(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
３−アミノ−５−オレイルアミド−１，２，４−トリアゾール、３−オレイルアミド−１，２，４−トリアゾール、３，５−ジアミノ−１−オレイル−１，２，４−トリアゾール、３−アミノ−１−オレイル−１，２，４−トリアゾール、３−アミノ−５−オレイルアミノ−１，２，４−トリアゾール、３−アミノ−５−（８−ヘプタデセニル）−１，２，４−トリアゾールから選ばれる複素環式化合物からなる潤滑油添加剤。
【請求項２】
摩擦低減剤である請求項１に記載の潤滑油添加剤。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の潤滑油添加剤と潤滑油基油からなることを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項４】
湿式条件下で使用される低摩擦摺動部材用である請求項３に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
低摩擦摺動部材が、表面にダイヤモンドライクカーボン膜を有する部材である請求項４に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
ダイヤモンドライクカーボン膜が水素含有量３０原子％以下のアモルファスカーボン系材料である請求項５に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
内燃機関用である請求項３〜６のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
変速機用である請求項３〜７のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
転がり軸受用である請求項３〜７のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油添加剤、それを含有する潤滑油組成物、各種低摩擦摺動部材、転がり軸受およびすべり軸受に関する。さらに詳しくは、無機の被コーティング材などの低摩擦摺動部材を使用する潤滑部分に用いられる潤滑油添加剤、それを含む潤滑油組成物、摺動部の少なくとも一部にダイヤモンドライクカーボン膜を有し、摺動面に同潤滑油組成物を用いた各種低摩擦摺動部材、転がり軸受およびすべり軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、温暖化やオゾン層破壊など、地球規模での環境問題が大きくクローズアップされ、特に、地球全体の温暖化に大きな影響があるといわれる二酸化炭素の削減が関心を呼んでいる。二酸化炭素の削減については、自動車業界に対する燃費低減化対策の要求が高く、その中でも、潤滑油の果たす役割は極めて大きい。
潤滑油における燃費低減化対策としては、（１）低粘度化による流体潤滑領域における粘度抵抗及び攪拌抵抗の低減、（２）最適な摩擦低減剤と各種添加剤の配合による境界潤滑領域下での摩擦損失の低減化などが試みられている。
摩擦低減剤としては、ＭｏＤＴＣやＭｏＤＴＰ等の有機モリブデン化合物を中心に様々な研究がなされている（例えば、特許文献１）。有機モリブデン化合物は、新油時の摩擦低減効果は極めて優れるものの、持続性に劣り、しかも、潤滑油が劣化した時に発生するススの存在下ではその性能を発揮できないという欠点がある。また、金属やリンを含む化合物は排ガス浄化装置のフィルターの目詰りや触媒被毒の原因にもなる。したがって、ススの存在下でもその性能を持続的に発揮し、金属やリンを含まない無灰系の摩擦低減剤が切望されている。【０００３】
ところで、複素環式化合物の潤滑油への適用例としては、特許文献２では腐食防止剤としてベンゾトリアゾールを適用している。特許文献３にはトリアゾール誘導体の冷凍機油組成物への適用が記載されており、耐摩耗性の効果を主張している。特許文献４ではイミダゾールフッ素誘導体が表面処理剤として使用されている。特許文献５には内部潤滑剤を有するポリマーとしてポリベンゾイミダゾールを使用することが記載されている。特許文献６にはチアジアゾールやベンゾトリアゾールを含有する耐摩耗性に優れるアクティブサスペンション用の流体組成物に関して記載されている。特許文献７にはトリアジン誘導体を潤滑剤または燃料のための分散剤として使用することが記載されている。特許文献８には潤滑剤用としてのインダゾールチオン添加剤の記載がある。特許文献９にはトリアジン構造を有する低トラクション性流体の記載がある。特許文献１０にはトリアジン誘導体を含有する潤滑剤組成物の記載がある。
しかしながら、上記のものは、いずれも摩擦低減特性や燃費低減効果を有する潤滑油添加剤についてのものではない。【０００４】
他方、摩擦・摩耗環境が苛酷な部位の表面処理技術としては、最近では、硬質薄膜材料の適用も進められている。ダイヤモンドライクカーボン（ＤＬＣ）、窒化チタン（ＴｉＮ）、窒化クロム（ＣｒＮ）など様々なコーティング材が検討されており、特に、ＤＬＣコーティング材は、優れた低摩擦特性を有しており、低摩擦摺動部材として期待される。
しかし、ＤＬＣコーティング材を有する摺動部に、有機モリブデン化合物を含有する潤滑油組成物を適用しても、摩擦低減効果が十分に発揮されないことが報告されている（非特許文献１）。
また、特許文献１１には脂肪酸エステル系無灰摩擦調整剤あるいは脂肪族アミン系無灰摩耗防止剤の記載があるが、これらの調整剤や防止剤はＤＬＣコーティング材に対しては、摩擦低減効果を発揮するものの、鋼同士に対しては充分な効果を発揮しない。通常、一つの装置の中には摺動部とはみなされていないＤＬＣコーティングされた摺動部が混在するため、ＤＬＣコーティングされた摺動部のみならず、鋼同士にも摩擦低減効果を発揮する添加剤が望まれている。【０００５】
【特許文献１】特許３６５０６３５号公報
【特許文献２】特開平０１−２９４９７号公報
【特許文献３】特開平０６−１００８８１号公報
【特許文献４】特開平０６−１５７４７１号公報
【特許文献５】特表平０７−５０６８６０号公報
【特許文献６】特開平０８−１６５４８３号公報
【特許文献７】特表２００２−５３４４３６号公報
【特許文献８】特表２００３−５０５５７７号公報
【特許文献９】特開２００４−３１５７０３号公報
【特許文献１０】特開２００４−３３１９５０号公報
【特許文献１１】特開２００３−２３８９８２号公報
【非特許文献１】Kano et al.,「World Tribology Congress」, 2001.9, Vienna, Proceeding p342
