(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正レンズ群と、合焦時移動する負レンズ群と、合焦時移動する正レンズ群と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群と、正レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、
前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群の焦点距離をｆ４とし、
前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群の物体側に位置するレンズ群内の最も像側にあるレンズ面と、前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔をｄ34としたとき、次式
２．０＜（−ｆ４）／ｄ34＜２０．８
の条件を満足することを特徴とする撮影レンズ。
【請求項２】
前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群より像側に位置する正レンズ群の焦点距離をｆ５とし、
前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群の物体側に位置するレンズ群内の最も像側にあるレンズ面と、前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔をｄ34としたとき、次式
１．０＜ｆ５／ｄ34＜４１．４
の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の撮影レンズ。
【請求項３】
前記合焦時移動する正レンズ群の焦点距離をｆ３とし、
前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群の物体側に位置するレンズ群内の最も像側にあるレンズ面と、前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔をｄ34としたとき、次式
１．０＜ｆ３／ｄ34＜２０．０
の条件を満足することを特徴とする請求項１または２に記載の撮影レンズ。
【請求項４】
前記合焦時移動する負レンズ群の焦点距離をｆ２とし、
前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群の物体側に位置するレンズ群内の最も像側にあるレンズ面と、前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔をｄ34としたとき、次式
１．０＜（−ｆ２）／ｄ34＜１７．０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項５】
最も物体側に位置する前記正レンズ群の焦点距離をｆ１とし、
前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群の物体側に位置するレンズ群内の最も像側にあるレンズ面と、前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔をｄ34としたとき、次式
１．０＜ｆ１／ｄ34＜２３．０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項６】
前記合焦時移動する負レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと正レンズとからなる接合レンズとを有することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項７】
前記合焦時移動する負レンズ群は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する単レンズと、負レンズと正レンズとからなる接合レンズとを有し、
前記負の屈折力を有する単レンズの物体側の面の曲率半径をｒａとし、該負の屈折力を有する単レンズの像側の面の曲率半径をｒｂとしたとき、次式
−５．０＜（ｒｂ＋ｒａ）／（ｒｂ−ｒａ）≦−１．０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項８】
前記合焦時移動する負レンズ群に含まれる全ての負レンズのｄ線に対する平均屈折率をＮ2navとしたとき、次式
１．４８＜Ｎ2nav＜１．６５
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項９】
請求項１〜８に記載のいずれか１項に記載の撮影レンズを搭載することを特徴とする光学装置。
【請求項１０】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正レンズ群と、合焦時移動する負レンズ群と、合焦時移動する正レンズ群と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群と、正レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなる撮影レンズを用いて、像面上の像ブレを補正する像ブレ補正方法において、
前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群の焦点距離をｆ４とし、
前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群の物体側に位置するレンズ群内の最も像側にあるレンズ面と、前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔をｄ34としたとき、次式
２．０＜（−ｆ４）／ｄ34＜２０．８
の条件を満足することを特徴とする像ブレ補正方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタル一眼レフカメラ、フィルムカメラ、ビデオカメラなどに好適な撮影レンズ、これを搭載する光学装置および像ブレ補正方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、像ブレ補正機能を有する内焦式マクロレンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。特許文献１に記載のレンズは、物体側より順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群とを有し、第４レンズ群は物体側から順に負の前群と正の後群とからなり、光学系が振動した際に前群を光軸に対して略垂直な方向へシフトさせて像ブレ補正を行うように構成されている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−１０６１１２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来のレンズは、レンズ全系が比較的大きく、像ブレ補正のために移動させるレンズ群も比較的大きかった。また、収差補正上も更なる高性能化を望まれていた。
【０００５】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、小型で、収差変動の少ない、高性能な撮影レンズ、これを搭載する光学装置および像ブレ補正方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的を達成するため、本発明の撮影レンズは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正レンズ群（本実施形態では正レンズ群Ｇ１もしくは１群）と、合焦時移動する負レンズ群（本実施形態では負レンズ群Ｇ２もしくは２群）と、合焦時移動する正レンズ群（本実施形態では正レンズ群Ｇ３もしくは３群）と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群（本実施形態では負レンズ群Ｇ４もしくは４群）と、正レンズ群（本実施形態では正レンズ群Ｇ５もしくは５群）とにより実質的に５個のレンズ群からなり、前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群の焦点距離をｆ４とし、前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群の物体側に位置するレンズ群（本実施形態では正レンズ群Ｇ３）内の最も像側にあるレンズ面（後述の各実施例における面番号１８に該当）と、前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群内の最も物体側にあるレンズ面（後述の各実施例における面番号１９に該当）との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔をｄ34としたとき、次式２．０＜（−ｆ４）／ｄ34＜２０．８の条件を満足することを特徴とする。
【０００７】
また、本発明の光学装置（本実施形態ではデジタル一眼レフカメラＣＡＭ）は、上記撮影レンズを搭載することを特徴とする。
【０００８】
また、本発明の像ブレ補正方法は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正レンズ群と、合焦時移動する負レンズ群と、合焦時移動する正レンズ群と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群と、正レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなる撮影レンズを用いて、像面上の像ブレを補正する像ブレ補正方法において、前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群の焦点距離をｆ４とし、前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群の物体側に位置するレンズ群内の最も像側にあるレンズ面と、前記光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔をｄ34としたとき、次式２．０＜（−ｆ４）／ｄ34＜２０．８の条件を満足することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
