(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１種のエラストマー性のエチレン／α−オレフィンポリマーと、ポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレン／エチレンコポリマーからなる群より選択された少なくとも１種のポリマーとを含み、レオロジー変性された実質的にゲルを含まない（すなわち、キシレンを溶媒として使用したとき１０重量％未満のゲルパーセント含量である）熱可塑性エラストマー組成物であって、
該レオロジー変性が、過酸化物と遊離基共剤とを含む組み合わせにより誘起され、かつ上記組成物が、少なくとも６００ｃＮｍｍ／ｓの溶融靭性、１４０℃で少なくとも３ＭＰａの真の極限引張強度および１４０℃で少なくとも４００％の破断伸びを有することを特徴とする組成物。
【請求項２】
前記過酸化物が有機過酸化物であることを特徴とする、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記有機過酸化物が、α，α’−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−ジイソプロピルベンゼン、ジクミルペルオキシド、ジ−（ｔ−アミル）ペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシン−３、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、２，５（ｔ−アミルペルオキシ−２−エチルヘキソネート）、２，５−ジメチル−２，５−ジ−（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、ジ−ｔ−ブチルペルオキシド、２，５−ジ（ｔ−アミルペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン、２，５−ジ−（ｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジフェニルヘキサン、ビス（α−メチルベンジル）ペルオキシド、ｔ−ブチルペルベンゾエート、ベンゾイルペルオキシド、３，６，９−トリエチル−３，６，９−トリメチル−１，４，７−トリペルオキソナンおよびビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−ジイソプロピルベンゼンからなる群より選択されることを特徴とする、請求項２に記載の組成物。
【請求項４】
前記遊離基共剤が、ジアリルテレフタレート、トリアリルシアヌレート、トリアリルイソシアヌレート、１，２−ポリブタジエン、ジビニルベンゼン、トリメチロールプロパントリメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、ペンタエリトリトールトリアクリレート、アリルメタクリレート、Ｎ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミド、トルエンビスマレイミド−ｐ−キノンジオキシム、ニトロベンゼン、およびジフェニルグアニジンからなる群より選択されることを特徴とする、請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
前記遊離基共剤が、トリアリルシアヌレート、１，２−ポリブタジエン、ジビニルベンゼンおよびトリメチロールプロパントリメタクリレートからなる群より選択されることを特徴とする、請求項４に記載の組成物。
【請求項６】
前記エチレン／α−オレフィンポリマーが少なくとも１種のα−オレフィンコモノマーを重合して含みかつ該α−オレフィンが３から２０個までの炭素原子を含有することを特徴とする、請求項１に記載の組成物。
【請求項７】
前記α−オレフィンが３から１０個までの炭素原子を含有することを特徴とする、請求項６に記載の組成物。
【請求項８】
前記エチレン／α−オレフィンポリマーがジエン変性ポリマーであり、かつ該ジエンが、ノルボルナジエン、ジシクロペンタジエン、１，４−ヘキサジエン、ピペリレンまたは５−エチリデン−２−ノルボルネンおよびそれらの混合物からなる群より選択されることを特徴とする、請求項１に記載の組成物。
【請求項９】
前記ポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレン／エチレンコポリマーからなる群より選択された少なくとも１種のポリマーが有核ポリマーであることを特徴とする、請求項１に記載の組成物。
【請求項１０】
全組成物重量を基準にして０より多くから５０重量パーセントまでの範囲内の量のプロセスオイルをさらに含むことを特徴とする、請求項１に記載の組成物。
【請求項１１】
全組成物重量を基準にして０から７０重量パーセントまでの範囲内の量の充填剤をさらに含むことを特徴とする、請求項１または請求項１０に記載の組成物。
【請求項１２】
全組成物重量を基準にして０より多くから１０重量パーセントまでの範囲内の量の発泡剤をさらに含むことを特徴とする、請求項１または請求項１０に記載の組成物。
【請求項１３】
全組成物重量を基準にして０より多くから１０重量パーセントまでの範囲内の量の発泡剤をさらに含むことを特徴とする、請求項１１に記載の組成物。
【請求項１４】
レオロジー変性された実質的にゲルを含まない（すなわち、キシレンを溶媒として使用したとき１０重量％未満のゲルパーセント含量である）ＴＰＥ組成物を調製する方法であって、ａ）エラストマー性エチレン／α−オレフィンポリマーと、ポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレン／エチレンコポリマーからなる群より選択されたポリマーとを含む溶融ポリマーブレンドに、少なくとも１種の過酸化物および少なくとも１種の遊離基共剤を添加する工程と、ｂ）該溶融ポリマーブレンド全体にわたり該過酸化物および該共剤を分散させ、該ポリマーのレオロジー変性を行い、不溶性ポリマーゲルの形成を実質的に防止する（すなわち、キシレンを溶媒として使用したとき１０重量％未満のゲルパーセント含量とする）ために十分な剪断条件に該ポリマーブレンドを暴露しつつ、十分なレオロジー変性は少なくとも６００ｃＮｍｍ／ｓの溶融靭性、１４０℃で少なくとも３ＭＰａの真の極限引張強度および１４０℃で少なくとも４００％の破断伸びにより判定して、該ポリマーブレンドを溶融状態に保持する工程とを含む、ことを特徴とする方法。
【請求項１５】
