(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第２レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に設けられ、
前記第３レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、光軸方向に移動し、
無限遠合焦時の全系の合成焦点距離をｆとし、無限遠合焦時の前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との合成焦点距離をｆ２３としたとき、次式
０．６４４  ≦  ｆ／ｆ２３  ＜  ０．９５
の条件を満足することを特徴とする光学系。
【請求項２】
物体側から順に、
第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第２レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に設けられ、
無限遠合焦時の全系の合成焦点距離をｆとし、無限遠合焦時の前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との合成焦点距離をｆ２３とし、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１としたとき、次式
０．３０  ＜  ｆ／ｆ２３  ＜  ０．９５
−０．４  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．４
の条件を満足することを特徴とする光学系。
【請求項３】
物体側から順に、
第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第２レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に設けられ、
無限遠合焦時の全系の合成焦点距離をｆとし、無限遠合焦時の前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との合成焦点距離をｆ２３とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
０．３０  ＜  ｆ／ｆ２３  ＜  ０．９５
−０．３５  ＜  ｆ／ｆ２  ＜  −０．０７
の条件を満足することを特徴とする光学系。
【請求項４】
前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１としたとき、次式
−０．４  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．４
の条件を満足することを特徴とする請求項１または３に記載の光学系。
【請求項５】
前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
−０．３５  ＜  ｆ／ｆ２  ＜  −０．０７
の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の光学系。
【請求項６】
前記第１レンズ群の最も物体側のレンズ面でのマージナル光線の入射高さをＨ１ｉｎとし、前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面でのマージナル光線の入射高さをＨ２ｉｎとしたとき、次式
１．２  ＜  Ｈ２ｉｎ／Ｈ１ｉｎ  ＜  ３．０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に光学系。
【請求項７】
開口絞りは、前記第２レンズ群よりも像側に配置されることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項８】
前記開口絞りは、前記第３レンズ群内に配置されることを特徴とする請求項７に記載の光学系。
【請求項９】
前記第３レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、物体側に移動することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の光学系を有することを特徴とする光学機器。
【請求項１１】
物体側から順に、第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなる光学系の製造方法であって、
前記第２レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置し、
前記第３レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、光軸方向に移動可能に配置し、
無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとし、無限遠合焦時の前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との合成焦点距離をｆ２３としたとき、次式
０．６４４  ≦  ｆ／ｆ２３  ＜  ０．９５
の条件を満足するように配置することを特徴とする光学系の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、短い焦点距離でも一眼レフレックスカメラやデジタルカメラ等に用いられるほどバックフォーカスを確保できる広い画角の光学系として、負の屈折力を持つレンズ群が先行するレトロフォーカスレンズが知られている。このレンズタイプでＦ１．４ほどの大口径化を行ったものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−３０７４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の広い画角の光学系は、防振機構を採用した場合に、防振時の収差補正が十分ではないという課題があった。
【０００５】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、防振性能に優れた光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するため、第１の本発明に係る光学系は、物体側から順に、第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、第２レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に設けられ、第３レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、光軸方向に移動し、無限遠合焦時の全系の合成焦点距離をｆとし、無限遠合焦時の第２レンズ群と第３レンズ群との合成焦点距離をｆ２３としたとき、次式
０．６４４  ≦  ｆ／ｆ２３  ＜  ０．９５
の条件を満足する。
【０００７】
また、第２の本発明に係る光学系は、物体側から順に、第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、第２レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に設けられ、無限遠合焦時の全系の合成焦点距離をｆとし、無限遠合焦時の第２レンズ群と第３レンズ群との合成焦点距離をｆ２３とし、第１レンズ群の焦点距離をｆ１としたとき、次式
０．３０  ＜  ｆ／ｆ２３  ＜  ０．９５
−０．４  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．４
の条件を満足する。
また、第３の本発明に係る光学系は、物体側から順に、第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、第２レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に設けられ、無限遠合焦時の全系の合成焦点距離をｆとし、無限遠合焦時の第２レンズ群と第３レンズ群との合成焦点距離をｆ２３とし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
０．３０  ＜  ｆ／ｆ２３  ＜  ０．９５
−０．３５  ＜  ｆ／ｆ２  ＜  −０．０７
の条件を満足する。
【０００８】
また、第１または第３の本発明に係る光学系は、第１レンズ群の焦点距離をｆ１としたとき、次式
−０．４  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．４
の条件を満足することが好ましい。
【０００９】
また、第１の本発明に係る光学系は、第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