以上説明したように、本発明によれば、防振性能の良い、小型で、収差変動（特に偏芯コマ収差）の少ない、高性能な撮影レンズ、これを搭載する光学装置および像ブレ補正方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、好ましい実施形態について、図面を参照しながら説明する。図１は本実施形態に係る撮影レンズ１を備えたデジタル一眼レフカメラＣＡＭ（光学装置）の略断面図である。図１に示すデジタル一眼レフカメラＣＡＭにおいて、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ１で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００１１】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ１で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図１に記載のカメラ１は、撮影レンズ１を着脱可能に保持するものでもよく、撮影レンズ１と一体に成形されるものでもよい。また、カメラ１は、いわゆる一眼レフカメラでもよく、クイックリターンミラー等を有さないコンパクトカメラでもよい。
【００１２】
本実施形態に係る撮影レンズ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正レンズ群Ｇ１と、合焦時移動する負レンズ群Ｇ２と、合焦時移動する正レンズ群Ｇ３と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４と、正レンズ群Ｇ５とを少なくとも有して構成されている。
【００１３】
正レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、両凹レンズと正メニスカスレンズとからなり負の屈折力を有する接合レンズとを有し、無限遠から最至近距離に対して合焦する時は像面に対して固定されている。
【００１４】
負レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、負レンズと、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正レンズとからなり負の屈折力を有する接合レンズとを有し、撮影距離が無限遠から最至近への合焦時は物体側から像側方向に移動する。
【００１５】
正レンズ群Ｇ３は、物体側より順に並んだ、正レンズと、負レンズと正レンズとからなり正の屈折力を有する接合レンズとを有し、撮影距離が無限遠から最至近への合焦時は像側から物体側方向に移動する。
【００１６】
負レンズ群Ｇ４は、負レンズと正レンズとからなり負の屈折力を有する接合レンズを有し、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動させることにより手振れにより生じた像ブレの補正（防振）を行う防振群である。この構成により、負レンズ群Ｇ４は、防振時のコマ収差および像面湾曲の変化を抑えることができる。なお、負レンズ群Ｇ４の前記接合レンズが、全体で物体側に凸面を向けたメニスカス形状または両凹形状である場合、防振時のコマ収差および像面湾曲の変化をより抑えることができるため、より好ましい。
【００１７】
正レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズと、両凸レンズとを有し、合焦時は像面に対して固定されている。この構成により、球面収差を良好に保ちつつ、上方コマ収差を良好に補正することができる。
【００１８】
なお、本実施形態では、開口絞りＳが負レンズ群Ｇ２と正レンズ群Ｇ３の間に配置されており、合焦時は像面に対して固定されている。この構成により、合焦時の像面湾曲の変動を抑え、かつ防振時の収差変動を最小にすることができる。
【００１９】
本撮影レンズ１のように、近距離撮影が可能なレンズに防振機能を持たせる場合、開口絞りＳより後方の負のレンズ群（本実施形態では負レンズ群Ｇ４）を防振群とすることが、防振時のコマ収差および像面湾曲の変動を少なく抑えるためにも有利である。また、この防振群後方に正のレンズ群（本実施形態では正レンズ群Ｇ５）を設けることにより、防振係数をより最適な値に設定できるばかりか、防振時のコマ収差の改善に効果があり、好ましい。
【００２０】
ここで、上記の防振係数について補足説明をする。防振のために、防振群を光軸に対して垂直な方向へシフト（移動）させる場合、像面における像ブレ補正量は、次式で求められる。
【００２１】
像ブレ補正量  ＝  防振補正光学系シフト量  ×  防振係数
【００２２】
なお、防振係数は、防振補正光学系（防振群）の倍率をβｖｒとし、防振補正光学系（防振群）よりも像側のレンズ群全体の倍率をβｒとしたとき、次式で定義される。
【００２３】
防振係数＝｜（１−βｖｒ）×βｒ｜
【００２４】
したがって、防振係数が１以上の場合に、防振群の少ないシフト量で十分な像面に対する像ブレ補正量を得ることができる。しかしながら、あまりに防振係数が大きい場合は、防振時の収差変動や組み立て時の敏感度が増して好ましくない。よって、現実的には最適な量がある。本実施形態においては、防振係数が１．０〜２．０の範囲になるよう、各レンズ群の屈折力を決めることが望ましい。この範囲を満足することにより、本実施形態においては光学系の大型化を招くことなく、防振時のコマ収差、像面湾曲の変化を抑えることが可能となる。
【００２５】
以下、本実施形態に係る撮影レンズ１について、各条件式に沿って説明する。
【００２６】
上記構成の撮影レンズ１において、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４の焦点距離をｆ４とし、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４の物体側の直前に位置するレンズ群（本実施形態では合焦時移動する正レンズ群Ｇ３）内の最も像側にあるレンズ面と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔をｄ34としたとき、次式（１）の条件を満足することが好ましい。
【００２７】
２．０＜（−ｆ４）／ｄ34＜２０．８  …（１）
【００２８】
上記条件式（１）は、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４、いわゆる防振群Ｇ４の焦点距離ｆ４を最適化した条件式であり、防振群Ｇ４の焦点距離の長短により、屈折力の大小を示している。また、防振群Ｇ４の焦点距離を長短させることは、結果的に、上記防振係数の式より倍率を変化させることに他ならない。したがって、条件式（１）は、結果的に防振係数を最適な値に設定する要素になっている。
【００２９】
また、条件式（１）を、防振群Ｇ４の物体側に位置するレンズ群（本実施形態では正レンズ群Ｇ３）内の最も像側にあるレンズ面と、防振群Ｇ４内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔ｄ34で規格化した理由は、例えば、防振群Ｇ４の物体側に開口絞りＳを配置する場合、開口絞りＳと防振群Ｇ４との距離を最適な値に保つためである。開口絞りＳと防振群Ｇ４との距離が、著しく近い場合は防振機構と絞り機構が機械的干渉をしてしまう。また、著しく離れた場合は近軸瞳光線が防振群Ｇ４の周辺を通るために像面湾曲の変動やコマ収差の増加を招いてしまうため、いずれの場合も好ましくない。したがって、前記空気間隔ｄ34を最適な値を設定することが必要であることが分かる。
【００３０】
上記条件式（１）の上限値を上回る場合、防振群Ｇ４の焦点距離ｆ４に着目すると、著しく負の屈折力は弱くなり、結果的に防振係数が小さくなってしまい、所定の像ブレ補正量を得るためには防振群Ｇ４のシフト量を大きくすることが必要となるため、防振機構の大型化を招き、好ましくない。また、防振時の収差変動、特にコマ収差の変動が増してしまい、好ましくない。次に、防振群Ｇ４の物体側にあるレンズ群（正レンズ群Ｇ３）内の最も像側にあるレンズ面と防振群Ｇ４内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔ｄ34に着目すると、上記条件式（１）の上限値を上回る場合、該空気間隔ｄ34が著しく小さくなることを意味するため、上記のように防振機構と絞り機構が機械的干渉をしてしまい、構成が困難となる。なお、条件式（１）の上限値を２０．５に設定すると、コマ収差の補正と小型化に効果があるため、より好ましい。また、条件式（１）の上限値を２０．０、さらに好ましくは１９．５に設定することによって、本発明の効果を最大限に発揮することができる。
【００３１】
一方、上記条件式（１）の下限値を下回る場合、まず防振群Ｇ４の焦点距離ｆ４に着目すると、著しく負の屈折力は強くなるため、防振時のコマ収差が増して性能が著しく劣化し、好ましくない。次に、防振群Ｇ４の物体側にあるレンズ群（正レンズ群Ｇ３）内の最も像側にあるレンズ面と防振群Ｇ４内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔ｄ34に着目すると、条件式（１）の下限値を下回る場合、該空気間隔ｄ34が著しく大きくなることを意味するため、上記のように近軸瞳光線が防振群Ｇ４の周辺を通るため、像面湾曲の変動やコマ収差の増加を招き、好ましくない。なお、条件式（１）の下限値を３．０に設定すると、防振時の光学性能、特にコマ収差の補正が有利になるため、より好ましい。また、条件式（１）の下限値を４．０、さらに好ましくは５．０に設定することによって、本発明の効果を最大限に発揮することができる。
【００３２】
上記構成の撮影レンズ１において、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４（防振群）より像側に位置する正レンズ群Ｇ５（負レンズ群Ｇ４より像側に複数の正レンズ群がある場合、最も物体側の正レンズ群）の焦点距離をｆ５とし、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４の物体側に位置するレンズ群（本実施形態では正レンズ群Ｇ３）内の最も像側にあるレンズ面と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔をｄ34としたとき、次式（２）の条件を満足することが好ましい。