レオロジー変性された実質的にゲルを含まない（すなわち、キシレンを溶媒として使用したとき１０重量％未満のゲルパーセント含量である）ＴＰＥ組成物を調製する方法であって、ａ）エラストマー性エチレン／α−オレフィンポリマーと、ポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレン／エチレンコポリマーからなる群より選択されたポリマーとを含むポリマーブレンドの少なくとも１つの成分に、少なくとも１種の過酸化物および少なくとも１種の遊離基共剤を添加する工程と、ｂ）該溶融ポリマーブレンド全体にわたり該過酸化物および該共剤を分散させ、該ポリマーのレオロジー変性を行い、不溶性ポリマーゲルの形成を実質的に防止する（すなわち、キシレンを溶媒として使用したとき１０重量％未満のゲルパーセント含量とする）ために十分な剪断条件に該ブレンドを暴露しつつ、十分なレオロジー変性は少なくとも６００ｃＮｍｍ／ｓの溶融靭性、１４０℃で少なくとも３ＭＰａの真の極限引張強度および１４０℃で少なくとも４００％の破断伸びにより判定して、該ポリマーブレンドから溶融ポリマーブレンドへの変換を行う工程を含む、ことを特徴とする方法。
【請求項１６】
レオロジー変性された実質的にゲルを含まない（すなわち、キシレンを溶媒として使用したとき１０重量％未満のゲルパーセント含量である）熱可塑性エラストマー製造物品を調製する方法であって、ａ）溶融されたエラストマー性エチレン／α−オレフィンポリマーに、少なくとも１種の過酸化物および少なくとも１種の遊離基共剤を添加して、レオロジー変性されたエチレン／α−オレフィンポリマーを提供する工程と、ｂ）該レオロジー変性されたポリマーに、ポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレン／エチレンコポリマーからなる群より選択されたポリマーを添加して、複合ポリマーブレンドを形成する工程と、ｃ）該複合ポリマーブレンドを、少なくとも６００ｃＮｍｍ／ｓの溶融靭性、１４０℃で少なくとも３ＭＰａの真の極限引張強度および１４０℃で少なくとも４００％の破断伸びを有する製造物品に変換する工程とを含むことを特徴とする方法。
【請求項１７】
前記レオロジー変性された組成物の溶融靭性が少なくとも７００ｃＮｍｍ／ｓであることを特徴とする、請求項１４〜１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前記レオロジー変性された組成物の溶融靭性が少なくとも８００ｃＮｍｍ／ｓであることを特徴とする、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
少なくとも１つのコンポーネントが請求項１に記載の組成物から作製されることを特徴とする製造物品。
【請求項２０】
前記組成物が、プロセスオイル、充填剤および発泡剤からなる群より選択された少なくとも１種の添加剤をさらに含むことを特徴とする、請求項１９に記載の物品。
【請求項２１】
前記プロセスオイルが、全組成物重量を基準にして０より多くから５０重量パーセントまでの範囲内の量で存在することを特徴とする、請求項２０に記載の物品。
【請求項２２】
前記充填剤が、ガラス、シリカ、カーボンブラック、金属炭酸塩、金属硫酸塩、タルク、粘土およびグラファイト繊維からなる群より選択されることを特徴とする、請求項２０に記載の物品。
【請求項２３】
前記充填剤が、全組成物重量を基準にして０より多くから７０重量パーセントまでの範囲内の量で存在することを特徴とする、請求項２０に記載の物品。
【請求項２４】
前記発泡剤が、全組成物重量を基準にして０より多くから１０重量パーセントまでの範囲内の量で存在することを特徴とする、請求項２０に記載の物品。
【請求項２５】
連続工程ｃ）がｂ）に続き、かつ工程ｃ）が、前記レオロジー変性されたポリマーブレンドを製造物品に変換する工程を含むことを特徴とする、請求項１４または請求項１５に記載の方法。
【請求項２６】
工程ｃ）に先行する連続中間工程ｂ１）およびｂ２）をさらに含み、工程ｂ１）が前記レオロジー変性されたポリマーブレンドを固体として回収する工程を含み、工程ｂ２）は前記製造物品を作製するのに十分な溶融状態に該固体を変換する工程を含むことを特徴とする、請求項２５に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】 （発明の分野）
本発明は、一般的には、エラストマー性のエチレン／アルファ（α）−オレフィン（ＥＡＯ）ポリマーまたはＥＡＯポリマーブレンドと高融点のプロピレンポリマーとを含むことを特徴とするレオロジー変性された熱可塑性エラストマー（ＴＰＥ）組成物と、ここで、これらの成分は両方とも過酸化物で変性されている、該組成物の調製法と、製造物品を作製するためのカレンダー処理や熱成形処理のような方法における該組成物の使用と、得られた製造物品とに関する。本発明は、特に、レオロジー変性が過酸化物と遊離基共剤とを含む組み合わせにより誘起されることを特徴とする該組成物と、該成分の物理的ブレンドを変性させるなどにより該組成物を調製する方法と、カレンダー処理操作や熱成形用途における該組成物の使用とに関する。
【０００２】 （発明の背景）
Ｈｅｃｋらは、ＷＯ９８／３２７９５に、レオロジー変性されたＴＰＥ組成物について記載している。過酸化物や放射線を含むさまざまな手段により、レオロジー変性を誘起することができる。Ｈｅｃｋらの組成物は、剪断減粘性指数（ＳＴＩ）、溶融強度（ＭＳ）、固化温度（ＳＴ）および上限使用温度（ＵＳＴ）の４つの性質を兼ね備えていると述べられている。これらの組成物は自動車部品やブーツのシャフトのような用途には有用であるが、カレンダー処理操作や熱成形用途に対しては、改良された組成物が必要とされている。
【０００３】  高い溶融靭性を有する組成物は、カレンダー処理操作で望まれる。溶融靭性とは、本明細書中で使用する場合、溶融強度と溶融伸張度との積である。多くの場合、カレンダーロールには、溶融ロッドの形態で組成物が供給される。カレンダーロールを横切って、この溶融組成物を拡げることができなければならない。Ｈｅｃｋらの組成物は、部分的にカレンダーロールを横切って拡がるにすぎない。
【０００４】  高い溶融靭性を有する組成物は、熱成形用途にも好ましい。このほか、高温における組成物の引張特性も、これらの用途にとって重要である。たとえば、計器パネルのスキン材を製造する１つの方法は、エンボスシートをカレンダー処理または押出処理することである。次に、計器パネルの輪郭に合わせて、シートを真空熱成形する。コンパウンドの熱成形適性を測定する１つの方法は、その高応力‐歪み挙動を評価する方法である。しばしば、可撓性ポリプロピレン熱可塑性（ＴＰＯ）シートは、ポリプロピレン相の融点未満の温度で熱成形される。熱成形プロセスは二軸延伸のうちの一方であるが、熱成形温度における引張試験を用いて、熱成形挙動としぼ保持挙動とを比較することができる。エンボスしぼの峰および谷は、より厚い厚さおよびより薄い厚さの領域であり、しぼを見ると、谷は峰領域よりも狭くかつ光沢が少ないことがわかる。スキンを熱成形する場合、より薄い領域が、より大きな応力に暴露されるであろう。そして、これらの領域により大きな応力が加わって、より薄い谷の領域が集中的に伸びることになる。これらの領域が優先的に伸びて、魅力のある「狭い谷、広い峰」の外観は、材料が一様に伸びるように設計しない限り、失われる。この現象は「しぼ消失(ｇｒａｉｎ ｗａｓｈｏｕｔ)」と呼ばれる。歪み硬化とは、すでに歪みの加わった材料の領域が剛性を帯びて、まだ歪みを受けていない領域に続いて伸びが移動する性質である。したがって、歪み硬化が起こると、熱成形されたスキンは、より一様に分布した伸びおよび最小限に抑えられるしぼ消失を呈するようになる。