−０．３５  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  −０．０７
の条件を満足することが好ましい。
【００１０】
また、このような光学系は、第１レンズ群の最も物体側のレンズ面でのマージナル光線の入射高さをＨ１ｉｎとし、第２レンズ群の最も物体側のレンズ面でのマージナル光線の入射高さをＨ２ｉｎとしたとき、次式
１．２  ＜  Ｈ２ｉｎ／Ｈ１ｉｎ  ＜  ３．０
の条件を満足することが好ましい。
【００１１】
また、このような光学系において、開口絞りは、第２レンズ群よりも像側に配置されることが好ましい。
【００１２】
また、この場合、開口絞りは、第３レンズ群内に配置されることが好ましい。
【００１３】
また、このような光学系において、第３レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、物体側に移動することが好ましい。
【００１４】
また、本発明に係る光学機器は、上述の光学系のいずれかを有して構成される。
【００１５】
また、本発明に係る光学系の製造方法は、物体側から順に、第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなる光学系の製造方法であって、第２レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置し、第３レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、光軸方向に移動可能に配置し、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとし、無限遠合焦時の第２レンズ群と第３レンズ群との合成焦点距離をｆ２３としたとき、次式
０．６４４  ≦  ｆ／ｆ２３  ＜  ０．９５
の条件を満足するように配置する。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に係る光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法を以上のように構成すると、防振性能に優れた光学系等を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】第１実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図３】第１実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図４】第２実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図５】第２実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図６】第２実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図７】第３実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図８】第３実施例における諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図９】第３実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１０】第４実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図１１】第４実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１２】第４実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１３】第５実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図１４】第５実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１５】第５実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１６】第６実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図１７】第６実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１８】第６実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図１９】第７実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図２０】第７実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図２１】第７実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図２２】第８実施例による光学系の構成を示す断面図である。
【図２３】第８実施例における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図２４】第８実施例における諸収差図であって、（ａ）は中間撮影距離状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間撮影距離状態で０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。
【図２５】本実施形態に係る光学系を搭載する一眼レフカメラの断面図を示す。
【図２６】本実施形態に係る光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本願の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本光学系ＳＬは、物体側から順に、第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有し、第２レンズ群Ｇ２は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動させることを特徴とする。
【００１９】
それでは、このような光学系ＳＬを構成するための条件について説明する。この光学系ＳＬは、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。
【００２０】
０．３０  ＜  ｆ／ｆ２３  ＜  ０．９５                      （１）
但し、
ｆ：無限遠合焦時の全系の合成焦点距離
ｆ２３：無限遠合焦時の第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との合成焦点距離
【００２１】
短い焦点距離のレンズを一眼レフレックスカメラやデジタルカメラ等に用いられるほどバックフォーカスを確保するためには、マージナル光線の高さをレンズの入射時より射出時に高くすることで瞳倍率を１より大きくすることができる、いわゆるワイドコンバータを持った構成にすると有効であることが知られている。ここで、「マージナル光線」とは、像高０に達する光線のうちで最も光軸から離れた光線をいう。
【００２２】
また、バックフォーカスの制約が無い場合でも、画角が広くなるにつれて顕著になる周辺光量不足を補う上でも、前述のようなワイドコンバータを用いることが有効である。既に述べたように、このいわゆるレトロフォーカスレンズタイプでＦ１．４ほどの大口径化を行ったものが提案されている。
【００２３】
このような広い画角の光学系に対して防振機構を導入する際には、どの箇所に防振レンズを入れるかが問題となる。レトロフォーカスレンズでは、物体側が負の屈折力が強く、像面側は正の屈折力が強い非対称な屈折力配置になっているため、レンズ群同士で互いに収差を打ち消しあうことができず、負の歪曲収差やコマ収差の補正が特に難しくなっている。そのため、レンズ群単独でできる限り収差を補正しておく必要がある。そのような各レンズ群独自での収差補正が十分でない場合は、それ以降のレンズ群で防振した際や近距離物体に対して合焦を行った際に球面収差、コマ収差や偏芯コマ収差、像面湾曲が大きく発生する。これらの諸収差を補正するためには、瞳倍率を大きくする作用をもつ第１レンズ群Ｇ１の屈折力を弱くすることが有効だが、そうすると一眼レフレックスカメラでの使用ではバックフォーカスが不足してしまう。
【００２４】
そこで、本実施形態に係る光学系ＳＬでは、収差補正と瞳倍率やバックフォーカスのバランスで最も有効な範囲を規定している上述の条件式（１）を満足する構成とした。また、防振レンズ群（以下、「第２レンズ群Ｇ２」と呼ぶ）を第１レンズ群Ｇ１より像面側に配置することで良好な収差補正を実現した。
【００２５】
