアルキルスチレンとの共重合体をハロゲン化したゴムなどがあげられる。
【００１７】
フッ素化カーボンとは、カーボンをフッ素化したものをいう。
【００１８】
フッ素化する方法としては、とくに限定されるものではないが、カーボン材料をフッ素化する公知の方法を適用することができ、フッ素化剤を原料カーボンに接触させる方法を含む各種方法によってフッ素化することができる。
【００１９】
フッ素化剤としては、フッ素の他に、三フッ化窒素、四フッ化硫黄、一フッ化塩素、三フッ化塩素、三フッ化臭素、五フッ化臭素、七フッ化ヨウ素、五フッ化ヨウ素、五フッ化リン、フッ化銀、三フッ化コバルト、七フッ化ニッケル酸カリウムなどがあげられる。
【００２０】
フッ素化剤は、窒素、アルゴン、ヘリウム、空気、酸素、四フッ化炭素、フッ化水素からなる群から選ばれる少なくとも１種の気体により希釈して使用することができる。
【００２１】
フッ素化反応は、ニッケルなどの耐蝕性を有する容器中にて、常圧下、減圧下、加圧下にかかわらず実施可能であるが、操作性がよいという理由から、常圧下でフッ素化反応を行うことが一般的である。
【００２２】
フッ素化反応の反応温度は、とくに限定されるものではないが、−１００〜６００℃が好ましく、原料カーボンの種類にもよるが、０〜５００℃がより好ましい。
【００２３】
フッ素化カーボンの原料となるカーボンとしては、具体的に、カーボンブラック、天然黒鉛、人造黒鉛、石油コークス、木炭、活性炭、炭素繊維、活性炭素繊維、メソカーボンマイクロビーズ、ダイヤモンド粉末、フラーレン、カーボンナノチューブ、カーボンナノホーンなどがあげられる。また、合成樹脂などの含炭素化合物の粉末のように、加熱やフッ素化などによって結果的にフッ素化カーボンを生ずるものであってもよい。これらの原料のうち、平均一次粒子径が１μｍ以上のものは、ジェットミルなどを用いて、公知の方法により粉砕し、平均一次粒子径を１μｍ以下としてからフッ素化することができる。また、平均一次粒子径が１μｍ以上のものをそのまま粉砕し、フッ素化カーボンとしてからジェットミルなどを用いて、公知の方法により粉砕し、平均一次粒子径を１μｍ以下として使用することもできる。
【００２４】
フッ素化カーボンの原料となるカーボンのジブチルフタレート吸油量（ＤＢＰ吸油量）は３０ｃｍ3／１００ｇ以上であることが好ましく、５０ｃｍ3／１００ｇ以上であることがより好ましい。また、ＤＢＰ吸油量は７００ｃｍ3／１００ｇ以下であることが好ましく、５００ｃｍ3／１００ｇ以下であることがより好ましく、２００ｃｍ3／１００ｇ以下であることがさらに好ましい。ジブチルフタレート吸油量が７００ｃｍ3／１００ｇをこえると、加工性が著しく悪化する傾向がある。
【００２５】
フッ素化カーボンの原料となるカーボンのチッ素吸着比表面積（Ｎ2ＳＡ）は４００ｍ2／ｇ以下であることが好ましい。Ｎ2ＳＡが４００ｍ2／ｇをこえると、加工性が悪い傾向がある。
【００２６】
フッ素化カーボンのフッ素化率は１％以上が好ましく、１０％以上がより好ましく、３０％以上がさらに好ましく、５０％以上が特に好ましい。フッ素化カーボンのフッ素化率が１％未満では、熱老化抑制効果が少ない傾向がある。また、フッ素化カーボンのフッ素化率は１００％以下であることが好ましい。なお、フッ素化率とは、炭素原子に対するフッ素原子の比率をいい、炭素原子とフッ素原子のモル比が１対１をフッ素比率１００％という。また、フッ素化率は、フッ素化カーボンを助燃剤である過酸化ナトリウム（Ｎａ2Ｏ2）とポリエチレンフィルムとともに酸素を充填したフラスコ内で燃焼させ、発生したフッ化水素（ＨＦ）を水に吸収させ、フッ化物イオンメータ（オリオン社製のイオンアナライザー９０１）を用いて、ＨＦ量を測定する。測定したＨＦ量の値から、フッ化カーボンの残部をすべて炭素とみなすことにより、算出することができる。
【００２７】
マイクロトラック粒度分布測定装置（日機装（株）製の９３２０ＨＲＡ（Ｘ−１００））を用いて測定したフッ素化カーボンの平均一次粒子径（体積平均粒子径）は１μｍ以下、好ましくは８００ｎｍ以下、より好ましくは６００ｎｍ以下である。フッ素化カーボンの平均一次粒子径が１μｍをこえると、充分に分散をさせないと効果が少ないという問題が生じる。
【００２８】
フッ素化カーボンの含有量は、ゴム成分１００重量部に対して０．１重量部以上、好ましくは０．３重量部以上であることがより好ましい。フッ素化カーボンの含有量が０．１重量部未満では、ゴム組成物の製造時において加硫が充分ではなく、製造されたゴム組成物が熱により老化するという問題が生じる。また、フッ素化カーボンの含有量は、ゴム成分１００重量部に対して５０重量部以下、好ましくは３０重量部以下、より好ましくは１０重量部以下、さらに好ましくは５重量部以下である。フッ素化カーボンの含有量が５０重量部をこえると、加工性が悪くなる。
【００２９】
本発明のゴム組成物は、ゴム成分、フッ素化カーボンとともに、シリカを含有することが好ましい。シリカをフッ素化カーボンと併用することにより、耐発熱性を維持しながら、耐摩耗性およびウェットグリップ性能を向上させ、さらに、熱老化性を向上させることができる。
【００３０】
