(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１レンズ群と、
前記第１レンズ群よりも像面側において、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群と、
前記第２レンズ群よりも像面側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第２レンズ群よりも像面側に開口絞りが配置され、
前記第２レンズ群は、物体側の面が凸形状の正レンズを有し、
前記正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が小さい面の曲率半径をＲｓとし、前記正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が大きい面の曲率半径をＲＬとしたとき、次式
０．８  ＜  （ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）  ≦  １．１４４
の条件を満足することを特徴とする光学系。
【請求項２】
第１レンズ群と、
前記第１レンズ群よりも像面側において、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群と、
前記第２レンズ群よりも像面側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第２レンズ群よりも像面側に開口絞りが配置され、
前記第２レンズ群は、物体側の面が凸形状の正レンズと、前記正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、を有し、
前記正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をＮｐとし、前記負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をＮｎとしたとき、次式
０．２５１  ≦  Ｎｐ−Ｎｎ  ＜０．４５
の条件を満足することを特徴とする光学系。
【請求項３】
第１レンズ群と、
前記第１レンズ群よりも像面側において、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群と、
前記第２レンズ群よりも像面側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第２レンズ群よりも像面側に開口絞りが配置され、
前記第２レンズ群は、物体側の面が凸形状の正レンズを有し、
無限遠合焦時の全系の合成焦点距離をｆとし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
−０．３５  ＜  ｆ／ｆ２  ＜  −０．０７
の条件を満足することを特徴とする光学系。
【請求項４】
第１レンズ群と、
前記第１レンズ群よりも像面側において、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群と、
前記第２レンズ群よりも像面側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第２レンズ群よりも像面側に開口絞りが配置され、
前記第２レンズ群は、物体側の面が凸形状の正レンズと、前記正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、を有し、
前記正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が小さい面の曲率半径をＲｓとし、前記正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が大きい面の曲率半径をＲＬとし、前記正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をＮｐとし、前記負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をＮｎとし、無限遠合焦時の全系の合成焦点距離をｆとし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
０．８  ＜  （ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）  ＜  ７．０
０．１０  ＜  Ｎｐ−Ｎｎ  ＜０．４５
−０．３５  ＜  ｆ／ｆ２  ＜  −０．０７
の条件を満足することを特徴とする光学系。
【請求項５】
前記正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が小さい面の曲率半径をＲｓとし、前記正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が大きい面の曲率半径をＲＬとしたとき、次式
０．８  ＜  （ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）  ＜  ７．０
の条件を満足することを特徴とする請求項２または３に記載の光学系。
【請求項６】
前記第２レンズ群は、前記正レンズよりも物体側に配置された負レンズを有し、
前記正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をＮｐとし、前記負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をＮｎとしたとき、次式
０．１０  ＜  Ｎｐ−Ｎｎ  ＜０．４５
の条件を満足することを特徴とする請求項１または３に記載の光学系。
【請求項７】
無限遠合焦時の前記開口絞りから前記正レンズの物体側の面までの距離をＤｖｒとし、前記正レンズの前記物体側の面の曲率半径をＲｖｒとしたとき、次式
０．１５  ＜  ｜Ｄｖｒ／Ｒｖｒ｜  ＜  １．２０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項８】
前記開口絞りは、前記第３レンズ群内に配置されることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項９】
前記第３レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、物体側に移動するように配置されていることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の光学系を有する光学機器。
【請求項１１】
第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなる光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群を配置し、
前記第１レンズ群よりも像面側において、負の屈折力を有する前記第２レンズ群を光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置し、
前記第２レンズ群よりも像面側に正の屈折力を有する前記第３レンズ群を配置し、
前記第２レンズ群よりも像面側に開口絞りを配置し、
前記第２レンズ群は、物体側の面が凸形状の正レンズを有するように配置され、
前記正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が小さい面の曲率半径をＲｓとし、前記正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が大きい面の曲率半径をＲＬとしたとき、次式
０．８  ＜  （ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）  ≦  １．１４４
の条件を満足するように配置することを特徴とする光学系の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、短い焦点距離でも一眼レフレックスカメラやデジタルカメラ等に用いられるほどバックフォーカスを確保できる広い画角の光学系として、負の屈折力を持つレンズ群が先行するレトロフォーカスレンズが知られている。このレンズタイプでＦ１．４ほどの大口径化を行ったものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−３０７４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の広い画角の光学系は、防振機構を採用した場合に、防振時の収差補正が十分ではないという課題があった。
【０００５】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、防振性能に優れた光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するため、第１の本発明の光学系は、第１レンズ群と、第１レンズ群よりも像面側において、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群と、第２レンズ群よりも像面側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、第２レンズ群よりも像面側に開口絞りが配置され、第２レンズ群は、物体側の面が凸形状の正レンズを有し、正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が小さい面の曲率半径をＲｓとし、正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が大きい面の曲率半径をＲＬとしたとき、次式
０．８  ＜  （ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）  ≦  １．１４４
の条件を満足することを特徴とする。
【０００７】
また、第２の本発明の光学系は、第１レンズ群と、第１レンズ群よりも像面側において、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群と、第２レンズ群よりも像面側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、第２レンズ群よりも像面側に開口絞りが配置され、第２レンズ群は、物体側の面が凸形状の正レンズと、この正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、を有し、正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をＮｐとし、負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をＮｎとしたとき、次式
０．２５１  ≦  Ｎｐ−Ｎｎ  ＜０．４５
の条件を満足することを特徴とする。
また、第３の本発明の光学系は、第１レンズ群と、第１レンズ群よりも像面側において、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群と、第２レンズ群よりも像面側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、第２レンズ群よりも像面側に開口絞りが配置され、第２レンズ群は、物体側の面が凸形状の正レンズを有し、無限遠合焦時の全系の合成焦点距離をｆとし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
−０．３５  ＜  ｆ／ｆ２  ＜  −０．０７
の条件を満足することを特徴とする。
【０００８】