【００３３】
１．０＜ｆ５／ｄ34＜４１．４  …（２）
【００３４】
上記条件式（２）は、防振群Ｇ４より像側に位置する正レンズ群Ｇ５の焦点距離ｆ５を最適化した条件式である。なお、正レンズ群Ｇ５は、収差補正上は上方コマ収差、像面湾曲および倍率色収差の補正に関与し、防振時は防振係数の大小、ひいては防振時のコマ収差の変動に関与している。
【００３５】
上記条件式（２）の上限値を上回る場合、正レンズ群Ｇ５の焦点距離ｆ５が大きくなることを意味するため、負の屈折力を有する防振群Ｇ４との屈折力のバランスが崩れてしまい、結果的に上方コマ収差、像面湾曲が悪化し、好ましくない。なお、条件式（２）の上限値を４１．０に設定すると、上方コマ収差の補正が有利になるため、より好ましい。また、条件式（２）の上限値を４０．５、さらに好ましくは４０．０に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００３６】
一方、上記条件式（２）の下限値を下回る場合、正レンズ群Ｇ５の焦点距離ｆ５が小さくなることを意味し、すなわち正レンズ群Ｇ５の屈折力が著しく強くなることを意味する。その場合、上方コマ収差、像面湾曲の補正が悪化し、防振時のコマ収差の補正も悪化し好ましくない。なお、条件式（２）の下限値を５．０に設定すると、防振時のコマ収差の補正に効果があり、より好ましい。また、条件式（２）の下限値を７．０、さらに好ましくは１０．０に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００３７】
上記構成の撮影レンズ１において、合焦時移動する正レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３とし、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４（防振群）の物体側に位置するレンズ群（本実施形態では正レンズ群Ｇ３）内の最も像側にあるレンズ面と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔をｄ34としたとき、次式（３）の条件を満足することが好ましい。
【００３８】
１．０＜ｆ３／ｄ34＜２０．０  …（３）
【００３９】
上記条件式（３）は、合焦時に移動する正レンズ群Ｇ３の焦点距離ｆ３を最適化した条件式である。なお、正レンズ群Ｇ３は、本実施形態のように撮影距離無限遠から撮影倍率等倍に至るまで合焦できる能力を備えた光学系の場合、近距離収差変動、特に像面湾曲の変動および球面収差の変動を抑えるために有効な役割を担っており、その効果は所定の屈折力を持った正レンズ群Ｇ３が無限遠物点から近距離物点に合焦する際に物体方向に移動することによって達成される。
【００４０】
上記条件式（３）の上限値を上回る場合、正レンズＧ３の焦点距離が大きくなって最適値よりも著しく弱い屈折力となり、前後のレンズ群とのバランスを欠くことになり、結果的に球面収差が過剰補正になり、像面湾曲も悪化し好ましくない。なお、条件式（３）の上限値を１７．８に設定すると、球面収差補正が有利になり、より好ましい。また、条件式（３）の上限値を１７．０、さらに好ましくは１６．５に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００４１】
一方、上記条件式（３）の下限値を下回る場合、正レンズＧ３の焦点距離ｆ３が小さくなり、最適値よりも著しく強い屈折力になる。その場合、前後のレンズ群に対するバランスを欠くことになり、結果的に球面収差が補正不足に変位し、レンズ全系の収差補正が悪化する。なお、条件式（３）の下限値を２．０に設定すると、球面収差の補正が良好になり、より好ましい。また、条件式（３）の下限値を４．０、さらに好ましくは７．０に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００４２】
上記構成の撮影レンズ１において、合焦時移動する負レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４（防振群）の物体側に位置するレンズ群（本実施形態では正レンズ群Ｇ３）内の最も像側にあるレンズ面と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔をｄ34としたとき、次式（４）の条件を満足することが好ましい。
【００４３】
１．０＜（−ｆ２）／ｄ34＜１７．０  …（４）
【００４４】
上記条件式（４）は、合焦時に移動する負レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２を最適化した条件式である。なお、負レンズ群Ｇ２は、本実施形態のように、撮影距離無限遠から撮影倍率等倍に至るまで合焦できる能力を備えた光学系の場合、近距離収差変動、特に像面湾曲の変動、球面収差の変動を抑えるために有効な役割を担っており、その効果は所定の屈折力を持った負レンズ群Ｇ２が無限遠物点から近距離物点に合焦する際に、像方向に移動することによって達成される。
【００４５】
上記条件式（４）の上限値を上回る場合、該負レンズ群Ｇ２の負の屈折力は弱くなる。すると、球面収差が近距離で補正不足に変位し、結果的に近距離変動が増加し好ましくない。また、バックフォーカスが短くなるので好ましくない。なお、条件式（４）の上限値を１６．０に設定すると、球面収差の補正が良好にでき、より好ましい。また、条件式４の上限値を１５．５、さらに好ましくは１５．０に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００４６】
一方、上記条件式（４）の下限値を下回る場合、負レンズ群Ｇ２の負の屈折力は強くなり、球面収差が近距離で補正過剰に変位するとともに像面湾曲も変動し、結果的に近距離変動が増加し、好ましくない。また、バックフォーカスが著しく長くなり、全系の大型化を招き、好ましくない。なお、条件式（４）の下限値を２．０に設定すると、球面収差の収差補正と像面湾曲の補正が有利になり、より好ましい。また、条件式（４）の下限値を４．０、さらに好ましくは５．０に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００４７】
上記構成の撮影レンズ１において、最も物体側に位置する正レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４（防振群）の物体側に位置するレンズ群（本実施形態では正レンズ群Ｇ３）内の最も像側にあるレンズ面と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４内の最も物体側にあるレンズ面との無限遠合焦時の光軸上の空気間隔をｄ34としたとき、次式（５）の条件を満足することが好ましい。
【００４８】
１．０＜ｆ１／ｄ34＜２３．０  …（５）
【００４９】
上記条件式（５）は、最も物体側の正レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１を最適化した条件式である。なお、正レンズ群Ｇ１は、合焦時に固定され、全域にわたり球面収差、下方コマ収差を良好に補正する役目を担っている。
【００５０】
上記条件式（５）の上限値を上回る場合、正レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１が大きくなり、屈折力が弱まることを意味するため、球面収差が補正過剰に変位してしまい、好ましくない。また、バックフォーカスが大きくなり、所定のＦナンバーを得るためにレンズ外径の増大を招き、結果的に大型化するので好ましくない。なお、条件式（５）の上限値を２１．５に設定すると、球面収差が良好に補正でき、より好ましい。また、条件式（５）の上限値を２１．０、さらに好ましくは２０．５に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００５１】
一方、上記条件式（５）の下限値を下回る場合、正レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１が小さくなり、屈折力著しく強くなることを意味するため、球面収差が補正不足に変位してしまい、さらに像面湾曲も変動するため、好ましくない。また、バックフォーカスが短くなり、好ましくない。なお、条件式（５）の下限値を２．０に設定すると、球面収差および像面湾曲の補正が有利となり、より好ましい。また、条件式（５）の下限値を４．０、さらに好ましくは７．０に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００５２】
上記構成の撮影レンズ１において、合焦時移動する負レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する単レンズと、負レンズと正レンズとからなる接合レンズとを有し、負の屈折力を有する単レンズの物体側の面の曲率半径をｒａとし、該負の屈折力を有する単レンズの像側の面の曲率半径をｒｂとしたとき、次式（６）の条件を満足することが好ましい。
【００５３】
−５．０＜（ｒｂ＋ｒａ）／（ｒｂ−ｒａ）≦−１．０  …（６）
【００５４】
上記条件式（６）は、合焦時移動する負レンズ群Ｇ２中の負の屈折力を有する単レンズの形状因子（ｑファクター）に関する条件式である。なお、負レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する単レンズと、負レンズと正レンズとからなる接合レンズとを有することが、合焦時の収差変動、特に球面収差、下方コマ収差および像面湾曲の変動を抑えるために有効である。また、負レンズ群Ｇ２内の最も物体側に位置する負の屈折力を有する単レンズの形状は、画角に対して収差を発生し難い形状が好ましい。
【００５５】
上記条件式（６）の上限値を上回る場合、負の屈折力を有する単レンズが、物体側に対し平凹レンズ形状を越えて両凹形状になることを意味し、画角に対して物体側の面が大きな偏角を持つ形状になるため、下方コマ収差および像面湾曲の近距離変動が増し、好ましくない。なお、条件式（６）の上限値を−１．０５に設定すると、下方コマ収差が良好に補正でき、より好ましい。また、条件式（６）の上限値を−１．１、さらに好ましくは−１．２に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００５６】