シリカの含有量は、ゴム成分１００重量部に対して５重量部以上であることが好ましく、１０重量部以上であることがより好ましい。シリカの含有量が５重量部未満では、充分な効果が得られない傾向がある。また、シリカの含有量は、ゴム成分１００重量部に対して１５０重量部以下であることが好ましく、１００重量部以下であることがより好ましく、７０重量部以下であることがさらに好ましい。シリカの含有量が１５０重量部をこえると、加工性が悪くなる傾向がある。
【００３１】
本発明のゴム組成物は、シランカップリング剤をシリカと併用することができる。
【００３２】
本発明で好適に使用できるシランカップリング剤としては、従来からシリカと併用される任意のシランカップリング剤があげられる。具体的には、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−メチルジエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−メチルジエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−メチルジエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−メチルジメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−メチルジメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−メチルジメトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−メチルジエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−メチルジエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（４−メチルジエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（３−メチルジメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−メチルジメトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（４−メチルジメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリエトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジメトキシシランなどがあげられる。なかでも、優れた添加効果が得られ、コストがかからないことから、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィドなどが好適に用いられる。これらシランカップリング剤は１種、または２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００３３】
シランカップリング剤の配合量は、シリカ１００重量部に対して１重量部以上であることが好ましく、２重量部以上であることがより好ましい。シランカップリング剤の配合量が１重量部未満では、シランカップリング剤を配合することで得られる効果が充分ではない傾向がある。また、シランカップリング剤の配合量は、シリカ１００重量部に対して２０重量部以下であることが好ましく、１５重量部以下であることがより好ましい。シランカップリング剤の配合量が２０重量部をこえると、コストがかかる割にカップリング効果が得られず、補強性および耐摩耗性が低下するため好ましくない。
【００３４】
本発明のゴム組成物は、ゴム成分、フッ素化カーボン、シリカおよびシランカップリング剤のほかに、カーボンブラックを配合することができる。
【００３５】
カーボンブラックとしては、一般的にタイヤ工業において使用しているものが好ましく、例えば、Ｎ２２０、Ｎ３３０、Ｎ１１０などがあげられる。
【００３６】
カーボンブラックの配合量は、ゴム成分１００重量部に対して２５０重量部以下であることが好ましい。カーボンブラックの配合量が２５０重量部をこえると、加工性が悪くなる傾向がある。シリカとともに配合する場合、カーボンブラックの配合量は、１重量部以上であることが好ましく、１５０重量部以下であることが好ましい。
【００３７】
本発明のゴム組成物は、前記シリカおよびカーボンブラックのほかに、一般式ｍＭ・ｘＳｉＯｙ・ｚＨ2Ｏ（Ｍは、アルミニウム、マグネシウム、チタン、カルシウムおよびジルコニウムからなる群から選ばれる金属、これら金属の酸化物および水酸化物およびそれらの水和物、およびこれらの金属の炭酸塩から選ばれる少なくとも１種であり、ｍ、ｘ、ｙおよびｚは定数）で表される無機充填剤を配合することができる。
【００３８】
本発明のゴム組成物は、さらに加硫促進剤を配合することが好ましい。加硫促進剤としては、遅効性加硫促進剤、超促進性加硫促進剤を用いることができるが、とくに遅効性加硫促進剤が好ましい。
【００３９】
