(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端移動する表面に潜像を担持する複数の潜像担持体と、
それぞれの潜像担持体を個別に駆動するための複数の駆動源と、
画像情報に基づいてそれぞれの潜像担持体に潜像を書き込む潜像書込手段と、
それぞれの潜像担持体に書き込まれた潜像を個別に現像して可視像を得る複数の現像手段と、
それぞれの潜像担持体との対向位置を順次通過するように表面を無端移動させる無端移動体と、
それぞれの潜像担持体の表面に形成された可視像を、該無端移動体の表面に保持される記録体に転写するか、あるいは該無端移動体の表面に転写した後に記録体に転写する転写手段とを備えた画像形成装置において、
前記無端移動体上のトナー像を検知する像検知手段と、
各潜像担持体表面に予め定められた複数のトナー像からなる速度変動検知用画像をそれぞれ形成し、各潜像担持体表面に形成された速度変動検知用画像を前記無端移動体に転写し、前記像検知手段による速度変動検知用画像内の各トナー像の検知時間間隔に基づいて各潜像担持体表面移動速度変動の検出を行う速度変動検出手段と、
前記速度変動検出手段で検知したぞれぞれの像担持体の表面移動速度変動に基づいて、各駆動源を制御し、各潜像担持体の速度制御を行う速度制御手段と、
前記速度変動検出手段で検知したぞれぞれの像担持体の表面移動速度変動に基づいて、各駆動源の駆動を制御することによって、前記速度制御手段による速度制御実行時におけるそれぞれの潜像担持体の表面移動速度変動の位相を調整する位相調整手段と、
各駆動源を一定速度で回転させて前記速度変動検出手段により１回目の各潜像担持体表面移動速度変動の検出するのに続いて、これら検出した１回目の各潜像担持体表面移動速度変動に基づいて前記速度制御手段により各駆動源を制御して、前記速度変動検出手段により２回目の各潜像担持体表面移動速度変動の検出を行い、これら検出した２回目の各潜像担持体表面移動速度変動に基づいて、各潜像担持体の表面移動速度変動の位相を前記位相調整手段で調整するよう制御する制御手段とを備えたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
無端移動する表面に潜像を担持する複数の潜像担持体と、
それぞれの潜像担持体を個別に駆動するための複数の駆動源と、
画像情報に基づいてそれぞれの潜像担持体に潜像を書き込む潜像書込手段と、
それぞれの潜像担持体に書き込まれた潜像を個別に現像して可視像を得る複数の現像手段と、
それぞれの潜像担持体との対向位置を順次通過するように表面を無端移動させる無端移動体と、
それぞれの潜像担持体の表面に形成された可視像を、該無端移動体の表面に保持される記録体に転写するか、あるいは該無端移動体の表面に転写した後に記録体に転写する転写手段とを備えた画像形成装置において、
前記無端移動体上のトナー像を検知する像検知手段と、
各潜像担持体表面に予め定められた複数のトナー像からなる速度変動検知用画像をそれぞれ形成し、各潜像担持体表面に形成された速度変動検知用画像を前記無端移動体に転写し、前記像検知手段による速度変動検知用画像内の各トナー像の検知時間間隔に基づいて各潜像担持体表面移動速度変動の検出を行う速度変動検出手段と、
前記速度変動検出手段で検知したぞれぞれの像担持体の表面移動速度変動に基づいて、各駆動源を制御し、各潜像担持体の速度制御を行う速度制御手段と、
前記速度変動検出手段で検知したぞれぞれの像担持体の表面移動速度変動に基づいて、各駆動源の駆動を制御することによって、前記速度制御手段による速度制御実行時におけるそれぞれの潜像担持体の表面移動速度変動の位相を調整する位相調整手段と、
各駆動源を一定速度で回転させて前記速度変動検出手段により各潜像担持体表面移動速度変動の検出し、これら検出した各潜像担持体体表面移動速度変動に基づいて、各潜像担持体の表面移動速度変動の位相を前記位相調整手段で調整し、これら検出した各潜像担持体体表面移動速度変動の振幅量よりも小さい振幅量にした各潜像担持体体表面移動速度変動に基づいて前記速度制御手段で各潜像担持体の速度制御を行うように制御する制御手段とを備えたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項１または２の画像形成装置において、
前記位相調整手段は、各潜像担持体の表面移動速度変動に基づいて、各駆動源の駆動の停止タイミングを制御することを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項１乃至３いずれかひとつの画像形成装置において、
前記速度制御手段は、前記速度変動検出手段で検出した前記潜像担持体の表面移動速度変動と逆位相の速度変動で、前記駆動源が回転駆動するように駆動制御を行うことを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項１乃至４いずれかひとつの画像形成装置において、
前記速度変動検出手段の実行をユーザーが指示することができる手動指示手段を設けたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項５の画像形成装置において、
ユーザーが、前記速度制御手段が各駆動源の制御を行うための表面移動速度変動データのみを検出するよう前記速度変動検出手段に指示できるように、前記手動指示手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項１乃至６いずれかひとつの画像形成装置において、
各潜像担持体は、潜像担持体と回転中心が同一である駆動伝達部材を用いた一段減速機構にて駆動せしめられることを特徴とする駆動装置。
【請求項８】
請求項７の画像形成装置において、
前記駆動伝達部材と、前記潜像担持体の回転軸に設けられた被係合部と係合する係合部材とを同一材料で形成された一体物としたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
請求項１乃至８いずれかひとつの画像形成装置において、
前記潜像担持体が、交換されたことを検知する交換検知手段を備え、
前記速度変動検出手段は、前記交換検知手段が前記潜像担持体の交換を検知したときに、各潜像担持体の速度変動の検出を実施することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項１乃至９いずれかひとつの画像形成装置において、
前記像担持体と、帯電装置、現像装置、クリーニング装置のうち少なくとも一つとを一体的に装置本体から着脱可能に構成されたプロセスカートリッジを備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、ファクシミリ、プリンタ等の画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の潜像担持体上にそれぞれ異なる色の画像（可視像）を形成してこれらの画像を互いに重ね合わせてカラー画像を形成する、いわゆるタンデム型のカラー画像形成装置が知られている。
【０００３】
このタンデム型の画像形成装置では、複数の潜像担持体上の各トナー像を順次重ね合わせてカラー画像を形成するため、各トナー像の重なりがズレてしまうと、いわゆる色ズレが生じる。この色ズレが生じるのは、潜像担持体に設けられる駆動ギヤの取り付け偏心、ギヤ成型精度、駆動ギヤと潜像担持体とを係合する係合部などを起因とする速度変動が主な原因である。例えば、潜像担持体の駆動ギヤに取り付け偏心が発生している場合、潜像担持体の表面移動速度が周期的に変動し、この変動により被転写材表面上に転写されたトナー像は、周期的に伸び縮みする。よって、各潜像担持体によるトナー像の伸び縮みの周期の位相が一致していない場合、色ズレが生じる。
【０００４】
特許文献１には、潜像担持体の表面移動速度が周期的に変動することによって生じる色ズレを抑制できる画像形成装置が記載されている。この特許文献１に記載の画像形成装置は、潜像担持体毎に設けられた潜像担持体を回転駆動させる駆動モータが定速回転するようにフィードバック制御を行い、複数の潜像担持体によって被転写材上にパターン画像を形成する。そのパターン画像を読み取り、各潜像担持体の表面移動速度の周期的な変動を検知する。そして、その検知結果に基づき、各潜像担持体の表面移動速度の周期的な変動が相殺されるように、各潜像担持体の速度制御を行う。これにより、各像担持体の表面移動速度の周期的な変動が抑制され、被転写材表面上に転写されたトナー像の周期的に伸び縮みが抑制され、色ズレが抑制される。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−７２８１６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、パターン画像の検知精度、構成機械要素の寸法精度、演算精度などにより、検知した潜像担持体の表面移動速度変動と、実際の潜像担持体の表面移動速度変動との間に誤差が生じる。その結果、検知された潜像担持体の表面移動速度変動に基づいて速度制御を行っても、各潜像担持体の表面移動速度の周期的な変動が完全にはなくならず、色ズレが残ってしまう。そこで、パターン画像の検知精度、構成機械要素の寸法精度、演算精度などを高めて、検知した潜像担持体の表面移動速度変動と、実際の潜像担持体の表面移動速度変動との間の誤差を少なくして、速度制御を行ったときにおける各潜像担持体の表面移動速度の周期的な変動をゼロに近付けることも考えられる。しかし、この場合、パターン画像の検知精度を高めるために検知精度の高いセンサを設けたり、演算精度を高めるために情報処理能力の高い演算装置（ＣＰＵ）を設けたりする必要が生じ、装置のコストアップに繋がるという問題があった。
【０００７】
本発明は、上記課題に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、装置のコストアップを抑制して、速度制御手段による速度制御実行時における色ズレを抑制することのできる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、無端移動する表面に潜像を担持する複数の潜像担持体と、それぞれの潜像担持体を個別に駆動するための複数の駆動源と、画像情報に基づいてそれぞれの潜像担持体に潜像を書き込む潜像書込手段と、それぞれの潜像担持体に書き込まれた潜像を個別に現像して可視像を得る複数の現像手段と、それぞれの潜像担持体との対向位置を順次通過するように表面を無端移動させる無端移動体と、それぞれの潜像担持体の表面に形成された可視像を、該無端移動体の表面に保持される記録体に転写するか、あるいは該無端移動体の表面に転写した後に記録体に転写する転写手段とを備えた画像形成装置において、前記無端移動体上のトナー像を検知する像検知手段と、各潜像担持体表面に予め定められた複数のトナー像からなる速度変動検知用画像をそれぞれ形成し、各潜像担持体表面に形成された速度変動検知用画像を前記無端移動体に転写し、前記像検知手段による速度変動検知用画像内の各トナー像の検知時間間隔に基づいて各潜像担持体表面移動速度変動の検出を行う速度変動検出手段と、前記速度変動検出手段で検知したぞれぞれの像担持体の表面移動速度変動に基づいて、各駆動源を制御し、各潜像担持体の速度制御を行う速度制御手段と、前記速度変動検出手段で検知したぞれぞれの像担持体の表面移動速度変動に基づいて、各駆動源の駆動を制御することによって、前記速度制御手段による速度制御実行時におけるそれぞれの潜像担持体の表面移動速度変動の位相を調整する位相調整手段と、各駆動源を一定速度で回転させて前記速度変動検出手段により１回目の各潜像担持体表面移動速度変動の検出するのに続いて、これら検出した１回目の各潜像担持体表面移動速度変動に基づいて前記速度制御手段により各駆動源を制御して、前記速度変動検出手段により２回目の各潜像担持体表面移動速度変動の検出を行い、これら検出した２回目の各潜像担持体表面移動速度変動に基づいて、各潜像担持体の表面移動速度変動の位相を前記位相調整手段で調整するよう制御する制御手段とを備えたことを特徴とするものである。