また、第４の本発明の光学系は、第１レンズ群と、第１レンズ群よりも像面側において、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群と、第２レンズ群よりも像面側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、第２レンズ群よりも像面側に開口絞りが配置され、第２レンズ群は、物体側の面が凸形状の正レンズと、この正レンズよりも物体側に配置された負レンズと、を有し、正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が小さい面の曲率半径をＲｓとし、正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が大きい面の曲率半径をＲＬとし、正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をＮｐとし、負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をＮｎとし、無限遠合焦時の全系の合成焦点距離をｆとし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
０．８  ＜  （ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）  ＜  ７．０
０．１０  ＜  Ｎｐ−Ｎｎ  ＜０．４５
−０．３５  ＜  ｆ／ｆ２  ＜  −０．０７
の条件を満足することを特徴とする。
【０００９】
また、このような第２または第３の本発明の光学系は、正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が小さい面の曲率半径をＲｓとし、正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が大きい面の曲率半径をＲＬとしたとき、次式
０．８  ＜  （ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）  ＜  ７．０
の条件を満足することが好ましい。
【００１０】
また、このような第１または第３の本発明の光学系において、第２レンズ群は、正レンズよりも物体側に配置された負レンズを有し、正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をＮｐとし、負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をＮｎとしたとき、次式
０．１０  ＜  Ｎｐ−Ｎｎ  ＜０．４５
の条件を満足することが好ましい。
【００１１】
また、このような光学系は、無限遠合焦時の開口絞りから正レンズの物体側の面までの距離をＤｖｒとし、正レンズの物体側の面の曲率半径をＲｖｒとしたとき、次式
０．１５  ＜  ｜Ｄｖｒ／Ｒｖｒ｜  ＜  １．２０
の条件を満足することが好ましい。
【００１２】
また、このような光学系において、開口絞りは、第３レンズ群内に配置されることが好ましい。
【００１３】
また、このような光学系において、第３レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、物体側に移動するように配置されていることが好ましい。
【００１４】
また、本発明に係る光学機器は、物体の像を所定の像面上に結像させる上述の光学系のいずれかを有して構成される。
【００１５】
また、本発明に係る光学系の製造方法は、第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなる光学系の製造方法であって、第１レンズ群を配置し、第１レンズ群よりも像面側において、負の屈折力を有する第２レンズ群を光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置し、第２レンズ群よりも像面側に正の屈折力を有する第３レンズ群を配置し、第２レンズ群よりも像面側に開口絞りを配置し、第２レンズ群は、物体側の面が凸形状の正レンズを有するように配置され、正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が小さい面の曲率半径をＲｓとし、正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が大きい面の曲率半径をＲＬとしたとき、次式
０．８  ＜  （ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）  ≦  １．１４４
の条件を満足するように配置することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に係る光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法を以上のように構成すると、防振性能に優れた光学系等を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】第１実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図３】第１実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図４】第２実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図５】第２実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図６】第２実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図７】第３実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図８】第３実施例における諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図９】第３実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１０】第４実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図１１】第４実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１２】第４実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１３】第５実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図１４】第５実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１５】第５実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１６】第６実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図１７】第６実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１８】第６実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１９】第７実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図２０】第７実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図２１】第７実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図２２】第８実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図２３】第８実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図２４】第８実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図２５】本実施形態に係る光学系を搭載するデジタル一眼レフカメラの断面図を示す。
【図２６】本実施形態に係る光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本願の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本光学系ＳＬは、第１レンズ群Ｇ１と、この第１レンズ群Ｇ１よりも像面側において、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、この第２レンズ群Ｇ２よりも像面側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第２レンズ群Ｇ２よりも像面側に配置された開口絞りＳと、を有し、第２レンズ群Ｇ２は、物体側の面が凸形状の正レンズＬ２２を有することを特徴とする。
【００１９】
短い焦点距離のレンズを一眼レフレックスカメラやデジタルカメラ等に用いられるほどバックフォーカスを確保するためには、マージナル光線の高さをレンズの入射時より射出時に高くすることで瞳倍率を1より大きくすることができるいわゆるワイドコンバータを持った構成にすると有効であることが知られている。ここで、上記「マージナル光線」とは、像高０に達する光線のうちで最も光軸から離れた光線をいう。
【００２０】
また、バックフォーカスの制約が無い場合でも、画角が広くなるにつれて顕著になる周辺光量不足を補う上でも、前述のようなワイドコンバータを用いることが有効である。
【００２１】
このいわゆるレトロフォーカスレンズタイプでＦ１．４ほどの大口径化を行ったものが提案されている。ここで、このような広い画角の光学系に対して防振機構を導入する際には、どの箇所に防振レンズを入れるかが問題となる。レトロフォーカスレンズでは、物体側が負の屈折力が強く、像面側は正の屈折力が強い非対称な屈折力配置になっているため、レンズ群同士で互いに収差を打ち消しあうことができず、負の歪曲収差やコマ収差の補正が特に難しくなっている。そのため、レンズ群単独でできる限り収差を補正しておく必要がある。そのような各レンズ群独自での収差補正が十分でない場合は、それ以降のレンズ群で防振した際や近距離物体に対して合焦を行った際に球面収差、コマ収差や偏芯コマ収差、像面湾曲が大きく発生する。このような諸収差を補正するためには、瞳倍率を大きくする作用をもつ第１レンズ群の屈折力を弱くすることが有効だが、そうすると一眼レフレックスカメラでの使用ではバックフォーカスが不足してしまう。
【００２２】
そこで、本実施形態に係る光学系ＳＬでは、防振レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）を第１レンズ群Ｇ１より像面側に配置することで良好な収差補正を実現した。
【００２３】
防振レンズ群の偏芯時に発生しやすい収差として、偏芯コマ収差と偏芯時の非点収差がある。このうち、広い画角の光学系においては偏芯時の非点収差変動を小さく抑えることが困難であった。本実施形態では防振レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）を開口絞りＳより物体側に配置し、また、防振レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）内の正レンズの物体側の面が凸面形状であることによって、前記正レンズの第１面は開口絞りＳに対していわゆるコンセントリックな配置となる。
【００２４】
広い画角の光学系で防振機構を導入した際の大きな問題として、偏芯時の非点収差、及びこの非点収差の変動が挙げられる。その理由として、防振レンズ群の各屈折面に対して、周辺像高の光線が入射する角度が偏芯時に大きく変動し、結果として非点収差、コマ収差などのバランスが大きく崩れて補正しきれないことに由来している。そのため、本実施形態に係る光学系ＳＬでは、開口絞りＳに対してコンセントリックな光学面とし、偏芯時も防振レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）の各屈折面に対して、周辺像高の光線が入射する角度が偏芯時に大きく変動しないようにした。その結果、偏芯時の非点収差、コマ収差変動が良好に補正された。
【００２５】
また、本実施形態に係る光学系ＳＬにおいて、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３内に配置されることがより好ましい。また、第３レンズ群Ｇ３は開口絞りの前後にレンズ群を有することがより好ましい。この構成により、球面収差、コマ収差を良好に補正できる。
【００２６】
