(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
シリンダヘッドと、
前記シリンダヘッドに固定される支持部材と、
前記支持部材に対して載置するように組み付けられるロッカアームと、
前記ロッカアームに対して組み付け可能であり、前記支持部材の外周に対して離脱規制状態に嵌合する嵌合孔を有するクリップとを備え、
前記クリップは、概ね平板状をなしているとともに、幅方向の寸法を狭めるような弾性撓みが可能であり、
前記ロッカアームには、前記支持部材を挟むように対峙する左右一対の壁部が形成され、
前記一対の壁部の内面には、前記クリップの弾性復元力により前記クリップの左右両外側縁部を弾性的に係止させることで、そのクリップを前記ロッカアームに対して離脱規制状態に保持する係止部が形成されていることを特徴とする動弁装置。
【請求項２】
前記係止部が、前記壁部の一部を凹ませた形態であることを特徴とする請求項１記載の動弁装置。
【請求項３】
前記係止部が、前記支持部材に対する前記ロッカアームの組付方向と略直角をなすとともに、前記ロッカアームの外面に組付口として開口する係止溝であることを特徴とする請求項２記載の動弁装置。
【請求項４】
前記係止部が、前記壁部を局所的に外面側へ叩き出すプレス加工によって形成された凹部であることを特徴とする請求項２記載の動弁装置。
【請求項５】
前記クリップが、前記支持部材に対する前記ロッカアームの組付方向と略直角な平板状をなしていて前記嵌合孔を有する本体部と、前記本体部の外側縁部から屈曲して延出されて前記係止部に係止される弾性係止片とから構成されていることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれかに記載の動弁装置。
【請求項６】
シリンダヘッドに固定された支持部材に対して載置するように組み付けられるロッカアームと、
前記ロッカアームに対して組み付け可能であり、前記支持部材の外周に対して離脱規制状態に嵌合する嵌合孔を有するクリップとを備えたロッカアームユニットであって、
前記クリップが、概ね平板状をなしているとともに、幅方向の寸法を狭めるような弾性撓みが可能であり、
前記ロッカアームには、前記支持部材を挟むように対峙する左右一対の壁部が形成され、
前記一対の壁部の内面には、前記クリップの弾性復元力により前記クリップの左右両外側縁部を弾性的に係止させることで、そのクリップを前記ロッカアームに対して離脱規制状態に保持する係止部が形成されていることを特徴とするロッカアームユニット。
【請求項７】
前記係止部が、前記壁部の一部を凹ませた形態であることを特徴とする請求項６記載のロッカアームユニット。
【請求項８】
前記係止部が、前記支持部材に対する前記ロッカアームの組付方向と略直角をなすとともに、前記ロッカアームの外面に組付口として開口する係止溝であることを特徴とする請求項７記載のロッカアームユニット。
【請求項９】
前記係止部が、前記壁部を局所的に外面側へ叩き出すプレス加工によって形成された凹部であることを特徴とする請求項７記載のロッカアームユニット。
【請求項１０】
前記クリップが、前記支持部材に対する前記ロッカアームの組付方向と略直角な平板状をなしていて前記嵌合孔を有する本体部と、前記本体部の外側縁部から屈曲して延出されて前記係止部に係止される弾性係止片とから構成されていることを特徴とする請求項６ないし請求項９のいずれかに記載のロッカアームユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エンジンの動弁装置及び動弁装置を構成するロッカアームユニットに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
エンジンの動弁装置としては、シリンダヘッドに支持部材を固定し、支持部材に対してロッカアームを載置するようにして取り付け、カムによりロッカアームを支持部材を支点として上下に揺動させ、バルブを開閉する構造のものが広く知られている。
【０００３】
この動弁装置では、ロッカアームが支持部材に対して載置されているだけなので、駆動中にロッカアームが支持部材から外れる虞がある。また、ロッカアームをカムとバルブとに組み付ける際に、ロッカアームが支持部材から外れ易く、組付け作業に手間取る虞もある。
【０００４】
そこで、特許文献１には、ロッカアームを支持部材に対して離脱しないように保持する手段として、ロッカアームにクリップを取り付け、クリップに支持部材を係合する技術が開示されている。