また、請求項２の発明は、無端移動する表面に潜像を担持する複数の潜像担持体と、それぞれの潜像担持体を個別に駆動するための複数の駆動源と、画像情報に基づいてそれぞれの潜像担持体に潜像を書き込む潜像書込手段と、それぞれの潜像担持体に書き込まれた潜像を個別に現像して可視像を得る複数の現像手段と、それぞれの潜像担持体との対向位置を順次通過するように表面を無端移動させる無端移動体と、それぞれの潜像担持体の表面に形成された可視像を、該無端移動体の表面に保持される記録体に転写するか、あるいは該無端移動体の表面に転写した後に記録体に転写する転写手段とを備えた画像形成装置において、前記無端移動体上のトナー像を検知する像検知手段と、各潜像担持体表面に予め定められた複数のトナー像からなる速度変動検知用画像をそれぞれ形成し、各潜像担持体表面に形成された速度変動検知用画像を前記無端移動体に転写し、前記像検知手段による速度変動検知用画像内の各トナー像の検知時間間隔に基づいて各潜像担持体表面移動速度変動の検出を行う速度変動検出手段と、前記速度変動検出手段で検知したぞれぞれの像担持体の表面移動速度変動に基づいて、各駆動源を制御し、各潜像担持体の速度制御を行う速度制御手段と、前記速度変動検出手段で検知したぞれぞれの像担持体の表面移動速度変動に基づいて、各駆動源の駆動を制御することによって、前記速度制御手段による速度制御実行時におけるそれぞれの潜像担持体の表面移動速度変動の位相を調整する位相調整手段と、各駆動源を一定速度で回転させて前記速度変動検出手段により各潜像担持体表面移動速度変動の検出し、これら検出した各潜像担持体体表面移動速度変動に基づいて、各潜像担持体の表面移動速度変動の位相を前記位相調整手段で調整し、これら検出した各潜像担持体体表面移動速度変動の振幅量よりも小さい振幅量にした各潜像担持体体表面移動速度変動に基づいて前記速度制御手段で各潜像担持体の速度制御を行うように制御する制御手段とを備えたことを特徴とするものである。
また、請求項３の発明は、請求項１または２の画像形成装置において、前記位相調整手段は、各潜像担持体の表面移動速度変動に基づいて、各駆動源の駆動の停止タイミングを制御することを特徴とするものである。
また、請求項４の発明は、請求項１乃至３いずれかひとつの画像形成装置において、前記速度制御手段は、前記速度変動検出手段で検出した前記潜像担持体の表面移動速度変動と逆位相の速度変動で、前記駆動源が回転駆動するように駆動制御を行うことを特徴とするものである。
また、請求項５の発明は、請求項１乃至４いずれかひとつの画像形成装置において、前記速度変動検出手段の実行をユーザーが指示することができる手動指示手段を設けたことを特徴とするものである。
また、請求項６の発明は、請求項５の画像形成装置において、ユーザーが、前記速度制御手段が各駆動源の制御を行うための表面移動速度変動データのみを検出するよう前記速度変動検出手段に指示できるように、前記手動指示手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項７の発明は、請求項１乃至６いずれかひとつの画像形成装置において、各潜像担持体は、潜像担持体と回転中心が同一である駆動伝達部材を用いた一段減速機構にて駆動せしめられることを特徴とするものである。
また、請求項８の発明は、請求項７の画像形成装置において、前記駆動伝達部材と、前記潜像担持体の回転軸に設けられた被係合部と係合する係合部材とを同一材料で形成された一体物としたことを特徴とするものである。
また、請求項９の発明は、請求項１乃至８いずれかひとつの画像形成装置において、前記潜像担持体が、交換されたことを検知する交換検知手段を備え、前記速度変動検出手段は、前記交換検知手段が前記潜像担持体の交換を検知したときに、各潜像担持体の速度変動の検出を実施することを特徴とするものである。
また、請求項１０の発明は、請求項１乃至９いずれかひとつの画像形成装置において、前記像担持体と、帯電装置、現像装置、クリーニング装置のうち少なくとも一つとを一体的に装置本体から着脱可能に構成されたプロセスカートリッジを備えることを特徴とするものである。
【０００９】
本発明によれば、速度制御実行時における各潜像担持体の速度変動による色ずれが抑制されるように、速度制御実行時におけるそれぞれの潜像担持体の表面移動速度変動に基づいて各潜像担持体の速度制御実行時におけるそれぞれの潜像担持体の表面移動速度変動の位相を調整することができる。従って、速度制御実行時に各潜像担持体の速度変動があって、無端移動体、あるいは無端移動体上の記録材に転写されたトナー像に周期的な伸び縮みが生じていても、各潜像担持体上のトナーを無端移動体、あるいは無端移動体上の記録材上に重ね合わせ転写したときにおける各色トナー像の伸び縮み周期の位相を一致させることができる。これは、各色トナー像の伸び縮みは、潜像担持体の表面移動速度変動によって生じるので、各潜像担持体の表面移動速度変動の位相を調整すれば、トナー像の伸び縮み周期の位相を一致させることができるのである。これにより、無端移動体、あるいは無端移動体上の記録材上のトナー像の伸びが生じている部分に各色のトナー像の伸びが生じている部分が転写され、縮みが生じている部分に各色のトナー像の縮みが生じている部分が転写される。その結果、色ずれが抑制される。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、構成機械要素の寸法精度、演算精度などを高めて、速度制御による潜像担持体の表面移動速度変動を抑制して色ズレ抑制効果を高めなくても、色ズレを抑制することができ、装置のコストアップを抑えて色ズレを抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のプリンタ（以下、単にプリンタという）の実施形態について説明する。
まず、実施形態に係るプリンタの基本的な構成について説明する。図１は、実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。同図のプリンタは、トナー像形成手段たるプロセスユニットとして、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック（以下、Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋと記す）用の４つのプロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋを備えている。これらは、画像を形成する画像形成物質として、互いに異なる色のＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっている。Ｙトナー像を生成するためのプロセスユニット１Ｙを例にすると、これは図２に示すように、感光体ユニット２Ｙと現像ユニット７Ｙとを有している。これら感光体ユニット２Ｙ及び現像ユニット７Ｙは、図３に示すようにプロセスユニット１Ｙとして一体的にプリンタ本体に対して着脱される。但し、プリンタ本体から取り外した状態では、図４に示すように現像ユニット７Ｙを図示しない感光体ユニットに対して着脱することができる。
【００１２】
先に示した図２において、感光体ユニット２Ｙは、ドラム状の感光体３Ｙ、ドラムクリーニング装置４Ｙ、図示しない除電装置、帯電装置５Ｙなどを有している。
【００１３】
帯電装置５Ｙは、図示しない駆動手段によって図中時計回り方向に回転駆動せしめられる感光体３Ｙの表面を一様帯電せしめる。同図においては、図示しない電源によって帯電バイアスが印加されながら、図中反時計回りに回転駆動される帯電ローラ６Ｙを感光体３Ｙに近接させることで、感光体３Ｙを一様帯電せしめる方式の帯電装置５Ｙを示した。帯電ローラ６Ｙの代わりに、帯電ブラシを当接させるものを用いてもよい。また、スコロトロンチャージャーのように、チャージャー方式によって感光体３Ｙを一様帯電せしめるものを用いてもよい。帯電装置５Ｙによって一様帯電せしめられた感光体３Ｙの表面は、後述する光書込ユニットから発せられるレーザー光によって露光走査されてＹ用の静電潜像を担持する。
【００１４】
現像手段たる現像ユニット７Ｙは、第１搬送スクリュウ８Ｙが配設された第１剤収容部９Ｙを有している。また、透磁率センサからなるトナー濃度センサ（以下、トナー濃度センサという）１０Ｙ、第２搬送スクリュウ１１Ｙ、現像ロール１２Ｙ、ドクターブレード１３Ｙなどが配設された第２剤収容部１４Ｙも有している。これら２つの剤収容部内には、磁性キャリアとマイナス帯電性のＹトナーとからなる図示しないＹ現像剤が内包されている。第１搬送スクリュウ８Ｙは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられることで、第１剤収容部９Ｙ内のＹ現像剤を図紙面に直交する方向における手前側から奥側へと搬送する。そして、第１剤収容部９Ｙと第２剤収容部１４Ｙとの間の仕切壁に設けられた図示しない連通口を経て、第２剤収容部１４Ｙ内に進入する。
【００１５】
第２剤収容部１４Ｙ内の第２搬送スクリュウ１１Ｙは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられることで、Ｙ現像剤を図中奥側から手前側へと搬送する。搬送途中のＹ現像剤は、第１剤収容部１４Ｙの底部に固定されたトナー濃度センサ１０Ｙによってそのトナー濃度が検知される。このようにしてＹ現像剤を搬送する第２搬送スクリュウ１１Ｙの図中上方には、現像ロール１１Ｙが第２搬送スクリュウ１１Ｙと平行な姿勢で配設されている。この現像ロール１１Ｙは、図中反時計回り方向に回転駆動せしめられる非磁性パイプからなる現像スリーブ１５Ｙ内にマグネットローラ１６Ｙを内包している。第２搬送スクリュウ１１Ｙによって搬送されるＹ現像剤の一部は、マグネットローラ１６Ｙの発する磁力によって現像スリーブ１５Ｙ表面に汲み上げられる。そして、現像部材たる現像スリーブ１５Ｙと所定の間隙を保持するように配設されたドクターブレード１３Ｙによってその層厚が規制された後、感光体３Ｙと対向する現像領域まで搬送され、感光体３Ｙ上のＹ用の静電潜像にＹトナーを付着させる。この付着により、感光体３Ｙ上にＹトナー像が形成される。現像によってＹトナーを消費したＹ現像剤は、現像ロール１２Ｙの現像スリーブ１５Ｙの回転に伴って第２搬送スクリュウ１１Ｙ上に戻される。そして、図中手前端まで搬送されると、図示しない連通口を経て第１剤収容部９Ｙ内に戻る。
【００１６】