ここで、防振レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）を射出した光線は発散光となる。そのため、防振レンズ群と開口絞りＳとの間にレンズ群が存在しない場合は開口絞りＳを通過した光線は開口絞りＳより像面側のレンズ群に対して高い入射高さをもつことになる。その結果、球面収差やコマ収差が悪化するため望ましくない。そのため防振レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）と開口絞りＳとの間にレンズ群を有することが好ましい。上記の観点では防振レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）と開口絞りＳとの間のレンズ群は正の屈折力を有することがより好ましい。また、開口絞りＳより像面側にもレンズ群を有することで開口絞りＳ前後で収差を補正することが可能になるため、第３レンズ群Ｇ３は開口絞りＳの前後にレンズ群を有することが好ましい。この構成により、球面収差、コマ収差を良好に補正できる。上記の観点では開口絞りＳより像面側のレンズ群は正の屈折力を有することがより好ましい。また、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【００２７】
それでは、このような光学系ＳＬを構成するための条件について説明する。まず、この光学系ＳＬは、以下の条件式（１）を満足することが好ましい。
【００２８】
０．１５  ＜  ｜Ｄｖｒ／Ｒｖｒ｜  ＜  １．２０              （１）
但し、
Ｄｖｒ：無限遠合焦時における開口絞りＳから第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの物体側の面までの距離
Ｒｖｒ：第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの物体側の面の曲率半径
【００２９】
条件式（１）は、防振レンズ群である第２レンズ群Ｇ２内に配置された正レンズの第１面（物体側の面）と開口絞りＳとの距離と第１面の曲率半径との比を規定する条件である。
【００３０】
条件式（１）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面の曲率半径が、開口絞りＳから第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面までの距離に対して短くなりすぎる。その結果、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面での収差補正、特に周辺像高の光線の像面湾曲、コマ収差の補正が過剰となり良好な補正が困難となるため好ましくない。
【００３１】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を１．０５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を０．９５とすることが好ましい。
【００３２】
また、条件式（１）の下限値を下回ると第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面の曲率半径が開口絞りＳから第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面までの距離に対して長くなりすぎる。その結果、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面での収差補正、特に周辺像の像面湾曲、コマ収差の補正が不足し良好な補正が困難となるため好ましくない。
【００３３】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．１８にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を０．２０とすることが好ましい。
【００３４】
あるいは、この光学系ＳＬは、以下の条件式（１′）を満足することが好ましい。
【００３５】
０．２８  ＜  ｜Ｄｖｒ／Ｒｖｒ｜  ＜  ０．８０              （１′）
但し、
Ｄｖｒ：無限遠合焦時における開口絞りＳから第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの物体側の面までの距離
Ｒｖｒ：第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの物体側の面の曲率半径
【００３６】
条件式（１′）は、防振レンズ群である第２レンズ群Ｇ２内に配置された正レンズの第１面（物体側の面）と開口絞りＳとの距離と第１面の曲率半径との比を規定する条件である。
【００３７】
条件式（１′）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面の曲率半径が、開口絞りＳから第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面までの距離に対して短くなりすぎる。その結果、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面での収差補正、特に周辺像高の光線の像面湾曲、コマ収差の補正が過剰となり良好な補正が困難となるため好ましくない。
【００３８】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１′）の上限値を０．７５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を０．７０とすることが好ましい。
【００３９】
また、条件式（１′）の下限値を下回ると第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面の曲率半径が開口絞りＳから第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面までの距離に対して長くなりすぎる。その結果、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面での収差補正、特に周辺像の像面湾曲、コマ収差の補正が不足し良好な補正が困難となるため好ましくない。
【００４０】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１′）の下限値を０．３０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１′）の下限値を０．３３とすることが好ましい。
【００４１】
また、本光学系ＳＬは、以下の示す条件式（２）を満足することが好ましい。
【００４２】
０．８  ＜  （ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）  ＜  ７．０      （２）
但し、
Ｒｓ：第２レンズ群Ｇ２内の正レンズ両面の曲率半径のうち、絶対値が小さい面の曲率半径
ＲＬ：第２レンズ群Ｇ２内の正レンズ両面の曲率半径のうち、絶対値が大きい面の曲率半径
【００４３】
条件式（２）は、いわゆるシェープファクターと呼ばれるものである。この値が正でかつ大きいほど、メニスカス度合いが強いことになる。上述の防振レンズ群である第２レンズ群Ｇ２内の正レンズは、物体側から入射する光線ができるだけ、この正レンズを構成する第１面と第２面との間で、光線の偏角の差が小さくなるほうが偏芯時のコマ収差や偏芯時の非点収差を良好に補正するためには都合が良い。その結果、この正レンズの第１面と第２面で発生する収差を相殺しやすくなる。これは言い換えるとできるだけメニスカス形状度合いが強いほうが偏芯時のコマ収差や偏芯時の非点収差を良好に補正するためには都合が良いということである。すなわち、条件式(２)を満足することで、偏芯時のコマ収差や偏芯時の非点収差補正が良好になる。
【００４４】
この条件式（２）の下限値を下回ると、上記正レンズの第１面と第２面での光線の偏角の差が大きくなりすぎて好ましくない。
【００４５】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．９にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を１．０とすることが好ましい。
【００４６】
また、条件式（２）の上限値を上回ると、上記正レンズの第１面と第２面での光線の偏角の差が小さくなりすぎて収差補正への寄与が少なくなり好ましくない。
【００４７】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を５．０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を４．０とすることが好ましい。
【００４８】
また、本光学系ＳＬは、以下の条件式（３）を満足すること好ましい。
【００４９】
０．１０  ＜  Ｎｐ−Ｎｎ  ＜０．４５                                （３）
但し、
Ｎｐ：第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
Ｎｎ：第２レンズ群Ｇ２内の負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
【００５０】
条件式（３）は、上述の条件式（１）の効果をより高めるために好ましい条件である。この条件式（３）は、防振レンズ群である第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面と、第１面より物体側で最も近い負レンズの第２面での収差補正の効果を規定した条件式である。この条件式（３）を満足することで、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面と、第１面より物体側で最も近い負レンズの第２面とでは比較的強い正の屈折力を有することになる。この結果、広い画角の光学系や大口径レンズで顕著となる、高い像高の光線に対する正の像面湾曲、外側コマ収差の補正が容易となる。また、ペッツバール和の観点からも強い正の屈折力を持つレンズの媒質の屈折率を、負の屈折力を持つレンズより高く保つことが像面湾曲の補正上有利である。条件式（３）を満足することで、大口径レンズで過剰になりがちなペッツバール和を最適値にコントロールすることが容易となり、低い像高の光線に対する負の像面湾曲の補正が容易となる。
【００５１】
この条件式（３）の上限値を上回ると、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２内での正の屈折力が過剰となり、その結果周辺像高の光線に対する負の像面湾曲、内側コマ収差の補正が困難となり好ましくない。
【００５２】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．４２にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を０．３８にすることが好ましい。
【００５３】
また、条件式（３）の下限値を下回ると、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２内での正の屈折力が不足し、その結果高い像高の光線に対する正の像面湾曲、外側コマ収差の補正が困難となり好ましくない。また、偏芯時の非点収差補正も困難となり好ましくない。また、ペッツバール和も過剰となり、低い像高の光線に対する負の像面湾曲も増大し好ましくない。
【００５４】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．１３にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を０．１５にすることが好ましい。
【００５５】
また、本光学系ＳＬは、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。
【００５６】
−０．３５  ＜  ｆ／ｆ２  ＜  −０．０７                    （４）
但し、
ｆ：無限遠合焦時の全系の合成焦点距離
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