【特許文献１】特開２００２−１５５７１０公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記従来のものでは、クリップが、ロッカアームに対して、挟むように組み付けられる形態、即ち、屈曲した形状となっていた。そのため、クリップの形状が複雑となり、クリップの製造コストが高くつくという問題がある。
【０００６】
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、クリップの形状の簡素化を図ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成するための手段として、請求項１の発明は、シリンダヘッドと、前記シリンダヘッドに固定される支持部材と、前記支持部材に対して載置するように組み付けられるロッカアームと、前記ロッカアームに対して組み付け可能であり、前記支持部材の外周に対して離脱規制状態に嵌合する嵌合孔を有するクリップとを備え、前記クリップは、概ね平板状の形態とされているとともに、幅方向の寸法を狭めるような弾性撓みが可能であり、前記ロッカアームには、前記支持部材を挟むように対峙する左右一対の壁部が形成され、前記一対の壁部の内面には、前記クリップの弾性復元力により前記クリップの左右両外側縁部を弾性的に係止させることで、そのクリップを前記ロッカアームに対して離脱規制状態に保持する係止部が形成されているところに特徴を有する。
【０００８】
請求項２の発明は、請求項１に記載のものにおいて、前記係止部が、前記壁部の一部を凹ませた形態であるところに特徴を有する。  
請求項３の発明は、請求項２に記載のものにおいて、前記係止部が、前記支持部材に対する前記ロッカアームの組付方向と略直角をなすとともに、前記ロッカアームの外面に組付口として開口する係止溝であるところに特徴を有する。
【０００９】
請求項４の発明は、請求項２に記載のものにおいて、前記係止部が、前記壁部を局所的に外面側へ叩き出すプレス加工によって形成された凹部であるところに特徴を有する。  
請求項５の発明は、請求項１ないし請求項４のいずれかに記載のものにおいて、前記クリップが、前記支持部材に対する前記ロッカアームの組付方向と略直角な平板状をなしていて前記嵌合孔を有する本体部と、前記本体部の外側縁部から屈曲して延出されて前記係止部に係止される弾性係止片とから構成されているところに特徴を有する。
【００１０】
請求項６の発明は、シリンダヘッドに固定された支持部材に対して載置するように組み付けられるロッカアームと、前記ロッカアームに対して組み付け可能であり、前記支持部材の外周に対して離脱規制状態に嵌合する嵌合孔を有するクリップとを備えたロッカアームユニットであって、前記クリップが、概ね平板状の形態とされているとともに、幅方向の寸法を狭めるような弾性撓みが可能であり、前記ロッカアームには、前記支持部材を挟むように対峙する左右一対の壁部が形成され、前記一対の壁部の内面には、前記クリップの弾性復元力により前記クリップの左右両外側縁部を弾性的に係止させることで、そのクリップを前記ロッカアームに対して離脱規制状態に保持する係止部が形成されているところに特徴を有する。
【００１１】
請求項７の発明は、請求項６に記載のものにおいて、前記係止部が、前記壁部の一部を凹ませた形態であるところに特徴を有する。  
請求項８の発明は、請求項７に記載のものにおいて、前記係止部が、前記支持部材に対する前記ロッカアームの組付方向と略直角をなすとともに、前記ロッカアームの外面に組付口として開口する係止溝であるところに特徴を有する。
【００１２】
請求項９の発明は、請求項７に記載のものにおいて、前記係止部が、前記壁部を局所的に外面側へ叩き出すプレス加工によって形成された凹部であるところに特徴を有する。  
請求項１０の発明は、請求項６ないし請求項９のいずれかに記載のものにおいて、前記クリップが、前記支持部材に対する前記ロッカアームの組付方向と略直角な平板状をなして前記嵌合孔を有する本体部と、前記本体部の外側縁部から屈曲して延出されて前記係止部係止される弾性係止片とから構成されているところに特徴を有する。
【発明の効果】
【００１３】
＜請求項１及び請求項６の発明＞
クリップは、ロッカアームに対して挟むように組み付けられるのではなく、ロッカアームに形成した一対の壁部の間に挟まれるように組み付けられるので、屈曲した形状にする必要がない。したがって、クリップを、全体として概ね平板状にすることが可能である。