【０００５】  材料の歪み硬化挙動を調べる古典的な方法の１つは、Ｃｏｎｓｉｄｅｒｅ作図法である。この方法では、瞬間的な断面積を横切る力として定義される真応力を延伸比に対してプロットする。通常の応力−歪みグラフでは、最初の断面積を用いて歪みを計算するが、サンプルが歪みを受けるとともに、断面積は減少する。
【０００６】  Ｃｏｎｓｉｄｅｒｅ作図法は、多くの場合、冷延伸現象を評価するために使用される。次式により、Ｃｏｎｓｉｄｅｒｅ図を作成することができる：
σT＝σ（１＋ε）
式中、σT＝真応力
σ＝工学的応力
ε＝延伸比＝（Ｌ−Ｌｉ）／Ｌｉ
ここで、Ｌ＝変形下のサンプル長
Ｌｉ＝最初のサンプル長
【０００７】  熱成形適性のある化合物はまた、高温において許容しうる伸び特性を呈するものでなければならない。伸びが少なすぎれば、熱成形時、シートは亀裂を生じるであろう。したがって、２つの特に有意な引張特性は、１４０℃における真の極限引張強度および１４０℃における破断伸びである。いくつかの熱成形用途の極限の延伸条件下で、Ｈｅｃｋらの組成物は、孔を生じて部品の欠陥を招く。
【０００８】  レオロジー変性に使用される過酸化物のレベルを低下させることにより、より大きな溶融伸張度を有する組成物を製造することができる。しかしながら、過酸化物レベルを低下させると、溶融強度が低下するとともに引張強度も減少する。したがって、改良された溶融靭性を有するレオロジー変性されたＴＰＥ組成物を製造することが必要とされている。さらに、熱成形用途に用いるためにそのような組成物の高温引張特性を向上させることが必要とされている。
【０００９】 （発明の概要）
少なくとも１種の過酸化物および少なくとも１種の遊離基共剤を添加してレオロジー変性を行うと、少なくとも１種のエラストマー性のＥＡＯポリマーまたはＥＡＯポリマーブレンドとＰＰのようなポリオレフィンとのブレンドの溶融靭性および高温引張特性に顕著な効果が現れることを出願人は見いだした。本発明の組成物をレオロジー変性された組成物は、過酸化物を単独で添加してレオロジー変性された対応する組成物よりも高い溶融靭性および高温引張特性を有する。したがって、本発明の１態様は、ＥＡＯポリマーまたはＥＡＯポリマーブレンドと、ポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレン／エチレンコポリマーからなる群より選択された高融点ポリマーとを含み、レオロジー変性された実質的にゲルを含まない熱可塑性エラストマー（ＴＰＥ）組成物である。この組成物は、１種の過酸化物および少なくとも１種の遊離基共剤によりレオロジー変性され、レオロジー変性された組成物は、少なくとも約６００センチニュートン毎秒（ｃＮｍｍ／ｓ）の溶融靭性、１４０℃で少なくとも約３メガパスカル（ＭＰａ）の真の極限引張強度および１４０℃で少なくとも約４００％の破断伸びを有する。たとえば充填剤、安定化剤、分散剤、顔料、プロセスオイルなどの従来の添加剤またはプロセス助剤を用いて、ＴＰＥ組成物を配合することが可能である。本発明のレオロジー変性されたポリマーから調製されたコンパウンドは、過酸化物単独でレオロジー変性された以外は同じであるポリマーから調製されたコンパウンドよりも優れた加工上の利点を保持する。
【００１０】  本発明の第２の態様は、レオロジー変性された実質的にゲルを含まないＴＰＥ組成物を調製する方法であって、ａ）エラストマー性エチレン／α−オレフィンポリマーと、ポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレン／エチレンコポリマーからなる群より選択された高融点ポリマーとを含む溶融ポリマーブレンドに、少なくとも１種の過酸化物および少なくとも１種の遊離基共剤を添加する工程と、ｂ）該溶融ポリマーブレンド全体にわたり該過酸化物および該共剤を分散させ、該ポリマーのレオロジー変性を行い、不溶性ポリマーゲルの形成を実質的に防止するために十分な剪断条件に該ポリマーブレンドを暴露しつつ、十分なレオロジー変性は少なくとも約６００センチニュートン毎秒（ｃＮｍｍ／ｓ）の溶融靭性、１４０℃で少なくとも約３メガパスカル（ＭＰａ）の真の極限引張強度および１４０℃で少なくとも約４００％の破断伸びにより判定して、該ポリマーブレンドを溶融状態に保持する工程を含むことを特徴とする方法である。任意に、この方法は、レオロジー変性されたポリマーブレンドを固体として回収する中間工程と、製造物品を作製するのに十分な溶融状態に該固体を変換する中間工程とを好ましくは用いることなく、レオロジー変性されたポリマーブレンドを製造物品に変換する工程ｃ）を含む。
【００１１】  第２の態様の１変形形態は、レオロジー変性された実質的にゲルを含まないＴＰＥ組成物を調製する方法であって、ａ）エラストマー性エチレン／α−オレフィンポリマーと、ポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレン／エチレンコポリマーからなる群より選択された高融点ポリマーとを含むポリマーブレンドの少なくとも１つの成分に、少なくとも１種の過酸化物および少なくとも１種の遊離基共剤を添加する工程と、ｂ）該溶融ポリマーブレンド全体にわたり該過酸化物および該共剤を分散させ、該ポリマーのレオロジー変性を行い、不溶性ポリマーゲルの形成を実質的に防止するために十分な剪断条件に該ブレンドを暴露しつつ、十分なレオロジー変性は少なくとも約６００センチニュートン毎秒（ｃＮｍｍ／ｓ）の溶融靭性、１４０℃で少なくとも約３メガパスカル（ＭＰａ）の真の極限引張強度および１４０℃で少なくとも約４００％の破断伸びにより判定して、該ポリマーブレンドから溶融ポリマーブレンドへの変換を行う工程を含むことを特徴とする方法である。任意に、この方法は、レオロジー変性されたポリマーブレンドを固体として回収する中間工程と、製造物品を作製するのに十分な溶融状態に該固体を変換する中間工程とを好ましくは用いることなく、レオロジー変性されたポリマーブレンドを製造物品に変換する連続工程ｃ）を含む。