トナー濃度センサ１０ＹによるＹ現像剤の透磁率の検知結果は、電圧信号として後述する制御部に送られる。Ｙ現像剤の透磁率は、Ｙ現像剤のＹトナー濃度と相関を示すため、トナー濃度センサ１０ＹはＹトナー濃度に応じた値の電圧を出力することになる。上記制御部はＲＡＭを備えており、この中にトナー濃度センサ１０Ｙからの出力電圧の目標値であるＹ用Ｖｔｒｅｆや、他の現像ユニットに搭載されたＣ，Ｍ，Ｋ用のトナー濃度センサからの出力電圧の目標値であるＣ用Ｖｔｒｅｆ、Ｍ用Ｖｔｒｅｆ、Ｋ用Ｖｔｒｅｆのデータを格納している。Ｙ用の現像ユニット７Ｙについては、トナー濃度センサ１０Ｙからの出力電圧の値とＹ用Ｖｔｒｅｆを比較し、図示しないＹ用のトナー供給装置を比較結果に応じた時間だけ駆動させる。この駆動により、現像に伴うＹトナー消費によってＹトナー濃度を低下させたＹ現像剤に対し、第１剤収容部９Ｙで適量のＹトナーが供給される。このため、第２剤収容部１４Ｙ内のＹ現像剤のＹトナー濃度が所定の範囲内に維持される。他色用のプロセスユニット（１Ｃ，Ｍ，Ｋ）内における現像剤についても、同様のトナー供給制御が実施される。
【００１７】
像担持体であり且つ潜像担持体である感光体３Ｙ上に形成されたＹトナー像は、後述する中間転写ベルトに中間転写される。感光体ユニット２Ｙのドラムクリーニング装置４Ｙは、中間転写工程を経た後の感光体３Ｙ表面に残留したトナーを除去する。これによってクリーニング処理が施された感光体３Ｙ表面は、図示しない除電装置によって除電される。この除電により、感光体３Ｙの表面が初期化されて次の画像形成に備えられる。先に示した図１において、他色用のプロセスユニット１Ｃ，Ｍ，Ｋにおいても、同様にして感光体３Ｃ，Ｍ，Ｋ上にＣ，Ｍ，Ｋトナー像が形成されて、無端移動体たる中間転写ベルト上に中間転写される。
【００１８】
プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの図中下方には、光書込ユニット２０が配設されている。潜像形成手段たる光書込ユニット２０は、画像情報に基づいて発したレーザー光Ｌを、各プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに照射する。これにより、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ上にＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の静電潜像が形成される。なお、光書込ユニット２０は、光源から発したレーザー光Ｌを、モータによって回転駆動されるポリゴンミラー２１によって偏向せしめながら、複数の光学レンズやミラーを介して感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに照射するものである。かかる構成のものに代えて、ＬＤＥアレイによる光走査を行うものを採用することもできる。
【００１９】
光書込ユニット２０の下方には、第１給紙カセット３１、第２給紙カセット３２が鉛直方向に重なるように配設されている。これら給紙カセット内には、それぞれ、記録部材たる記録紙Ｐが複数枚重ねられた記録紙束の状態で収容されており、一番上の記録紙Ｐには、第１給紙ローラ３１ａ、第２給紙ローラ３２ａがそれぞれ当接している。第１給紙ローラ３１ａが図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転駆動せしめられると、第１給紙カセット３１内の一番上の記録紙Ｐが、カセットの図中右側方において鉛直方向に延在するように配設された給紙路３３に向けて排出される。また、第２給紙ローラ３２ａが図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転駆動せしめられると、第２給紙カセット３２内の一番上の記録紙Ｐが、給紙路３３に向けて排出される。給紙路３３内には、複数の搬送ローラ対３４が配設されており、給紙路３３に送り込まれた記録紙Ｐは、これら搬送ローラ対３４のローラ間に挟み込まれながら、給紙路３３内を図中下側から上側に向けて搬送される。
【００２０】
給紙路３３の末端には、レジストローラ対３５が配設されている。レジストローラ対３５は、記録紙Ｐを搬送ローラ対３４から送られてくる記録紙Ｐをローラ間に挟み込むとすぐに、両ローラの回転を一旦停止させる。そして、記録紙Ｐを適切なタイミングで後述の２次転写ニップに向けて送り出す。
【００２１】
各プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの図中上方には、無端移動体たる中間転写ベルト４１を張架しながら図中反時計回りに無端移動せしめる転写ユニット４０が配設されている。転写手段たる転写ユニット４０は、中間転写ベルト４１の他、ベルトクリーニングユニット４２、第１ブラケット４３、第２ブラケット４４などを備えている。また、４つの１次転写ローラ４５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ、２次転写バックアップローラ４６、駆動ローラ４７、補助ローラ４８、テンションローラ４９なども備えている。中間転写ベルト４１は、これら８つのローラに張架されながら、駆動ローラ４７の回転駆動によって図中反時計回りに無端移動せしめられる。４つの１次転写ローラ４５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、このように無端移動せしめられる中間転写ベルト４１を感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとの間に挟み込んでそれぞれ１次転写ニップを形成している。そして、中間転写ベルト４１の裏面（ループ内周面）にトナーとは逆極性（例えばプラス）の転写バイアスを印加する。中間転写ベルト４１は、その無端移動に伴ってＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の１次転写ニップを順次通過していく過程で、そのおもて面に感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ上のＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナー像が重ね合わせて１次転写される。これにより、中間転写ベルト４１上に４色重ね合わせトナー像（以下、４色トナー像という）が形成される。
【００２２】
２次転写バックアップローラ４６は、中間転写ベルト４１のループ外側に配設された２次転写ローラ５０との間に中間転写ベルト４１を挟み込んで２次転写ニップを形成している。先に説明したレジストローラ対３５は、ローラ間に挟み込んだ記録紙Ｐを、中間転写ベルト４１上の４色トナー像に同期させ得るタイミングで、２次転写ニップに向けて送り出す。中間転写ベルト４１上の４色トナー像は、２次転写バイアスが印加される２次転写ローラ５０と２次転写バックアップローラ４６との間に形成される２次転写電界や、ニップ圧の影響により、２次転写ニップ内で記録紙Ｐに一括２次転写される。そして、記録紙Ｐの白色と相まって、フルカラートナー像となる。
【００２３】
２次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト４１には、記録紙Ｐに転写されなかった転写残トナーが付着している。これは、ベルトクリーニングユニット４２によってクリーニングされる。なお、ベルトクリーニングユニット４２は、クリーニングブレード４２ａを中間転写ベルト４１のおもて面に当接させており、これによってベルト上の転写残トナーを掻き取って除去するものである。
【００２４】
なお、転写ユニット４０の第１ブラケット４３は、図示しないソレノイドの駆動のオンオフに伴って、補助ローラ４８の回転軸線を中心にして所定の回転角度で揺動するようになっている。本画像形成システムのプリンタは、モノクロ画像を形成する場合には、前述のソレノイドの駆動によって第１ブラケット４３を図中反時計回りに少しだけ回転させる。この回転により、補助ローラ４８の回転軸線を中心にしてＹ，Ｃ，Ｍ用の１次転写ローラ４５Ｙ，Ｃ，Ｍを図中反時計回りに公転させることで、中間転写ベルト４１をＹ，Ｃ，Ｍ用の感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍから離間させる。そして、４つのプロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋのうち、Ｋ用のプロセスユニット１Ｋだけを駆動して、モノクロ画像を形成する。これにより、モノクロ画像形成時にＹ，Ｃ，Ｍ用のプロセスユニットを無駄に駆動させることによるそれらプロセスユニットの消耗を回避することができる。
【００２５】
２次転写ニップの図中上方には、定着ユニット６０が配設されている。この定着ユニット６０は、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する加圧加熱ローラ６１と、定着ベルトユニット６２とを備えている。定着ベルトユニット６２は、定着部材たる定着ベルト６４、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する加熱ローラ６３、テンションローラ６５、駆動ローラ６６、図示しない温度センサ等を有している。そして、無端状の定着ベルト６４を加熱ローラ６３、テンションローラ６５及び駆動ローラ６６によって張架しながら、図中反時計回り方向に無端移動せしめる。この無端移動の過程で、定着ベルト６４は加熱ローラ６３によって裏面側から加熱される。このようにして加熱される定着ベルト６４の加熱ローラ６３掛け回し箇所には、図中時計回り方向に回転駆動される加圧加熱ローラ６１がおもて面側から当接している。これにより、加圧加熱ローラ６１と定着ベルト６４とが当接する定着ニップが形成されている。
【００２６】
定着ベルト６４のループ外側には、図示しない温度センサが定着ベルト６４のおもて面と所定の間隙を介して対向するように配設されており、定着ニップに進入する直前の定着ベルト６４の表面温度を検知する。この検知結果は、図示しない定着電源回路に送られる。定着電源回路は、温度センサによる検知結果に基づいて、加熱ローラ６３に内包される発熱源や、加圧加熱ローラ６１に内包される発熱源に対する電源の供給をオンオフ制御する。これにより、定着ベルト６４の表面温度が約１４０［°］に維持される。
【００２７】
先に示した図１において、２次転写ニップを通過した記録紙Ｐは、中間転写ベルト４１から分離した後、定着ユニット６０内に送られる。そして、定着ユニット６０内の定着ニップに挟まれながら図中下側から上側に向けて搬送される過程で、定着ベルト６４によって加熱されたり、押圧されたりして、フルカラートナー像が定着せしめられる。
【００２８】
このようにして定着処理が施された記録紙Ｐは、排紙ローラ対６７のローラ間を経た後、機外へと排出される。プリンタ本体の筺体の上面には、スタック部６８が形成されており、排紙ローラ対６７によって機外に排出された記録紙Ｐは、このスタック部６８に順次スタックされる。
【００２９】
転写ユニット４０の上方には、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナーを収容する４つのトナーカートリッジ１００Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが配設されている。トナーカートリッジ１００Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ内のＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナーは、プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの現像ユニット７Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに適宜供給される。これらトナーカートリッジ１００Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとは独立してプリンタ本体に脱着可能である。