一方、上記条件式（６）の下限値を下回る場合、形状が物体側に凸面を向けた強いメニスカス形状になることを意味し、画角に対しても、Ｆナンバーを決める光線に対しても、逆にレンズ面に入射する光線が大きな偏角を持つようになるため、下方コマ収差、球面収差が悪化し、好ましくない。なお、条件式（６）の下限値を−４．５に設定すると、球面収差の補正が有利となり、より好ましい。また、条件式（６）の下限値を−４．０、さらに好ましくは−３．０に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００５７】
上記構成の撮影レンズ１において、合焦時移動する負レンズ群に含まれる全ての負レンズのｄ線に対する平均屈折率をＮ2navとしたとき、次式（７）の条件を満足することが好ましい。
【００５８】
１．４８＜Ｎ2nav＜１．６５  …（７）
【００５９】
上記条件式（７）は、合焦時移動する負レンズ群Ｇ２に含まれる全ての負レンズのｄ線に対する屈折率の平均値を設定する条件式である。この条件式（７）の上限値を上回る場合、負レンズ群Ｇ２に含まれる全ての負レンズの屈折率の平均値が著しく高くなり、ペッツバール和が大きくなるため、像面湾曲を最適な値に保てなくなってしまい、好ましくない。なお、条件式（７）の上限値を１．６０に設定すると、ペッツバール和が適切な値に設定できるため、より好ましい。また、条件式（７）の上限値を１．５８、さらに好ましくは１．５７に設定することにより、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００６０】
一方、上記条件式（７）の下限値を下回る場合、負レンズ群Ｇ２に含まれる全ての負レンズの屈折率の平均値が著しく低くなり、ペッツバール和が小さくなり、像面湾曲を最適な値に設定できなくなってしまうとともに、各面の曲率が強まるため、球面収差の補正を悪化させるので好ましくない。なお、条件式（７）の下限値を１．４９に設定すると、球面収差の補正が有利となり、より好ましい。また、条件式（７）の下限値を１．５０に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【実施例】
【００６１】
以下、各実施例について図面に基づき説明する。
【００６２】
（第１実施例）
第１実施例について、図２〜図５及び表１を用いて説明する。図２は、第１実施例に係る撮影レンズ１の構成を示している。第１実施例に係る撮影レンズ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正レンズ群Ｇ１と、合焦時移動する負レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、合焦時移動する正レンズ群Ｇ３と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４と、正レンズ群Ｇ５とを有して構成される。なお、像面Ｉは、不図示の撮像素子上に形成され、該撮像素子はＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成されている。
【００６３】
正レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凹形状を持った負レンズＬ１３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とからなる接合負レンズとを有し、全体で正の屈折力を有しており、無限遠物点から近距離物点に合焦する時（以下、合焦時）は像面に対して固定されている。
【００６４】
負レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状を持った負レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる接合負レンズとを有し、全体で負の屈折力を有しており、合焦時は物体側から像側に移動する。
【００６５】
開口絞りＳは、Ｆナンバーを決定し、合焦時は像面に対して固定されている。
【００６６】
正レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸形状の正レンズＬ３３とからなる接合正レンズとを有し、全体で正の屈折力を有しており、合焦時は像側から物体側に移動する。
【００６７】
負レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とからなる接合負レンズを有し、全体で負の屈折力を有しており、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動させることにより像ブレ補正を行う、いわゆる防振群である。
【００６８】
正レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２とを有し、全体で正の屈折力を有しおり、合焦時は像面に対して固定されている。
【００６９】
表１は、第１実施例における各諸元を示す。表１において、ｆはレンズ全系の焦点距離、２ωは画角（包括角）、ＦｎｏはＦナンバー、ＶＲは防振係数、Ｂｆはバックフォーカス、βは撮影倍率、ｆ１は正レンズ群Ｇ１の焦点距離、ｆ２は負レンズ群Ｇ２の焦点距離、ｆ３は正レンズ群Ｇ３の焦点距離、ｆ４は負レンズ群Ｇ４の焦点距離、ｆ５は正レンズ群Ｇ５の焦点距離をそれぞれ示す。
【００７０】
また、表中において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序、ｒは各レンズ面の曲率半径、ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄはｄ線（波長587.6ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線を基準とするアッベ数をそれぞれ示す。なお、表１における面番号１〜２５は、図２に示す面１〜２５に対応している。また、表１において、正レンズ群Ｇ１と負レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をｄ７とし、負レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をｄ１２とし、開口絞りＳと正レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔をｄ１３とし、正レンズ群Ｇ３とと負レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をｄ１８（無限遠合焦時の値が条件式（１）のｄ34に相当）とし、負レンズ群Ｇ４と正レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔をｄ２１としている。さらに、表中において、上記の条件式（１）〜（７）に対応する値も示している。
【００７１】
なお、表中において、焦点距離Ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は、一般に「ｍｍ」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。以上、表についての説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００７２】
（表１）
［全体諸元］
ｆ＝  85ｍｍ、２ω＝19.1゜、Ｆｎｏ＝3.6、ＶＲ＝1.159
［レンズ諸元］
面番号        ｒ            ｄ          ｎｄ        νｄ
１        74.4986      4.8000      1.772499      49.60
２      -117.9415      0.1000      1.000000
３        44.3101      3.0000      1.696797      55.53
４        118.4110      1.3000      1.000000
５      -190.2091      1.3000      1.717362      29.52
６        26.8256      4.5000      1.699998      48.08
７        558.6033        d7        1.000000
８        179.5945      1.3000      1.516800      64.12
９        21.5350      3.2000      1.000000
１０        -39.8733      1.3000      1.516800      64.12
１１        37.9197      1.8000      1.846660      23.78
１２        122.1720        d12      1.000000
１３        開口絞りＳ      d13      1.000000
１４        55.4457      3.0000      1.516800      64.12
１５        -57.4772      0.1000      1.000000
１６        42.8755      1.3000      1.755199      27.51
１７        21.4944      4.4000      1.497820      82.56
１８      -142.0701        d18        1.000000
１９      -133.7831      1.3000      1.834000      37.16
２０        20.9234      2.8000      1.846660      23.78
２１        44.2606        d21        1.000000
２２        -23.2425      1.5000      1.518229      58.90