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、ＤＬＣコーティングされた摺動部のみならず鋼同士や鋼とアルミニウムの摺動にも摩擦低減効果を発揮する無灰摩擦低減剤として有用な潤滑油添加剤、それを含む潤滑油組成物、同潤滑油組成物を用いたＤＬＣ膜を有する各種低摩擦摺動部材、ならびに転がり軸受およびすべり軸受を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、前記従来技術の現状に鑑み、摺動部材における摩擦特性を向上させる潤滑油組成物を開発すべく研究を行った結果、特定の化学構造を有する複素環式化合物が摩擦低減剤として優れた特性を示し、内燃機関や駆動系伝達機関における省燃費性能を付与し得ることを見出し、本発明を完成させた。
すなわち、本発明は、下記（１）〜（１４）
（１）下記の一般式（I）【０００８】
【化１】
0005357539.tif 000002
【０００９】
[一般式（I）中、Ｘ1、Ｘ2およびＸ3はＮまたはＮＨ（Ｎは窒素）、Ｏ（酸素）、Ｓ（硫黄）から選ばれるいずれか少なくとも一つの元素を示し、それぞれが異種の元素でもよい。（Ｃ）ｘ、（Ｃ）ｙおよび（Ｃ）ｖはアルキレン基もしくはＲ1、Ｒ2またはＹ1およびＹ2が１個または２個置換したアルキレン基の残基を示す。ｘおよびｙは０〜２、ｖは０〜５の整数（後記するようにｐが１の場合はｖは０〜３の整数）、ｍおよびｎは０または１であり、ｍ、ｎ、ｖは同時に０にはならない。Ｒ1およびＲ2は、それぞれ、水素原子又は炭素数６〜３０のアルキル基、アルケニル基、アルキル及びアルケニルアミノ基、アルキル及びアルケニルアミド基、アルキル及びアルケニルエーテル基、アルキル及びアルケニルカルボキシル基、シクロアルキル基、アリール基から選ばれる基であり、Ｒ1、Ｒ2は同一でも異なっていても良いが、ｐが０の場合、Ｒ1とＲ2は同時に水素原子になることはない。Ｙ1およびＹ2は水素原子または炭化水素残基、アミノ基、アミド基、水酸基、カルボニル基、アルデヒド基、カルボキシル基、エステル基、エーテル基、ハロゲン原子から選ばれる官能基または同官能基を含む炭化水素残基、または同官能基に同官能基を含む炭化水素残基が付加した基である。Ｚは下記構造単位（II）【００１０】
【化２】
0005357539.tif 000003
【００１１】
を示し、ｐは０または１である。Ｘ4はＮまたはＮＨ（Ｎは窒素）、Ｏ（酸素）、Ｓ（硫黄）から選ばれるいずれかの元素を示す。（Ｃ）ｗ、（Ｃ）ｕおよび（Ｃ）ｔはアルキレン基もしくはＲ3、Ｒ4、またはＹ3が置換したアルキレン基の残基を示す。ｗは０〜２、ｕは０〜４、ｋは０〜２、ｔは０〜３の整数であり、ｐが１の場合、ｖは０〜３の整数である。Ｒ3およびＲ4は同一でも異なっていても良いが、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は同時に水素原子になることはない。Ｙ3は水素原子または炭化水素残基、アミノ基、アミド基、水酸基、カルボニル基、アルデヒド基、カルボキシル基、エステル基、エーテル基、ハロゲン原子から選ばれる官能基または同官能基を含む炭化水素残基である。一般式（I）および構造単位（II）における環状部分は二重結合を有していてもよい]
で表される複素環式化合物からなる潤滑油添加剤
（２）一般式（I）におけるｐが０であり、Ｘ1、Ｘ2およびＸ3がＮ（窒素）またはＯ（酸素）から選ばれるいずれかの元素である上記（１）に記載の潤滑油添加剤、
（３）一般式（I）におけるｐが１であり、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3およびＸ4がＮ（窒素）またはＯ（酸素）から選ばれるいずれかの元素である上記（１）に記載の潤滑油添加剤、
（４）一般式（I）がピリジン類、ピロール類、ピリミジン類、ピラゾール類、ピリダジン類、インダゾール類、ピラジン類、トリアジン類、トリアゾール類、テトラゾール類、オキサゾール類、オキサジアゾール類、チアゾール類、チアジアゾール類、フラン類、ジオキサン類、ピラン類、チオフェン類から選ばれる化合物に由来する複素環骨格を有する上記（１）〜（３）のいずれかに記載の潤滑油添加剤、
（５）摩擦低減剤である上記（１）〜（４）のいずれかに記載の潤滑油添加剤、
（６）上記（１）〜（５）のいずれかに記載の潤滑油添加剤と潤滑油基油からなることを特徴とする潤滑油組成物、
（７）内燃機関用である上記（６）に記載の潤滑油組成物、
（８）駆動系用である上記（６）に記載の潤滑油組成物、
（９）湿式条件下で使用される低摩擦摺動部材用である上記（６）〜（８）のいずれかに記載の潤滑油組成物、
（１０）低摩擦摺動部材が、表面にダイヤモンドライクカーボン膜を有する部材である上記（９）に記載の潤滑油組成物、
（１１）ダイヤモンドライクカーボン膜が水素含有量３０原子％以下のアモルファスカーボン系材料である上記（１０）に記載の潤滑油組成物、
（１２）摺動部の少なくとも一部にダイヤモンドライクカーボン膜を有し、摺動面に上記（６）に記載の潤滑油組成物を用いることを特徴とする内燃機関用低摩擦摺動部材、自動変速機用低摩擦摺動部材、無段変速機用低摩擦摺動部材、手動変速機用低摩擦摺動部材、電動パワーステアリング用低摩擦摺動部材、車両用ショックアブソーバー用低摩擦摺動部材、冷媒圧縮機用低摩擦摺動部材、油圧ポンプ用低摩擦摺動部材、およびクラッチプーリー用低摩擦摺動部材から選ばれるいずれか一つの低摩擦摺動部材、
（１３）摺動部の少なくとも一部にダイヤモンドライクカーボン膜を有し、摺動面に上記（６）に記載の潤滑油組成物を用いることを特徴とする転がり軸受、および
（１４）摺動部の少なくとも一部にダイヤモンドライクカーボン膜を有し、摺動面に上記（６）に記載の潤滑油組成物を用いることを特徴とするすべり軸受を提供するものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の潤滑油添加剤を含む潤滑油組成物を用いることにより、例えば、内燃機関や駆動系伝達機関における摺動部の摩擦特性が向上し、優れた燃費低減効果を達成することができる。特に、湿式条件下で使用される低摩擦摺動部材に本発明の潤滑油組成物を適用した時に燃費低減効果が発揮される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明を詳細に説明する。
本発明の潤滑油添加剤は上記一般式（I）で表される複素環式化合物からなる。
前記一般式（I）において、Ｚは前記構造単位（II）を示し、ｐは０または１である。【００１４】
ｐが０の場合でＸ1〜Ｘ3のいずれかまたは全部がＮの場合は、それぞれのＮの２個の結合手のうちの一方が２重結合となる場合がある。両方とも単結合の場合のＮには、Ｒ1、Ｒ2、およびＹ1およびＹ2のうちの１個が結合しているか、水素が１個結合している状態を示す。