【００１２】  第２の態様の第２の変形形態は、レオロジー変性された実質的にゲルを含まない熱可塑性エラストマー製造物品を作製する方法であって、ａ）溶融されたエラストマー性エチレン／α−オレフィンポリマーまたはエラストマー性エチレン／α−オレフィンポリマーブレンドに、少なくとも１種の過酸化物および少なくとも１種の遊離基共剤を添加して、レオロジー変性されたエチレン／α−オレフィンポリマーまたはエチレン／α−オレフィンポリマーブレンドを提供する工程と、ｂ）該レオロジー変性されたポリマーまたはポリマーブレンドに、ポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレン／エチレンコポリマーからなる群より選択された高融点ポリマーを添加して、複合ポリマーブレンドを形成する工程と、ｃ）該複合ポリマーブレンドを、少なくとも約６００センチニュートン毎秒（ｃＮｍｍ／ｓ）の溶融靭性、１４０℃で少なくとも約３メガパスカル（ＭＰａ）の真の極限引張強度および１４０℃で少なくとも約４００％の破断伸びを有する製造物品に変換する工程とを含むことを特徴とする方法である。
【００１３】  本発明の第３の態様は、少なくとも１つのコンポーネントが本発明の第１の態様のＴＰＥ組成物から作製されることを特徴とする製造物品である。ＴＰＥ組成物は、好適には、プロセスオイル、充填剤および発泡剤からなる群より選択された少なくとも１種の添加剤を含む。この組成物を用いれば、カレンダー処理および／または熱成形処理を行うための装置を用いて、製造物品を容易に作製することが可能である。関連する態様では、製造物品の作製前、第１の態様のＴＰＥ組成物を、他のポリマーと、好ましくは、ＴＰＥ組成物を製造するのに使用されるポリマーのうちの１種と、ブレンドすることが可能である。そのようなブレンディングは、さまざまな従来法のうちのいずれを用いて行ってもよい。そのうちの１つは、ＴＰＥ組成物のペレットを他のポリマーのペレットと乾式ブレンドする方法である。
【００１４】 （好ましい実施形態の説明）
本発明のレオロジー変性された組成物には、エラストマー性のＥＡＯポリマーまたはＥＡＯポリマーブレンドと、高融点ポリマーとが含まれる。組成物には、望ましくは、約５０から約９０重量％までの量でＥＡＯポリマーまたはＥＡＯポリマーブレンドと、約５０から約１０重量％までの量で高融点ポリマーとが含まれる。これらのパーセントはいずれも、組成物重量を基準にしたものである。量は、好ましくは、ＥＡＯが約６５から約８５重量％まで、高融点ポリマーが約３５から約１５重量％までである。これらの量は、合計で１００重量％のポリマーになるように選択されている。
【００１５】  本発明に適したＥＡＯポリマー（「エチレンポリマー」とも呼ばれる）には、インターポリマーおよびジエン変性インターポリマーが含まれる。具体的なポリマーとしては、エチレン／プロピレン（ＥＰ）コポリマー、エチレン／ブチレン（ＥＢ）コポリマー、エチレン／オクテン（ＥＯ）コポリマーおよびエチレン／プロピレン／ジエン変性（ＥＰＤＭ）インターポリマーが挙げられる。より具体的な例としては、線状超低密度ポリエチレン（ＵＬＤＰＥ）（たとえば、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙにより製造されたＡｔｔａｎｅ（商標））、均一に分岐した線状ＥＡＯコポリマー（たとえば、Ｍｉｔｓｕｉ  Ｐｅｔｒｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｍｐａｎｙ  Ｌｉｍｉｔｅｄ製のＴａｆｍｅｒ（商標）およびＥｘｘｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ製のＥｘａｃｔ（商標））、および均一に分岐した実質的に線状のＥＡＯポリマー（たとえば、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能なＡｆｆｉｎｉｔｙ（商標）およびＤｕＰｏｎｔ  Ｄｏｗ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ  Ｌ．Ｌ．Ｃ．から入手可能なＥｎｇａｇｅ（登録商標））が挙げられる。より好ましいＥＡＯポリマーは、（ＡＳＴＭ  Ｄ−７９２に準拠して測定される）密度が０．８５から０．９２ｇ／ｃｍ3まで、特に０．８５から０．９０ｇ／ｃｍ3までであり、（ＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８（１９０℃／２．１６ｋｇ重量）に準拠して測定される）メルトインデックスすなわちＩ2が０．０１から３０まで、好ましくは０．０５から１０ｇ／１０分までである均一に分岐された線状および実質的に線状のエチレンコポリマーである。
【００１６】  （「ＳＬＥＰ」としても知られる）実質的に線状のエチレンコポリマーまたはインターポリマーは特に好ましい。さらに、（約０．５から約５０ｗｔ％までのビニルアセテートから誘導された単位を含有する）ＥＶＡのような種々の官能化エチレンコポリマーも好適である。ＥＶＡポリマーを使用する場合、Ｉ2が約０．０１から約５００まで、好ましくは０．０５から５０ｇ／１０分までであるものが好ましい。
【００１７】  「実質的に線状」とは、ポリマーが主鎖において炭素１０００個あたり０．０１から３までの長鎖分岐で置換された主鎖を有することを意味する。
【００１８】  「長鎖分岐」または「ＬＣＢ」とは、ＥＡＯポリマーまたはＥＡＯポリマーブブレンド中のα−オレフィン成分の鎖の長さを超える鎖の長さを意味する。炭素−１３核磁気共鳴（Ｃ−１３ＮＭＲ）分光分析法では、鎖の長さが６炭素原子を超えると、その鎖中の炭素原子の実際の数を識別することも決定することもできないが、ＥＡＯポリマーの分子量分布から、ＬＣＢの存在を判定できるか、または少なくとも推定することができる。この存在は、メルトフローレート（ＭＦＲ）すなわちＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８（１９０℃、１０ｋｇ重量）により測定されるメルトインデックス（Ｉ10）とＩ2との比（Ｉ10／Ｉ2）から判定することもできる。
【００１９】  「インターポリマー」とは、少なくとも２種のモノマーを重合して含むポリマーを意味する。それには、たとえば、コポリマー、ターポリマーおよびテトラポリマーが含まれる。特に、エチレンと、少なくとも１種のコモノマー、典型的に３からら２０個の炭素原子（Ｃ3〜Ｃ20）を有するα−オレフィンとの重合により調製されたポリマーが含まれる。具体的なα−オレフィンとしては、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン、４−メチル−１−ペンテン、１−ヘプテン、１−オクテン、およびスチレンが挙げられる。好ましいコポリマーとしては、ＥＰ、ＥＢ、エチレン／ヘキセン−１（ＥＨ）およびＥＯポリマーが挙げられる。具体的なターポリマーとしては、エチレン／プロピレン／オクテンターポリマー、およびエチレンと、Ｃ3〜Ｃ20α−オレフィンと、ジシクロペンタジエン、１，４−ヘキサジエン、ピペリレンまたは５−エチリデン−２−ノルボルネンのようなジエンとのターポリマーが挙げられる。