【００３０】
図５は、プリンタの筺体内に固定された駆動伝達系である本体側駆動伝達部を示す斜視図である。また、図６は、この本体側駆動伝達部を上方から示す平面図である。プリンタの筺体内には、支持板が立設せしめられており、これには４つのプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが固定されている。駆動源たるプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転軸には、原動ギヤ１２１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが回転軸と同一軸線上で回転するように接続されている。
【００３１】
プロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転軸の下方には、上記支持板に突設せしめられた図示しない固定軸に係合しながら摺動回転可能な現像ギヤ１２２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが配設されている。この現像ギヤ１２２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、互いに同じ回転軸線上で回転する第１ギヤ部１２３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋと第２ギヤ部１２４Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとを有している。第２ギヤ部１２４Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの方が、第１ギヤ部１２３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋよりもプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転軸の先端側に位置している。現像ギヤ１２２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋは、その第１ギヤ部１２３Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋをプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの原動ギヤ１２１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに噛み合わせながら、プロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転によって固定軸上で摺動回転する。
【００３２】
駆動源たるプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、ＤＣブラシレスモータの一種であるＤＣサーボモータや、ステッピングモータなどからなる。原動ギヤ１２１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋと駆動伝達部材たる感光体ギヤ１３３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとの減速比は、例えば１：２０になっている。原動ギヤから感光体ギヤに至るまでの減速段数を１段としたのは、部品点数を少なくし低コストにするための他、ギヤを２つにして噛み合い誤差や偏心による伝達誤差の要因を少なくする狙いからである。１段減速にしたことで、１：２０という比較的大きい減速比では、感光体ギヤが感光体よりも大径となる。このような大径の感光体ギヤを用いることで、ギヤ１歯噛み合いに対応する感光体表面上でのピッチ誤差を小さくして、副走査方向の印字濃度むら（バンディング）の影響を少なくするという狙いもある。減速比は、感光体の目標速度とモータ特性との関係から、高効率、高回転精度が得られる速度領域に基づいて決定される。
【００３３】
現像ギヤ１２２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの左側方には、図示しない固定軸に係合しながら摺動回転する第１中継ギヤ１２５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが配設されている。これらは、現像ギヤ１２２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの第２ギヤ部１２４Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに噛み合うことで、現像ギヤ１２２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋから回転駆動力を受けて、固定軸上で摺動回転する。第１中継ギヤ１２５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋには、駆動伝達方向上流側で第２ギヤ部１２４Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが噛み合っている他に、駆動伝達方向下流側でクラッチ入力ギヤ１２６Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが噛み合っている。これらクラッチ入力ギヤ１２６Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、現像クラッチ１２７Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに支持されている。現像クラッチ１２７Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、図示しない制御部によって電源供給がオンオフ制御されるのに伴って、クラッチ入力ギヤ１２６Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転駆動力をクラッチ軸に繋いだり、クラッチ入力ギヤ１２６Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋを空転させたりする。現像クラッチ１２７Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋのクラッチ軸の先端側には、クラッチ出力ギヤ１２８Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが固定されている。現像クラッチ１２７Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに電源が供給されると、クラッチ入力ギヤ１２６Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転駆動力がクラッチ軸に繋がれて、クラッチ出力ギヤ１２８Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが回転する。これに対し、現像クラッチ１２７Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋへの電源供給が切られると、たとえプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが回転していても、クラッチ入力ギヤ１２６Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋがクラッチ軸上で空転するため、クラッチ出力ギヤ１２８Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転が停止する。
【００３４】
クラッチ出力ギヤ１２８Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの図中左側方には、図示しない固定軸に係合しながら摺動回転可能な第２中継ギヤ１２９Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが配設されており、クラッチ出力ギヤ１２８Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに噛み合いながら回転する。
【００３５】
図７は、Ｙ用のプロセスユニット１Ｙの一端部を示す部分斜視図である。現像ユニット７Ｙのケーシング内の現像スリーブ１５Ｙは、その軸部材をケーシング側面に貫通させて外部に突出させている。このように突出した軸部材箇所には、スリーブ上流ギヤ１３１Ｙが固定されている。また、ケーシング側面には固定軸１３２Ｙが突設せしめられており、これに対して第３中継ギヤ１３０Ｙが摺動回転可能に係合しながら、スリーブ上流ギヤ１３１Ｙに噛み合っている。
【００３６】
Ｙ用のプロセスユニット１Ｙがプリンタ本体にセットされた状態では、第３中継ギヤ１３０Ｙに対し、スリーブ上流ギヤ１３１Ｙの他、先に図５や図６に示した第２中継ギヤ１２９Ｙが噛み合う。そして、第２中継ギヤ１２９Ｙの回転駆動力が、第３中継ギヤ１３０Ｙ、スリーブ上流ギヤ１３１Ｙに順次伝達されて、現像スリーブ１５Ｙが回転駆動される。
【００３７】
なお、Ｙ用のプロセスユニット１Ｙについてだけ、図を示して説明したが、他色用のプロセスユニットにおいても、同様にして現像スリーブに回転駆動力が伝達される。
【００３８】
また、図７では、Ｙ用のプロセスユニット１Ｙの一端部だけを示したが、現像スリーブ１５Ｙの他端側の軸部材は、ケーシングの他端側の側面に貫通して外部に突出しており、その突出箇所には図示しないスリーブ下流ギヤが固定されている。また、先に図２に示した第１搬送スクリュウ７Ｙ、第２搬送スクリュウ１０Ｙも、その軸部材をケーシング他端側の側面に貫通させており、その突出箇所には図示しない第１スクリュウギヤ、第２スクリュウギヤが固定されている。現像スリーブ１５Ｙがスリーブ上流ギヤ１３１Ｙによる駆動伝達によって回転すると、それに伴い、他端側においてスリーブ下流ギヤが回転する。そして、スリーブ下流ギヤに噛み合っている第２スクリュウギヤで駆動力を受ける第２搬送スクリュウ１１Ｙが回転するとともに、第２スクリュウギヤに噛み合っている第１スクリュウギヤで駆動力を受ける第１搬送スクリュウ８Ｙが回転する。他色用のプロセスユニットも同様の構成である。
【００３９】