Ｃは全て炭素元素を示し、それぞれのＣの２個の結合手中どちらか一方の結合手が２重結合となる場合がある。ｐが０の場合、Ｃの一方の結合手が２重結合の場合および２重結合がない場合とも残りの１個または２個の単結合の結合手の表示は省略されており、Ｃの残りの２個の単結合の結合手の表示は省略されており、省略されている結合手にＲ1、Ｒ2、Ｙ1およびＹ2から選ばれる基が１個結合している状態を示す。ｐが１の場合、Ｘ1〜Ｘ3についてはｐが０の場合と同じ条件であり、Ｘ4がＮの場合は、Ｎの２個の結合手のうちの一方が２重結合となる場合がある。両方とも単結合の場合は、Ｒ3、Ｒ4、およびＹ3、水素から選ばれる基が１個結合している状態を示す。ｐが１の場合、一般式（I）中のＣはｐが０の場合と同じ条件であり、構造単位（II）中のＣは全て炭素元素を示し、それぞれのＣの２個の結合手中どちらか一方の結合手が２重結合となる場合がある。一方が２重結合の場合および２重結合がない場合とも残りの１個または２個の単結合の結合手の表示は省略されており、省略されている結合手にＲ3、Ｒ4、Ｙ3、水素から選ばれる基が２個結合している状態を示す。Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は、それぞれ、水素原子又は炭素数６〜３０のアルキル基、アルケニル基、アルキル及びアルケニルアミノ基、アルキル及びアルケニルアミド基、アルキル及びアルケニルエーテル基、アルキル及びアルケニルカルボキシル基、シクロアルキル基、アリール基から選ばれる基であり、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は同一でも異なっていても良いが、Ｒ1とＲ2およびＲ3とＲ4は同時に水素原子になることはない。Ｙ1、Ｙ2および、Ｙ3は水素原子または炭化水素残基、アミノ基、アミド基、水酸基、カルボニル基、アルデヒド基、カルボキシル基、エステル基、エーテル基、ハロゲン原子から選ばれる官能基または同官能基を含む炭化水素残基、または同官能基に同官能基を含む炭化水素残基が付加した基であり、同一でも異なっていてもよい。【００１５】
（１）ｐが０の場合
ｍおよびｎは０または１、ｖは０〜５、ｘおよびｙは０〜２の整数であるが、化合物の安定性の観点から、好ましくは、ｍ＝ｎ＝０の場合、ｖは４または５、ｍまたはｎのいずれかが０の場合、ｖは２または３、ｍ＝ｎ＝１の場合、ｖは０または１である。さらに好ましくは、ｍ＝ｎ＝０の場合、ｖは４または５、ｍ＝１、ｎ＝０の場合でｖが２または３のとき、ｘは１または２、ｍ＝０、ｎ＝１の場合でｖが２または３のとき、ｙは１または２、ｍ＝ｎ＝１の場合でｖが０のとき、ｘ＝ｙ＝1またはｘ＝１、ｙ＝２またはｘ＝２、ｙ＝１、ｍ＝ｎ＝１の場合でｖが１のとき、ｘ＝０、ｙ＝１または２、またはｘ＝１または２、ｙ＝０またはｘ＝ｙ＝1である。
Ｘ1、Ｘ2、およびＸ3はＮ（窒素）、Ｏ（酸素）、Ｓ（硫黄）から選ばれるいずれか少なくとも一つの元素を示すが、化合物の安定性、化合物を含有する製品の耐劣化性、触媒被毒防止の観点から、好ましくは、Ｘ1、Ｘ2、およびＸ3はＮまたはＯ（酸素）から選ばれるいずれかの元素である。
Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3のいずれかまたは全部がＮの場合は、それぞれのＮの２個の結合手のうちの一方が２重結合となる場合がある。両方とも単結合の場合は、Ｒ1、Ｒ2、およびＹ1のうちの１個が結合しているか、水素から選ばれる基が１個結合している状態を示す。
Ｃは全て炭素元素を示し、それぞれのＣの２個の結合手中どちらか一方の結合手が２重結合となる場合がある。一方が２重結合の場合および２重結合がない場合とも残りの1個または２個の単結合の結合手の表示は省略されており、省略されている結合手にＲ1、Ｒ2、Ｙ1およびＹ2、水素から選ばれる基が１個結合している状態を示す。
Ｒ1およびＲ2は、それぞれ、水素原子又は炭素数６〜３０のアルキル基、アルケニル基、アルキル及びアルケニルアミノ基、アルキル及びアルケニルアミド基、アルキル及びアルケニルエーテル基、アルキル及びアルケニルカルボキシル基、シクロアルキル基、アリール基から選ばれる基であり、Ｒ1およびＲ2は同一でも異なっていても良いが、Ｒ1およびＲ2は同時に水素原子になることはない。
アルキル基等において、炭素数を６以上とすることにより、潤滑油基油に対する充分な溶解性を有し、かつ、優れた摩擦低減効果を有する化合物となり、炭素数を３０以下とすることにより、優れた摩擦低減効果を有する化合物となる。
Ｒ1およびＲ2は、好ましくは水素原子又は１２〜２４の炭化水素基であり、具体的には、オクチル基、オクテニル基、デシル基、デセニル基、ドデシル基、ドデセニル基、テトラデセン基、テトラデセニル基、ヘキサデセン基、ヘキサデセニル基、オクタデシル基、オクタデセニル基、オレイル基、ステアリル基、イソステアリル基等の炭素数２４までのアルキル基又はアルケニル基であり、これらは直鎖状でも分岐状でもよい。
Ｙ1およびＹ2は水素原子または炭化水素残基、アミノ基、アミド基、水酸基、カルボニル基、アルデヒド基、カルボキシル基、エステル基、エーテル基、ハロゲン原子から選ばれる官能基または同官能基を含む炭化水素残基であり、同一でも異なっていてもよい。【００１６】
（２）ｐが１の場合
Ｘ1、Ｘ2およびＸ3はｐが０の場合と同じである。Ｘ4もＸ1〜Ｘ3と同様にＮ（窒素）、Ｏ（酸素）、Ｓ（硫黄）から選ばれるいずれか少なくとも一つの元素を示すが、化合物の安定性、化合物を含有する製品の耐劣化性、触媒被毒防止の観点から、好ましくは、Ｘ1〜Ｘ4はＮまたはОから選ばれるいずれかの化合物である。
Ｒ1とＲ2はｐが０の場合と同じ条件であり、Ｒ3とＲ4はＲ1とＲ2と同じ条件である。
Ｒ1〜Ｒ4は同一でも異なっていても良いが、Ｒ1とＲ2およびＲ3とＲ4が同時に水素原子になることはない。
Ｙ1およびＹ2はｐが０の場合と同じ条件である。Ｙ3はＹ1およびＹ2と同じ条件である。
ｍ、ｎ、ｘ、ｙ、ｖはｐが０の場合と同じ条件である。ｗは０〜３の整数であるが、化合物の安定性の観点から、好ましくは、ｍ＝ｎ＝０の場合、ｗは１または２、ｍまたはｎのいずれかが１で他方が０の場合、ｗは０である。
ｋは０〜３、ｕは０〜４、ｔは０〜３の整数であるが、化合物の安定性の観点から、好ましくは、ｋ＝０の場合、ｕは３または４、ｋ＝１の場合、ｕは０、１、２のいずれか、ｋ＝２の場合、ｕは０、さらに好ましくは、ｋ＝０の場合、ｕは３または４、ｋ＝１の場合でｕ＝０のとき、ｔは２または３、ｋ＝１の場合でｕ＝１のとき、ｔは１または２、ｋ＝１の場合でｕ＝２のとき、ｔは０または１、ｋ＝２の場合でｕ＝０のとき、ｔは１である。
Ｘ1〜Ｘ3についてはｐが０の場合と同じ条件であり、Ｘ4がＮの場合は、Ｎの２個の結合手のうちの一方が２重結合となる場合がある。一方が単結合となるか、両方とも単結合の場合は、結合手にＲ3、Ｒ4、およびＹ2、水素から選ばれる基が１個結合している状態を示す。