【００１４】
＜請求項２及び請求項７の発明＞
係止部は、壁部の一部を凹ませた形態なので、クリップの外側縁部に凹みを形成する必要がなく、その分、クリップの外側縁部の形状を簡素化できる。  
＜請求項３及び請求項８の発明＞
クリップは、ロッカアームの外面の組付口から係止溝内に押し込むようにして組み付けることができる。
【００１５】
＜請求項４及び請求項９の発明＞
係止部はプレス加工によって形成されているので、溝状のものを切削する場合に比べて、製造コストが低減される。  
＜請求項５及び請求項１０の発明＞
クリップを壁部の間に組み付ける際には、弾性係止片を弾性変形させることによって、壁部の間に容易に嵌め入れることができるので、組付時の作業性に優れている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
＜実施形態１＞
以下、本発明を具体化した実施形態１を図１乃至図５を参照して説明する。内燃機関の動弁装置について説明すると、シリンダヘッド１０には、バルブ１１が、開弁位置と閉弁位置との間で上下方向への移動を可能に、且つバルブスプリング１２によって閉弁方向（上方）へ付勢された状態で設けられ、バルブ１１の上端部がシリンダヘッド１０の上面から上方へ突出している。
【００１７】
シリンダヘッド１０の上方には金属製のロッカアーム２０が設けられている。ロッカアーム２０は、アーム本体２１と、アーム本体２１に取り付けたローラ２２と、アーム本体２１に取り付けたアジャストスクリュー２３とを備えて構成されている。アーム本体２１は、前後方向に長い左右一対のアーム部２４と、両アーム部２４の後端部同士を連結する支点部２５と、両アーム部２４の前端部同士を連結する連結部２６とを一体に形成した形態である。支点部２５には、上方に膨出した略半球形（ドーム形）をなす嵌合部２７が形成されている。また、連結部２６には、軸線を上下方向に向けたアジャストスクリュー２３がねじ込まれた状態で貫通されている。両アーム部２４の間には、支点部２５と連結部２６のほぼ中間位置に配置されたローラ２２が、左右方向の支持軸２８を中心として回転可能に支持されている。ローラ２２の上端部は、アーム部２４よりも上方へ突出され、ローラ２２の回転中心と平行な回転軸に設けられた略卵形のカム２９の外周面に対して、下方から当接されている。
【００１８】
また、シリンダヘッド１０におけるバルブ１１の近傍位置には、油圧式のラッシュアジャスタ３０（本発明の構成要件である支持部材）が取り付けられている。ラッシュアジャスタ３０は、有底円筒状のボディ３１内に略円柱形をなすプランジャ３２を上下動可能に収容した周知構造のものである。ボディ３１はシリンダヘッド１０の上面に開口する取付孔１３内に埋設されるように固定されている。プランジャ３２の上端側部分は、ボディ３１の上方へ突出しており、プランジャ３２の上端は、略半球形の受け部３３となっている。この受け部３３には、ロッカアーム２０の後端の嵌合部２７が上から嵌合されている。一方、ロッカアーム２０の前端のアジャストスクリュー２３は、バルブ１１の上端に対して上から当接されている。カム２９が回転すると、ロッカアーム２０がラッシュアジャスタ３０の受け部３３及び嵌合部２７を略支点として上下方向に揺動し、このロッカアーム２０の揺動に伴って、バルブ１１が、バルブスプリング１２の付勢に抗して開弁方向（下方）に変位する動作と、バルブスプリング１２の付勢にしたがって閉弁方向に変位する動作とを交互に繰り返すようになっている。
【００１９】
次に、ラッシュアジャスタ３０に対してロッカアーム２０を一体的に保持する手段について説明する。プランジャ３２におけるボディ３１よりも上方に突出（露出）している領域の外周には、全周に亘って連続する円形の嵌合溝３５が、プランジャ３２と同心状に形成されている。
【００２０】
ロッカアーム２０には、金属製のクリップ４４が取り付けられ、このロッカアーム２０とクリップ４４とによってロッカアームユニット４０が構成されている。ロッカアーム２０を構成する一対のアーム部２４の後端部のうち前後方向において支点部２５と対応する領域は、ラッシュアジャスタ３０のプランジャ３２を挟んで対峙する形態の左右一対の壁部４１となっている。この両壁部４１の内側面には、前後方向（即ち、ラッシュアジャスタ３０に対するロッカアーム２０の組付け方向である上下方向に対して直角な方向）に直線的に延びる係止溝４２（本発明の構成要件である係止部）がプレス加工又は切削加工によって形成されている。この一対の係止溝４２は、長さ方向と直角な断面形状が略半円形をなしている。また、一対の係止溝４２の前端は、前後方向において支点部２５の前端よりも僅かに後方に位置は、係止溝４２の後端は、壁部４１の後端面（ロッカアーム２０の外面）に組付口４３として開口されている。。