【００２０】  「エラストマー性」とは、本明細書中で使用する場合、密度が有利には約０．９２０ｇ／ｃｃ未満、望ましくは約０．９００ｇ／ｃｃ未満、好ましくは約０．８９５ｇ／ｃｃ未満、より好ましくは約０．８８０ｇ／ｃｍ未満、さらにより好ましくは約０．８７５ｇ／ｃｃ未満、さらに一層好ましくは約０．８７０ｇ／ｃｃ未満であり、かつ結晶化パーセントが、約３３％未満、好ましくは約２９％未満、そしてより好ましくは約２３％未満であるＥＡＯポリマーまたはＥＡＯポリマーブレンドを意味する。密度は、好ましくは約０．８５ｇ／ｃｃよりも大きい。結晶化パーセントは、示差走査熱量計（ＤＳＣ）により測定される。
【００２１】  ＳＬＥＰは、狭い分子量分布（ＭＷＤ）および短鎖分岐の狭い分布（ＳＣＢＤ）により特性づけられ、米国特許（ＵＳＰ）５，２７２，２３６および５，２７８，２７２に記載されているように調製することが可能である。これらの特許の関連部分は、参照により本明細書に組み入れられるものとする。ＳＬＥＰは、それらの狭いＭＷＤおよび狭いＳＣＢＤを長鎖分岐（ＬＣＢ）と組み合わせることにより、卓越した物理的性質を示す。
【００２２】  ＵＳＰ５，２７２，２３６（第５欄第６７行から第６欄第２８行）には、所望の性質を有するＳＬＥＰを生成するのに十分な重合温度および圧力において、複数の反応器を用いることも可能であるが少なくとも１台の反応器を用いて連続方式により制御下で重合プロセスを行うＳＬＥＰの製造法が記載されている。好ましくは、重合は、拘束幾何触媒技術を用いて、２０〜２５０℃の温度で溶液重合法により行う。適当な拘束幾何触媒は、ＵＳＰ５，２７２，２３６の第６欄第２９行から第１３欄第５０行に開示されている。
【００２３】  好ましいＳＬＥＰは、いくつかの明瞭な特性を有している。その１つとして、エチレン含量は２０と９０重量％との間、より好ましくは３０と８９重量％との間であり、残りには１種以上のコモノマーが含まれる。エチレンおよびコモノマーの含量は、ＳＬＥＰの重量を基準にし、合計モノマー含量が１００重量％になるように選択される。
【００２４】  このほかの明瞭なＳＬＥＰ特性としては、Ｉ2およびＭＦＲすなわちＩ10／Ｉ2が挙げられる。インターポリマーは、好ましくは、０．０１〜３０ｇ／１０分、より好ましくは０．０５〜１０ｇ／１０分のＩ2を有する。ＳＬＥＰはまた、Ｉ10／Ｉ2（ＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８）≧５．６３、好ましくは６．５から１５、より好ましくは７から１０を有する。ＳＬＥＰの場合、Ｉ10／Ｉ2比は、ＬＣＢ度の指標としての役割を担い、Ｉ10／Ｉ2比の増加は、そのポリマー中のＬＣＢ度の増加に等しい。
【００２５】  前述の判定規準を満足するＳＬＥＰとしては、たとえば、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ  およびＤｕＰｏｎｔ  Ｄｏｗ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ  Ｌ．Ｌ．Ｃ．により拘束幾何触媒を用いて製造されたＥＮＧＡＧＥ（登録商標）ポリオレフィンエラストマーおよび他のポリマーが挙げられる。
【００２６】  本発明のＴＰＥの高融点ポリマー成分は、プロピレンのホモポリマー、またはプロピレンと、エチレン、１−ブテン、１−ヘキセンもしくは４−メチル−１−ペンテンのようなα−オレフィンとのコポリマーである。ホモポリマー、コポリマー、またはホモポリマーとコポリマーとのブレンドは、有核であってもよい。α−オレフィンは、好ましくはエチレンである。コポリマーは、ランダムコポリマーもしくはブロックコポリマーまたはランダムコポリマーとブロックコポリマーとのブレンドであってもよい。したがって、この成分は、ポリプロピレン（ＰＰ）ホモポリマーおよびプロピレン／エチレンコポリマーからなる群より選択される。この成分は、０．３から６０ｇ／１０分、好ましくは０．８から４０ｇ／１０分、より好ましくは１から３５ｇ／１０分のＭＦＲ（２３０℃および２．１６ｋｇ重量）を有する。
【００２７】  本明細書中で使用する場合、「有核」とは、Ｍｉｌｌｉｋｅｎから市販されているＭｉｌｌａｄ（商標）、すなわち、ジベンジルソルビトールのような核剤の添加により変性されているポリマーを意味する。他の従来の核剤を使用してもよい。
【００２８】  また、ポリプロピレン（ＰＰ）を調製するには、ＣｅｃｃｈｉｎのＵＳＰ４，１７７，１６０に記載されているように、アルミニウムジエチルモノクロリドと組み合わせた三塩化チタンのようなチーグラー触媒を使用する必要がある。ＰＰを生成するために使用される重合法としては、５０〜９０℃および０．５〜１．５ＭＰａ（５〜１５気圧）で行われるスラリー法、および、特別な注意を払って非晶性ポリマーを除去しなければならない気相法および液状モノマー法の両方法が挙げられる。エチレンブロックを有するポリプロピレンが形成されるように、エチレンを反応液に添加してもよい。ＰＰ樹脂は、関連する方法と組み合わせて、種々のメタロセン触媒、単一部位触媒および拘束幾何触媒のいずれかを用いて調製することが可能である。
【００２９】  過酸化物は、好ましくは有機過酸化物である。好適な有機過酸化物は、１２０℃で少なくとも１時間の半減期を有する。具体的な過酸化物としては、α，α’−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−ジイソプロピルベンゼンを含有し、商品名ＶＵＬＣＵＰ（商標）としてＨｅｒｃｕｌｅｓ，Ｉｎｃ．から入手可能な一連の加硫剤および重合剤、ジクミルペルオキシドを含有し、商品名Ｄｉ−ｃｕｐ（商標）としてＨｅｒｃｕｌｅｓ，Ｉｎｃ．から入手可能である一連のそのような薬剤、さらには北アメリカのＥｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍ製のＬｕｐｅｒｓｏｌ（商標）過酸化物Ｔｒｉｇｏｎｏｘ（商標）またはＡｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ製のＴｒｉｇｏｎｏｘ（商標）が挙げられる。Ｌｕｐｅｒｓｏｌ（商標）過酸化物としては、Ｌｕｐｅｒｓｏｌ（商標）１０１（２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン）、Ｌｕｐｅｒｓｏｌ（商標）１３０（２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシン−３）およびＬｕｐｅｒｓｏｌ（商標）５７５（ｔ−アミルペルオキシ−２−エチルヘキソネート）が挙げられる。他の適当な過酸化物としては、２，５−ジメチル−２，５−ジー（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、ジ−ｔ−ブチルペルオキシド、ジ−（ｔ−アミル）ペルオキシド、２，５−ジ（ｔ−アミルペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン、２，５−ジ−（ｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジフェニルヘキサン、ビス（α−メチルベンジル）ペルオキシド、ベンゾイルペルオキシド、ｔ−ブチルペルベンゾエート、３，６，９−トリエチル−３，６，９−トリメチル−１，４，７−トリペルオキソナンおよびビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−ジイソプロピルベンゼンが挙げられる。