ｐが１の場合、一般式（I）中のＣはｐが０の場合と同じであり、構造単位（II）中のＣは全て炭素元素を示し、それぞれのＣの２個の結合手中どちらか一方の結合手が２重結合となる場合がある。一方が２重結合の場合および２重結合がない場合とも残りの１個または２個の単結合の結合手の表示は省略されており、省略されている結合手にＲ3、Ｒ4、およびＹ3、水素から選ばれる基が２個結合している状態を示す。【００１７】
一般式（I）で表される複素環式化合物は、例えば、複素環の基本骨格となるピリジン等の化合物及びそれらの誘導体（ａ）と炭素数６〜３０のアルキル基、アルケニル基、アミド基、シクロアルキル基、アリール基を有する化合物（ｂ）とをモル比（ａ）：（ｂ）を１：５〜５：１、好ましくは、１：２〜２：１の割合で反応させて得られる反応生成物である。
モル比（ａ）：（ｂ）を１：５以上および５：１以下とすることにより、本発明の添加剤の有効成分量が少なくなるのを防ぎ、摩耗低減効果を示すために多量添加する必要が生じるのを防ぐ。
（ａ）と（ｂ）の反応は、室温〜２００℃、好ましくは約５０〜１５０℃で行う。反応は、無触媒でも触媒の存在下で行なってもよい。
また、反応を行うに際して溶剤、例えば、ヘキサン、トルエン、キシレン、ＴＨＦ、ＤＭＦ等の有機溶剤を使用することもできる。【００１８】
一般式（I）で表される複素環式化合物において、複素環の基本骨格となるピリジン等の化合物及びそれらの誘導体（ａ）としては、ピリジン、メチルピリジン、ジメチルピリジン、エチルピリジン、エチルメチルピリジン、ビニルピリジン、アミノピリジン、オキシピリジン、のようなピリジン類；ピロール、メチルピロール、エチルピロール、アミノピロール、ピロールカルボン酸のようなピロール類；２−アミノウラシル、５−メチルシトシン、ウラシル、チミンのようなピリミジン類；ベンゾピラゾール、メチルピラゾール、エチルピラゾール、アミノピラゾールのようなピラゾール類；ピリダジン、メチルピリダジン、エチルピリダジンのようなピリダジン類；６−アミノインダゾール、インダゾールのようなインダゾール類；メチルピラジン、エチルピラジン、アミノピラジンのようなピラジン類；1,2,3-ベンゾトリアジン、アミノトリアジンのようなトリアジン類；３,５−ジアミノ−１,２,４−トリアゾール、３−アミノ−１,２,４−トリアゾールのようなトリアゾール類；５,５−ジメチルヒダントイン、メチルイミダゾリジン、エチルイミダゾリジン、アミノイミダゾリジンのようなイミダゾリジン類；グリセロールホルマール；メチルベンゾトリアゾール、エチルベンゾトリアゾール、アミノベンゾトリアゾールのようなベンゾトリアゾール類；メチルテトラゾール、アミノテトラゾールのようなテトラゾール類；メチルオキサゾール、アミノオキサゾールのようなオキサゾール類、メチルオキサジアゾール、アミノオキサジアゾールのようなオキサジアゾール類；メチルチアゾール、アミノチアゾールのようなチアゾール類；メチルチアジアゾール、アミノチアジアゾールのようなチアジアゾール類；フラン類；ジオキサン類；ピラン類；チオフェン類及びそれらの誘導体があげられる。【００１９】
また、化合物（ａ）に置換基として炭化水素基又はアミノ基、アミド基、水酸基、カルボニル基、アルデヒド基、カルボキシル基、エステル基、エーテル基、ハロゲン基及びそれらで置換された炭化水素基または同官能基に同官能基を含む炭化水素残基が付加したものでもよい。
炭化水素基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基等があげられる。【００２０】
化合物（ｂ）としては、オレイン酸クロライド、ヘプチルウンデカン酸クロライド、トリデカン酸クロライド、イソステアリン酸クロライド、ポリイソブタン（例えば、Ｍｗ＝３５０）酸クロライド、オレイル酸ブロマイドのような高級脂肪酸ハロゲン化物類、オレイン酸無水物、ヘプチルウンデカン酸無水物、トリデカン酸無水物、イソステアリン酸無水物のような脂肪酸無水物類、オレイルブロマイド、ヘプチルウンデシルブロマイド、トリデシルブロマイド、イソステアリルブロマイドのような脂肪族ハロゲン化物類、オレイルトシレート、ヘプチルウンデシルトシレート、トリデシルトシレート、イソステアリルトシレートのような脂肪族トシレート類、オレイルメシレート、ヘプチルウンデシルメシレート、トリデシルメシレート、イソステアリルメシレートのような脂肪族メシレート類などが挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上の混合物として用いても良い。また、その他の合成方法として、アミジン類とグリオキザール類との反応やエチレンジアミン類とカルボン酸類との反応等により複素環式化合物を得る方法もある。【００２１】
一般式（I）で表される複素環式化合物におけるｐが０の場合の環状構造部分またはｐが１の場合の２つの環状構造部分は上記化合物（ａ）に由来する。Ｙ1およびＹ2のうちの少なくとも一方は化合物（ｂ）に由来する。
一般式（I）で表される複素環式化合物の基本骨格は、１つの環がＮ（窒素）及び/又はＯ（酸素）及び/又はＳ（硫黄）の数の合計が１〜３である飽和又は不飽和化合物である。【００２２】
上記のようにして得られる本発明の潤滑油添加剤である一般式（I）で表される複素環式化合物を必要に応じて添加される各種潤滑油添加剤とともに潤滑油基油と混合することにより、潤滑油組成物が得られる。【００２３】
各種添加剤としては、下記のようなものがある（カッコ内に後記する潤滑油基油を含む潤滑油組成物全量中の好ましい含有量及びより好ましい含有量を記載する）。
ポリメタクリレート系等の粘度指数向上剤（好ましくは、１〜１２、より好ましくは１〜４質量％）、ベンゾトリアゾール系等の腐食防止剤（好ましくは、０．０１〜３、より好ましくは０．０１〜１．５質量％）、アルキル化ジフェニルアミン等の酸化防止剤（好ましくは、０．０１〜５、より好ましくは０．０１〜１．５質量％）、ポリブテニルコハク酸イミド等の分散剤（０．１〜１０、より好ましくは０．１〜５質量％）、潤滑油流動性向上剤（好ましくは、０．０１〜２、より好ましくは０．０１〜１．５質量％）、アルケニルコハク酸エステル系等の防錆剤（好ましくは、０．０１〜６、より好ましくは０．０１〜３質量％）、ポリメタクリレート等の流動点降下剤（好ましくは、０．０１〜１．５、より好ましくは０．０１〜０．５質量％）、泡止め剤（好ましくは、０．００１〜０．１、より好ましくは０．００１〜０．０１質量％）、亜リン酸エステル系等の摩耗防止剤（好ましくは、０．００１〜５、より好ましくは０．００１〜１．５質量％）、シール膨潤剤（好ましくは、０．１〜８、より好ましくは０．１〜４質量％）、脂肪酸アミド等の摩擦調整剤（好ましくは、０．０１〜３、より好ましくは０．０１〜１．５質量％）等が挙げられる。
なお、本発明の潤滑油添加剤は潤滑油基油との合計量中０．０１〜１０質量％、好ましくは、０．０５〜５質量％、より好ましくは、０．１〜２質量％になるように使用される。０．０１質量％以上とすることにより、摩擦低減効果が発揮され、１０質量％以下とすることにより、コスト増を避け、かつ、潤滑油基油が有する本来の特性を低下させることを防止することができる。【００２４】