【００２１】
クリップ４４は、全体として方形の板状をなす。クリップ４４のほぼ中央位置には、円形の嵌合孔４５が上下に貫通して形成されている。嵌合孔４５の内径寸法は、上記プランジャ３２の嵌合溝３５の外径よりも少し大きく、プランジャ３２の外径よりも少し小さい寸法に設定されている。また、クリップ４４には、その後端縁から嵌合孔４５に達する切欠溝４６が形成されている。
【００２２】
次に、ロッカアーム２０とラッシュアジャスタ３０との組付け手順を説明する。組付けに際しては、まず、クリップ４４の左右両側縁における前端部を後方から係止溝４２の組付口４３に挿入する。その後、そのまま係止溝４２への挿入を進め、嵌合孔４５が嵌合部２７と同心上に位置するところまで、クリップ４４を壁部４１の間に嵌め込んでいく。このとき、クリップ４４はその幅寸法（切欠溝４６の幅）を狭めるように弾性撓みし、その弾性復元力により、クリップ４４の左右両側縁部が係止溝４２の内面に対して弾性的に当接する。このクリップ４４と係止溝４２との弾性的な当接作用により生じる摩擦力により、クリップ４４はロッカアーム２０に対して所定の位置に保持される。以上により、ロッカアームユニット４０が完成する。
【００２３】
この後、ロッカアーム２０を上からプランジャ３２に組み付ける。このとき、嵌合孔４５の内縁にプランジャ３２の上端部が当接することにより、クリップ４４が弾性的に湾曲変形して嵌合孔４５が拡げられる。その拡げられた嵌合孔４５がプランジャ３２の上端部を通過すると、クリップ４４がその弾性復元力により平板状の形状に復帰して、嵌合孔４５が嵌合溝３５に対して径方向の相対移動を許容された状態に嵌合される。この嵌合孔４５と嵌合溝３５との係止により、ロッカアーム２０は、プランジャ３２に対して上方への離脱を規制された状態に組み付けられる。この状態では、受け部３３に嵌合部が載置されるように取り付けられ、ロッカアーム２０は、この受け部３３と嵌合部２７と略支点として、プランジャ３２に対して上下方向への首振り動作を許容されている。
【００２４】
上述のように本実施形態においては、プランジャ３２の外周に対して離脱規制状態に嵌合する嵌合孔４５を有する板状のクリップ４４を用い、このクリップ４４をロッカアーム２０の一対の壁部４１の係止溝４２に嵌合させることにより、クリップ４４をロッカアーム２０に対して離脱規制状態に保持するようにしている。本実施形態によれば、クリップ４４は、ロッカアーム２０に対して挟むように組み付けられるのではなく、ロッカアーム２０に形成した一対の壁部４１の間に挟まれるように組み付けられるので、屈曲した形状にする必要がない。したがって、クリップ４４を、全体として概ね平板状にすることが可能である。
【００２５】
また、ロッカアーム２０の係止部は、壁部４１の一部を凹ませた形態なので、クリップ４４の外側縁部に凹みを形成する必要がなく、その分、クリップ４４の外側縁部の形状を簡素化できる。  
また、係止部は、ラッシュアジャスタ３０に対するロッカアーム２０の組付方向と略直角をなすとともに、ロッカアーム２０の外面（後端面）に組付口４３として開口する係止溝４２となっている。これにより、クリップ４４は、ロッカアーム２０の外面の組付口４３から係止溝４２内に押し込むようにして組み付けることができるようになっている。
【００２６】
＜実施形態２＞
次に、本発明を具体化した実施形態２を図６を参照して説明する。本実施形態２は、ロッカアームユニット５０を構成するロッカアーム５１とクリップ５５の形態を上記実施形態１とは異なる構成としたものである。その他の構成については上記実施形態１と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。  
ロッカアーム５１の一対の壁部５２の内面には、実施形態１の係止溝４２に替えて、凹部５３が形成されている。凹部５３は、壁部５２に対してプレス加工を施すことによって形成され、壁部５２の後端部に配置されている。一方、クリップ５５は、嵌合孔５６と切欠溝５７とを有しており、クリップ５５の左右両側縁部における後端部には、一対の係止片５８が突出形成されている。係止片５８の平面形状は、略方形をなしている。
【００２７】