【００５７】
条件式（４）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を規定するための条件式である。
【００５８】
条件式（４）の上限値を上回った場合、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が弱くなり過ぎるため、防振制御のために必要な第２レンズ群Ｇ２の移動量が適正値より大きくなってしまい、結果第２レンズ群Ｇ２の偏芯時のコマ収差、非点収差の変動ともに補正が困難になり好ましくない。また、第２レンズ群Ｇ２を駆動するためのアクチュエータなどの駆動手段も大きくなってしまう。その結果、各レンズ群の間隔が適正値より圧迫されるために各レンズ群の屈折力が強くなりすぎ、球面収差、コマ収差なども悪化してしまうため好ましくない。
【００５９】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を−０．１０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を−０．１２にすることが好ましい。
【００６０】
また、条件式（４）の下限値を下回った場合、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなりすぎてしまい、結果第２レンズ群Ｇ２の偏芯時のコマ収差、非点収差の変動ともに補正が困難になり好ましくない。
【００６１】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を−０．３１にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を−０．２８にすることが好ましい。
【００６２】
また、本実施形態の光学系ＳＬは、近距離物体への合焦に際し、第３レンズ群Ｇ３が物体側に移動することが好ましい。広い画角の光学系の合焦方法として、開口絞りＳより像面側だけを移動させる方法が知られている。しかし、大口径な広い画角の光学系においては球面収差、コマ収差、像面湾曲の変動が大きく望ましくない。そのため、本実施形態に係る光学系ＳＬでは、第３レンズ群Ｇ３は開口絞りＳの前後にレンズ群を有することで、近距離物体に対しての合焦でも球面収差とコマ収差、像面湾曲の変動を少なく抑えることが可能となった。また、このように開口絞りＳの前後にレンズ成分があることにより、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。
【００６３】
図２５に、上述の光学系ＳＬを備える光学機器として、一眼レフカメラ１（以後、単にカメラと記す）の略断面図を示す。このカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２（光学系ＳＬ）で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００６４】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図２５に記載のカメラ１は、光学系ＳＬを着脱可能に保持するものでも良く、光学系ＳＬと一体に成形されるものでも良い。また、クイックリターンミラー等を有さないカメラでも良く、上記カメラと同様の効果を奏することができる。
【００６５】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００６６】
本実施形態では、３群構成の光学系ＳＬを示したが、以上の構成条件等は、４群構成等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【００６７】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等の）モーター駆動にも適している。特に、前述したように第３レンズ群Ｇ３を合焦レンズ群とするのが好ましい。
【００６８】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００６９】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を妨げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしても良い。
【００７０】
また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。
【００７１】
なお、本願を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本願がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【００７２】
以下、本実施形態の光学系ＳＬの製造方法の概略を、図２６を参照して説明する。まず、各レンズを配置してレンズ群をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。具体的に、本実施形態では、例えば、物体側から順に、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、両凸レンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ１６を配置して第１レンズ群Ｇ１とし、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３７を配置して第３レンズ群Ｇ３とする。
【００７３】
この際、第２レンズ群Ｇ２は、光軸と略垂直方向の成分を持つように移動するように配置する（ステップＳ２００）。
【００７４】
また、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２より像面側に配置する（ステップＳ３００）。また、第２レンズ群Ｇ２は、負レンズと正レンズとを有し、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面は、物体側に対して凸面を有するよう配置する（ステップＳ４００）。
【実施例】
【００７５】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図４、図７、図１０、図１３、図１６、図１９及び図２２は、各実施例に係る光学系ＳＬ（ＳＬ１〜ＳＬ８）の構成を示す断面図である。図１及び図４に示すように、第１及び第２実施例に係る光学系ＳＬ１及びＳＬ２は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。一方、図７、図１０、図１３、図１６、図１９及び図２２に示すように、第３〜第８実施例に係る光学系ＳＬ３〜ＳＬ８は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【００７６】
また、各実施例において、第２レンズ群Ｇ２は光軸と略垂直方向の成分を持つように移動し像を変位させる防振レンズ群である。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３内に配置し、開口絞りＳの前後に正の屈折力を持つレンズ成分を有し（第８実施例を除く）、近距離物体への合焦に際し、第３レンズ群Ｇ３が物体側に移動する。
【００７７】
各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をκとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【００７８】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8                    （ａ）
【００７９】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の左側に＊印を付している。
【００８０】
〔第１実施例〕
図１は、本願の第１実施例に係る光学系ＳＬ１の構成を示す図である。この図１の光学系ＳＬ１において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、両凸レンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ１６から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３７から構成されている。
【００８１】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第１実施例においては、防振係数は０．３０６であり、焦点距離は２８．５０（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．１４（ｍｍ）である。
【００８２】
以下の表１に、第１実施例の諸元の値を掲げる。この表１において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角、Ｂｆはバックフォーカスをそれぞれ表している。また、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、面間隔は各光学面から次の光学面までの光軸上の間隔を、屈折率及びアッベ数はそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する値を示している。全長は、無限遠合焦時のレンズ面の第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。なお、曲率半径0.000はレンズ面の場合は平面を示し、開口絞りの場合は開口を示す。また、空気の屈折率1.00000は省略してある。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００８３】
（表１）
f = 28.50
FNO =  1.45
２ω = 75.6
像高 = 21.6
全長 =133.3
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      84.252   2.40    1.74100  52.67
2      30.284   6.24
3      57.477   2.10    1.77250  49.60
4      36.791   0.20    1.55389  38.09
*5      32.506  12.47
6     498.367   6.33    1.74400  44.79
7     -54.700   1.30    1.52699  53.00
8     320.562   0.20
9      84.738   5.36    1.74806  50.00
10    -139.358   5.00
11     -75.418   1.30    1.48749  70.40
12      53.719   2.98    1.83400  37.16
13     118.654   (d13)
14      45.171   3.76    1.69680  55.52
15     121.944   0.20
16      39.937   6.09    1.69680  55.52
17    -136.788   0.20
18     138.447   1.30    1.62004  36.30
19      27.404   5.00
20       0.000   6.67                  開口絞りＳ
21     -22.640   1.30    1.78472  25.68
22      65.850   5.67    1.77250  49.60
*23     -59.294   1.14
24     256.664   6.00    1.74100  52.67
25     -37.599   0.20
26     -56.322   4.25    1.77250  49.61
27     -31.870   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     733.43
第２レンズ群   11    -141.94