潤滑油基油としては、特に限定されることなく、鉱油系および合成系の各種の潤滑油基油を使用することができる。
鉱油系潤滑油基油として、具体的には、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理を適宜組み合わせて精製した炭化水素油が挙げられる。
ここで、炭化水素油としては、例えば、パラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油、芳香族系鉱油などの潤滑油のいずれでも使用することができる。
また、合成系の潤滑油基油として、具体的には、ポリフェニルエーテルのようなフェニルエーテル系合成油、ポリα―オレフィン（ポリブテン、１―オクテンオリゴマー、１―デセンオリゴマー等またはこれらの水添物）のようなポリオレフィン系合成油、アルキルベンゼンのようなベンゼン系合成油、アルキルナフタレンのようなナフタレン系合成油、ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ―２―エチルヘキシルアジペート、ジイソデシアジペート、ジトリデシアジペート、ジ―２―エチルヘキシルセバケート等）、ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリエート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２―エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）のようなエステル系合成油、ポリオキシアルキレングリコールのようなグリコール系合成油、ポリフェニルエーテルのようなエーテル系合成油、シリコーンフッ素化油のようなシリコーン系合成油等を使用することができる。これらの基油は単独で用いてもよいし、２種類以上の混合物として用いても良い。
本発明の潤滑油添加剤を潤滑油基油に添加した潤滑油組成物を内燃機関や駆動系の湿式条件下で使用した場合、摩擦低減効果が顕著で、主として摩擦低減剤として作用する。【００２５】
本発明の潤滑油添加剤およびそれを含む潤滑油組成物を、摺動部の少なくとも一部にダイヤモンドライクカーボン（ＤＬＣ）膜を有する低摩擦摺動部材の適応箇所として以下のような例が挙げられる。
内燃機関においては、ピストンリングとシリンダー、ピストンスカートとシリンダー、ピストンピンとコンロッド、ピストンピンとブッシュ、カムとシム、カムとロッカーアーム、カムジャーナルとカムシャフト、ローラーロッカーアームのニードルベアリング部、ロッカーアームとロッカーシャフト、ローラータペットとカム、クラクシャフトのピンとコンロッド、クラクシャフトの軸受部、タイミングチェーンを構成するプレートとピン、タイミングチェーンとスプロケット、タイミングチェーンガイド用シューとチェーン、タイミングチェーンのテンショナー用シューとチェーン、バルブシート面とバルブフェース面、バルブのステム面とステムガイド、ステム面とステムシール、ステムエンドとバルブリフター、オイルポンプのアウターギアとインナーギア、オイルポンプのアウターロータとインナーロータ、ターボチャージャーの転がり部、ターボチャージャーのスラスト軸受部等を挙げることができる。
自動変速機においては、歯車の歯面、歯車の軸受部、オイルポンプのドリブンギアとドライブギア等が挙げられる。
無段変速機とは、連続的に変速可能な自動変速機のことであり、本明細書では駆動軸と従動軸に固定プーリーと可動プーリーを取付け、この２つのプーリー間を金属ベルトあるいは金属チェーンを介して動力を伝達し、無段階に変速する無段変速機を意味する。無段変速機においては、歯車の歯面、歯車の軸受部、オイルポンプのドリブンギアとドライブギア、金属ベルトのスチールブロックとスチールバンド、金属チェーンのブロックとピン、ピンとリンク、ブロックとリンク等が挙げられる。
手動変速機用においては、歯車の歯面、歯車の軸受部、シフトフォーク爪部とスリーブ、シフトフォークのヘッドとインナーレバー等が挙げられる。
終減速機においては、歯車の歯面、歯車の軸受部、入力および出力軸のシール部等が挙げられる。
車両用ショックアブソーバーにおいては、ピストンロッドとブッシュ、ピストンロッドとシュー等が挙げられる。
電動パワーステアリングにおいては、ウォームホイールとウォームが挙げられる。
冷媒圧縮機は主なタイプとして、レシプロタイプ、斜板タイプ、ベーンロータリータイプ、ローリングピストンタイプ、スクロールタイプがある。レシプロタイプにおいては、ピストンリングとシリンダー、ピストンとシリンダー、ピストンとピストンピン、ピストンピンとコンロッド、コンロッドとクランクシャフト、クランクシャフトの軸受部等が挙げられる。斜板タイプにおいては、斜板とシュー、ピストンの球面座とシュー、シャフトのスラスト軸受部、シャフトのジャーナル軸受部、ピストンとシリンダー、ピストンリングとシリンダー等が挙げられる。ベーンロータリータイプにおいては、ベーン先端とシリンダー、ベーンとローター、ベーン側面とシリンダー、ローターとシリンダー等が挙げられる。
ローリングピストンタイプにおいては、ベーンとローリングピストン、ローリングピストンとシリンダー、ベーンとシリンダー等が挙げられる。
スクロールタイプにおいては、ラップ先端と平板、シャフトの軸受部、オルダム機構の場合はオルダムリングと旋回スクロール、オルダムリングとフレーム、ピンクランク機構の場合はドライブベアリング、駆動ピンと偏芯ブッシュ等が挙げられる。
油圧ポンプ・モーターにおいては、シリンダーとピストン、アキシャル型のロッドレス型におけるピストンとカム、ピストンとスリッパ、カムとスリッパ、ロット型ピストンにおけるロッドとピストン、ロッドと軸受部等が挙げられる。【００２６】
ダイヤモンドライクカーボン（ＤＬＣ）膜を有する低摩擦摺動部材の相手部材については特に制限はなく、例えば、鉄基部材、アルミニウム合金部材あるいは樹脂やゴム材などの有機材料を挙げることができる。
ここで、前記ＤＬＣ膜を有する低摩擦摺動部材は表面にＤＬＣ膜を有し、同膜を構成するＤＬＣは主として炭素元素からなる非晶質であり、炭素同士の結合形態がダイアモンド構造（ＳＰ3結合）とグラファイト構造（ＳＰ２結合）の両方からなるものである。
具体的には、炭素元素だけからなるａ−Ｃ（アモルファスカーボン）、水素を含有するａ−Ｃ：Ｈ（水素アモルファスカーボン）、及びチタン（Ｔｉ）やモリブデン（Ｍｏ）等の金属元素を一部に含むＭｅＣが挙げられるが、本発明の潤滑油添加剤に対しては水素を含有するａ−Ｃ：Ｈ系材料からなるＤＬＣ膜を有する低摩擦摺動部材が好適である。
一方、鉄基部材の構成材料としては、例えば、浸炭鋼ＳＣＭ４２０やＳＣｒ４２０（ＪＩＳ）などを挙げることができる。