かかるクリップ５５をロッカアーム５１に組み付ける際には、まず、クリップ５５を弾性的に湾曲変形させながら一対の壁部５２の間に収容する。その後、クリップ５５をその弾性復元力によって平板状の元形状に復元させながら、一対の係止片５８を凹部５３に嵌合させる。すると、係止片５８と凹部５３との嵌合作用により、クリップ５５が壁部５２に対して位置ずれすることが防止される。また、クリップ５５の左右両側縁部が壁部５２の内面に対して弾性的に当接するので、クリップ５５は、係止片５８を支点として上下に傾動することを規制される。
【００２８】
クリップ５５をロッカアーム５１に組み付けた後は、ロッカアーム５１をプランジャ３２に対して上から嵌合する。嵌合の過程では、クリップ５５が湾曲変形することにより、嵌合孔５６が拡がってプランジャ３２を通過する。そして、嵌合孔５６が嵌合溝３５に嵌合されたところで、組付が完了する。  
本実施形態２では、クリップ５５を壁部５２に係止させる手段である凹部５３を、壁部５２を局所的に外面側へ叩き出すプレス加工によって形成しているので、溝状のものを切削する場合に比べて、製造コストが低減されている。
【００２９】
＜実施形態３＞
次に、本発明を具体化した実施形態３を図７を参照して説明する。本実施形態３は、ロッカアームユニット６０を構成するロッカアーム６１とクリップ６５の形態を上記実施形態１とは異なる構成としたものである。その他の構成については上記実施形態１と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。  
ロッカアーム６１の一対の壁部６２の内面には、実施形態１の係止溝４２に替えて、凹部６３が形成されている。凹部６３は、壁部６２に対してプレス加工を施すことによって形成され、前後方向において壁部６２の中央位置に配置されている。一方、クリップ６５は、嵌合孔６６と切欠溝６７とを有しており、クリップ６５の左右両側縁部には、一対の係止片６８が突出形成されている。係止片６８は、前後方向においてクリップ６５の中央位置に配置され、係止片６８の平面形状は、アーチ形をなしている。
【００３０】
かかるクリップ６５をロッカアーム６１に組み付ける際には、まず、クリップ６５を弾性的に湾曲変形させながら一対の壁部６２の間に収容する。その後、クリップ６５をその弾性復元力によって平板状の元形状に復元させながら、一対の係止片６８を凹部６３に嵌合させる。すると、係止片６８と凹部６３との嵌合作用により、クリップ６５が壁部６２に対して位置ずれすることが防止される。また、クリップ６５の左右両側縁部が壁部６２の内面に対して弾性的に当接するので、クリップ６５は、係止片６８を支点として上下に傾動することを規制される。
【００３１】
クリップ６５をロッカアーム６１に組み付けた後は、ロッカアーム６１をプランジャ３２に対して上から嵌合する。嵌合の過程では、クリップ６５が湾曲変形することにより、嵌合孔６６が拡がってプランジャ３２を通過する。そして、嵌合孔６６が嵌合溝３５に嵌合されたところで、組付が完了する。  
本実施形態３では、クリップ６５を壁部６２に係止させる手段である凹部６３を、壁部６２を局所的に外面側へ叩き出すプレス加工によって形成しているので、溝状のものを切削する場合に比べて、製造コストが低減されている。
【００３２】
＜実施形態４＞
次に、本発明を具体化した実施形態４を図８を参照して説明する。本実施形態４は、ロッカアームユニット７０を構成するロッカアーム７１とクリップ７５の形態を上記実施形態１とは異なる構成としたものである。その他の構成については上記実施形態１と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。  
ロッカアーム７１の一対の壁部７２の内面には、実施形態１と同様に係止溝７３（本発明の構成要件である係止部）が形成されている。係止溝７３は、壁部７２の後端から前方に延びており、その長さ方向と直角な断面形状は、方形である。
【００３３】
一方、クリップ７５は、方形をなす板状の本体部７６と、本体部７６の左右両側縁から本体部７６に対して斜め下方向へ片持ち状に延出する弾性係止片７７とを一体に形成したものである。本体部７６には、実施形態１と同様の形態の嵌合孔７８と切欠溝（図示せず）とが形成されている。弾性係止片７７は、本体部７６の前端から後端に至る全長に亘って連続した形態であり、弾性的に変形することが可能である。
【００３４】