２３        -31.2679      0.1000      1.000000
２４        88.0814      3.5000      1.785896      44.20
２５        -83.7255        Bf        1.000000
［合焦時における可変間隔］
無限遠                近距離
ｆ，β      85.00000      -0.50000      -1.00000
Ｄ０      0.0000        206.1164      133.0597
ｄ７      2.49595       10.52739      17.78094
ｄ12      17.38925       9.35781      2.10426
ｄ13      16.18097       9.51488      3.18873
ｄ18      4.99729       11.66338      17.98953
ｄ21      7.49950        7.49950      7.49950
Ｂｆ      41.97225      41.97225      41.97225
［撮影レンズ群データ］
群番号        群初面      群焦点距離
Ｇ１          １          46.000（＝ｆ１）
Ｇ２          ８          -30.213（＝ｆ２）
Ｇ３          １４        36.927（＝ｆ３）
Ｇ４          １９        -39.995（＝ｆ４）
Ｇ５          ２２        75.215（＝ｆ５）
［条件式］
ｄ34＝4.997
条件式（１）（−ｆ４）／ｄ34＝8.005
条件式（２）      ｆ５／ｄ34＝15.052
条件式（３）      ｆ３／ｄ34＝7.390
条件式（４）（−ｆ２）／ｄ34＝6.046
条件式（５）      ｆ１／ｄ34＝9.206
条件式（６）  （ｒｂ＋ｒａ）／（ｒｂ−ｒａ）＝-1.272
条件式（７）  Ｎ2nav＝1.5168
【００７３】
表１に示す諸元の表から、本実施例に係る撮影レンズ１では、上記条件式（１）〜（７）を全て満たすことが分かる。
【００７４】
図３（ａ）は第１実施例の無限遠合焦時における諸収差図であり、図３（ｂ）は第１実施例の無限遠合焦時に像ブレ補正（防振群Ｇ４のシフト量＝-0.423）を行った時のコマ収差図である。図４（ａ）は第１実施例の近距離合焦時（撮影倍率-0.5倍）の諸収差図であり、図４（ｂ）は第１実施例の近距離合焦時に像ブレ補正（防振群Ｇ４のシフト量＝-0.598）を行った時のコマ収差図である。図５（ａ）は第１実施例の近距離合焦時（撮影倍率1.0倍）の諸収差図であり、図５（ｂ）は第１実施例の近距離合焦時（撮影倍率1.0倍）で像ブレ補正（防振群Ｇ４のシフト量＝-0.748）を行った時のコマ収差図である。
【００７５】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高、ｄはｄ線（波長587.6nm）の収差曲線、ｇはｇ線（波長435.6nm）の収差曲線をそれぞれ示す。なお、非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリジオナル像面を示す。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００７６】
各収差図から明らかなように、第１実施例に係る撮影レンズ１では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。よって、第１実施例の撮影レンズ１を搭載することにより、デジタル一眼レフカメラＣＡＭ（光学装置。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。
【００７７】
（第２実施例）
第２実施例について、図６〜図９及び表２を用いて説明する。図６は、第２実施例に係る撮影レンズ１の構成を示している。第２実施例に係る撮影レンズ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正レンズ群Ｇ１と、合焦時移動する負レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、合焦時移動する正レンズ群Ｇ３と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４と、正レンズ群Ｇ５とを有して構成される。なお、像面Ｉは、不図示の撮像素子上に形成され、該撮像素子はＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成されている。
【００７８】
正レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凹形状を持った負レンズＬ１３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とからなる接合負レンズとを有し、全体で正の屈折力を有しており、無限遠物点から近距離物点に合焦する時（以下、合焦時）は像面に対して固定されている。
【００７９】
負レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状を持った負レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる接合負レンズとを有し、全体で負の屈折力を有しており、合焦時は物体側から像側に移動する。
【００８０】
開口絞りＳは、Ｆナンバーを決定し、合焦時は像面に対して固定されている。
【００８１】
正レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸形状の正レンズＬ３３とからなる接合正レンズとを有し、全体で正の屈折力を有しており、合焦時は像側から物体側に移動する。
【００８２】
負レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とからなる接合負レンズを有し、全体で負の屈折力を有しており、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動させることにより像ブレ補正を行う、いわゆる防振群である。
【００８３】
正レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２とを有し、全体で正の屈折力を有しおり、合焦時は像面に対して固定されている。
【００８４】
表２は、第２実施例における各諸元を示す。なお、表２における面番号１〜２５は、図６に示す面１〜２５に対応している。また、表２において、正レンズ群Ｇ１と負レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をｄ７とし、負レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をｄ１２とし、開口絞りＳと正レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔をｄ１３とし、正レンズ群Ｇ３とと負レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をｄ１８（無限遠合焦時の値が条件式（１）のｄ34に相当）とし、負レンズ群Ｇ４と正レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔をｄ２１としている。さらに、表中において、上記の条件式（１）〜（７）に対応する値も示している。
【００８５】
（表２）
［全体諸元］
ｆ＝  85ｍｍ、２ω＝19.1゜、Ｆｎｏ＝3.6、ＶＲ＝1.148
［レンズ諸元］
面番号        ｒ            ｄ          ｎｄ        νｄ
１        79.1564      4.6000      1.772499      49.60
２      -107.5311      0.1000      1.000000
３        44.4069      2.8000      1.696797      55.53
４        101.7357      1.8000      1.000000
５      -163.8943      1.3000      1.717362      29.52
６        29.6733      4.6000      1.699998      48.08
７      4531.9544        d7        1.000000
８        68.2073      1.3000      1.516800      64.12
９        20.8575      3.5000      1.000000
１０        -33.4396      1.3000      1.516800      64.12
１１        39.2010      1.8000      1.846660      23.78
１２        109.6710        d12      1.000000
１３        開口絞りＳ      d13      1.000000
１４        54.3134      2.5000      1.603000      65.47
１５      -223.5388      0.1000      1.000000
１６        44.5666      1.0000      1.755199      27.51
１７        21.2675      4.5000      1.497820      82.56
１８        -54.3706        d18      1.000000
１９        124.1263    1.3000      1.834000      37.16
２０        16.9347      2.5000      1.846660      23.78
２１        28.3020        d21      1.000000