アルミニウム合金部材の構成材料としては、ケイ素を４〜２０質量％及び銅を１．５〜５．０質量％含む亜共晶アルミニウム合金又は過共晶アルミニウム合金を用いることが好ましい。具体的には、ＡＣ２Ａ、ＡＣ８Ａ、ＡＤＣ１２、ＡＤＣ１４（いずれも、ＪＩＳ）などを挙げることができる。
また、ＤＬＣ膜を有する低摩擦摺動部材及び鉄基部材、あるいはＤＬＣ膜を有する低摩擦摺動部材及びアルミニウム合金部材のそれぞれの表面粗さは算術平均粗さＲａで０．１μｍ以下であることが摺動の安定性の面から好適である。０．１μｍ以下であることにより、局部的なスカッフィングが形成されにくく摩擦係数の増大を抑制することができる。さらに、上記ＤＬＣ膜を有する低摩擦摺動部材は表面硬さがマイクロビッカーズ硬さ（９８ｍＮ荷重）でＨｖ１０００〜３５００、厚さが０．３〜２．０μｍであることが好ましい。ＤＬＣ膜を有する低摩擦摺動部材の表面硬さ及び厚さが上記範囲にあれば摩滅や剥離が防止される。
一方、前記鉄基部材は表面硬さがロックウェル硬さ（Ｃスケール）でＨＲＣ４５〜６０であることが好ましい。この場合は、カムフォロワー部材のように７００ＭＰａ程度の高面圧下の摺動条件においても、ＤＬＣ膜の耐久性を維持できるので有効である。また、前記アルミニウム合金部材は表面硬さがブリネル硬さでＨＢ８０〜１３０であることが好ましい。鉄基部材の表面硬さがＨＲＣ４５以上であれば高面圧下で座屈して剥離するのを抑制することができる。また、アルミニウム合金部材の表面硬さが上記範囲であればアルミニウム合金部材の摩耗を抑制することができる。
また、樹脂として、ポリアミドイミド、ＰＴＥＦ等を、ゴム材としてＮＢＲ、ＨＮＢＲ、ＥＰＤＭ、ＣＲ等も相手材として使用できる。ＤＬＣ膜を有する低摩擦摺動部材の母材はなんら制限されることなく、金属、樹脂、ゴム材等いずれの材料でも使用できる。
【実施例】
【００２７】
以下に本発明の実施例を挙げてさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。【００２８】
合成例１
５００ミリリットルのフラスコに、３,５−ジアミノ−１,２,４−トリアゾール５．０ｇ（０．０５モル）、トリエチルアミン５．３ｇ（０．０５３モル）、ＴＨＦ２００ミリリットルを入れ、還流攪拌した。それにＴＨＦ５０ミリリットルに溶解したオレイン酸クロライド１５．０ｇ（０．０５モル）を滴下し、４時間反応させた。反応混合物をろ過し、ＴＨＦを留去後、トルエン２００ミリリットルに溶解して水洗した。硫酸マグネシウムで乾燥後、トルエンを留去して複素環式化合物を得た。得られた複素環式化合物の収量は１６ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造式は、一般式（I）におけるｐが０、ｍおよびｎはいずれも１、Ｘ1、Ｘ2およびＸ3がいずれもＮ、ｘ、ｙおよびｖのいずれかひとつが０、他の２つが１、Ｒ1およびＲ2の一方がオレイン酸アミド基、他方が水素、Ｙ1がアミノ基、Ｙ2が水素である。この複素環式化合物を「添加剤１」とする。【００２９】
合成例２
３,５−ジアミノ−１,２,４−トリアゾールの代わりに３−アミノ−１,２,４−トリアゾール４．２ｇ（０．０５モル）を使用した以外は、合成例１と同様に反応を行った。得られた複素環式化合物の収量は１６ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造は、一般式（I）におけるｐが０、ｍおよびｎはいずれも１、Ｘ1、Ｘ2およびＸ3がいずれもＮ、ｘ、ｙおよびｖのいずれかひとつが０、他の２つが１、Ｒ1およびＲ2の一方がオレイン酸アミド基、他方が水素、Ｙ1およびＹ2が水素である。この複素環式化合物を「添加剤２」とする。【００３０】
合成例３
３,５−ジアミノ−１,２,４−トリアゾールの代わりに６−アミノインダゾール６．７ｇ（０．０５モル）を使用した以外は、合成例１と同様に反応を行った。得られた複素環式化合物の収量は１７ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造は、一般式(I)におけるｐが１、ｍが１、ｎが０、ｋが０、Ｘ1、Ｘ3がＮ、ｘが０、ｖが１、ｗが０、ｕが４、Ｒ1およびＲ2が水素、Ｒ3およびＲ4の一方がオレイン酸アミド基、他方が水素、Ｙ1、Ｙ2およびＹ3が水素である。この複素環式化合物を「添加剤３」とする。【００３１】
合成例４
オレイン酸クロライドの代わりにヘプチルウンデカン酸クロライド１５．１ｇ（０．０５モル）を使用した以外は、合成例１と同様に反応を行った。得られた複素環式化合物の収量は１７ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造式は、一般式（I）におけるｐが０、ｍおよびｎはいずれも１、Ｘ1、Ｘ2およびＸ3がいずれもＮ、ｘ、ｙおよびｖのいずれかひとつが０、他の２つが１、Ｒ1およびＲ2の一方がヘプチルウンデカン酸アミド基、他方が水素、Ｙ1およびＹ2が水素である。この複素環式化合物を「添加剤４」とする。【００３２】
合成例５
３,５−ジアミノ−１,２,４−トリアゾールの代わりに２−アミノウラシル６．４ｇ（０．０５モル）を使用した以外は、合成例１と同様に反応を行った。得られた複素環式化合物の収量は１７ｇであった。
得られた複素環式化合物の構造式は、一般式（I）におけるｐが０、ｍが１、ｎが０、ｖが３、Ｘ1およびＸ3がそれぞれＮ、ｘが１、Ｒ1およびＲ2の一方がオレイン酸アミド基、他方が水素、Ｙ1およびＹ2が水酸基である化合物とＲ1およびＲ2の一方がオレイルエーテル基、他方が水素、Ｙ1が水酸基、Ｙ2がアミノ基である化合物の混合物である。この複素環式化合物を「添加剤５」とする。【００３３】
合成例６
３,５−ジアミノ−１,２,４−トリアゾールの代わりに５,５−ジメチルヒダントイン６．４ｇ（０．０５モル）を使用した以外は、合成例１と同様に反応を行った。得られた複素環式化合物の収量は１６ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造式は、一般式（I）におけるｐが０、ｍが１、ｎが０、Ｘ1およびＸ3がそれぞれＮ、ｘが１、ｖが２、Ｒ1およびＲ2の一方がオレイン酸アミド基、他方が水素、Ｙ1がカルボニル基として２つ、Ｙ2がメチル基として２つである。この複素環式化合物を「添加剤６」とする。【００３４】
合成例７
３,５−ジアミノ−１,２,４−トリアゾールの代わりにグリセロールホルマール５．２ｇ（０．０５モル）を使用した以外は、合成例１と同様に反応を行った。得られた複素環式化合物の収量は１５ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造は、一般式(I)におけるｐが０、ｍが１、ｎが０、Ｘ1、Ｘ3がО、ｘが３、ｖが１、Ｒ1およびＲ2の一方がオレイルエーテル基、他方が水素、Ｙ1およびＹ2が水素である。この複素環式化合物を「添加剤７」とする。【００３５】