かかるクリップ７５をロッカアーム７１に組み付ける際には、後方から係止溝７３に弾性係止片７７を嵌入させる。このとき、弾性係止片７７は、僅かに内側へ弾性変形させられている。この後は、そのまま係止溝７３に弾性係止片７７を嵌合させていく。そして、嵌合孔７８が嵌合部２７と係合する位置に達すると、クリップ７５の組付が完了する。組み付けた状態では、弾性係止片７７が係止溝４３に嵌合されているので、クリップ７５は上下方向に揺動することはない。また、弾性係止片７７は、その上縁部及び下縁部のエッジ部を係止溝７３の内面に対して弾性的に食い込ませているので、クリップ７５が係止溝７３から離脱する虞はない。
【００３５】
クリップ７５をロッカアーム７１に組み付けた後は、ロッカアーム７１をプランジャ３２に対して上から嵌合する。嵌合の過程では、クリップ７５が湾曲変形することにより、嵌合孔７８が拡がってプランジャ３２を通過する。そして、嵌合孔７８が嵌合溝３５に嵌合されたところで、組付が完了する。  
本実施形態４では、クリップ７５が、ラッシュアジャスタ３０に対するロッカアーム７１の組付方向と略直角な平板状をなす本体部７６と、本体部７６の外側縁部から屈曲して延出する弾性係止片７７とから構成されている。この構成によれば、クリップ７５を壁部７２の間に組み付ける際には、弾性係止片７７を弾性変形させることによって、壁部７２の間に容易に嵌め入れることができるので、クリップ７５を組み付ける際の作業性に優れている。
【００３６】
＜他の実施形態＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施態様も本発明の技術的範囲に含まれる。  
（１）係止部は、係止溝や凹部に限らず、突起であってもよい。この場合は、クリップの外側縁部に、突起に対して挟むように係止する凹部や孔部を形成すればよい。  
（２）実施形態１において、係止溝は、直線状に限らず、少々湾曲した形状であってもよい。  
（３）実施形態１において、係止溝は、ロッカアームの外面に開口しない形状であってもよい。  
（４）実施形態２及び実施形態３において、凹部を、壁部の外面に開口する貫通孔状としてもよい。  
（５）実施形態２及び実施形態３において、ロッカアームの外面から凹部に達するガイド溝を形成してもよい。  
（６）支持部材は、高さ寸法が変動するラッシュアジャスタに限らず、高さ寸法が変動しないピボットであってもよい。  
（７）実施形態２において、係止片の平面形状は、方形に限らず、アーチ形、三角形、台形等、他の形状としてもよい。  
（８）実施形態３において、係止片の平面形状は、アーチ形に限らず、方形、三角形、台形等、他の形状としてもよい。  
（９）実施形態４において、弾性係止片は、前後方向に間隔を空けた複数の位置に形成されていてもよい。  
（１０）実施形態４において、弾性係止片の前後方向の寸法は、本体部の全長と同じ寸法ではなく、本体部より短い長さであってもよい。この場合、弾性係止片は、本体部の前端部、後端部、前後方向中央部など、いずれの位置に配置されていてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】実施形態１の一部切欠全体概略図
【図２】クリップを介してロッカアームをラッシュアジャスタに組み付けた状態をあらわす横断面図
【図３】クリップを介してロッカアームをラッシュアジャスタに組み付けた状態をあらわす水平断面図
【図４】ロッカアームの水平断面図
【図５】ロッカアームの部分拡大斜視図
【図６】実施形態２においてクリップを介してロッカアームをラッシュアジャスタに組み付けた状態をあらわす水平断面図
【図７】実施形態３においてクリップを介してロッカアームをラッシュアジャスタに組み付けた状態をあらわす水平断面図
【図８】実施形態４においてクリップを介してロッカアームをラッシュアジャスタに組み付けた状態をあらわす横断面図
【符号の説明】
【００３８】
１０…シリンダヘッド
２０…ロッカアーム
３０…ラッシュアジャスタ（支持部材）
４０…ロッカアームユニット
４１…壁部
４２…係止溝（係止部）
４４…クリップ
４５…嵌合孔
５０，６０，７０…ロッカアームユニット
５１，６１，７１…ロッカアーム
５２，６２，７２…壁部
５３，６３…凹部（係止部）
５５，６５，７５…クリップ
７３…係止溝（係止部）
７６…本体部
７７…弾性係止片
７８…嵌合孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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