条件式（１）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１でのワイドコンバータとしての効果が弱くなりすぎ、それより像面側のレンズ群に強い負の屈折力を必要とする。その結果、画面周辺で正の像面湾曲、負のディストーションともに十分な補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を０．８０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を０．７５とすることが好ましい。
【００２６】
また、条件式（１）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１でのワイドコンバータとしての効果が強くなりすぎ、それより像面側のレンズ群に、光線が光軸から計って高い位置を通るため、球面収差、コマ収差などの補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．４０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を０．４５とすることが好ましい。
【００２７】
あるいは、本光学系ＳＬは、以下に示す条件式（１′）を満足することが望ましい。
【００２８】
０．４７  ＜  ｆ／ｆ２３  ＜  ０．７２                      （１′）
但し、
ｆ：無限遠合焦時の全系の合成焦点距離
ｆ２３：無限遠合焦時の第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との合成焦点距離
【００２９】
条件式（１′）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１でのワイドコンバータとしての効果が弱くなりすぎ、それより像面側のレンズ群に強い負の屈折力を必要とする。その結果、画面周辺で正の像面湾曲、負のディストーションともに十分な補正が困難となるため好ましくない。
【００３０】
また、条件式（１′）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１でのワイドコンバータとしての効果が強くなりすぎ、それより像面側のレンズ群に、光線が光軸から計って高い位置を通るため、球面収差、コマ収差などの補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１′）の下限値を０．５０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１′）の下限値を０．５３とすることが好ましい。
【００３１】
また、上記のように、本実施形態では防振レンズ群である第２レンズ群Ｇ２が負の屈折力を有することが特徴である。これは、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３の合成としても負レンズ成分が先頭に来ることでレトロフォーカスレンズの構成をとっている。これによってバックフォーカスを長くすることができ、条件式（１），（１′）での上限値を大きくし、結果として球面収差、コマ収差をまた良好に補正することが可能となった。また、周辺光束に対しても、第２レンズ群Ｇ２が負の屈折力を持つことでコマ収差、特にサジタルコマ収差を効果的に補正できる。その結果、フィルター径を大きくすることなく良好な収差補正を実現できる。なお、最も物体側のレンズ面が、物体側に凹面を向けた形状をしていることで上記の効果をより発揮できる。
【００３２】
また、本光学系ＳＬは、以下に示す条件式（２）を満足することが望ましい。
【００３３】
−０．４  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．４                          （２）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
【００３４】
条件式（２）は、本光学系ＳＬの全系の焦点距離に対する第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を規定するための条件式である。本光学系ＳＬは、防振レンズ群においては、この防振レンズ群の光軸に対して略直行方向の移動時に発生する偏芯コマ収差の補正が大きな課題である。本実施形態では、条件式（２）を満足することで、防振レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）より物体側のレンズ群から射出され、防振レンズ群へ入射するマージナル光線の入射角度を光軸に対して平行に近くすることが可能となり、偏芯コマ収差の発生を最小限に抑えている。また、レトロフォーカスレンズでは、第１レンズ群Ｇ１を負の屈折力を有するレンズ成分を多く含むため、この第１レンズ群Ｇ１で発生した収差を第１レンズ群Ｇ１以降のレンズ群でバランスよく補正することが困難である。そのため、各レンズ群で十分な収差補正を行っておく必要があり、そのような各レンズ群独自での収差補正が十分でない場合はそれ以降のレンズ群で防振した際や近距離物体に対して合焦を行った際に球面収差、コマ収差や偏芯コマ収差、像面湾曲が大きく発生する。
【００３５】
この条件式（２）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２に対して収束光として入射する角度が大きくなりすぎ、その結果第２レンズ群Ｇ２が光軸に対して略直交方向にシフトした際のマージナル光線の入射角度の変化が大きくなり、偏芯コマ収差が大きく発生する。また、第２レンズ群Ｇ２に対して強い収束光となるため、結果として、第２レンズ群Ｇ２の負の屈折力が強くなりすぎ球面収差、偏芯コマ収差が悪化する。また、画面周辺の光線は条件式（２）の上限値を上回ることで第２レンズ群Ｇ２に対して収束光として入射する角度が大きくなると、第２レンズ群Ｇ２に対してマージナル光線より大きな角度で入射することになりこの第２レンズ群Ｇ２のシフト時の像面湾曲が悪化するため好ましくない。また、第１レンズ群Ｇ１内での正の屈折力が強すぎるため第１レンズ群Ｇ１単独での収差補正が十分でなく、大きな負の像面湾曲が発生しやすい。また結果として第２レンズ群Ｇ２に対して大きな収差を持った光線が入射することになり偏芯コマ収差や偏芯時の像面湾曲、非点収差などが悪化するため好ましくない。また、画面周辺の光線は条件式（２）の上限値を上回ることで第２レンズ群Ｇ２に対して小さな角度で入射するため、結果として第２レンズ群Ｇ２の径が大型化し、第２レンズ群Ｇ２を画面周辺の光線が通過する高さが高くなりすぎる。その結果、第２レンズ群Ｇ２の光軸に対して略直交方向にシフトした時の偏芯コマ収差、像面湾曲が悪化するため好ましくない。
【００３６】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を０．３５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を０．３０とすることが好ましい。
【００３７】
また、条件式（２）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２に対して発散光として入射する角度が大きくなりすぎ、その結果第２レンズ群Ｇ２が光軸に対して略直交方向にシフトした際のマージナル光線の入射角度の変化が大きくなり、偏芯コマ収差が大きく発生する。また、第１レンズ群Ｇ１内での負の屈折力が強すぎるため第１レンズ群Ｇ１単独での収差補正が十分でなく、大きな負のディストーションが発生しやすい。結果として第２レンズ群Ｇ２に対して大きな収差を持った光線が入射することになり偏芯コマ収差や偏芯時の像面湾曲、非点収差などが悪化するため好ましくない。
【００３８】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を−０．３５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を−０．３０とすることが好ましい。
【００３９】
また、本光学系ＳＬは、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。
【００４０】
−０．３５  ＜  ｆ／ｆ２  ＜  −０．０７                    （３）
但し、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
【００４１】
条件式（３）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を規定するための条件式である。
【００４２】
条件式（３）の上限値を上回った場合、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が弱くなり過ぎるため、防振制御のために必要な第２レンズ群Ｇ２の移動量が適正値より大きくなってしまい、結果第２レンズ群Ｇ２の偏芯時のコマ収差、非点収差の変動ともに補正が困難になり好ましくない。また、第２レンズ群Ｇ２を駆動するためのアクチュエータなどの駆動手段も大きくなってしまう。その結果、各レンズ群の間隔が適正値より圧迫されるために各レンズ群の屈折力が強くなりすぎ、球面収差、コマ収差なども悪化してしまうため好ましくない。