合成例８
３,５−ジアミノ−１,２,４−トリアゾールの代わりにコウジ酸７．１ｇ（０．０５モル）を使用した以外は、合成例１と同様に反応を行った。得られた複素環式化合物の収量は１６ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造は、一般式(I)におけるｐが０、ｍおよびｎが０、Ｘ3がО、ｖが５、Ｒ1およびＲ2の一方がオレイルメチルエーテル基、他方が水素、Ｙ1が水酸基、Ｙ2がカルボニル基である化合物とＲ1およびＲ2の一方がオレイルエーテル基、他方が水素、Ｙ1がヒドロキシメチル基、Ｙ2がカルボニル基である化合物の混合物である。この複素環式化合物を「添加剤８」とする。【００３６】
合成例９
オレイン酸クロライドの代わりにトリデカン酸クロライド２４．３ｇ（０．０５モル）を使用した以外は、合成例１と同様に反応を行った。得られた複素環式化合物の収量は２６ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造式は、一般式（I）におけるｐが０、ｍおよびｎはいずれも１、Ｘ1、Ｘ2およびＸ3がいずれもＮ、ｘ、ｙおよびｖのいずれかひとつが０、他の２つが１、Ｒ1およびＲ2の一方がトリデカン酸アミド基、他方が水素、Ｙ1がアミノ基、Ｙ2が水素である。この複素環式化合物を「添加剤９」とする。【００３７】
合成例１０
オレイン酸クロライドの代わりにポリイソブタン（Ｍｗ＝３５０）酸クロライド２０．７ｇ（０．０５モル）を使用した以外は、合成例１と同様に反応を行った。得られた複素環式化合物の収量は２３ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造式は、一般式（I）におけるｐが０、ｍおよびｎはいずれも１、Ｘ1、Ｘ2およびＸ3がいずれもＮ、ｘ、ｙおよびｖのいずれかひとつが０、他の２つが１、Ｒ1およびＲ2の一方がポリイソブタン酸アミド基、他方が水素、Ｙ1がアミノ基、Ｙ2が水素である。この複素環式化合物を「添加剤１０」とする。【００３８】
合成例１１
５００ミリリットルのフラスコに、ＮａＨ１．３ｇ（０．０５５モル）、ＤＭＦ１００ミリリットルを入れた。それにＤＭＦ１００ミリリットルに溶解した３,５−ジアミノ−１,２,４−トリアゾール５．０ｇ（０．０５モル）を滴下し、１００℃で２時間反応させた。次いで、反応混合物にオレイルブロマイド１６．６ｇ（０．０５モル）を滴下し、１００℃で４時間反応させた。ＤＭＦを留去後、トルエン２００ミリリットルに溶解して水洗した。硫酸マグネシウムで乾燥後、トルエンを留去して複素環式化合物を得た。得られた複素環式化合物の収量は１５ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造式は、一般式（I）におけるｐが０、ｍおよびｎはいずれも１、Ｘ1、Ｘ2およびＸ3がいずれもＮ、ｘ、ｙおよびｖのいずれかひとつが０、他の２つが１、Ｒ1およびＲ2の一方がオレイル基、他方が水素、Ｙ1およびＹ2がいずれもアミノ基である。この複素環式化合物を「添加剤１１」とする。【００３９】
合成例１２
３,５−ジアミノ−１,２,４−トリアゾールの代わりに３−アミノ−１,２,４−トリアゾール４．２ｇ（０．０５モル）を使用した以外は、合成例１１と同様に反応を行った。得られた複素環式化合物の収量は１４ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造式は、一般式（I）におけるｐが０、ｍおよびｎはいずれも１、Ｘ1、Ｘ2およびＸ3がいずれもＮ、ｘ、ｙおよびｖのいずれかひとつが０、他の２つが１、Ｒ1およびＲ2の一方がオレイル基、他方が水素、Ｙ1がアミノ基、Ｙ2が水素である。この複素環式化合物を「添加剤１２」とする。【００４０】
合成例１３
３,５−ジアミノ−１,２,４−トリアゾールの代わりに６−アミノインダゾール６．７ｇ（０．０５モル）を使用した以外は、合成例１１と同様に反応を行った。得られた複素環式化合物の収量は１６ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造は、一般式(I)におけるｐが１、ｍが１、ｎが０、ｋが０、Ｘ1およびＸ3がＮ、ｘが０、ｖが１、ｗが０、ｕが４、Ｒ1およびＲ2の一方がオレイル基、他方が水素、Ｒ3およびＲ4が水素、Ｙ1およびＹ2が水素、Ｙ3がアミノ基である。この複素環式化合物を「添加剤１３」とする。【００４１】
合成例１４
５００ミリリットルのフラスコにＮａＨ１．３ｇ（０．０５５モル）およびキシレン１００ミリリットルに溶解した合成例１１で得られた化合物１６．８ｇ（０．０５モル）を滴下し、１００℃で２時間反応させた。次いで、その中に２−ブロモエタノール６．９ｇ（０．０５５モル）を滴下し、１００℃で４時間反応させた。反応物を水洗、乾燥後、キシレンを留去して複素環式化合物を得た。得られた複素環式化合物の収量は２２ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造は、一般式(I)におけるｐが０、ｍおよびｎはいずれも１、Ｘ1、Ｘ2およびＸ3がいずれもＮ、ｘ、ｙおよびｖのいずれかひとつが０、他の二つが１、Ｒ1およびＲ2の一方がオレイル基、他方が水素、Ｙ1がヒドロキシエチルアミノ基、Ｙ2がアミノ基である。この複素環式化合物を「添加剤１４」とする。【００４２】
合成例１５
５００ミリリットルのフラスコに３,５−ジアミノ−１,２,４−トリアゾール５．０ｇ（０．０５モル）、ジ−ｔ−ブチルピロカーボネート１０．９ｇ（０．０５モル）、トリエチルアミン５．５ｇ（０．０５５モル）およびＤＭＦ１００ミリリットルを入れ、６０℃で１時間反応させて反応混合物Ａを得た。
一方、別の５００ミリリットルのフラスコにＮａＨ１．３ｇ（０．０５５モル）およびＤＭＦ１００ミリリットルを入れた。この中に上記反応混合物Ａを滴下し、１００℃で２時間反応させて反応混合物Ｂを得た。次いで、反応混合物Ｂにオレイルブロマイド１６．６ｇ（０．０５モル）を滴下し、１００℃で４時間反応させた。ＤＭＦを留去後、トルエン２００ミリリットルに溶解し、ＨＣｌ水溶液で酸性条件下６０℃で２時間反応させた。次いで、ＮａＯＨ水溶液で中和しトルエン層を水洗した。次いでトルエン層を硫酸マグネシウムで乾燥し、トルエンおよび軽質分を留去して１５ｇの複素環化合物を得た。得られた素環化合物の主成分の構造式は一般式（Ｉ）におけるｐが０、ｍおよびｎはいずれも１、Ｘ1、Ｘ2およびＸ3がいずれもＮ、ｘ、ｙおよびｖのいずれかひとつが０、他の２つが１、Ｒ1およびＲ2の一方がオレイルアミノ基、他方が水素、Ｙ1がアミノ基、Ｙ2が水素である。この複素環式化合物を「添加剤１５」とする。【００４３】
合成例１６