第３レンズ群   14      42.52
【００８４】
この第１実施例において、第５面、及び、第２３面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【００８５】
（表２）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面      0.042900 -6.54648E-08 -1.07103E-09 -2.03329E-12
第23面   -19.496500  2.12065E-06  3.80233E-08 -5.28645E-11
【００８６】
この第１実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表３に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【００８７】
（表３）
β   無限遠          -0.0333
ｄ13     7.55            6.52
Bf    38.11           39.14
【００８８】
次の表４に、この第１実施例における各条件式対応値を示す。なおこの表４において、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２焦点距離を、Ｄｖｒは無限遠合焦時の開口絞りＳから第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面までの距離を、Ｒｖｒは第２レンズ群Ｇ２の正レンズの第１面の曲率半径を、Ｒｓは第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が小さい面の曲率半径を、ＲＬは第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの両面の曲率半径のうち、絶対値が大きい面の曲率半径を、Ｎｐは第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率を、Ｎｎは第２レンズ群Ｇ２内の正レンズの第１面の物体側で最も近い負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率を、それぞれ表している。また、条件式（１′）は条件式（１）と同じである。以上の符号の説明は以降の実施例においても同様である。
【００８９】
（表４）
（１）｜Ｄｖｒ／Ｒｖｒ｜＝0.504
（２）（ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）＝2.655
（３）Ｎｐ−Ｎｎ＝0.347
（４）ｆ／ｆ２＝-0.20
【００９０】
なお、上記条件対応値において、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズは正メニスカスレンズＬ２２が対応し、また、この正レンズの第１面の物体側で最も近い負レンズは両凹レンズＬ２１が対応する。
【００９１】
この第１実施例の無限遠合焦状態の収差図を図２（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図３（ａ）に示す。また、第１実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図２（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図３（ｂ）に示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、ＮＡは開口数を、Ｙは像高を、Ａは主光線の入射角を、Ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、Ｇはｇ線（λ＝４３５．６ｎｍ）を、それぞれ示している。また、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。また、コマ収差において破線はサジタルの横収差図を示している。なお、これらの収差図の説明は以降の実施例においても同様である。各収差図から明らかなように、第１実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００９２】
〔第２実施例〕
図４は、本願の第２実施例に係る光学系ＳＬ２の構成を示す図である。この図４の光学系ＳＬ２において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ１６から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３７から構成されている。
【００９３】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第２実施例においては、防振係数は０．３０６であり、焦点距離は２７．９９（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．１２（ｍｍ）である。
【００９４】
以下の表５に、この第２実施例の諸元の値を掲げる。
【００９５】
（表５）
f = 27.99
FNO =  1.45
２ω = 76.7
像高 = 21.6
全長 =133.3
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      67.583   2.40    1.74100  52.67
2      30.054   6.93
3      68.341   2.10    1.77250  49.60
4      36.441   0.20    1.55389  38.09
*5      33.585  12.50
6    -176.482   3.98    1.74400  44.79
7     -61.111   1.30    1.52599  53.31
8    -288.957   0.20
9     150.265   5.50    1.74806  50.00
10     -78.414   5.00
11     -63.966   1.30    1.48749  70.40
12      68.577   2.82    1.83400  37.16
13     186.927   (d13)
14      39.297   4.23    1.69680  55.52
15     103.599   0.20
16      39.021   6.42    1.69680  55.52
17    -148.831   0.20
18     113.771   1.30    1.61266  44.46
19      26.212   5.00  
20       0.000   7.01                  開口絞りＳ
21     -22.122   1.30    1.78472  25.68
22      49.850   5.35    1.77250  49.60
*23     -53.784   1.79
24     407.632   6.00    1.75500  52.31
25     -36.823   0.20
26     -51.964   4.18    1.77250  49.61
27     -31.344   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1    -858.75
第２レンズ群   11    -141.98
第３レンズ群   14      43.51
【００９６】
この第２実施例において、第５面、及び、第２３面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表６に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【００９７】
（表６）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面      0.016000  8.67227E-07 -2.62240E-10 -1.58840E-12
第23面   -19.875800 -9.08714E-07  5.51987E-08 -7.97050E-11
【００９８】
この第２実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表７に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【００９９】
（表７）
β   無限遠          -0.0333
ｄ13     7.81            6.74
Bf    38.12           39.18
【０１００】
次の表８に、この第２実施例における各条件式対応値を示す。
【０１０１】
（表８）
（１）｜Ｄｖｒ／Ｒｖｒ｜＝0.408
（２）（ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）＝2.159
（３）Ｎｐ−Ｎｎ＝0.347
（４）ｆ／ｆ２＝-0.20
【０１０２】
なお、上記条件対応値において、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズは正メニスカスレンズＬ２２が対応し、また、この正レンズの第１面の物体側で最も近い負レンズは両凹レンズＬ２１が対応する。
【０１０３】
この第２実施例の無限遠合焦状態の収差図を図５（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図６（ａ）に示す。また、第２実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図５（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図６（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第２実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１０４】
〔第３実施例〕
図７は、本願の第３実施例に係る光学系ＳＬ３の構成を示す図である。この図７の光学系ＳＬ３において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４、及び、両凹レンズＬ１５から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３７から構成されている。
【０１０５】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第３実施例においては、防振係数は０．３０６であり、焦点距離は２８．４４（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．１３（ｍｍ）である。
【０１０６】
以下の表９に、この第３実施例の諸元の値を掲げる。
【０１０７】
（表９）
f = 28.44
FNO =  1.45
２ω = 75.8
像高 = 21.6
全長 =133.3
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1     100.000   2.40    1.74100  52.67
2      30.472   6.11
3      61.820   2.10    1.77250  49.60
4      40.528   0.20    1.55389  38.09
*5      34.996  11.06
6    -230.000   8.00    1.74397  44.85
7     -85.027   0.20
8      84.290   4.89    1.74397  44.85
9    -199.472   5.00
10     -74.412   1.30    1.48749  70.41
11      55.716   2.99    1.80100  34.96
12     131.420   (d12)
13      44.605   3.61    1.69680  55.52