【００４３】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を−０．１０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を−０．１２にすることが好ましい。
【００４４】
また、条件式（３）の下限値を下回った場合、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなりすぎてしまい、結果第２レンズ群Ｇ２の偏芯時のコマ収差、非点収差の変動ともに補正が困難になり好ましくない。
【００４５】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を−０．３１にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を−０．２８にすることが好ましい。
【００４６】
また、本光学系ＳＬは、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。
【００４７】
１．２  ＜  Ｈ２ｉｎ／Ｈ１ｉｎ  ＜  ３．０                  （４）
但し、
Ｈ１ｉｎ：第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面でのマージナル光線の入射高さ
Ｈ２ｉｎ：第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズ面でのマージナル光線の入射高さ
【００４８】
条件式（４）は、収差補正と瞳倍率やバックフォーカスのバランスで最も有効な範囲を規定している。また、第２レンズ群Ｇ２を第１レンズ群Ｇ１より像面側に配置することで良好な収差補正を実現した。
【００４９】
条件式（４）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１でのワイドコンバータとしての効果が強くなりすぎ、それより像面側のレンズ群に光線が光軸から計って高い位置を通るため、球面収差、コマ収差などの補正が困難となる。
【００５０】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を２．５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を２．２とすることが好ましい。
【００５１】
また、条件式（４）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１でのワイドコンバータとしての効果が弱くなりすぎ、それより像面側のレンズ群に強い負の屈折力を必要とする。その結果、画面周辺で正の像面湾曲、負のディストーションともに十分な補正が困難となるため好ましくない。
【００５２】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を１．３にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を１．４とすることが好ましい。
【００５３】
また、上記のように、本実施形態では防振レンズ群である第２レンズ群Ｇ２が負の屈折力を有することが特徴である。これは、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３の合成としても負レンズ成分が先頭に来ることでレトロフォーカスレンズの構成をとっている。これによってバックフォーカスを長くすることができ、条件式（４）での下限値を小さくし、結果として球面収差、コマ収差をまた良好に補正することが可能となった。また、周辺光束に対しても、第２レンズ群Ｇ２が負の屈折力を持つことでコマ収差、特にサジタルコマ収差を効果的に補正できる。その結果、フィルター径を大きくすることなく良好な収差補正を実現できる。なお、最も物体側のレンズ面が、物体側に凹面を向けた形状をしていることで、上記の効果をより発揮できる。
【００５４】
一般的に、開口絞りに対してコンセントリックな光学面は非点収差を発生させにくいことが知られている。広い画角の光学系で防振機構を導入した際の大きな問題として、偏芯時の非点収差、及びこの非点収差の変動が挙げられる。その理由として、防振レンズ群の各屈折面に対して、周辺像高の光線が入射する角度が偏芯時に大きく変動し、結果として非点収差、コマ収差などのバランスが大きく崩れて補正しきれないことに由来している。そのため、本実施形態に係る光学系ＳＬでは、開口絞りＳに対してコンセントリックな光学面とし、偏芯時も防振レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）の各屈折面に対して、周辺像高の光線が入射する角度が偏芯時に大きく変動しないようにした。その結果、偏芯時の非点収差、コマ収差変動が良好に補正された。
【００５５】
このように、本実施形態の光学系ＳＬにおいて、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２よりも像側に配置されることが望ましく、また、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３内に配置されることがより望ましい。この場合、開口絞りＳの前後に第３レンズ群Ｇ３のレンズ成分を配置することが望ましい。この構成により、球面収差、コマ収差を良好に補正できる。ここで、防振レンズ群である第２レンズ群Ｇ２を射出した光線は発散光となる。そのため、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの間にレンズ群が存在しない場合は開口絞りＳを通過した光線は開口絞りＳより像面側のレンズ群に対して高い入射高さをもつことになる。その結果、球面収差やコマ収差が悪化するため、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの間にレンズ成分を有することが望ましい。なお、上記の観点では第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの間のレンズ成分は正の屈折力を有することがより望ましい。また、開口絞りＳより像面側にもレンズ成分を有することで開口絞りＳ前後で収差を補正することが可能になるため、第３レンズ群Ｇ３は開口絞りＳの前後にレンズ成分を有することが好ましい。この構成により、球面収差、コマ収差を良好に補正できる。上記の観点では開口絞りＳより像面側のレンズ成分は正の屈折力を有することがより望ましい。また、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【００５６】
また、本実施形態の光学系ＳＬは、近距離物体への合焦に際し、第３レンズ群Ｇ３が物体側に移動することが望ましい。広い画角の光学系の合焦方法として、開口絞りＳより像面側だけを移動させる方法が知られている。しかし、大口径な広い画角の光学系においては球面収差、コマ収差、像面湾曲の変動が大きく望ましくない。そのため、本実施形態に係る光学系ＳＬでは、第３レンズ群Ｇ３は開口絞りＳの前後にレンズ成分を有することで、近距離物体に対しての合焦でも球面収差とコマ収差及び像面湾曲の変動を少なく抑えることが可能となった。また、このように開口絞りＳの前後にレンズ成分があることにより、上述のように、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。
【００５７】
図２５に、上述の光学系ＳＬを備える光学機器として、一眼レフカメラ１（以後、単にカメラと記す）の略断面図を示す。このカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２（光学系ＳＬ）で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００５８】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図２５に記載のカメラ１は、光学系ＳＬを着脱可能に保持するものでも良く、光学系ＳＬと一体に成形されるものでも良く、光学系ＳＬと一体に成形されるものでも良い。また、クイックリターンミラー等を有しないカメラでも良く、上記カメラと同様の効果を奏することができる。
【００５９】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００６０】