２２        -20.5409      1.5000      1.518229      58.90
２３        -38.6290      0.1000      1.000000
２４        73.3691      3.5000      1.785896      44.20
２５        -69.0662        Bf      1.000000
［合焦時における可変間隔］
無限遠                近距離
ｆ，β      85.00000      -0.50000      -1.00000
Ｄ０      0.0000        211.2253      135.7765
ｄ７      1.51894       10.75400      18.04311
ｄ12      17.78437       8.54931      1.26020
ｄ13      15.72457      10.36824      3.82717
ｄ18      2.33805        7.69438      14.23545
ｄ21      7.49902        7.49902      7.49902
Ｂｆ      48.78537      48.78537      48.78537
［撮影レンズ群データ］
群番号        群初面      群焦点距離
Ｇ１          １          47.000（＝ｆ１）
Ｇ２          ８          -30.537（＝ｆ２）
Ｇ３          １４        37.000（＝ｆ３）
Ｇ４          １９        -45.439（＝ｆ４）
Ｇ５          ２２        89.301（＝ｆ５）
［条件式］
ｄ34＝2.338
条件式（１）（−ｆ４）／ｄ34＝19.435
条件式（２）      ｆ５／ｄ34＝38.195
条件式（３）      ｆ３／ｄ34＝15.825
条件式（４）（−ｆ２）／ｄ34＝13.061
条件式（５）      ｆ１／ｄ34＝20.103
条件式（６）  （ｒｂ＋ｒａ）／（ｒｂ−ｒａ）＝-1.881
条件式（７）  Ｎ2nav＝1.5168
【００８６】
表２に示す諸元の表から、本実施例に係る撮影レンズ１では、上記条件式（１）〜（７）を全て満たすことが分かる。
【００８７】
図７（ａ）は第２実施例の無限遠合焦時における諸収差図であり、図７（ｂ）は第２実施例の無限遠合焦時に像ブレ補正（防振群Ｇ４のシフト量＝-0.443）を行った時のコマ収差図である。図８（ａ）は第２実施例の近距離合焦時（撮影倍率-0.5倍）の諸収差図であり、図８（ｂ）は第２実施例の近距離合焦時に像ブレ補正（防振群Ｇ４のシフト量＝-0.629）を行った時のコマ収差図である。図９（ａ）は第２実施例の近距離合焦時（撮影倍率1.0倍）の諸収差図であり、図９（ｂ）は第２実施例の近距離合焦時（撮影倍率1.0倍）で像ブレ補正（防振群Ｇ４のシフト量＝-0.790）を行った時のコマ収差図である。
【００８８】
各収差図から明らかなように、第２実施例に係る撮影レンズ１では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。よって、第２実施例の撮影レンズ１を搭載することにより、デジタル一眼レフカメラＣＡＭ（光学装置。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。
【００８９】
（第３実施例）
第３実施例について、図１０〜図１３及び表３を用いて説明する。図１０は、第３実施例に係る撮影レンズ１の構成を示している。第３実施例に係る撮影レンズ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正レンズ群Ｇ１と、合焦時移動する負レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、合焦時移動する正レンズ群Ｇ３と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４と、正レンズ群Ｇ５とを有して構成される。なお、像面Ｉは、不図示の撮像素子上に形成され、該撮像素子はＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成されている。
【００９０】
正レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凹形状を持った負レンズＬ１３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とからなる接合負レンズとを有し、全体で正の屈折力を有しており、無限遠物点から近距離物点に合焦する時（以下、合焦時）は像面に対して固定されている。
【００９１】
負レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状を持った負レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる接合負レンズとを有し、全体で負の屈折力を有しており、合焦時は物体側から像側に移動する。
【００９２】
開口絞りＳは、Ｆナンバーを決定し、合焦時は像面に対して固定されている。
【００９３】
正レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸形状の正レンズＬ３３とからなる接合正レンズとを有し、全体で正の屈折力を有しており、合焦時は像側から物体側に移動する。
【００９４】
負レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とからなる接合負レンズを有し、全体で負の屈折力を有しており、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動させることにより像ブレ補正を行う、いわゆる防振群である。
【００９５】
正レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２とを有し、全体で正の屈折力を有しおり、合焦時は像面に対して固定されている。
【００９６】
表３は、第３実施例における各諸元を示す。なお、表３における面番号１〜２５は、図１０に示す面１〜２５に対応している。また、表３において、正レンズ群Ｇ１と負レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をｄ７とし、負レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をｄ１２とし、開口絞りＳと正レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔をｄ１３とし、正レンズ群Ｇ３とと負レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をｄ１８（無限遠合焦時の値が条件式（１）のｄ34に相当）とし、負レンズ群Ｇ４と正レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔をｄ２１としている。さらに、表中において、上記の条件式（１）〜（７）に対応する値も示している。
【００９７】
（表３）
［全体諸元］
ｆ＝  85ｍｍ、２ω＝19.1゜、Ｆｎｏ＝3.6、ＶＲ＝1.230
［レンズ諸元］
面番号        ｒ            ｄ          ｎｄ        νｄ
１        177.9071      4.0000      1.772499      49.60
２        -88.1986      0.1000      1.000000
３        34.3871      3.5000      1.696797      55.53
４        195.2454      0.8000      1.000000
５      -907.9437      1.3000      1.717362      29.52
６        25.2336      3.5000      1.699998      48.08
７        85.0628        d7        1.000000
８        48.0719      1.3000      1.516800      64.12
９        19.6778      4.0000      1.000000
１０        -37.5286      1.3000      1.603001      65.44
１１        37.5748      1.7000      1.846660      23.78
１２        117.7570        d12      1.000000
１３        開口絞りＳ      d13      1.000000
１４      -111.5117      2.0000      1.516800      64.12
１５        -45.4736      0.1000      1.000000
１６        26.2609      1.3000      1.755199      27.51
１７        16.6581      5.0000      1.497820      82.56
１８        -52.8564        d18      1.000000
１９        184.5741      1.3000      1.834000      37.16
２０        17.2160      2.5000      1.846660      23.78
２１        27.6961          d21      1.000000
２２      -20.5324        1.5000      1.518229      58.90
２３      -38.3532        0.1000      1.000000
２４        64.5640      3.5000      1.785896      44.20
２５        -79.6807        Bf        1.000000