14     108.329   0.20
15      38.431   6.09    1.69680  55.52
16    -159.242   0.20
17     116.847   1.30    1.62004  36.30
18      26.190   5.00
19       0.000   6.56                  開口絞りＳ
20     -23.170   2.29    1.76182  26.56
21      48.664   6.00    1.77250  49.60
*22     -61.350   1.40  
23     298.511   6.00    1.72916  54.66
24     -39.601   0.20
25     -63.162   4.44    1.77250  49.61
26     -33.521   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     533.08
第２レンズ群   10    -142.23
第３レンズ群   13      43.02
【０１０８】
この第３実施例において、第５面、及び、第２２面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表１０に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【０１０９】
（表１０）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面     -0.116100 -8.06560E-07 -1.69170E-09 -1.57780E-12
第22面   -17.884100  2.86500E-06  2.91840E-08 -3.77560E-11
【０１１０】
この第３実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１２、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表１１に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１１１】
（表１１）
β   無限遠          -0.0333
ｄ13     7.47            6.45
Bf    38.32           39.34
【０１１２】
次の表１２に、この第３実施例における各条件式対応値を示す。
【０１１３】
（表１２）
（１）｜Ｄｖｒ／Ｒｖｒ｜＝0.482
（２）（ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）＝2.472
（３）Ｎｐ−Ｎｎ＝0.314
（４）ｆ／ｆ２＝-0.20
【０１１４】
なお、上記条件対応値において、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズは正メニスカスレンズＬ２２が対応し、また、この正レンズの第１面の物体側で最も近い負レンズは両凹レンズＬ２１が対応する。
【０１１５】
この第３実施例の無限遠合焦状態の収差図を図８（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図９（ａ）に示す。また、第３実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図８（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図９（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第３実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１１６】
〔第４実施例〕
図１０は、本願の第４実施例に係る光学系ＳＬ４の構成を示す図である。この図１０の光学系ＳＬ４において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と両凸レンズＬ１５との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ１６から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３７から構成されている。
【０１１７】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第４実施例においては、防振係数は０．２９０であり、焦点距離は２４．７０（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．０４（ｍｍ）である。
【０１１８】
以下の表１３に、この第４実施例の諸元の値を掲げる。
【０１１９】
（表１３）
f = 24.70
FNO =  1.44
２ω = 83.7
像高 = 21.6
全長 =133.3
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      70.260   2.40    1.74100  52.67
2      28.526  11.93
3    8844.268   2.10    1.77250  49.60
4      50.722   0.20    1.55389  38.09
*5      41.921  12.50
6     298.509   2.27    1.75520  27.58
7      88.204   7.50    1.74397  44.85
8     -82.134   0.20
9      62.241   5.50    1.77250  49.61
10    -737.077   5.00
11     -96.957   1.30    1.58313  59.38
12      44.004   3.72    1.83400  37.16
13     128.781   (d13)
14      47.455   3.03    1.69680  55.52
15      90.837   0.20
16      33.070   5.62    1.68692  55.00
17    -440.765   0.20
18      66.442   1.30    1.63980  34.56
19      23.078   5.00
20       0.000   8.45                  開口絞りＳ
21     -20.977   1.30    1.78472  25.68
22      51.753   4.09    1.77250  49.60
*23     -48.262   1.07
24     362.304   5.96    1.74100  52.67
25     -34.691   0.20
26     -49.773   4.51    1.77250  49.61
27     -28.781   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     111.53
第２レンズ群   11    -147.13
第３レンズ群   14      42.48
【０１２０】
この第４実施例において、第５面、及び、第２３面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表１４に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【０１２１】
（表１４）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面      0.041600 -3.01610E-06 -1.30950E-10 -1.50790E-12
第23面   -23.208700 -6.21040E-06  1.01630E-07 -1.81570E-10
【０１２２】
この第４実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表１５に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１２３】
（表１５）
β   無限遠          -0.0333
ｄ13     6.30            5.47
Bf    31.47           32.29
【０１２４】
次の表１６に、この第４実施例における各条件式対応値を示す。
【０１２５】
（表１６）
（１）｜Ｄｖｒ／Ｒｖｒ｜＝0.577
（２）（ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）＝2.038
（３）Ｎｐ−Ｎｎ＝0.251
（４）ｆ／ｆ２＝-0.17
【０１２６】
なお、上記条件対応値において、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズは正メニスカスレンズＬ２２が対応し、また、この正レンズの第１面の物体側で最も近い負レンズは両凹レンズＬ２１が対応する。
【０１２７】
この第４実施例の無限遠合焦状態の収差図を図１１（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図１２（ａ）に示す。また、第４実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図１１（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図１２（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第４実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１２８】
〔第５実施例〕
図１３は、本願の第５実施例に係る光学系ＳＬ５の構成を示す図である。この図１３の光学系ＳＬ５において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ１４から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズＬ３１と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３３と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３４との接合レンズ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３６から構成されている。
【０１２９】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第５実施例においては、防振係数は０．２７２であり、焦点距離は２８．０８（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．２６（ｍｍ）である。
【０１３０】
以下の表１７に、この第５実施例の諸元の値を掲げる。
【０１３１】
（表１７）
f = 28.08
FNO =  1.84
２ω = 76.4
像高 = 21.6
全長 =124.5
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      69.946   2.40    1.74100  52.67
2      25.426   5.00
3      45.000   2.10    1.77250  49.60
4      26.915   0.20    1.55389  38.09
*5      23.566  13.79
6      57.582   4.75    1.90366  31.31
7    -391.763   4.00
8     -65.539   1.30    1.55857  45.21
9      56.097   3.60    1.74397  44.85
10     836.329   (d10)
11      49.880   6.47    1.74100  52.67