本実施形態では、３群構成の光学系ＳＬを示したが、以上の構成条件等は、４群構成等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、合焦時に変化する空気間隔で分離された、若しくは光軸と略直交方向の成分を持つように移動するか否かで分離された少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【００６１】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等の）モーター駆動にも適している。特に、前述したように第３レンズ群Ｇ３を合焦レンズ群とするのが好ましい。
【００６２】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００６３】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を妨げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしても良い。
【００６４】
また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。
【００６５】
なお、本願を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本願がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【００６６】
以下、本実施形態の光学系ＳＬの製造方法の概略を、図２６を参照して説明する。まず、各レンズを配置してレンズ群をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。具体的に、本実施形態では、例えば、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、両凸レンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ１６を配置して第１レンズ群Ｇ１とし、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３７を配置して第３レンズ群Ｇ３とする。
【００６７】
この際、第２レンズ群Ｇ２は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置する（ステップＳ２００）。
【００６８】
そして、前述の条件式（１）を満足するように各レンズ群を配置する（ステップＳ３００）。
【実施例】
【００６９】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図４、図７、図１０、図１３、図１６、図１９及び図２２は、各実施例に係る光学系ＳＬ（ＳＬ１〜ＳＬ８）の構成を示す断面図である。図１及び図４に示すように、第１及び第２実施例に係る光学系ＳＬ１及びＳＬ２は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。一方、図７、図１０、図１３、図１６、図１９及び図２２に示すように、第３〜第８実施例に係る光学系ＳＬ３〜ＳＬ８は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【００７０】
また、各実施例において、第２レンズ群Ｇ２は光軸と略垂直方向の成分を持つように移動し像を変位させる防振レンズ群である。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３内に配置し、開口絞りＳの前後に正の屈折力を持つレンズ成分を有し（第８実施例を除く）、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、第３レンズ群Ｇ３が物体側に移動する。
【００７１】
各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をκとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【００７２】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8                    （ａ）
【００７３】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の左側に＊印を付している。
【００７４】
〔第１実施例〕
図１は、本願の第１実施例に係る光学系ＳＬ１の構成を示す図である。この図１の光学系ＳＬ１において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、両凸レンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ１６から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３７から構成されている。
【００７５】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第１実施例においては、防振係数は０．３０６であり、焦点距離は２８．５０（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．１４（ｍｍ）である。
【００７６】
以下の表１に、第１実施例の諸元の値を掲げる。この表１において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角、Ｂｆはバックフォーカスをそれぞれ表している。また、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、面間隔は各光学面から次の光学面までの光軸上の間隔を、屈折率及びアッベ数はそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する値を示している。全長は、無限遠合焦時のレンズ面の第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。なお、曲率半径0.000はレンズ面の場合は平面を示し、開口絞りの場合は開口を示す。また、空気の屈折率1.00000は省略してある。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００７７】
（表１）
f = 28.50
FNO =  1.45
２ω = 75.6
像高 = 21.6
全長 =133.3
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      84.252   2.40    1.74100  52.67
2      30.284   6.24
3      57.477   2.10    1.77250  49.60
4      36.791   0.20    1.55389  38.09
*5      32.506  12.47
6     498.367   6.33    1.74400  44.79
7     -54.700   1.30    1.52699  53.00
8     320.562   0.20
9      84.738   5.36    1.74806  50.00
10    -139.358   5.00
11     -75.418   1.30    1.48749  70.40
12      53.719   2.98    1.83400  37.16
13     118.654   (d13)
14      45.171   3.76    1.69680  55.52
15     121.944   0.20
16      39.937   6.09    1.69680  55.52
17    -136.788   0.20
18     138.447   1.30    1.62004  36.30
19      27.404   5.00
20       0.000   6.67                  開口絞りＳ
21     -22.640   1.30    1.78472  25.68
22      65.850   5.67    1.77250  49.60
*23     -59.294   1.14
24     256.664   6.00    1.74100  52.67
25     -37.599   0.20
26     -56.322   4.25    1.77250  49.61
27     -31.870   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     733.43
第２レンズ群   11    -141.94
第３レンズ群   14      42.52
【００７８】
この第１実施例において、第５面、及び、第２３面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【００７９】