［合焦時における可変間隔］
無限遠                近距離
ｆ，β      85.00000      -0.50000      -1.00000
Ｄ０      0.0000        199.0569      129.1437
ｄ７      1.94742        9.01607      16.49110
ｄ12      16.94427       9.87562      2.40059
ｄ13      16.16481       9.09616      3.36637
ｄ18      2.95141       10.02006      15.74985
ｄ21      7.49440        7.49440      7.49440
Ｂｆ      45.07133      45.07133      45.07133
［撮影レンズ群データ］
群番号        群初面      群焦点距離
Ｇ１          １          46.000（＝ｆ１）
Ｇ２          ８          -30.213（＝ｆ２）
Ｇ３          １４        34.293（＝ｆ３）
Ｇ４          １９        -39.995（＝ｆ４）
Ｇ５          ２２        89.301（＝ｆ５）
［条件式］
ｄ34＝2.951
条件式（１）（−ｆ４）／ｄ34＝13.553
条件式（２）      ｆ５／ｄ34＝30.261
条件式（３）      ｆ３／ｄ34＝11.621
条件式（４）（−ｆ２）／ｄ34＝10.238
条件式（５）      ｆ１／ｄ34＝15.588
条件式（６）  （ｒｂ＋ｒａ）／（ｒｂ−ｒａ）＝-2.386
条件式（７）  Ｎ2nav＝1.5599
【００９８】
表３に示す諸元の表から、本実施例に係る撮影レンズ１では、上記条件式（１）〜（７）を全て満たすことが分かる。
【００９９】
図１１（ａ）は第３実施例の無限遠合焦時における諸収差図であり、図１１（ｂ）は第３実施例の無限遠合焦時に像ブレ補正（防振群Ｇ４のシフト量＝-0.430）を行った時のコマ収差図である。図１２（ａ）は第３実施例の近距離合焦時（撮影倍率-0.5倍）の諸収差図であり、図１２（ｂ）は第３実施例の近距離合焦時に像ブレ補正（防振群Ｇ４のシフト量＝-0.590）を行った時のコマ収差図である。図１３（ａ）は第３実施例の近距離合焦時（撮影倍率1.0倍）の諸収差図であり、図１３（ｂ）は第３実施例の近距離合焦時（撮影倍率1.0倍）で像ブレ補正（防振群Ｇ４のシフト量＝-0.890）を行った時のコマ収差図である。
【０１００】
各収差図から明らかなように、第３実施例に係る撮影レンズ１では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。よって、第３実施例の撮影レンズ１を搭載することにより、デジタル一眼レフカメラＣＡＭ（光学装置。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。
【０１０１】
（第４実施例）
第４実施例について、図１４〜図１７及び表４を用いて説明する。図１４は、第４実施例に係る撮影レンズ１の構成を示している。第４実施例に係る撮影レンズ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正レンズ群Ｇ１と、合焦時移動する負レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、合焦時移動する正レンズ群Ｇ３と、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群Ｇ４と、正レンズ群Ｇ５とを有して構成される。なお、像面Ｉは、不図示の撮像素子上に形成され、該撮像素子はＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成されている。
【０１０２】
正レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凹形状を持った負レンズＬ１３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とからなる接合負レンズとを有し、全体で正の屈折力を有しており、無限遠物点から近距離物点に合焦する時（以下、合焦時）は像面に対して固定されている。
【０１０３】
負レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状を持った負レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる接合負レンズとを有し、全体で負の屈折力を有しており、合焦時は物体側から像側に移動する。
【０１０４】
開口絞りＳは、Ｆナンバーを決定し、合焦時は像面に対して固定されている。
【０１０５】
正レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸形状の正レンズＬ３３とからなる接合正レンズとを有し、全体で正の屈折力を有しており、合焦時は像側から物体側に移動する。
【０１０６】
負レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とからなる接合負レンズを有し、全体で負の屈折力を有しており、光軸に対してほぼ垂直な方向に移動させることにより像ブレ補正を行う、いわゆる防振群である。
【０１０７】
正レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２とを有し、全体で正の屈折力を有しており、合焦時は像面に対して固定されている。
【０１０８】
表４は、第４実施例における各諸元を示す。なお、表４における面番号１〜２５は、図１４に示す面１〜２５に対応している。また、表４において、正レンズ群Ｇ１と負レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をｄ７とし、負レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をｄ１２とし、開口絞りＳと正レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔をｄ１３とし、正レンズ群Ｇ３とと負レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をｄ１８（無限遠合焦時の値が条件式（１）のｄ34に相当）とし、負レンズ群Ｇ４と正レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔をｄ２１としている。さらに、表中において、上記の条件式（１）〜（７）に対応する値も示している。
【０１０９】
（表４）
［全体諸元］
ｆ＝  85ｍｍ、２ω＝19.1゜、Ｆｎｏ＝3.6、ＶＲ＝1.198
［レンズ諸元］
面番号        ｒ            ｄ          ｎｄ        νｄ
１        94.5503      4.0000      1.772499      49.60
２      -102.5923      0.1000      1.000000
３        40.3226      3.0000      1.603112      60.64
４        161.8931      1.2000      1.000000
５      -198.2614      1.3000      1.717362      29.52
６        25.8028      3.5000      1.743997      44.78
７        260.6120        d7        1.000000
８        51.7013      1.3000      1.516800      64.12
９        20.5649      3.3000      1.000000
１０        -38.0996      1.3000      1.516800      64.12
１１        29.0031      1.7000      1.846660      23.78
１２          55.4855        d12      1.000000
１３          開口絞りS      d13      1.000000
１４        396.7224      2.5000      1.497820      82.56
１５        -69.1295      0.1000      1.000000
１６        34.9897      1.3000      1.846660      23.78
１７        19.9040      4.5000      1.607379      56.81
１８        -66.9784        d18      1.000000
１９        477.6668      1.3000      1.834000      37.16
２０        18.0165      2.5000      1.846660      23.78
２１        30.7025        d21        1.000000
２２        -23.0290      1.5000      1.518229      58.90
２３        -42.6798      0.1000      1.000000
２４        70.7338      3.5000      1.785896      44.20
２５        -80.8632        Bf        1.000000
［合焦時における可変間隔］
無限遠                近距離
ｆ，β      85.00000      -0.50000      -1.00000
Ｄ０      0.0000        198.4024      126.9853
ｄ７      2.48182        9.76336      16.85967
ｄ12      17.57212      10.29058      3.19427