図８は、Ｙ用の感光体ギヤ１３３Ｙと、その周囲構成とを示す斜視図である。同図において、プロセス駆動モータ１２０Ｙのモータ軸に固定された原動ギヤ１２１Ｙには、現像ギヤ１２２Ｙの第１ギヤ部１２３Ｙの他、従動ギヤたる感光体ギヤ１３３Ｙが噛み合っている。感光体ギヤ１３３Ｙは、円盤状のギヤ部１３３ａＹと、係合部たる筒状のギヤ側カップリング部１３３ｂと有し、ギヤ部１３３ａＹと、ギヤ側カップリング部１３３ｂとは、それぞれ同じ材料（例えば樹脂材料）からなる一体物である。このように、ギヤ部とギヤ側カップリング部とが一体物の感光ギヤとすることで、ギヤ部とギヤ側カップリング部との間にガタツキが発生することがない。これにより、ギヤ部とギヤ側カップリング部との間のガタツキに起因する感光体の速度変動をなくすことができる。感光体ギヤ１３３Ｙは、本体側駆動伝達部に回動自在に支持されている。感光体ギヤ１３３Ｙの直径は、感光体の直径よりも大きくなっている。また、図９に示すように、ギヤ側カップリング部１３３ｂＹの円筒状の凹部の内周面に複数の歯を有する内歯車１３３ｃＹが形成されている。感光体３Ｙの回転軸には、ギヤ側カップリング部１３３ｂＹの内歯車１３３ｃＹと噛み合うギヤを有する不図示の被係合部たる感光体側カップリングが設けられている。そして、被係合部たる感光体側カップリングを係合部たるギヤ側カップリング部１３３ｃＹの円筒状の凹部に挿入して、感光体側カップリングのギヤとギヤ側カップリング部１３３ｃＹのギヤとを噛み合わすことで、感光体側カップリングとギヤ側カップリング部１３３ｃＹとが係合し、プロセス駆動モータ１２０Ｙの回転駆動力が感光体３Ｙに伝達される。なお、各感光体の回転軸に取り付けられる感光体側カップリングを円筒状のカップリングとして、感光体ギヤ１３３Ｙのギヤ部と一体物のギヤ側カップリングを感光体側カップリングに挿入する構成としてもよい。また、他色用のプロセスユニットも同様の構成である。
【００４０】
以上の構成の本プリンタにおいて、プロセス駆動モータ１２０Ｙによって感光体ギヤ１３３Ｙを回転駆動すると、感光体ギヤ１３３Ｙの偏心や感光体の偏心などに起因してＹ用の感光体が感光体の一回転を１周期とする速度変動を引き起こす。
【００４１】
先に示した図１において、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに速度変動が起こると、光書込ユニット２０による光照射位置で感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ上に形成した潜像を、形成直後から１次転写ニップに移動させるまでに要する時間が変化してしまう。これにより、１次転写ニップにおいて、各色のドットの微妙な重ね合わせズレが引き起こされる。Ｋ色とＭ色の２色に着目して具体的説明すると、図１０（ａ）に示すように、Ｋ色の感光体３Ｋの速度変動成分の振幅および位相と、Ｍ色の感光体３Ｍの速度変動成分の振幅および位相が異なったとする。このとき、Ｋ色の速度成分からＭ色の速度変動成分を減算すると、図１０（ｂ）に示すように、Ｋ色とＭ色との間で振幅残差が生じる。この振幅差Ａが、２色の相対的な位置ずれを生じ、色ずれが生じる。
【００４２】
図１１は、Ｙ用の感光体ギヤ１３３Ｙとその周囲構成とを、プロセス駆動モータ側から示す斜視図である。同図において、感光体ギヤ１３３Ｙのギヤ部の回転方向における所定の位置には、マーキング用の羽根部材１３４Ｙが突設せしめられている。また、感光体ギヤ１３３Ｙの側方には、ポジションセンサ１３５Ｙが配設されている。ポジションセンサ１３５Ｙはこの羽根部材１３４Ｙが読み取り範囲内に存在する場合に信号がＨＩＧＨとなり、羽根部材１３４Ｙが読み取り範囲内に存在しない場合に信号がＬＯＷとなる構成となっている。この信号がＨＩＧＨからＬＯＷ、または、ＬＯＷからＨＩＧＨに切り替わりを検知することで、感光体が所定の回転角度になったことが検知される。
【００４３】
図１２は、４つの感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋと、転写ユニット４０と、光書込ユニット２０とを示す側面図である。感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋと同一軸線上で回転する感光体ギヤ１３３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに設けられた羽根部材１３４Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、感光体ギヤ１３３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが１回転する毎に、フォトセンサ等からなるポジションセンサ１３５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋによって検知される。
【００４４】
転写ユニット４０には、中間転写ベルト４１の幅方向に所定の間隔で並ぶ２つの図示しない反射型フォトセンサからなる光学センサユニット１３６が、中間転写ベルト４１の張架面と所定の間隙を介して対向するように配設されている。
【００４５】
各プロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、速度制御手段としての制御部１４０によって、その回転速度や、回転の開始タイミングや停止タイミングが制御される。この制御部１４０は、プリンタ全体のプロセス制御を行っており、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ等によって構成されている。制御部１４０には、各感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転位置を検知するために設けられたポジションセンサ１３５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋから出力される検知信号が入力される。制御部１４０は、この検知信号に基づいて、各プロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋを制御し、各感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの速度制御を行う。
【００４６】
本プリンタの速度変動検出手段たる制御部１４０は、各感光体についてそれぞれ、感光体ギヤの偏心や感光体の偏心などに起因する感光体１回転あたりにおける速度変動パターンを検出するための変動パターン検出制御を、所定のタイミングで行うようになっている。所定のタイミングとしては、プロセスユニット交換時などといった速度変動パターンを変化させる操作がなされたとき、高画質プリントモードが選択されている状態でプリント命令がなされたとき、などが挙げられる。
【００４７】
変動パターン検出制御では、各駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋを一定速度で回転駆動させ、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに対してそれぞれ速度変動検知用画像を形成してそれらを中間転写ベルト４１上に重ね合わせないで転写する。この速度変動検知用画像は、Ｋ用の速度変動検知用画像を例にすると、図１３に示すように、ｔｋ０１、ｔｋ０２、ｔｋ０３、ｔｋ０４、ｔｋ０５、ｔｋ０６・・・という複数のＫトナー像がベルト移動方向（副走査方向）に沿って所定ピッチで並ぶようにベルト上に転写される。但し、理論的には所定ピッチで並ぶようにしているが、Ｋ用の感光体（３Ｋ）の速度変動により、これらＫトナー像の実際の配設ピッチはその速度変動に応じた誤差が出てくる。
【００４８】
先に示した図１において、中間転写ベルト４１上に形成された速度変動検知用画像内の各トナー像は、ベルトの無端移動に伴って光学センサユニット１３６との対向位置まで搬送される途中で、２次転写ローラ５０との対向位置を通過する。この通過に先立って、図示しないローラ接離機構が駆動して、２次転写ローラ５０を中間転写ベルト５０から離間させる。これにより、速度変動検知用画像の２次転写ローラ５０への転移を回避する。
【００４９】
このようにして２次転写ローラ５０への転移が回避された速度変動検知用画像内の各トナー像は、ベルトの移動に伴って光学センサユニット１３６の直下を通過する際に、光学センサユニット１３６によってそれぞれ検知される。これにより、各色の速度変動検知用画像における各トナー像の検知時間ピッチ誤差が検知される。
【００５０】
また、本プリンタにおいては、変動パターン検出制御の実施時間の短縮化を図る目的で、図１４に示すように、Ｋ用の速度変動検知用画像ＰＶｋと、Ｍ用の速度変動検知用画像ＰＶｍとを中間転写ベルト４１に対してベルト幅方向に並べて形成する。そして、ベルト幅方向の一端部に形成されたＫ用の速度変動検知用画像ＰＶｋを光学センサユニット１３６の第１光学センサ１３７で検知するとともに、ベルト幅方向の他端部に形成されたＭ用の速度変動検知用画像ＰＶｍを光学センサユニット１３６の第２光学センサ１３８で検知する。これにより、Ｋ用の速度変動検知用画像ＰＶｋにおける各Ｋトナー像の検知時間ピッチ誤差と、Ｍ用の速度変動検知用画像ＰＶｍにおける各Ｍトナー像の検知時間ピッチ誤差とを同時に検出して、変動パターン検出制御の実施時間の短縮化を図ることができる。また、ＹとＣとについても、同様にして、それぞれの検知時間ピッチ誤差を同時に検出するようになっている。
【００５１】
この検知時間ピッチ誤差は、それぞれ各色の感光体の偏心や感光体の偏心に起因する速度変動に対応しているが、この検知時間ピッチ誤差は、感光体の実際の速度変動とは異なっている。このことについて、より詳しい図を用いて説明する。図１５において、Ｙ用の感光体３Ｙには光書込ユニット２０からの書込光の照射によってＹ用の静電潜像が形成される。感光体３Ｙの回転軌道上において、光書込ユニット２０からの書込光による潜像書込位置は、図中でＳａという符号を付した位置となる。また、中間転写ベルト４１へのＹ用のトナー像の転写位置は、図中でＳｂという符号を付した位置となる。
【００５２】
Ｙ用の速度変動検知用画像内における各Ｙトナー像については、感光体３Ｙに対して周方向にできるだけ等間隔で形成する必要があるため、各Ｙトナー像の前駆体となる各Ｙ潜像を形成するための書込光は、それぞれ等しい間隔で発せられる。但し、このとき、感光体３Ｙが速度変動を起こすと、その速度変動に応じてＹ潜像の間隔（距離）が変動する。具体的には、潜像書込位置Ｓａにおいて、感光体３Ｙが標準速度よりも速く表面移動しているときには、Ｙ潜像の間隔が本来よりも大きくなる。これに対し、感光体３Ｙが標準速度よりも遅く表面移動しているときには、Ｙ潜像の間隔が本来よりも小さくなる。このため、潜像書込位置Ｓａにおいて、感光体３Ｙの表面が例えば図１６に示すような変動特性で速度変動を起こしていると、Ｙ潜像の形成間隔は図１７に示すような特性で変動する。両特性の位相は完全に一致していることがわかる。
【００５３】
一方、Ｙ潜像の現像によって得られたＹトナー像が中間転写ベルト４１に１次転写される際に、感光体３Ｙが速度変動を起こすと、たとえ複数のＹトナー像が感光体３Ｙで等間隔で並んでいたとしても、中間転写ベルト４１に対しては不均一な間隔で転写される。このとき、転写位置Ｓｂにおいて、感光体３Ｙが標準速度よりも速く表面移動しているときには、ベルト上におけるＹトナー像の間隔が本来よりも小さくなる。これに対し、感光体３Ｙが標準速度よりも遅く表面移動しているときには、ベルト上におけるＹトナー像の間隔が本来よりも大きくなる。このため、転写位置Ｓｂにおいて、感光体３Ｙの表面が例えば図１８に示すような変動特性で速度変動を起こしていると、ベルト上のＹトナー像の間隔は図１９に示すような特性で変動する。両特性の位相は完全に逆転していることがわかる。
【００５４】