12     -37.637   1.30    2.00069  25.46
13     -61.930  11.01
14       0.000   5.00                  開口絞りＳ
15     -26.632   2.50    1.76182  26.56
16      69.109   5.84    1.77250  49.60
*17    -110.000   1.44
18    -148.037   3.02    1.72916  54.66
19     -44.972   0.20
20     -87.642   3.82    1.77250  49.60
21     -31.772   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1    -169.53
第２レンズ群    8    -163.95
第３レンズ群   11      42.15
【０１３２】
この第５実施例において、第５面、及び、第１７面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表１８に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【０１３３】
（表１８）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面      0.043300  8.68000E-07 -3.24000E-09 -2.56000E-12
第17面     3.855700  1.23000E-05  2.12000E-09 -1.65000E-11
【０１３４】
この第５実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１０、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表１９に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１３５】
（表１９）
β   無限遠          -0.0333
ｄ13     8.65            7.48
Bf    38.10           39.27
【０１３６】
次の表２０に、この第５実施例における各条件式対応値を示す。
【０１３７】
（表２０）
（１）｜Ｄｖｒ／Ｒｖｒ｜＝0.553
（２）（ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）＝1.144
（３）Ｎｐ−Ｎｎ＝0.185
（４）ｆ／ｆ２＝-0.17
【０１３８】
なお、上記条件対応値において、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズは正メニスカスレンズＬ２２が対応し、また、この正レンズの第１面の物体側で最も近い負レンズは両凹レンズＬ２１が対応する。
【０１３９】
この第５実施例の無限遠合焦状態の収差図を図１４（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図１５（ａ）に示す。また、第５実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図１４（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図１５（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第５実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１４０】
〔第６実施例〕
図１６は、本願の第６実施例に係る光学系ＳＬ６の構成を示す図である。この図１６の光学系ＳＬ６において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１４、及び、両凸レンズＬ１５から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズ、両凹レンズＬ２３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４から構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３７から構成されている。
【０１４１】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第６実施例においては、防振係数は０．２９０であり、焦点距離は２９．０（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．２２（ｍｍ）である。
【０１４２】
以下の表２１に、この第６実施例の諸元の値を掲げる。
【０１４３】
（表２１）
f = 29.00
FNO =  1.45
２ω = 74.7
像高 = 21.6
全長 =134.1
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      58.989   2.40    1.74100  52.67
2      29.526   6.92
3      72.211   2.10    1.77250  49.60
4      38.041   0.20    1.55389  38.09
*5      35.056  12.50
6     -43.678   3.98    1.74400  44.78
7     -43.282   0.20
8      91.966   5.50    1.74806  50.00
9    -104.422   3.59
10     -55.000   2.51    1.48749  70.40
11     -41.353   1.50    1.51742  52.31
12     -63.431   0.20
13    -125.764   1.30    1.48749  70.40
14      41.948   0.33
15      43.787   3.35    1.83400  37.16
16      93.370   (d16)
17      40.425   4.23    1.69680  55.52
18     145.955   0.20
19      38.368   6.26    1.69680  55.52
20    -160.073   0.20
21     263.236   1.30    1.61266  44.46
22      26.332   5.00
23       0.000   5.00                  開口絞りＳ
24     -25.587   1.30    1.78472  25.68
25      43.936   5.35    1.77250  49.60
*26     -83.081   2.23
27     344.521   4.42    1.75500  52.31
28     -50.243   0.20
29    -102.612   4.73    1.77250  49.61 
30     -33.734   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     874.69
第２レンズ群   10    -150.04
第３レンズ群   17      43.27
【０１４４】
この第６実施例において、第５面、及び、第２６面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表２２に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【０１４５】
（表２２）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面      0.155400  2.09390E-07 -8.01120E-10 -1.97890E-12
第26面   -39.109400  5.05950E-06  2.86350E-08 -4.43890E-11
【０１４６】
この第６実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１６、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表２３に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１４７】
（表２３）
β   無限遠          -0.0333
ｄ16     9.74            8.70
Bf    37.32           38.36
【０１４８】
次の表２４に、この第６実施例における各条件式対応値を示す。
【０１４９】
（表２４）
（１）｜Ｄｖｒ／Ｒｖｒ｜＝0.692
（２）（ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）＝2.766
（３）Ｎｐ−Ｎｎ＝0.347
（４）ｆ／ｆ２＝-0.19
【０１５０】
なお、上記条件対応値において、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズは正メニスカスレンズＬ２４が対応し、また、この正レンズの第１面の物体側で最も近い負レンズは両凹レンズＬ２３が対応する。
【０１５１】
この第６実施例の無限遠合焦状態の収差図を図１７（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図１８（ａ）に示す。また、第６実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図１７（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図１８（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第６実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１５２】
〔第７実施例〕
図１９は、本願の第７実施例に係る光学系ＳＬ７の構成を示す図である。この図１９の光学系ＳＬ７において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１５との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１６から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズで構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３７から構成されている。
【０１５３】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第７実施例においては、防振係数は０．３０であり、焦点距離は３０．８７（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．２６（ｍｍ）である。
【０１５４】
以下の表２５に、この第７実施例の諸元の値を掲げる。
【０１５５】
（表２５）
f = 30.87
FNO =  1.45
２ω = 71.3
像高 = 21.6
全長 =135.0
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      54.000   2.40    1.74100  52.67
2      30.057  11.01
3     296.733   2.10    1.77250  49.60
4      47.966   0.20    1.55389  38.09
*5      42.169   7.57
6  -26631.000   6.84    1.74400  44.78
7     -46.891   1.30    1.52599  53.31
8    -139.643   0.20