【００３０】  過酸化物は、ポリマー１００万重童部あたり約１００から約１０，０００重量部までの範囲内の量で適当に存在する。その範囲は、望ましくは約５００から約５，０００重量部まで、好ましくは約１，０００から約３，０００ｐｐｍ重量部までである。
【００３１】  遊離基共剤は、遊離基に対する高い応答性を有する２個以上の官能基を有するモノマーまたは低分子量ポリマーである。典型的には、これらの官能基は、メタクリレート、アリルまたはビニルのいずれかである。遊離基共剤は、２つの機構により過酸化物のレオロジー変性を促進する。第１に、過酸化物により誘起される共剤からのアリル水素の引き抜きにより、より低いエネルギー状態かつより長い寿命の遊離基が生成される。次に、この遊離基は、水素引き扱きによるエチレンエラストマー中の分岐を誘起することができる。遊離基が低いエネルギー状態にあるため、ポリプロピレンまたはエチレンエラストマー相のいずれかについても、β切断や不均化が起こる可能性は低い。第２に、多官能性の共剤は、ポリマー鎖間の連結基として機能することができる。
【００３２】  本出願に好適な遊離基共剤としては、ジアリルテレフタレート、トリアリルシアヌレート、トリアリルイソシアヌレート、１，２−ポリブタジエン、ジビニルベンゼン、トリメチロールプロパントリメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、ペンタエリトリトールトリアクリレート、アリルメタクリレート、Ｎ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミド、トルエンビスマレイミド−ｐ−キノンジオキシム、ニトロベンゼン、ジフェニルグアニジンが挙げられる。好ましい遊離基共剤は、トリアリルシアヌレート、１，２−ポリブタジエン、ジビニルベンゼン、およびトリメチロールプロパントリメタクリレートである。
【００３３】  共剤は、好適には、１００万重量部あたり約１００から約１０，０００重量部までの範囲内の量で適当に存在する。その範囲は、望ましくは約５００から約５，０００重量部まで、好ましくは約１，０００から約３，０００重量部までである。
【００３４】  過酸化物および遊離基共剤は、任意の従来法によって添加されることができる。代表的な方法としては、コンパウンディングの前にポリマーペレットにしみ込ませる方法、ペレットが押出機の喉部のようなコンパウンディング装置に入るときに添加する方法、Ｈａａｋｅ、Ｂａｎｂｕｒｙミキサー、Ｆａｒｒｅｌ連続ミキサーもしくはＢｕｓｓニーダーのようなコンパウンディング装置中のポリマー溶融物に添加する方法、あるいは押出機内容物が溶融されている箇所で、１００％活性成分（すなわち、ニートな状態）として、または任意に、プロセスオイルのようなオイル中に分散液または溶液として押出機に注入する方法が挙げられる。好ましい方法は、コンパウンディングの前にポリマーペレットに過酸化物および共剤しみ込ませる方法である。
【００３５】  過酸化物および遊離基共剤は、実質的なゲル生成を伴うことなく、少なくとも６００センチニュートンミリメートル毎秒（ｃＮｍｍ／ｓ）の溶融体靭性、１４０℃で少なくとも３メガパスカル（ＭＰａ）の真の極限引張強度および１４０℃で少なくとも４００％の破断伸びを提供するめに十分な量で使用される。共剤と過酸化物との比は、重量％を基準にして、約１：１０から１０：１までの範囲内が好適である。より好ましい比の範囲は、約１：５から５：１まで、最も好ましい比の範理は約１：２から約２：１まである。共剤の最適比は、コンパウンド中で使用されるエチレン／−オレフィン−ポリプロピレン比に依存する。重量パーセント基準で、ＥＡＯ／ＰＰの好適な範囲は、８０／２０〜４０／６０である。好ましい範囲は６５／３５〜７５／２５重量パーセントである。
【００３６】  溶融靭性とは、本明細書中で使用する場合、溶融強度と溶融伸張度との積である。溶融強度（ＭＳ）とは、本明細書中で使用する場合、１ｃｍ／秒の初速度から０．２４センチメートル毎秒毎秒秒速（ｃｍ／ｓｅｃ2）の割合でフィラメントを加速する１対のニップローラーによりフィラメントを延伸しながら、３３毎秒（秒-1）の一定の剪断速度で細管レオメーターダイから溶融押出されるポリマーの溶融フィラメントについて測定される最大の引張力である。溶融フィラメントは、好ましくは、Ｉｎｓｔｒｏｎ細管レオメーターのバレルに充填された１０グラム（ｇ）のポリマーを加熱し、５分間１９０℃でポリマーを平衡化させ、次に、直径０．２１ｃｍおよび長さ４．１９ｃｍを有する細管ダイに２．５４ｃｍ／分（ｃｍ／ｍｉｎ）のピストン速度でポリマーを通して延伸することにより、作製される。引張力は、好ましくは、フィラメントが細管ダイから出る位置の真下１０ｃｍの位置にニップローラーがくるように配置されたＧｏｅｔｔｆｅｒｔ  Ｒｈｅｏｔｅｎｓを用いて測定される。溶融伸張度（ＭＥ）とは、本明細書中で使用する場合、フィラメントを破断するのに必要とされるＧｏｅｔｔｆｅｒｔ  Ｒｈｅｏｔｅｎｓからのニップローラーの最高速度をｃｍ／秒で測定したものである。
【００３７】  高温極限引張強度または１４０℃における極限引張強度は、本明細書中で使用する場合、圧縮成形されたプラークまたは押出されたシートのいずれかからＩＳＯ  ３７  Ｔ２ダンベルバーをカットすることにより測定される。押出されたシートを試験する場合、バーを機械方向にカットする。次に、カットされたバーを、１４０℃まで加熱された環境チャンバーを備えた引張試験機に配置する。バールを１０分間平衡化させ、次に、５０ｃｍ／分のクロスヘッド速度で歪みを加える。引張強度と破断伸びを記録する。
【００３８】  ポリマー組成物中の不溶性ゲルの存在を検出するために、所望により、不溶性ゲルを定量するために、ＡＳＴＭ  Ｄ  ２７６５−９０、方法Ｂに記載されているように、単に組成物を還流キシレンのような適当な溶媒に１２時間にわたり浸漬させる。ついで、組成物の不溶性部分をすべて単離し、乾燥させ、そして組成の内容に基づいて適切な補正をしながら重量測定する。たとえば、溶媒溶解性の非重合性成分の重量をその初期重量から差し引き、そして溶媒不溶性非重合性成分の重量を、初期重量および最終重量の両方から差し引く。回収された不溶性ポリマーは、ゲルパーセント（ゲル％）含量として報告する。本発明の目的では、「実質的にゲルを含まない」とは、キシレンを溶媒として使用したとき、望ましくは約１０％未満、より望ましくは約８％未満、好ましくは約５％未満、より好ましくは約３％未満、さらにより好ましくは約２％未満、さらにより一層好ましくは約０．５％未満、最も好ましくは検出限界未満であるゲルパーセント含量を意味する。ゲルが許容されるある一定の最終用途では、ゲルパーセント含量をより高くすることができる。