（表２）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面      0.042900 -6.54648E-08 -1.07103E-09 -2.03329E-12
第23面   -19.496500  2.12065E-06  3.80233E-08 -5.28645E-11
【００８０】
この第１実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表３に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【００８１】
（表３）
β   無限遠          -0.0333
ｄ13     7.55            6.52
Bf    38.11           39.14
【００８２】
次の表４に、この第１実施例における各条件式対応値を示す。なおこの表４において、Ｈ１ｉｎは第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面でのマージナル光線の入射高さを、Ｈ２ｉｎは第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズ面でのマージナル光線の入射高さを、ｆは全系の焦点距離を、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｆ２３は無限遠合焦時における第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との合成焦点距離を、それぞれ表している。また、条件式（１′）は条件式（１）と同じである。以上の符号の説明は以降の実施例においても同様である。
【００８３】
（表４）
（１）ｆ／ｆ２３＝0.654
（２）ｆ／ｆ１＝0.039
（３）ｆ／ｆ２＝-0.20
（４）Ｈ２ｉｎ／Ｈ１ｉｎ＝1.565
【００８４】
この第１実施例の無限遠合焦状態の収差図を図２（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図３（ａ）に示す。また、第１実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図２（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図３（ｂ）に示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、ＮＡは開口数を、Ｙは像高を、Ａは主光線の入射角を、Ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、Ｇはｇ線（λ＝４３５．６ｎｍ）を、それぞれ示している。また、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。また、コマ収差において破線はサジタルの横収差図を示している。なお、これらの収差図の説明は以降の実施例においても同様である。各収差図から明らかなように、第１実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００８５】
〔第２実施例〕
図４は、本願の第２実施例に係る光学系ＳＬ２の構成を示す図である。この図４の光学系ＳＬ２において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ１６から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３７から構成されている。
【００８６】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第２実施例においては、防振係数は０．３０６であり、焦点距離は２７．９９（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．１２（ｍｍ）である。
【００８７】
以下の表５に、この第２実施例の諸元の値を掲げる。
【００８８】
（表５）
f = 27.99
FNO =  1.45
２ω = 76.7
像高 = 21.6
全長 =133.3
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      67.583   2.40    1.74100  52.67
2      30.054   6.93
3      68.341   2.10    1.77250  49.60
4      36.441   0.20    1.55389  38.09
*5      33.585  12.50
6    -176.482   3.98    1.74400  44.79
7     -61.111   1.30    1.52599  53.31
8    -288.957   0.20
9     150.265   5.50    1.74806  50.00
10     -78.414   5.00
11     -63.966   1.30    1.48749  70.40
12      68.577   2.82    1.83400  37.16
13     186.927   (d13)
14      39.297   4.23    1.69680  55.52
15     103.599   0.20
16      39.021   6.42    1.69680  55.52
17    -148.831   0.20
18     113.771   1.30    1.61266  44.46
19      26.212   5.00  
20       0.000   7.01                  開口絞りＳ
21     -22.122   1.30    1.78472  25.68
22      49.850   5.35    1.77250  49.60
*23     -53.784   1.79
24     407.632   6.00    1.75500  52.31
25     -36.823   0.20
26     -51.964   4.18    1.77250  49.61
27     -31.344   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1    -858.75
第２レンズ群   11    -141.98
第３レンズ群   14      43.51
【００８９】
この第２実施例において、第５面、及び、第２３面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表６に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【００９０】
（表６）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面      0.016000  8.67227E-07 -2.62240E-10 -1.58840E-12
第23面   -19.875800 -9.08714E-07  5.51987E-08 -7.97050E-11
【００９１】
この第２実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表７に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【００９２】
（表７）
β   無限遠          -0.0333
ｄ13     7.81            6.74
Bf    38.12           39.18
【００９３】
次の表８に、この第２実施例における各条件式対応値を示す。
【００９４】
（表８）
（１）ｆ／ｆ２３＝0.645
（２）ｆ／ｆ１＝-0.033
（３）ｆ／ｆ２＝-0.20
（４）Ｈ２ｉｎ／Ｈ１ｉｎ＝1.571
【００９５】
この第２実施例の無限遠合焦状態の収差図を図５（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図６（ａ）に示す。また、第２実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図５（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図６（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第２実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００９６】
〔第３実施例〕
図７は、本願の第３実施例に係る光学系ＳＬ３の構成を示す図である。この図７の光学系ＳＬ３において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４、及び、両凹レンズＬ１５から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３７から構成されている。