遅効性加硫促進剤としては、ジフェニルグアニジン（diphenyl guanidine）、ジオルト−トリルグアニジン（di-ortho-tolyl guanidine）などのグアニジン系、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド（N,N'-dicyclohexyl-2-benzothiazyl sulfenamide）、Ｎ−Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド（N,N'-di-isopropyl-2-bonzothiazyl sulfenamide）、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−ジ（２−ベンゾチアゾール）スルフェンアミド（N-tert-butyl-di（2-benzothiazole）sulfenamide）などのスルフェンアミド系があげられる。
【００４０】
また、超促進・準超促進性加硫促進剤としては、テトラメチルチウラムジスルフィド、、テトラエチルチウラムジスルフィドなどのチウラム系や ジエチルジチオカルバメート亜鉛、ジメチルジチオカルバメート亜鉛、ジベンジジチオカルバメート亜鉛などのジチオカルバミン酸塩類系などがあげられる。
【００４１】
加硫促進剤として遅効性加硫促進剤を用いる場合、遅効性加硫促進剤の配合量は、ゴム成分１００重量部に対して０．１重量部以上であることが好ましい。遅効性加硫促進剤の配合量が０．１重量部未満では、充分な加硫促進効果が期待できない傾向がある。また、遅効性加硫促進剤の配合量は、ゴム成分１００重量部に対して１０重量部以下であることが好ましく、５重量部以下であることがより好ましい。遅効性加硫促進剤の配合量が１０重量部をこえると、コストに対し十分な促進効果が期待できない傾向がある。
【００４２】
本発明のゴム組成物は、加硫促進剤を配合する場合、早期加硫防止剤（スコーチ防止剤）とともに配合することが好ましい。
【００４３】
スコーチ防止剤としてはとくに限定はないが、ＣＴＰ（東レ（株）製）、サントガードＰＶＩ（Ｎ−シクロヘキシルチオフタルイミド）、Ｎ，Ｎ’，Ｎ”−トリフェニル・フォスフォリックトリアミド、（スミタードＸＬ）などがあげられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を混合して用いてもよい。なかでもスコーチを抑制し、ゴム物性の影響が少ない点で、ＰＶＩを用いることが好ましい。混練の段階において、加硫促進剤とともに早期加硫防止剤をあわせて投入することで、架橋反応を抑制して、スコーチを防止できる。
【００４４】
スコーチ防止剤の配合量は、ゴム成分１００重量部に対して１０重量部以下であることが好ましい。また、スコーチ防止剤の配合量が１０重量部をこえると、ゴム表面にブルームしてしまう傾向がある。
【００４５】
本発明のゴム組成物は、ほかに、タイヤ用または一般のゴム組成物用として配合される硫黄などの加硫剤、各種オイル、老化防止剤、軟化剤、可塑剤などの添加剤を配合することができ、配合量は一般的な量とすることができる。
【００４６】
本発明の空気入りタイヤは、本発明のゴム組成物を用いて、通常の方法により製造される。すなわち、必要に応じて前記添加剤を配合した本発明のゴム組成物を、未加硫の段階でタイヤの各部材の形状にあわせて押し出し加工し、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することにより空気入りタイヤを得る。
【実施例】
【００４７】
実施例にもとづいて本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
【００４８】
実施例において使用された各種薬品を以下に示す。
ＮＲ：テックビーハング社製のＲＳＳ＃３
ＢＲ：宇部興産（株）製のＵＢＥＰＯＬ−ＢＲ１５０Ｂ
ＳＢＲ：ＪＳＲ（株）製のＳＢＲ１５０２
フッ素化カーボンＡ：ダイキン工業（株）製のフッ素化カーボン（平均一次粒子径：約２０μｍ、フッ素化率：約１００％、チッ素吸着比表面積が約１５ｍ2／ｇのカーボンをフッ素化したもの）
フッ素化カーボンＢ：セントラル硝子（株）製のフッ素化カーボン（平均一次粒子径：約２μｍ、フッ素化率：約１００％のカーボンをフッ素化したもの）
フッ素化カーボンＣ：ダイキン工業（株）製のフッ素化カーボン（平均一次粒子径：約３５ｎｍ、フッ素化率：約１００％、チッ素吸着比表面積が約６８ｍ2／ｇのカーボンをフッ素化したもの）
フッ素化カーボンＤ：ダイキン工業（株）製のフッ素化カーボン（平均一次粒子径：約３５ｎｍ、フッ素化率：約５０％、比表面積が約６８ｍ2／ｇのカーボンをフッ素化したもの）
カーボンブラック：昭和キャボット（株）製のショウブラックＮ２２０
シリカ：デグサジャパン（株）製のウルトラシルＶＮ３
シランカップリング剤：デグサジャパン（株）製のＳｉ６９
オイル：（株）ジャパンエナジー製のＪＯＭＯプロセスＸ１４０
ワックス：大内新興化学工業（株）製のサンノックワックス
老化防止剤：大内新興化学工業（株）製のノクラック６Ｃ（Ｎ−１，３−ジメチルブチル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
ステアリン酸：日本油脂（株）製のステアリン酸
亜鉛華：三井金属鉱業（株）製の亜鉛華１号
イオウ：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄
加硫促進剤１：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＣＺ（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド（N-cyclohexyl-2-benzothiazyl-sulfenamide））（遅効性加硫促進剤）
加硫促進剤２：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＮＳ（Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド（N-tert-buthyl-2-benzothiazolyl-sulfenamide））（遅効性加硫促進剤）
加硫促進剤３：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＤＺ（Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド（N,N'-dicyclohexyl-2-benzothiazyl sulfenamide））（遅効性加硫促進剤）
加硫促進剤４：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＤ（ジフェニルグアニジン（diphenylguanidine））（遅効性加硫促進剤）
スコーチ防止剤：モンサント（Monsanto）社製のサントガードＰＶＩ（（Ｎ−シクロヘキシルチオ）フタルイミド（（N-cyclohexylthio）phthalimide））
【００４９】
（未加硫ゴムサンプルの作製）
イオウ、加硫促進剤を除く各種薬品を、表１〜３に示す配合内容にしたがって、１．７リットルの密閉型バンバリーミキサーにて３〜５分間混練りし、混練温度が１５０℃に達した時点で混練物を排出し、ベースゴムを作製した。そして、ベースゴムに、イオウおよび加硫促進剤を表１〜３に示す配合内容にしたがってオープンロールで混練りし、未加硫ゴムサンプルを作製した。
【００５０】
（ゴム試験片の作製）
前記未加硫ゴムサンプルを１７０℃にて１０分間加硫することによりゴム試験片を作製した。
【００５１】
作製した未加硫ゴムサンプルおよびゴム試験片を用いて、以下の測定試験をおこなった。
【００５２】
実施例１〜１７および比較例１〜５
（熱老化性試験）
ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準じ、実施例１〜１７および比較例１〜５のゴム試験片を用いて引張り試験を実施し、熱老化前の１００％伸び時のモジュラス（Ｍ１００Ａ）をそれぞれ測定した。また、温度８０℃の恒温槽に２００時間放置して、１日室温で放冷した実施例１〜１７および比較例１〜５のゴム試験片を用いて、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に準じ、引張り試験を実施し、熱老化後の１００％伸び時のモジュラス（Ｍ１００Ｂ）をそれぞれ測定した。そして、下記式により熱老化特性を指数表示した（熱老化指数）。数値が小さいほど、熱による老化が抑制され、熱老化特性に優れることを示す。
（熱老化指数）＝（Ｍ１００Ｂ）／（Ｍ１００Ａ）×１００
【００５３】
（トルク試験）
ＪＩＳ  Ｋ６３００に基づき、実施例１〜６および比較例１〜３の未加硫ゴム組成物を１８０℃の温度条件にて、２０分後のトルクを測定した。そして、下記式により、比較例１のトルクを１００として、実施例１〜６および比較例２〜３のトルクを指数表示した（トルク指数）。指数が大きいほど、加硫特性に優れ、好ましいことを示す。
（トルク指数）＝
（実施例１〜６および比較例２〜３のトルク）／（比較例１のトルク）×１００
【００５４】
（スコーチ試験）
ＪＩＳ  Ｋ６３００に基づき、１３０℃にて、実施例７〜１４および比較例４の未加硫ゴム組成物の粘度が１０ポイント上昇する時間（スコーチ時間（分））を測定した。そして、下記式により、比較例４のスコーチ時間を１００として、実施例７〜１４のスコーチ時間を指数表示した（スコーチ指数）。指数が小さいほど、早期加硫が生じ、好ましくないことを示す。
（スコーチ指数）＝
（実施例７〜１４のスコーチ時間）／（比較例４のスコーチ時間）×１００
【００５５】
（耐発熱性能試験）
（株）上島製作所製のスペクトロメーターを用いて、動的歪振幅±２％、周波数１０Ｈｚ、温度７０℃の条件で、実施例１５〜１７および比較例５のゴム試験片のｔａｎδを測定した。得られたｔａｎδ値について逆数をとり、比較例５のｔａｎδ値の逆数を１００として、実施例１５〜１７のｔａｎδ値の逆数をそれぞれ指数表示した（耐発熱性指数）。耐発熱性指数が大きいほど、耐発熱性に優れることを示す。
【００５６】
（耐摩耗性）
ランボーン摩耗試験機を用い、室温において負荷荷重２．５ｋｇでスリップ率２０％において、実施例１５〜１７および比較例５の摩耗量を測定した。得られた摩耗量について逆数をとり、比較例５の摩耗量の逆数を１００として、実施例１５〜１７の摩耗量の逆数を指数で表わした。指数が大きいほど、耐摩耗性に優れることを示す。
【００５７】
以上の測定結果を表１〜３に示す。
【００５８】
【表１】
0005215532.tif 000002
【００５９】
【表２】
0005215532.tif 000003
【００６０】
【表３】
0005215532.tif 000004