【００３９】  本発明の組成物は、ポリマーに慣用的に添加される１種以上の任意の材料とコンパウンドすることが可能である。これらの物質としては、たとえば、レオロジー変性されていないＥＡＯ、プロセスオイル、可塑剤、安定剤などの特殊添加剤、充填材（強化用および非強化用の両者）、および顔料が挙げられる。これらの物質は、そのような組成物がレオロジー変性される前または後のいずれかに、本発明の組成物とコンパウンドすることが可能である。当業者であれば、過度の実験を行うことなく、添加剤の好適な組み合わせおよび添加剤の量ならびにコンパウンディングのタイミングを容易に選択することができよう。
【００４０】  プロセスオイルは、多くの場合、組成物の粘度、硬度、モジュラスおよびコストのいずれか１つ以上を減少させるために使用される。最も一般的なプロセスオイルは、パラフィン系油、ナフテン系油または芳香油として分類されているかに応じて特定のＡＳＴＭ名を有する。一般にエラストマーおよび特に本発明のレオロジー変性されたＴＰＥ組成物の加工に関連した当業者であれば、どのようなタイプのオイルが最も有益であるかについては熟知していよう。プロセスオイルを使用する場合、組成物の全重量に基準にして約０．５から約５０重量％の範囲内の量で存在させることが望ましい。低温性能を向上させるために、特定の低分子量から中分子量のエステル可塑剤を使用してもよい。使用しうるエステルとしては、たとえば、イソオクチルタレート、イソオクチルオレエート、ｎ−ブチルタレート、ｎ−ブチルオレエート、ブトキシエチルオレエート、ジオクチルセバケート、ジ２−ｅｔｈｙｌｅヘキシルセバケート、ジオクチルアゼレート、ジイソオクチルドデカンジオエート、アルキルアルキルエーテルジエステルグルタレートが挙げられる。
【００４１】  種々の特殊添加剤を本発明の組成物に使用することができる。添加剤としては、酸化防止剤、界面活性剤、粘着防止剤、滑剤、有機金属化合物、イソチアゾロン、有機硫黄化合物およびメルカプタンのような抗微生物剤；フェノー類、第二アミン、ホスフィットおよびチオエステルのような酸化防止剤；第四級アンモニウム化合物、アミン、およびエトキシル化、プロポキシル化またはグリセロール化合勅のような帯電防止剤；カーボンブラック、ガラス、炭酸カルシウム等の金属炭酸塩、硫酸カルシウム等の金属硫酸塩、タルク、クレーまたはグラファイト繊維のような充填材および強化剤；加水分解性安定剤；脂肪酸、脂肪アルコール、エステル、脂肪酸アミド、金属ステアリン酸塩、パラフィンおよびマクロクリスタリンワックス、シリコーン、ならびにオルトリン酸エステルのような潤滑剤；微細粒子または粉末固体、石鹸、ワックス、シリコーン、ポリグリコール、およびトリメチロールプロパントリステアレートまたはペンタエリトリトールテトラステアレート等の複雑なエステルのような離型剤；顔料、染料および着色料；ｏ−フタレート、アジペートおよびベンゾエート等の、二塩基酸（またはそれらの無水物）と一価アルコールとのエステルのような可塑剤；オルガノスズメルカプチド、チオグリコール酸のオクチルエステル、およびカルボン酸バリウムまたはカドミウムのような熱安定剤；ヒンダードアミン、ｏ−ヒドロキシ−フェニルベンゾトリアゾール、２−ヒドロキシ，４−アルコキシベンゾフェノン、サリチレート、シアノアクリレート、ニッケルキレート、ならびにベンジリデンマロネートおよびオキサニリドのような紫外線光安定剤が挙げられる。好ましいヒンダードフェノール系酸化防止剤は、Ｃｉｂａ−Ｇｅｉｇｙ  Ｃｏｒｐ．から入手可能なＩｒｇａｎｏｘ（商標）１０７６酸化防止剤である。使用する場合には、上記の添加剤はそれぞれ、組成物の全重量を基準にして、典型的には４５ｗｔ％を超えず、有利に約０．００１から約２０重量％まで、好ましくは約０．０１から約１５重量％まで、さらに好ましくは約０．１から約１０重量％までである。
【００４２】  レオロジー変性されたＴＰＥ組成物は、ＴＰＥを加工するための多くの慣用的な順のいずれか１つを用いて、部品、シートまたは他の形態に製造することが可能である。組成物は、成形、紡糸、または延伸により、フィルム、繊維、多層積層体または押出シートにしたり、または１種以上の有機もしくは無機物質と、そのような目的に適した機械で、コンパウンドしたりすることができる。
【００４３】  本発明のＴＰＥ組成物は、驚くべきことに、ＥＡＯコポリマーと、過酸化物単独でレオロジー変性されたＰＰのような高融点ポリマーとのブレンドと比較して改良された性質を有する。過酸化物および遊離基共剤によりレオロジー変性を行うと、望ましい改良された溶融靭性と高温引張特性と兼ね備えた性質が得られる。
【００４４】  本発明の組成物は、先に記載したような従来のポリマー製造法を用いて、さまざまな造形品に成形することが可能である。好適な造形品を網羅的ではなく部分的に列挙すると、計器パネルスキン、バンパフェーシァ、車体サイドモールド、外装トリム、内装トリム、ウェザーストリップ、エアダム、エアダクトおよびホイールカバーのような自動車の車体部品、ならびにポリマーフィルム、ポリマーシート、チューブ、ゴミ用容器、貯蔵用容器、芝用備品のストリップまたはウェブ、芝刈り機、ガーデンホースおよび他の庭用備品、レクレーション用乗物の部品、ゴルフカート用部品、実用カート用部品および船舶用部品のような自動車以外の用途が挙げられる。組成物はまた、ルーフィング膜のような屋根ふき用途で使用することもできる。組成物は、ブーツ、特に、工場作業用ブーツのシャフトのような履物のコンポーネントを作製するのにさらに使用することができる。当業者であれば、過度の実験を行うことなく、ここに列挙されて事例を容易に拡張することはできよう。
【００４５】  以下の実施例は本発明を例示するものであり、明示的にも暗示的にも本発明を限定するものではない。他に別段の記載がない限り、すべての部およびパーセントは、全重量基準である。本発明の実施例は、アラビア数字で記され、比較例は、アルファベットの文字で記されている。
【００４６】 （実施例および比較例）
本発明を表す８種の組成物（実施例１〜８）と比較の１種（比較例Ａ）の９種の組成物を、以下の手順を用いて、２種の異なるＥＡＯポリマーから調製した。成分をまとめてタンブルブレンドし、過酸化物および共剤をペレット中にしみ込ませ、次に、Ｗｅｒｎｅｒ  Ｐｆｌｅｉｄｅｒｅｒ  ＺＳＫ−３０同方向回転二軸スクリュー押出機を用いてペレットをブレンドして、全９種の組成物を作成した。次に、幅６インチのシートダイを備えた２インチＫｉｌｌｉｏｎ一軸スクリュー押出機を用いて、ペレット化されたコンパウンドをシートの形状に加工した。厚さ０．０５０インチのシートを作製し、試験した。