これらの結果、中間転写ベルト４１上のＹ用の速度変動検知用画像内におけるＹトナー像間隔は、潜像書込位置Ｓａにおける感光体表面速度変動に起因する変動と、転写位置Ｓｂにおける感光体表面速度変動に起因する変動とが重畳されたものになる。より詳しくは、先に示した図１５において、潜像書込位置Ｓａと転写位置Ｓｂとのなす角度がα［°］であると仮定する。すると、図２０に示すように、潜像書込位置Ｓａにおける感光体表面速度変動の特性と、転写位置Ｓｂにおける感光体表面速度変動の特性とは、互いの位相がα［°］だけずれた関係になる。但し、潜像書込時と転写時とにおいては、感光体速度の高低関係と、像間隔の大小関係とが逆転するため、ベルト上におけるトナー像の間隔に着目すると、両特性の関係は図２１に示すようにα＋１８０［°］ずれたものとみなすことができる。
【００５５】
よって、速度変動検知用画像内の各トナー像の検知時間ピッチ誤差に基づいて検知される各トナー像のピッチ誤差は、図２２に示すように、潜像書込位置Ｓａで生ずる潜像の間隔変動特性と、転写位置で生ずるトナー像の間隔変動特性とが重畳されたものになる（２つの特性波の合成波となる）。周知の解析法により、この合成波の位相及び振幅と、先に説明したα＋１８０［°］との関係から、検知時間ピッチ誤差に基づいて感光体の速度変動パターンを検出することが可能である。例えば、潜像書込位置Ｓａと転写位置Ｓｂとのなす角度α［°］を１８０°の場合は、各トナー像のピッチ誤差に（１／２）を乗算することで、感光体の速度変動パターンを検出することができる。そして、検出した感光体の速度変動パターンと逆位相の関係になるような駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動すれば、感光体の速度変動を殆どなくすことができる。
【００５６】
但し、駆動速度パターンに基づく制御にあたって、感光体速度変動の波形の始期（速度変動検知用画像の先端に対応する潜像が形成され始めた時点）について、感光体ギヤがどのような回転姿勢（回転角度）になったタイミングであるのかを把握する必要がある。そこで、本プリンタの制御部１４０は、各色の速度変動検知用画像の潜像形成開始タイミングをそれぞれ、対応する色の感光体ギヤ１３３の羽根部材１３４がポジションセンサ１３５によって検知されたタイミング（以下、ギヤ所定角度タイミングという）に基づいて決定する。
【００５７】
潜像形成開始タイミングの決定法についてより詳しく説明すると、制御部１４０は、各色の速度変動検知用画像の潜像を、ギヤ所定角度タイミングから所定時間ｔ１だけずれたタイミング（潜像形成開始タイミング）で形成し始める。この潜像形成開始タイミングは、ギヤ所定角度タイミングに所定時間ｔ１を加算した時点である。つまり、ポジションセンサ１３５が感光体ギヤ１３３の羽根部材１３４を検知した瞬間から所定時間ｔ１が経過した時点が、潜像書込位置Ｓａにおける潜像間隔変動特性の波形（感光体ギヤ１３３の実際の速度変動パターン）の始期となるのである。この始期を基準として、速度制御手段たる制御部１４０で、図２３（ａ）に示すように、感光体速度変動の波形とは逆位相の関係になる駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動すれば、感光体ギヤの偏心などに起因する感光体１回転周期の感光体の速度変動を、駆動速度の変動によって打ち消して、感光体の速度変動をほぼ無くすことができる（図２３（ｂ）参照）。
【００５８】
しかしながら、例えば、潜像書込位置Ｓａと転写位置Ｓｂとのなす角度α［°］に誤差があると、検出した感光体の速度変動パターンと、実際の感光体速度変動とが異なり、駆動速度パターンに誤差が生じてしまう。例えば、図２４（ａ）に示すように、駆動速度パターンの振幅と、実際の感光体速度変動の振幅とに誤差があると、駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動後も、図２４（ｂ）に示すように、感光体に速度変動が生じてしまう。
また、図２５（ａ）に示すように、駆動速度パターンの振幅および位相に誤差がある場合においても、図２５（ｂ）に示すように感光体に速度変動が生じてしまう。このような駆動速度パターンの誤差は、上述の潜像書込位置Ｓａと転写位置Ｓｂとのなす角度α［°］の誤差などの機械要素の寸法精度や、速度変動パターンを検出するときの演算精度などによって生じる。よって、図２３（ｂ）に示すように、各色の感光体の速度変動をほぼ無くすようにするためには、機械要素の寸法精度や、演算精度を高める必要があるが、機械要素の寸法精度や、演算精度を高めると、装置のコスト上昇が避けられない。
【００５９】
そこで、本プリンタの制御手段たる制御部１４０は、機械要素の寸法精度や、演算精度を高めずに、駆動速度パターンでプロセス駆動モータ１２０の駆動制御によって生じる色ずれを抑制するために、次のような制御を実行している。すなわち、各色の駆動速度パターンで各プロセス駆動モータ１２０の駆動を制御したときの、各感光体の速度変動パターンを検出し、それら検出結果に基づいて、各感光体の速度変動の位相を調整するのである。
【００６０】
図２６は、本実施形態における色ずれ調整の制御フローである。
まず、制御部１４０は、プロセス駆動モータ１２０を一定速度で駆動させて、変動パターン検出制御を実行して、駆動速度パターンを得る（Ｓ１〜Ｓ３）。すなわち、プロセス駆動モータ１２０を一定速度で駆動させて、各色ポジションセンサ１３５が羽根部材１３４を検知したタイミングに基づいて各色の速度変動検知用画像を形成する。次に、制御部１４０は、光学センサユニット１３６で各色の速度変動検知用画像内のトナー像の検知時間ピッチ誤差を検出し、その検出結果に基づいて、各感光体の速度変動パターンを検出する。そして、検出した各感光体の速度変動パターンから、各色のプロセス駆動モータを制御するための各色の駆動速度パターンを算出する（Ｓ３）。
【００６１】
次に、制御部１４０は、Ｓ３のステップで得た駆動速度パターンでプロセス駆動モータ１２０を駆動（速度制御）し（Ｓ４）、再び、変動パターン検出制御を実行して、駆動速度パターンでプロセス駆動モータ１２０を駆動したときにおける各感光体の速度変動パターンを検出する（Ｓ５）。そして、検出した各感光体の速度変動パターンから、各感光体の駆動速度パターンを算出する（Ｓ６）。次に、位相調整手段である制御部１４０は、Ｓ５のステップで検出した速度変動パターンに基づいて、位相調整を実施する（Ｓ７）。この位相調整により、中間転写ベルト上に各色のトナー像を重ね合わせたとき、感光体速度変動による伸び縮みの周期の位相を一致させる。本プリンタでは、各感光体の配設ピッチが感光体周長の１倍になっているので、このようにするには各感光体の速度変動パターンの位相を互いに同期させればよい。具体的には、位相調整手段である制御部１４０は、各感光体の駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動したときの速度変動パターンから、Ｋ−Ｍ間の位相差、Ｋ−Ｃ間の位相差、Ｋ−Ｙ間の位相差をそれぞれ演算し、これら位相差から、各色の速度変動パターンの位相を一致させるためのＣ、Ｍ、Ｙ色の感光体の目標停止時間を演算する。そして、制御部１４０は、各感光体停止時において、Ｋ色のポジションセンサ１３５Ｋが羽根部材１３４を検知したタイミングで停止するようにＫ色のプロセス駆動モータ１２０Ｋを制御する。Ｃ、Ｍ、Ｙ色については、Ｋ色のポジションセンサ１３５Ｋが羽根部材１３４を検知してから、位相差にもとづいて算出した目標停止時間経過したタイミングで停止するように、Ｃ、Ｍ、Ｙ色のプロセス駆動モータ１２０Ｃ、１２０Ｍ、１２０Ｙを制御する。そして、画像形成時など、各感光体を駆動するときは、制御部１４０は、各感光体が同時に回転するように各プロセス駆動モータを制御することで、各速度変動パターンの位相を一致させた状態で各感光体を回転駆動させることができる。これにより、中間転写ベルト上に各色のトナー像を重ね合わせたとき、感光体速度変動による伸び縮みの周期の位相を一致させることができる。
【００６２】
画像形成時には、各感光体を同時に回転駆動させて、ポジションセンサを検知してから所定時間ｔ１経過したタイミングで速度制御を開始する。各感光体の速度制御が実行されたら、画像形成動作を開始する。このとき、感光体速度制御が実行されているので、感光体の速度変動が抑制されて、中間転写ベルト上の各色のトナー像の周期的な伸び縮みが抑制される。また、各感光体の速度変動の位相が一致しているので、感光体速度変動によるトナー像の伸び縮みの周期の位相を一致させて、各色のトナー像を重ね合わせすることができる。これにより、色ずれが抑制される。そして、画像形成終了後、Ｋ色のポジションセンサ１３５Ｋが羽根部材１３４を検知したタイミングでＫ色の感光体を停止させ、Ｃ、Ｍ、Ｙ色の感光体については、Ｋ色のポジションセンサ１３５Ｋが羽根部材１３４を検知してから、目標停止時間経過したタイミングで停止させる。
【００６３】
また、次のように制御して、感光体の速度変動パターンの位相を調整してもよい。すなわち、各感光体をそれぞれのポジションセンサが羽根部材を検知したタイミングで停止させる。そして、各感光体を駆動させるときに、Ｋ色の感光体が駆動して、位相差から算出したＹ、Ｍ、Ｃ色それぞれに対応する目標駆動開始時間となったら、Ｙ、Ｍ、Ｃ色それぞれ感光体を駆動する。各プロセス駆動モータを制御して、このように各感光体の駆動を制御することでも、各速度変動パターンの位相を一致させた状態で各感光体を回転駆動させることができる。
【００６４】
図２７は、本実施形態における色ずれ調整を行ったときにおける各ステップでのＫ色の速度変動とＭ色と速度変動とを示す図である。図２７（ａ）は、プロセス駆動モータを一定速度で駆動させたときのＫ色の速度変動とＭ色と速度変動とを示す図である。図２７（ｂ）は、算出した駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動したときのＫ色の速度変動とＭ色と速度変動とを示す図である。図２７（ｃ）は、位相制御後のＫ色の速度変動とＭ色と速度変動とを示す図である。
図２７（ａ）、（ｂ）に示すように、駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動することにより、速度変動の振幅が小さくなっている。これにより、中間転写ベルト上に転写されたトナー像の周期的な伸び縮みが改善され、良好な画像を得ることができる。しかし、図２７（ｂ）に示すように、駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動しても、速度変動が完全なくなっていないため、色ずれが生じることがわかる。例えば、Ｋ色の速度変動に着目すると、図２７（ａ）と図２７（ｂ）とで位相が約半周期ずれてしまっている。これは、機械要素の寸法精度や演算精度などにより、算出した駆動パターンの振幅が、実際の振幅よりも大きかったためである。このように、機械要素の寸法精度や演算精度などにより、駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動しても、速度変動が完全なくならないのである。そこで、図２７（ｃ）に示すように、算出した駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動したときのＫ色の速度変動とＭ色と速度変動に基づいて、位相制御することによって、Ｋ色の速度変動とＭ色と速度変動とがほぼ重なりあい、色ずれが抑制される。
【００６５】
なお、図２６に示した色ずれ調整は、一例であり、種々の変形が可能である。