【００９７】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第３実施例においては、防振係数は０．３０６であり、焦点距離は２８．４４（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．１３（ｍｍ）である。
【００９８】
以下の表９に、この第３実施例の諸元の値を掲げる。
【００９９】
（表９）
f = 28.44
FNO =  1.45
２ω = 75.8
像高 = 21.6
全長 =133.3
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1     100.000   2.40    1.74100  52.67
2      30.472   6.11
3      61.820   2.10    1.77250  49.60
4      40.528   0.20    1.55389  38.09
*5      34.996  11.06
6    -230.000   8.00    1.74397  44.85
7     -85.027   0.20
8      84.290   4.89    1.74397  44.85
9    -199.472   5.00
10     -74.412   1.30    1.48749  70.41
11      55.716   2.99    1.80100  34.96
12     131.420   (d12)
13      44.605   3.61    1.69680  55.52
14     108.329   0.20
15      38.431   6.09    1.69680  55.52
16    -159.242   0.20
17     116.847   1.30    1.62004  36.30
18      26.190   5.00
19       0.000   6.56                  開口絞りＳ
20     -23.170   2.29    1.76182  26.56
21      48.664   6.00    1.77250  49.60
*22     -61.350   1.40  
23     298.511   6.00    1.72916  54.66
24     -39.601   0.20
25     -63.162   4.44    1.77250  49.61
26     -33.521   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     553.08
第２レンズ群   10    -142.23
第３レンズ群   13      43.02
【０１００】
この第３実施例において、第５面、及び、第２２面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表１０に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【０１０１】
（表１０）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面     -0.116100 -8.06560E-07 -1.69170E-09 -1.57780E-12
第22面   -17.884100  2.86500E-06  2.91840E-08 -3.77560E-11
【０１０２】
この第３実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１２、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表１１に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１０３】
（表１１）
β   無限遠          -0.0333
ｄ13     7.47            6.45
Bf    38.32           39.34
【０１０４】
次の表１２に、この第３実施例における各条件式対応値を示す。
【０１０５】
（表１２）
（１）ｆ／ｆ２３＝0.652
（２）ｆ／ｆ１＝0.053
（３）ｆ／ｆ２＝-0.20
（４）Ｈ２ｉｎ／Ｈ１ｉｎ＝1.567
【０１０６】
この第３実施例の無限遠合焦状態の収差図を図８（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図９（ａ）に示す。また、第３実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図８（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図９（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第３実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１０７】
〔第４実施例〕
図１０は、本願の第４実施例に係る光学系ＳＬ４の構成を示す図である。この図１０の光学系ＳＬ４において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と両凸レンズＬ１５との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ１６から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３７から構成されている。
【０１０８】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第４実施例においては、防振係数は０．２９０であり、焦点距離は２４．７０（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．０４（ｍｍ）である。
【０１０９】
以下の表１３に、この第４実施例の諸元の値を掲げる。
【０１１０】
（表１３）
f = 24.70
FNO =  1.44
２ω = 83.7
像高 = 21.6
全長 =133.3
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      70.260   2.40    1.74100  52.67
2      28.526  11.93
3    8844.268   2.10    1.77250  49.60
4      50.722   0.20    1.55389  38.09
*5      41.921  12.50
6     298.509   2.27    1.75520  27.58
7      88.204   7.50    1.74397  44.85
8     -82.134   0.20
9      62.241   5.50    1.77250  49.61
10    -737.077   5.00
11     -96.957   1.30    1.58313  59.38
12      44.004   3.72    1.83400  37.16
13     128.781   (d13)
14      47.455   3.03    1.69680  55.52
15      90.837   0.20
16      33.070   5.62    1.68692  55.00
17    -440.765   0.20
18      66.442   1.30    1.63980  34.56
19      23.078   5.00
20       0.000   8.45                  開口絞りＳ
21     -20.977   1.30    1.78472  25.68
22      51.753   4.09    1.77250  49.60
*23     -48.262   1.07
24     362.304   5.96    1.74100  52.67
25     -34.691   0.20
26     -49.773   4.51    1.77250  49.61
27     -28.781   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     111.53
第２レンズ群   11    -147.13
第３レンズ群   14      42.48
【０１１１】