【００４７】  実施例で使用したＥＡＯポリマーは次のとおりであった：ＥＡＯ−１、０．５ｇ／１０分のＩ2および０．８６３ｇ／ｃｃの公称密度を有するエチレン／１−オクテンコポリマー（ＤｕＰｏｎｔ  Ｄｏｗ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ  Ｌ．Ｌ．Ｃ製のＥｎｇａｇｅ（登録商標）８１８０ポリオレフィンエラストマー）；ＥＡＯ−２、４７の公称ムーニー粘度、０．８６８ｇ／ｃｃ公称密度、約８０，０００の数平均分子量および約２．３の分子量分布（ＭＷＤ）（ゲル浸透クロマトグラフィーで測定）を有する実験用エチレン／１−オクテンコポリマー（ＤｕＰｏｎｔ  Ｄｏｗ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ  Ｌ．Ｌ．Ｃ．製）；ならびにＥＡＯ−３、４５の公称ムーニー粘度、０．８７０ｇ／ｃｃの公称密度、約７８，０００の数平均分子量（Ｍｎ）および約２．０の分子量分布（ＭＷＤ）（ゲル浸透クロマトグラフィーで測定）を有する実験用エチレン／１−ブテンコポリマー（ＤｕＰｏｎｔ  Ｄｏｗ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ  Ｌ．Ｌ．Ｃ．製）。
【００４８】  実施例で使用したポリプロピレン（ＰＰ）は、０．８のメルトフローを有するポリプロピレンホモポリマーであった（Ｍｏｎｔｅｌｌ製のＰｒｏｆａｘ  ＰＤ−１９１）。
【００４９】  実施例で使用した過酸化物は次のとおりであった：ＰＯＸ−１、２，５ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン（Ｅｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍ製のＬｕｐｅｒｓｏｌ  １０１）；およびＰＯＸ−２、ジ（ｔ−アミル）ペルオキシド（Ｃｒｏｍｐｔｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ製のＤＴＡＰ）。
【００５０】  実施例で使用した遊離基共剤は次のとおりであった：ＦＲＣ−１、トリメチロールプロパントリメタクリレート（ＳＲ−３５０  ＫＤ９６（Ａｋｒｏｎ  Ｄｉｓｐｅｒｓｉｏｎｓ製のケイ酸カルシウムに担持されたＳａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．製の７５％のＳＲ−３５０））；ＦＲＣ−２、トリメチロールプロパントリメタクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．製の１００％のＳＲ−３５０）；ＦＲＣ−３、トリアリルシアヌレート（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，  Ｉｎｃ．製のＴＡＣ）；およびＦＲＣ−４、１，２ポリブタジエン（Ｒｉｃｏｎ  １５２Ｄ（Ａｋｒｏｎ  Ｄｉｓｐｅｒｓｉｏｎｓ製のケイ酸カルシウムに担持されたＳａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｐｏｒａｔｉｏｎ製の６８％のＲｉｃｏｎ  １５２））。ＦＲＣ−４は、タンブルブレンドする前に約３０℃まで加温して液体にした。
【００５１】 （実施例１〜２および比較例Ａ）
実施例１〜２および比較例Ａの組成物についてのデータを表Ｉにまとめる。表Ｉには、ＥＡＯポリマー、過酸化物および遊離基共剤（実施例１および２について）が記されており、さらに成分の重量％が特定されている。
【００５２】
【表１】
0005252763.tif 000002
【００５３】  実施例と比較例の組成物の性質を測定し、以下の表ＩＩに報告する。Ｇｏｅｔｆｅｒｔ  Ｒｈｅｏｔｅｎｓを用いて、細管レオメーターダイから溶融押出されたポリマーの溶融フィラメントの溶融強度（ＭＳ）および溶融伸張度（ＭＥ）を測定した。溶融靭性（ＭＴ）は、ＭＳとＭＥの積である。１ｃｍ／秒の初速度から０．２４ｃｍ／秒2の割合でフィラメントを加速する１対のニップローラーによりフィラメントを延伸しながら、３３秒-1の一定の剪断速度を保持した。歪みに対する溶融フィラメントの応力応答を測定するために、ニップローラーに歪みゲージを取り付けた。１４０℃まで加熱された環境チャンバーを備えた引張試験機を用いて、高温（１４０℃）応力歪みを測定した。Ｃｏｎｓｉｄｅｒｅ式を用いて、真応力（真の極限引張強度（ＴＵＴＳ））を決定し、破断伸び（極限歪み（ＵＳ））を求めた。ＡＳＴＭ  Ｄ  ２７６５−９０に記載されているように、キシレンを１２時間還流させて抽出することにより、組成物のゲル含量を測定した
【００５４】
【表２】
0005252763.tif 000003
【００５５】  表ＩＩで提示されているデータは、いくつかの点を表している。第１に、実施例１および２は、比較例Ａよりも著しく高い溶融靭性を示す。これらの結果から、低レベルの過酸化物を遊離基共剤と併用することによって、より高い溶融靭性が得られることが実証される。次に、実施例１および２は、１４０℃の高温で、より大きな引張特性を示す。実施例１は、比較例Ａよりも、わずかに高い真の極限引張強度およびかなり高い極限応力を示す。実施例２は、比較例Ａのほぼ２倍の真の極限引張強度およびかなり高い極限応力を示す。他のＥＡＯポリマー、プロピレンポリマー、およびレオロジー変性剤または変性方法を用いても（これらについてはいずれも、先に開示した）、類似の結果が得られることが期待される。
【００５６】 （実施例３〜８）
異なるＥＡＯポリマー、過酸化物および／または遊離基共剤を用いて、実施例１〜２に記載の手順および装置により、本発明の６種の追加の組成物を調製した。表ＩＩＩには、ＥＡＯポリマー、過酸化物および遊離基共剤が記されており、さらに成分の重量％が特定されている。
【００５７】
【表３】
0005252763.tif 000004
【００５８】  表ＩＶ  先の実施例１〜２および比較例Ａで述べたのと同一の方法により、実施例３〜８の組成物の性質を測定した。それらを、以下の表ＩＶに報告する。
【００５９】
【表４】
0005252763.tif 000005
【００６０】  実施例３〜８は、比較例Ａ（５６９  ｃＮ−ｍｍ／秒）よりもかなり高い溶融靭性（１０７４〜１５２５  ｃＮ−ｍｍ／秒）を示す。さらに、実施例３〜８は、比較例Ａよりも、１４０℃におけるかなり高い真の極限引張強度および１４０℃における顕著に高い極限歪みを示す。他のＥＡＯポリマーおよびＥＡＯポリマーのブレンド、ＰＰポリマー、過酸化物、遊離基共剤または手順、および向一の量を用いても（これらについてはいずれも、先に開示した）、類似の結果が期待される。