ｄ13      16.21060       9.59583      3.55809
ｄ18      3.38562       10.00039      16.03813
ｄ21      7.52193        7.52193      7.52193
Ｂｆ      43.26878      43.26878      43.26878
［撮影レンズ群データ］
群番号        群初面      群焦点距離
Ｇ１          １          45.244（＝ｆ１）
Ｇ２          ８          -29.928（＝ｆ２）
Ｇ３          １４        34.293（＝ｆ３）
Ｇ４          １９        -39.995（＝ｆ４）
Ｇ５          ２２        89.301（＝ｆ５）
［条件式］
ｄ34＝3.359
条件式（１）（−ｆ４）／ｄ34＝11.907
条件式（２）      ｆ５／ｄ34＝26.586
条件式（３）      ｆ３／ｄ34＝10.209
条件式（４）（−ｆ２）／ｄ34＝8.910
条件式（５）      ｆ１／ｄ34＝13.469
条件式（６）  （ｒｂ＋ｒａ）／（ｒｂ−ｒａ）＝-2.321
条件式（７）  Ｎ2nav＝1.5168
【０１１０】
表４に示す諸元の表から、本実施例に係る撮影レンズ１では、上記条件式（１）〜（７）を全て満たすことが分かる。
【０１１１】
図１５（ａ）は第４実施例の無限遠合焦時における諸収差図であり、図１５（ｂ）は第４実施例の無限遠合焦時に像ブレ補正（防振群Ｇ４のシフト量＝-0.430）を行った時のコマ収差図である。図１６（ａ）は第４実施例の近距離合焦時（撮影倍率-0.5倍）の諸収差図であり、図１６（ｂ）は第４実施例の近距離合焦時に像ブレ補正（防振群Ｇ４のシフト量＝-0.590）を行った時のコマ収差図である。図１７（ａ）は第４実施例の近距離合焦時（撮影倍率1.0倍）の諸収差図であり、図１７（ｂ）は第４実施例の近距離合焦時（撮影倍率1.0倍）で像ブレ補正（防振群Ｇ４のシフト量＝-0.890）を行った時のコマ収差図である。
【０１１２】
各収差図から明らかなように、第４実施例に係る撮影レンズ１では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。よって、第４実施例の撮影レンズ１を搭載することにより、デジタル一眼レフカメラＣＡＭ（光学装置。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。
【０１１３】
なお、上記の実施形態において、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【０１１４】
各実施例では、５群構成を示したが、６群、７群等の他の群構成にも適用可能である。具体的には、最も物体側に正または負のレンズ群を追加した構成や、最も像側に正または負のレンズ群を追加した構成や、３群と４群との間に正または負のレンズ群を追加した構成が挙げられる。その場合、ｄ34は４群の物体側の直前に配置されたレンズ群内の最も像側のレンズ面と、４群の最も物体側のレンズ面との間の距離が最も小さい値である。また、４群と５群との間に防振性能向上のために負レンズ群を追加してもよい。
【０１１５】
本実施形態に係る撮影レンズにおいて、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としてもよい。なお、前記合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モータ等を用いた）モータ駆動にも適している。
【０１１６】
本実施形態に係る撮影レンズにおいて、レンズ面を非球面としても構わない。また、非球面は研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１１７】
本実施形態に係る撮影レンズにおいて、開口絞りは２群と３群の間に合焦時は像面に対して固定して配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用してもよい。
【０１１８】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減して高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【０１１９】
本実施形態の撮影レンズは、３５ｍｍフィルムサイズ換算での焦点距離が１００〜１３５ｍｍ程度である。
【０１２０】
本実施形態の撮影レンズは、１群（正レンズ群Ｇ１）が正のレンズ成分を２つと、負のレンズ成分を１つ有するのが好ましい。また、１群は、物体側から順に、正・正・負の順番にレンズ成分を、空気間隔を介在させて配置するのが好ましい。なお、前記負のレンズ成分には、接合レンズを用いることがより好ましい。
【０１２１】
本実施形態の撮影レンズは、３群（正レンズ群Ｇ３）が正レンズ成分を２つ有するのが好ましい。また、３群は、物体側から順に、正・正の順番にレンズ成分を、空気間隔を介在させて配置するのが好ましい。なお、２番目の正レンズ成分には、接合レンズを用いることがより好ましい。
【０１２２】
本実施形態の撮影レンズは、５群（正レンズ群Ｇ５）が正のレンズ成分を１つと、負のレンズ成分を１つ有するのが好ましい。また、５群は、物体側から順に、負・正の順番にレンズ成分を、空気間隔を介在させて配置するのが好ましい。
【０１２３】
本実施形態の撮影レンズは、４群（負レンズ群Ｇ４）が１つのレンズ成分からなるのが好ましい。なお、そのレンズ成分には、接合レンズを用いることがより好ましい。
【０１２４】
なお、本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【０１２５】
【図１】は本実施形態の撮影レンズを搭載したデジタル一眼レフカメラの略断面図である。
【図２】第１実施例に係る撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図３】（ａ）は第１実施例の無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は第１実施例の無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図４】（ａ）は第１実施例の近距離合焦時（撮影倍率-0.5倍）の諸収差図であり、（ｂ）は第１実施例の近距離合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図５】（ａ）は第１実施例の近距離合焦時（撮影倍率-1.0倍）の諸収差図であり、（ｂ）は第１実施例の近距離合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図６】第２実施例に係る撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図７】（ａ）は第２実施例の無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は第２実施例の無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図８】（ａ）は第２実施例の近距離合焦時（撮影倍率-0.5倍）の諸収差図であり、（ｂ）は第２実施例の近距離合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図９】（ａ）は第２実施例の近距離合焦時（撮影倍率-1.0倍）の諸収差図であり、（ｂ）は第２実施例の近距離合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１０】第３実施例に係る撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図１１】（ａ）は第３実施例の無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は第３実施例の無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１２】（ａ）は第３実施例の近距離合焦時（撮影倍率-0.5倍）の諸収差図であり、（ｂ）は第３実施例の近距離合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１３】（ａ）は第３実施例の近距離合焦時（撮影倍率-1.0倍）の諸収差図であり、（ｂ）は第３実施例の近距離合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１４】第４実施例に係る撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図１５】（ａ）は第４実施例の無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１６】（ａ）は第４実施例の近距離合焦時（撮影倍率-0.5倍）の諸収差図であり、（ｂ）は第４実施例の近距離合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１７】（ａ）は第４実施例の近距離合焦時（撮影倍率-1.0倍）の諸収差図であり、（ｂ）は第４実施例の近距離合焦時に像ブレ補正を行った時のコマ収差図である。
【符号の説明】
【０１２６】
ＣＡＭ  デジタル一眼レフカメラ（光学装置）
１      撮影レンズ
Ｇ１    １群（正レンズ群）
Ｇ２    ２群（合焦時移動する負レンズ群）
Ｇ３    ３群（合焦時移動する正レンズ群）
Ｇ４    ４群（光軸に対してほぼ垂直な方向に移動可能な負レンズ群（防振群））
Ｇ５    ５群（正レンズ群）
Ｓ      開口絞り
Ｉ      像面
【図１】
0005126668.tif 000002
【図２】
0005126668.tif 000003
【図３】
0005126668.tif 000004
【図４】
0005126668.tif 000005
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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