２−ブロモエタノールの代わりに２−ブロモエチルアミン６．８ｇ（０．０５モル）を使用した以外は、合成例１４と同様に反応を行った。得られた複素環式化合物の収量は２２ｇであった。
得られた複素環式化合物の主成分の構造式は、一般式(I)におけるｐが０、ｍおよびｎはいずれも１、Ｘ1、Ｘ2およびＸ3がいずれもＮ、ｘ、ｙおよびｖのいずれかひとつが０、他の２つが１、Ｒ1およびＲ2の一方がオレイル基、他方が水素、Ｙ1がアミノエチルアミノ基、Ｙ2がアミノ基である。この複素環式化合物を「添加剤１６」とする。【００４４】
合成例１７
５００ミリリットルのフラスコに、アミノグアジニン・塩酸塩１２．１ｇ（０．１１モル）、オレイン酸２８．２ｇ（０．１モル）、キシレン２００ミリリットル、１Ｍ（モル/リットル）のＮａＯＨ水溶液１１０ミリリットルを供給して窒素気流下、１５０℃で２時間撹拌しながら反応させた。次いでキシレン層を分離して水洗した。水洗後のキシレン層を５００ミリリットルのフラスコに供給して、窒素気流下、キシレンを留去しながら１６０℃に昇温し、２時間撹拌下反応させた後、キシレンを減圧留去して２７ｇの複素環式化合物を得た。
得られた複素環式化合物の主成分の構造式は、一般式（I）におけるｐが０、ｍおよびｎはいずれも１、Ｘ1、Ｘ2およびＸ3がいずれもＮ、ｘ、ｙおよびｖのいずれかひとつが０、他の２つが１、Ｒ1およびＲ2の一方が８−ヘプタデセニル基、他方が水素、Ｙ1およびＹ2の一方がアミノ基、他方が水素である。この複素環式化合物を「添加剤１７」とする。【００４５】
実施例１〜１７
１００ニュートラル留分の鉱油に粘度指数向上剤５．５質量％、流動性向上剤０．３質量％、酸化防止剤０．３質量％、無灰系分散剤５質量％、金属系清浄剤１．２質量％、ＺｎＤＴＰ1質量％、「添加剤１〜１７」を全質量中１質量％になるように配合して潤滑油組成物を調製した。各潤滑油組成物の性能を、往復動摩擦試験機（試験方法１）およびＳＲＶ試験機（試験方法２）により評価した。
実施例１〜８の結果を表１に、実施例９〜１７の結果を表２に示す。実施例１および８についてのみ試験方法１および試験方法２により評価した。【００４６】
実施例１８〜２０
１００ニュートラル留分の鉱油に「添加剤１、８、および１２」を全質量中０．５質量％になるように配合し、潤滑油組成物を調製した。各潤滑油組成物の性能を、往復動摩擦試験機（試験方法１）およびＳＲＶ試験機（試験方法２）により評価した。その結果を表３に示す。【００４７】
比較例１
１００ニュートラル留分の鉱油に全質量基準で粘度指数向上剤が５．５質量％、流動性向上剤が０．３質量％、酸化防止剤が０．３質量％、無灰系分散剤が５質量％、金属系清浄剤が１．２質量％、ＺｎＤＴＰが1質量％になるように配合した潤滑油組成物を使用して往復動摩擦試験機（試験方法１）およびＳＲＶ試験機（試験方法２）により評価した。その結果を表２に示す。【００４８】
比較例２
１００ニュートラル留分の鉱油に、全質量基準で粘度指数向上剤が５．５質量％、流動性向上剤が０．３質量％、酸化防止剤が０．３質量％、無灰系分散剤が５質量％、金属系清浄剤が１．２質量％、ＺｎＤＴＰが1質量％、「添加剤１８」（市販のオレイン酸アミド）が１質量％になるように配合し、比較用の潤滑油組成物を調製して往復動摩擦試験機（試験方法１）およびＳＲＶ試験機（試験方法２）により評価した。その結果を表２に示す。【００４９】
比較例３
１００ニュートラル留分の鉱油に全質量基準で粘度指数向上剤が５．５質量％、流動性向上剤が０．３質量％、酸化防止剤が０．３質量％、無灰系分散剤が５質量％、金属系清浄剤が１．２質量％、ＺｎＤＴＰが1質量％、「添加剤１９」（市販のグリセロールモノオレエート）が１質量％になるように配合し、比較用の潤滑油組成物を調製して往復動摩擦試験機（試験方法１）およびＳＲＶ試験機（試験方法２）により評価した。その結果を表２に示す。【００５０】
比較例４
１００ニュートラル留分の鉱油を使用し、性能を往復動摩擦試験機（試験方法１）およびＳＲＶ試験機（試験方法２）により評価した。その結果を表３に示す。【００５１】
比較例５
１００ニュートラル留分の鉱油に「添加剤２０」（市販のＭｏＤＴＣ）が全質量中０．４質量％、「添加剤２１」（市販のＺｎＤＴＰ）が全質量中０．５質量％になるように配合し、比較用の潤滑油組成物を調製して性能を往復動摩擦試験機（試験方法１）およびＳＲＶ試験機（試験方法２）により評価した。その結果を表３に示す。【００５２】
＜試験方法および試験条件＞
１．試験方法１（表１、表２）
試験機： 往復動摩擦試験機
試験片：
摩擦試験＊1）試験板 ＳＣＭ４１５、試験球ＳＵＪ−２(1/2インチ)
摩擦試験＊2）試験板 Ａ１０５０、試験球ＳＵＪ−２(1/2インチ)
試験条件： 油温１００℃、すべり速度３mm/sec、荷重２００ｇ
判定： 摩擦係数
２．試験方法２（表３）
試験機： ＳＲＶ試験機
試験片： 試験板 ＳＣＭ４２０材上に水素未含有ＤＬＣをコーティング
ＳＣＭ４２０材上に水素２０原子％含有ＤＬＣをコーティン  グ
試験筒 ＦＣＤ７００
試験条件： 油温８０℃、振幅１．５mm、周波数５０Ｈｚ、荷重：４００Ｎ
判定：
摩擦係数＊１）試験板に、水素未含有ＤＬＣコーティング材を使用
摩擦係数＊２）試験板に、水素２０原子％含有ＤＬＣコーティング材を使用【００５３】
【表１】
0005357539.tif 000004
【００５４】
【表２】
0005357539.tif 000005
【００５５】
【表３】
0005357539.tif 000006
【００５６】
上記表１および２における鉱油と各添加剤の配合量（いずれも単位は質量％）の合計の数値に前記粘度指数向上剤等その他の添加剤の配合量（合計１３．３質量％）の数値を加えると１００となる。
表１および表２の実施例１〜１７と比較例１〜３それぞれにおける摩擦係数を対比することにより、本発明の潤滑油添加剤は、従来品よりも優れた摩擦低減効果を発揮することが分かる。
また、表３の実施例１８〜２０と比較例４および５との対比により、表面にダイヤモンドライクカーボン（ＤＬＣ）膜を有する低摩擦摺動部材においても、本発明の潤滑油添加剤を含有する潤滑油組成物は、従来品よりも優れた摩擦低減効果を発揮することが分かる。
【産業上の利用可能性】
【００５７】
本発明の潤滑油添加剤を鉱油系の炭化水素油や合成系の潤滑油基油あるいはそれらの混合物に配合したものは、内燃機関や駆動系伝達機関における摺動部の摩擦特性を向上させ、優れた燃費低減効果を発揮する。しかも無灰系であることから、今後の環境対応型潤滑油添加剤として好適である。
本発明の潤滑油添加剤の具体的な用途としては、内燃機関用潤滑油、ギヤ油、軸受油、変速機油、ショックアブソーバー油及び工業用潤滑油等が挙げられる。また、ダイヤモンドライクカーボン（ＤＬＣ）、ＴｉＮ、ＣｒＮなど様々な硬質薄膜材料がコーティングされた低摩擦摺動部材が適用されている内燃機関、駆動系伝達機関、設備、加工用の潤滑油としても使用することができる。