図３１は、色ずれ調整の変形の一例を示す制御フローである。
まず、制御部１４０は、プロセス駆動モータ１２０を一定速度で駆動させて、変動パターン検出制御を実行して、駆動速度パターンを得る（Ｓ３１〜Ｓ３３）。すなわち、プロセス駆動モータ１２０を一定速度で駆動させて、各色ポジションセンサ１３５が羽根部材１３４を検知したタイミングに基づいて各色の速度変動検知用画像を形成する。次に、制御部１４０は、光学センサユニット１３６で各色の速度変動検知用画像内のトナー像の検知時間ピッチ誤差を検出し、その検出結果に基づいて、各感光体の速度変動パターンを検出する。そして、検出した各感光体の速度変動パターンから、各色のプロセス駆動モータを制御するための各色の駆動速度パターンを算出する（Ｓ３３）。そして、算出した駆動速度パターンに基づいて感光体速度制御を行う（Ｓ３４）。また、位相調整手段である制御部１４０は、Ｓ３２のステップで検出した速度変動パターンに基づいて、位相調整を実施する（Ｓ３５）。
【００６６】
この図３１に示す色ずれ調整においては、一度の速度変動パターン検出および算出のプロセスにより色ずれを調整することができるため、図２６に示した色ずれ調整に比べて、色ずれ調整時間を短縮させることができる。しかし、図３１に示す色ずれ調整においては、算出した駆動速度パターンの振幅が、実際の振幅よりも大きい場合、算出した駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動したときの速度変動パターンが、検出した速度変動パターンの位相に対して逆の位相となってしまう。その結果、位相調整を行うと、色ずれを悪化させてしまう。このため、駆動速度パターンの振幅量は、検知された速度変動パターンの振幅量より小さい値にして、算出した駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動したときの速度変動パターンが、検出した速度変動パターンの位相に対して逆の位相とならないようにしている。
これに対し、図２６に示す色ずれ調整においては、速度変動パターン検出制御を行って駆動速度パターン算出後、再度、算出した駆動速度パターンでプロセス駆動モータを制御して速度変動パターン検出制御を行って、駆動速度パターンでプロセス駆動モータを制御したときの速度変動パターンに基づいて位相を調整するので、算出した駆動速度パターンの振幅が、実際の振幅よりも大きい場合でも小さい場合でも、位相調整すれば、色ずれを抑制することができる。よって、図３１に示す色ずれ調整に比べて、駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動したときの速度変動パターンの振幅を小さくでき、図３１に示す色ずれ調整に比べて、画像の伸縮や色ずれを抑制することができる。また、図２６に示す色ずれ調整は、実際に駆動速度パターンでプロセス駆動モータを制御して、速度変動パターンを検出し、その検出した速度変動パターンに基づいて位相を調整しているので、図３１に示す色ずれ調整に比べて、駆動速度パターンの算出誤差や駆動速度パターンでプロセス駆動モータを制御したときの制御誤差の影響を排除できる。
【００６７】
また、例えば、プロセス駆動モータを一定速度で駆動させて得られた速度変動パターンに基づいて、位相制御を行い、位相制御後の速度変動データに基づき、駆動速度パターンを算出する。そして、算出した駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動したときの各色の速度変動パターンを検知し、検知した駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動したときの各色の速度変動パターンに基づいて、位相制御を行ってもよい。駆動速度パターンを得るための速度変動パターンは、プロセス駆動モータを定速で回転させたときの速度変動パターンに基づく位相制御後、再び、プロセス駆動モータを定速で回転させて変動パターン検出制御を実行して得てもよい。また、プロセス駆動モータを定速で回転させたときの速度変動パターンに基づく位相制御後、変動パターン検出制御を実行せずに、位相調整前のプロセス駆動モータを定速で回転させたときの速度変動パターンに基づいて演算することで、駆動速度パターンを得るための速度変動パターン（位相調整後のプロセス駆動モータを定速で回転させたときの速度変動パターン）得てもよい。
【００６８】
上述の色ずれ調整は、（１）Ｋ、Ｙ、ＣおよびＭのプロセスユニットのいずれかが新品に交換されたとき、（２）手動指示手段たる操作表示部またはパソコンより色合わせ指示があったときに、色ずれ調整を実行する。
【００６９】
図２８は、プロセスユニットの装着検出及び新品との交換があったことを検出する交換検知手段たる検出機構について説明する図である。なお、ここでは、各プロセスユニット１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋとも同じ検出機構であるため、Ｙ、Ｍ、Ｃ，Ｋの符号を省略して説明する。
図２８に示すように、装置本体の面板８１には、プロセスユニット１の有無検出用の常閉マイクロスイッチ１６９が嵌りこんだ大径穴がある。このマイクロスイッチ１６９は、プリント基板８２で支持されている。面板８１の内面は内カバー８４で覆われ、プリント基板８２側の外面は外面カバー８３で覆われている。
【００７０】
帯電ローラ６には、ユニットカバー１６７から突出する、マイクロスイッチ１６９操作用のねじ付きピン１６４がある。
【００７１】
感光体３を均一に荷電するための帯電ローラ６は感光体３に接触し、感光体３と実質上同一の周速度で回転する。帯電ローラ６の回転軸６ａは、ベアリングを介してプロセスユニット１Ｙの支持板１６８で回転自在に支持されている。連結スリーブ１６５が回転軸６ａの先端に固着されており、回転軸６ａと一体で回転する。連結スリーブ１６５の中心には、横断面が正方形の穴があり、そこにねじ付きビン１６４の大略で正方形角柱状の脚１６４ｂが嵌りこんでいる。この脚１６４ｂの雄ねじ１６４ｓ側の２／３程度の長さの領城が、連結スリーブ１６５の正方形の穴に係合する正方形角柱であるが、脚１６４ｂの先端側の残り１／３程度の長さの領城は、連結スリーブ１６５に対して空転できる丸棒状である。
【００７２】
図２８の（ａ）に示すように、ねじ付きピン１６４の先頭ピン１６４ｐと脚１６４ｂの間には、大径の雄ねじ１６４ｓがある。新品（未使用）のプロセスユニット１では、ユニットカバー１６７の雌ねじ穴にねじ結合し、戻しばね１６６が圧縮されている。この状態では、ピン１６４の、ユニット前面からの突出長は短い。しかし、この状態で帯電ローラ６が回転駆動されると、それによってねじ付きピン１６４が回転し、雌ねじ穴とねじ結合する。ねじ結合していることにより、面板８１に近づく方向に移動し、マイクロスイッチ１６９の切換え操作子に当たる。この移動によりねじ付きピン１６４の雄ねじ１６４ｓが雌ねじ穴を貫通してしまう直前に、常閉マイクロスイッチ１６９が、閉から開に切換る。
【００７３】
図２８の（ｂ）に示すように、雄ねじ１６４ｓが雌ねじ穴を貫通してしまうと、戻しばね１６６によってピン１６４が突き出される。これにより、ピン１６４の脚１６４ｂの角柱部がスリーブ１６５の四角穴から出てしまい、帯電ローラ６が回転しても、ピン１６４は回転しない。
【００７４】
したがって、すでに使用を開始しているプロセスユニット（例えば１Ｙ）がプリンタにそのまま装着されている時には、マイクロスイッチ（１６９Ｙ）は常に開（オフ）である。新品（未使用）のプロセスユニット（ＩＹ）が装着されても、すなわちユニットの交換があっても、その帯電ローラ（６Ｙ）が回転駆動されるまでは、マイクロスイッチ（１６９Ｙ）は閉（オン）である。プリンタ電源が入った時にマイクロスイッチ（１６９Ｙ）が閉（オン）で、作像機構の駆動を開始すると開（オフ）に切換った時には、ユニット交換後最初の電源投入であったことがわかる。すなわち、電源投入の直前にユニットの交換があったことが分かる。他のプロセスユニット（１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ）の装着検出及び新品との交換があったことの検出も同様に行われる。
【００７５】
図２９は、本プリンタの制御フローの要部を示す図である。
制御部１４０は、電源がオンして動作電圧が印加されると、入出力ポートの信号レベルを待機状態のものに設定し、内部のレジスタ、タイマなども待機状態に設定する（Ｓ１１）。
【００７６】
制御部１４０は、初期化（Ｓ１１）を完了すると、本プリンタの機構各部および電気回路の状態を読み取って画像形成に支障がある異常があるか正常であるかをチェックし（Ｓ１２、Ｓ１３）、異常がある場合（Ｓ３のＮＯ）にはマイクロスイッチ１６９Ｙ〜１６９Ｋの開閉状態をチェックする（Ｓ１４）。マイクロスイッチ１６９Ｙ〜１６９Ｋのいずれかが閉（オン）である時（Ｓ１４のＹＥＳ）は、閉のマイクロスイッチに対応するプロセスユニットの装着が無いか、あるいはプロセスユニットが新品ユニットに交換された直後の電源オン時の状態である。
【００７７】
マイクロスイッチ１６９Ｙ〜１６９Ｋのいずれかが閉（オン）である時（Ｓ１４のＹＥＳ）、制御部１４０は、作像系を一時的に駆動する（Ｓ１５）。具体的には、中間転写ベルト４１が駆動されると共に、感光体３Ｙ〜３Ｋおよびそれに接触する各帯電ローラ６Ｙ〜６Ｋならびに各現像ユニット７Ｙ〜７Ｋの現像ローラを回転させる。プロセスユニットが新品ユニットに交換された直後であつた場合には、作像系の駆動によって閉であったマイクロスイッチが開（ユニット装着あり）に切換わる。一方、装置にプロセスユニットが装着されていない場合には、マイクロスイッチは閉に留まる。
【００７８】
制御部１４０は、作像系を駆動した結果、閉であったマイクロスイッチ１６９Ｙ〜１６９Ｋのいずれかが開に切換ったら（Ｓ１６のＮＯ）、例えば、Ｋ（黒）色のプロセスユニット１Ｋの着脱を検知するマイクロスイッチ１６９Ｋが閉から開に切換ると、Ｋ（黒）色の潜像担持ユニット６０ｄに対応したレジスタＦＰＣ（不揮発メモリ上の一領域）に、ユニット交換があったことを示す「１」を書きこむ（Ｓ１７）。
【００７９】
一方、マイクロスイッチが開に切換わらなかったとき（Ｓ１６のＹＥＳ）には、ユニットの装着が無いと見なして、制御部１４０は、操作表示部（操作パネル）に異常報知する（Ｓ１８）。そして、異常が無くなるまで、状態読取り、異常チェック、異常報知（Ｓ１２〜Ｓ１８）のフローを繰返す。
【００８０】
制御部１４０は、異常なしと判定した場合（Ｓ１３のＹＥＳ）、定着ユニット６０への通電を開始し、上述のステップＳ７で、ユニット交換を表す情報が生成されている（ＦＰＣ＝１である）か否かをチェックする（Ｓ１９）。ユニット交換を表す情報が生成されている（ＦＰＣ＝１である）場合（Ｓ１９のＹＥＳ）には、色ずれ調整実行中を操作表示部に表示させる（Ｓ２０）。次に、制御部１４０は、上述の色ずれ調整（Ｓ２１）を実行し、それが終わると、レジスタＦＰＣをクリアする（Ｓ２３）。
【００８１】
プロセスユニット１Ｙ〜１Ｋの交換が無かったとき（Ｓ２９のＮＯ）、定着ユニット６０の定着温度が定着可能温度となったら、図示しない操作表示部にプリント可能表示を行う（Ｓ２４）。次に、制御部１４０は、操作表示部を介したユーザーの入力および本プリンタに接続されたパソコンＰＣのコマンドを待ち、その読み取りを行う（Ｓ２５）。制御部１４０は、操作表示部またはパソコンＰＣを介して「色ずれ調整」指示がユーザーから与えられると（Ｓ２６のＹＥＳ）、色ずれ調整を実行する（Ｓ２０〜Ｓ２３）。