9      63.943   5.50    1.74806  50.00 
10    5875.968   5.10
11     -80.793   1.30    1.48749  70.40
12      51.576   3.05    1.83400  37.16
13     111.029   (d13)
14      39.561   4.26    1.69680  55.52
15     122.864   0.20
16      38.831   6.04    1.69680  55.52
17    -152.489   0.20
18     214.322   1.45    1.61266  44.46
19      24.780   5.00
20       0.000   5.07                  開口絞りＳ
21     -23.877   1.30    1.78472  25.68
22      40.125   6.00    1.77250  49.60
*23     -68.316   2.73
24     270.446   6.00    1.75500  52.31
25     -43.519   0.20
26     -92.358   5.31    1.77250  49.61
27     -35.520   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     688.01
第２レンズ群   11    -146.58
第３レンズ群   14      43.20
【０１５６】
この第７実施例において、第５面、及び、第２３面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表２６に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【０１５７】
（表２６）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面     -0.678900 -4.81790E-07 -9.78310E-10  1.73750E-13
第23面   -30.523200  1.70060E-06  4.19410E-08 -5.89620E-11
【０１５８】
この第７実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表２７に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１５９】
（表２７）
β   無限遠          -0.0333
ｄ13     6.39            5.28
Bf    38.32           39.43
【０１６０】
次の表２８に、この第７実施例における各条件式対応値を示す。
【０１６１】
（表２８）
（１）｜Ｄｖｒ／Ｒｖｒ｜＝0.516
（２）（ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）＝2.735
（３）Ｎｐ−Ｎｎ＝0.347
（４）ｆ／ｆ２＝-0.21
【０１６２】
なお、上記条件対応値において、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズは正メニスカスレンズＬ２２が対応し、また、この正レンズの第１面の物体側で最も近い負レンズは両凹レンズＬ２１が対応する。
【０１６３】
この第７実施例の無限遠合焦状態の収差図を図２０（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図２１（ａ）に示す。また、第７実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図２０（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図２１（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第７実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１６４】
〔第８実施例〕
図２２は、本願の第８実施例に係る光学系ＳＬ８の構成を示す図である。この図２２の光学系ＳＬ８において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズで構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、開口絞りＳ、両凸レンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズ、両凹レンズＬ３３と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３４との接合レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３５、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３６から構成されている。
【０１６５】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第７実施例においては、防振係数は０．２７であり、焦点距離は２８．００（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．２６（ｍｍ）である。
【０１６６】
以下の表２９に、この第８実施例の諸元の値を掲げる。
【０１６７】
（表２９）
f = 28.00
FNO =  1.84
２ω = 76.5
像高 = 21.6
全長 =124.5
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1     100.000   2.40    1.74100  52.67
2      25.947   5.00
3      46.077   2.10    1.77250  49.60
4      28.597   0.20    1.55389  38.09
*5      23.872   9.01
6      87.112   3.61    1.90366  31.31
7   18648.952   0.20
8      58.326   3.81    1.90366  31.31
9     250.749   4.00
10     -70.091   1.30    1.60614  37.90
11      48.211   4.02    1.74397  44.85
12     986.837   (d12)
13       0.000   0.10                  開口絞りＳ
14      59.349   5.59    1.74100  52.67
15     -45.974   1.30    2.00069  25.46
16     -61.044  16.05
17     -25.065   2.50    1.84666  23.78
18     118.919   8.00    1.77250  49.60
*19     -71.765   1.23
20    -109.608   2.93    1.72916  54.66
21     -45.839   0.20
22    -156.670   4.67    1.80400  46.57
23     -32.339   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1    -240.33
第２レンズ群   10    -152.94
第３レンズ群   13      41.75
【０１６８】
この第８実施例において、第５面、及び、第１９面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表３０に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【０１６９】
（表３０）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面     -0.105300 -1.44211E-06 -3.86598E-09 -6.08176E-13
第19面     3.354500  1.14404E-05  2.95647E-09 -8.75837E-12
【０１７０】
この第８実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１２、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表３１に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１７１】
（表３１）
β   無限遠          -0.0333
ｄ12     8.08            7.28
Bf    38.20           39.26
【０１７２】
次の表３２に、この第８実施例における各条件式対応値を示す。
【０１７３】
（表３２）
（１）｜Ｄｖｒ／Ｒｖｒ｜＝0.251
（２）（ＲＬ＋Ｒｓ）／（ＲＬ−Ｒｓ）＝1.103
（３）Ｎｐ−Ｎｎ＝0.138
（４）ｆ／ｆ２＝-0.18
【０１７４】
なお、上記条件対応値において、第２レンズ群Ｇ２内の正レンズは正メニスカスレンズＬ２２が対応し、また、この正レンズの第１面の物体側で最も近い負レンズは両凹レンズＬ２１が対応する。
【０１７５】
この第８実施例の無限遠合焦状態の収差図を図２３（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図２４（ａ）に示す。また、第８実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図２３（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図２４（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第８実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【符号の説明】
【０１７６】
ＳＬ（ＳＬ１〜ＳＬ８）  光学系
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群    Ｓ  開口絞り
１  デジタル一眼レフカメラ（光学機器）
【図１】
0005196205.tif 000002
【図２】
0005196205.tif 000003
【図３】
0005196205.tif 000004
【図４】
0005196205.tif 000005
【図５】
0005196205.tif 000006
【図６】
0005196205.tif 000007
【図７】
0005196205.tif 000008
【図８】
0005196205.tif 000009
【図９】
0005196205.tif 000010
【図１０】
0005196205.tif 000011
【図１１】
0005196205.tif 000012
【図１２】
0005196205.tif 000013
【図１３】
0005196205.tif 000014
【図１４】
0005196205.tif 000015
【図１５】
0005196205.tif 000016
【図１６】
0005196205.tif 000017
【図１７】
0005196205.tif 000018
【図１８】
0005196205.tif 000019
【図１９】
0005196205.tif 000020
【図２０】
0005196205.tif 000021
【図２１】
0005196205.tif 000022
【図２２】
0005196205.tif 000023
【図２３】
0005196205.tif 000024
【図２４】
0005196205.tif 000025
【図２５】
0005196205.tif 000026
【図２６】
0005196205.tif 000027