【００８２】
定着ユニット６０の定着温度が定着可能温度で、しかも各部がレディである時に、操作表示部からコピースタート指示（プリント指示）、或いは、パソコンＰＣからのプリントスタート指示があると（２７のＹＥＳ）、制御部１４０は、指定枚数の画像形成を実行する（Ｓ２８）。
【００８３】
制御部１４０は、上述の図２８に示す制御フローにより、（１）Ｋ、Ｙ、ＣおよびＭのプロセスユニットのいずれかが新品に交換されたとき、（２）手動指示手段たる操作表示部またはパソコンより色合わせ指示があったときに、色ずれ調整を実行する。（１）の実行は自動実行といい、（２）の実行は手動実行という。
【００８４】
また、操作表示部またはパソコンより、駆動速度パターンのみを得る色ずれ調整を実行するように指示できるように構成してもよい。また、操作表示部またはパソコンより、位相制御を行うための速度変動（駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動したときの各色の速度変動）のみを得る色ずれ調整を実行するように指示できるように構成してもよい。具体的には、通常の「色ずれ調整モード」のほかに、「短縮色ずれ調整モード」を操作表示部またはパソコンに表示し、ユーザーが「短縮色ずれ調整モード」を選択した場合に、駆動速度パターンのみを得る色ずれ調整または位相制御を行うための速度変動（駆動速度パターンでプロセス駆動モータを駆動したときの各色の速度変動）のみを得る色ずれ調整を実行する。このような「短縮色ずれ調整モード」を設けることにより、色ずれ調整時間を短縮することができる。
【００８５】
また、図３０に示すように、各感光体３Ｙ，３Ｍ，３Ｃ，３Ｋの表面に形成された各単色画像を、無端移動体たる搬送ベルト上の記録材に順次重なり合うように転写する直接転写方式を採用したタンデム型画像形成装置においても、本発明を適用することができる。
【００８６】
以上、本実施形態の画像形成装置によれば、速度制御手段であり、速度変動検出手段であり、位相調整手段であり、制御手段である制御部１４０は、各潜像担持体たる感光体の速度を制御したときにおける感光体の表面移動速度変動たる速度変動パターンに基づいて、各感光体の速度制御実行時におけるそれぞれの感光体の表面移動速度変動の位相を調整する。このような制御を実施することで、機械要素の寸法精度や演算精度を高めて速度制御による色ずれ抑制効果を高めなくても、速度制御実行時における色ずれを抑制することができる。これにより、機械要素の寸法精度や演算精度を高めることによるコストアップを抑えて、速度制御実行時の色ずれを抑制することができる。
【００８７】
また、制御部１４０は、各駆動源たるプロセス駆動モータの制御を行うための感光体の速度変動パターンを検出するのに続いて、これら検出した速度変動パターンに基づいて各プロセス駆動モータを制御して、位相調整制御を行うための感光体の速度変動パターンを検出する。そして、制御部１４０は、それら検出した位相調整制御を行うための感光体の速度変動パターンに基づいて位相調整を行う。このように、各駆動源たるプロセス駆動モータの制御を行うための感光体の速度変動パターンを検出したときは、位相調整制御を行うことで、速度制御実行時の色ずれを確実に抑制することができる。
【００８８】
また、各駆動源たるプロセス駆動モータの制御を行うための感光体の速度変動パターンの検出に先立って、各駆動源を一定速度で回転させたときの感光体の速度変動パターンに基づいて位相の調整をしてもよい。
【００８９】
また、各プロセス駆動モータの制御を行うための感光体の速度変動パターンの検出に先立って行われる各駆動源を一定速度で回転させたときの感光体の速度変動パターンに基づく位相の調整後、各駆動源を一定速度で回転させて各プロセス駆動モータの制御を行うための各感光体の速度変動パターンを検出するようにしてもよい。
【００９０】
また、各駆動源を一定速度で回転させて各感光体の速度変動パターンを検出するのに続いて、これら検出した各感光体の速度変動パターンに基づいて、速度制御と、速度制御実行時における各感光体の速度変動パターンの位相調整とを行うようにしてもよい。これにより、色ずれ調整の時間を短縮できる。
【００９１】
また、制御部１４０は、感光体の速度変動パターンと逆位相の駆動速度パターンで、プロセス駆動モータの駆動を制御することで、感光体の速度変動の振幅をゼロに近づけることができ、トナー像の伸縮を抑制することができる。
【００９２】
また、制御部１４０は、感光体に予め定められた複数のトナー像からなる速度変動検知用画像の形成し、感光体の表面に形成された速度変動検知用画像を中間転写ベルト４１に転写し、トナー像検知手段たる光学センサ１３７、１３８による速度変動検知用画像内の各トナー像の検知時間間隔に基づいて速度変動パターンを検出する。これにより、エンコーダなどを感光体毎に設けなくても、各感光体の速度変動を検出することができる。これにより、装置を安価にすることができる。
【００９３】
また、手動指示手段たる操作表示部またはパソコンから変動パターン検出制御を実施することができるので、画像の色ずれが悪化したときなど、任意なタイミングで変動パターン検出制御を実施して、速度制御を行うための速度変動パターンや、位相調整を行うための速度制御実行時における速度変動パターンを得ることができる。
【００９４】
また、操作表示部またはパソコンから速度制御を行うための速度変動パターンのみを検出するように指示することもできるので、速度制御を行うための速度変動パターンと位相調整を行うための速度制御実行時における速度変動パターンの両方を検出するものに比べて、変動パターン検出制御の時間を短縮することができる。
【００９５】
また、感光体と回転中心が同一である駆動伝達部材たる感光体ギヤを用いた一段減速機構としたので、部品点数を少なくし低コストにすることができる。また、ギヤを２つにして噛み合い誤差や偏心による伝達誤差の要因を少なくすることができ、感光体の速度変動の周期が感光体の一回転周期にほぼ限定することができる。
【００９６】
また、感光体ギヤと、感光体の被係合部たる感光体カップリングと係合する係合部たるギヤ側カップリングとを一体物とするので感光体ギヤとギヤ側カップリングとのガタツキが発生することがない。これにより、これにより、感光体ギヤとギヤ側カップリングとのガタツキに起因する感光体の速度変動が発生することがなくなり、感光体の速度変動の要因をさらに限定することができる。
【００９７】
また、各感光体が、交換されたことを検知したら、速度変動パターンの検出を実施して、速度制御を行うための速度変動パターンや、位相調整を行うための速度制御実行時における速度変動パターンを検出する。これにより、感光体が交換された後の色ずれを目立ち難くすることができる。
【００９８】
また、感光体と、帯電装置、現像装置、クリーニング装置のうち少なくとも一つとを一体的に装置本体から着脱可能に構成されたプロセスカートリッジとすることで、感光体を容易に交換することができる。
【図面の簡単な説明】
【００９９】
【図１】第１実施形態に係るプリンタを示す概略構成図。
【図２】同プリンタのＹ用のプロセスユニットを示す拡大構成図。
【図３】同プロセスユニットを示す斜視図。
【図４】同プロセスユニットの現像ユニットを示す斜視図。
【図５】同プリンタの筺体内に固定された駆動伝達系である本体側駆動伝達部を示す斜視図。
【図６】同本体側駆動伝達部を上方から示す平面図。
【図７】Ｙ用のプロセスユニットの一端部を示す部分斜視図。
【図８】同プリンタにおけるＹ用の感光体ギヤと、その周囲構成とを示す斜視図。
【図９】感光体ギヤの斜視図。
【図１０】（ａ）は、Ｋ色の感光体の速度変動とＭ色の速度変動を示す図。（ｂ）は、Ｋ色の速度変動成分からＭ色の速度変動成分を減算したあとの振幅残差を示す図。
【図１１】同感光体ギヤとその周囲構成とを、プロセス駆動モータ側から示す斜視図。
【図１２】各感光体をその軸方向から見たときのプリンタの模式図。
【図１３】同プリンタによって形成されるＫ用の速度変動検知用画像を示す平面模式図。
【図１４】転写ユニットと、光学センサユニットとを示す斜視図。
【図１５】潜像書込位置と転写位置との関係を説明するための模式図。
【図１６】潜像書込位置における感光体の速度変動特性を示すグラフ。
【図１７】潜像書込位置における潜像形成間隔変動特性を示すグラフ。
【図１８】転写位置における感光体の速度変動特性を示すグラフ。
【図１９】転写位置における潜像形成間隔変動特性を示すグラフ。
【図２０】潜像書込位置における感光体の速度変動特性と、転写位置における感光体の速度変動特性との関係を示すグラフ。
【図２１】潜像書込位置における潜像形成間隔変動特性と、転写位置における潜像形成間隔変動特性との関係を示すグラフ。
【図２２】検知時間ピッチ誤差に基づいて検出される感光体の速度変動特性と、潜像書込位置における感光体の速度変動特性との関係を示すグラフ。
【図２３】（ａ）は、駆動速度パターンと感光体速度変動とを示す図であり、（ｂ）は、速度制御後の感光体速度変動を示す図。
【図２４】（ａ）は、駆動速度パターンの振幅と、感光体速度変動の振幅とに誤差がある場合における駆動速度パターンと感光体速度変動とを示す図。（ｂ）は、駆動速度パターンの振幅と、感光体速度変動の振幅とに誤差がある場合における速度制御後の感光体速度変動を示す図。
【図２５】（ａ）は、駆動速度パターンの振幅および位相と、感光体速度変動の振幅および位相とに誤差がある場合における駆動速度パターンと感光体速度変動とを示す図。（ｂ）は、駆動速度パターンの振幅および位相と感光体速度変動の振幅および位相とに誤差がある場合における速度制御後の感光体速度変動を示す図。
【図２６】色ずれ調整の制御フロー図。
【図２７】（ａ）は、速度制御前におけるＫ色の速度変動と、Ｍ色の速度変動とを示す図。（ｂ）は、速度制御後におけるＫ色の速度変動と、Ｍ色の速度変動とを示す図。（ｃ）は、速度制御後の速度変動パターンに基づいて位相調整制御後におけるＫ色の速度変動と、Ｍ色の速度変動とを示す図。
【図２８】（ａ）はプロセスユニットが新品で複写機に装着された直後の状態を、（ｂ）は装着後に帯電ローラが回転駆動された後の状態を示した図。
【図２９】同プリンタの制御フローの一部を示す図。
【図３０】直接転写方式の画像形成装置を示す図。
【図３１】色ずれ調整の変形の一例を示す制御フロー図。
【符号の説明】
【０１００】
１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ：プロセスユニット
３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ：感光体
４０：転写ユニット
４１：中間転写ベルト
２０：光書込ユニット
１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ：プロセス駆動モータ
１３３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ：感光体ギヤ
１３５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ：ポジションセンサ
１３６：光学センサユニット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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