この第４実施例において、第５面、及び、第２３面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表１４に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【０１１２】
（表１４）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面      0.041600 -3.01610E-06 -1.30950E-10 -1.50790E-12
第23面   -23.208700 -6.21040E-06  1.01630E-07 -1.81570E-10
【０１１３】
この第４実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表１５に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１１４】
（表１５）
β   無限遠          -0.0333
ｄ13     6.30            5.47
Bf    31.47           32.29
【０１１５】
次の表１６に、この第４実施例における各条件式対応値を示す。
【０１１６】
（表１６）
（１）ｆ／ｆ２３＝0.570
（２）ｆ／ｆ１＝0.221
（３）ｆ／ｆ２＝-0.17
（４）Ｈ２ｉｎ／Ｈ１ｉｎ＝1.823
【０１１７】
この第４実施例の無限遠合焦状態の収差図を図１１（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図１２（ａ）に示す。また、第４実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図１１（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図１２（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第４実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１１８】
〔第５実施例〕
図１３は、本願の第５実施例に係る光学系ＳＬ５の構成を示す図である。この図１３の光学系ＳＬ５において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ１４から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズＬ３１と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３３と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３４との接合レンズ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３６から構成されている。
【０１１９】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第５実施例においては、防振係数は０．２７２であり、焦点距離は２８．０８（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．２６（ｍｍ）である。
【０１２０】
以下の表１７に、この第５実施例の諸元の値を掲げる。
【０１２１】
（表１７）
f = 28.08
FNO =  1.84
２ω = 76.4
像高 = 21.6
全長 =124.5
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      69.946   2.40    1.74100  52.67
2      25.426   5.00
3      45.000   2.10    1.77250  49.60
4      26.915   0.20    1.55389  38.09
*5      23.566  13.79
6      57.582   4.75    1.90366  31.31
7    -391.763   4.00
8     -65.539   1.30    1.55857  45.21
9      56.097   3.60    1.74397  44.85
10     836.329   (d10)
11      49.880   6.47    1.74100  52.67
12     -37.637   1.30    2.00069  25.46
13     -61.930  11.01
14       0.000   5.00                  開口絞りＳ
15     -26.632   2.50    1.76182  26.56
16      69.109   5.84    1.77250  49.60
*17    -110.000   1.44
18    -148.037   3.02    1.72916  54.66
19     -44.972   0.20
20     -87.642   3.82    1.77250  49.60
21     -31.772   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1    -169.53
第２レンズ群    8    -163.95
第３レンズ群   11      42.15
【０１２２】
この第５実施例において、第５面、及び、第１７面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表１８に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【０１２３】
（表１８）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面      0.043300  8.68000E-07 -3.24000E-09 -2.56000E-12
第17面     3.855700  1.23000E-05  2.12000E-09 -1.65000E-11
【０１２４】
この第５実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１０、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表１９に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１２５】
（表１９）
β   無限遠          -0.0333
ｄ13     8.65            7.48
Bf    38.10           39.27
【０１２６】
次の表２０に、この第５実施例における各条件式対応値を示す。
【０１２７】
（表２０）
（１）ｆ／ｆ２３＝0.644
（２）ｆ／ｆ１＝-0.166
（３）ｆ／ｆ２＝-0.17
（４）Ｈ２ｉｎ／Ｈ１ｉｎ＝1.639
【０１２８】
この第５実施例の無限遠合焦状態の収差図を図１４（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図１５（ａ）に示す。また、第５実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図１４（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図１５（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第５実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１２９】
〔第６実施例〕
図１６は、本願の第６実施例に係る光学系ＳＬ６の構成を示す図である。この図１６の光学系ＳＬ６において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１４、及び、両凸レンズＬ１５から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズ、両凹レンズＬ２３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４から構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３７から構成されている。
【０１３０】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第６実施例においては、防振係数は０．２９０であり、焦点距離は２９．０（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．２２（ｍｍ）である。
【０１３１】
以下の表２１に、この第６実施例の諸元の値を掲げる。
【０１３２】
（表２１）
f = 29.00
FNO =  1.45
２ω = 74.7
像高 = 21.6
全長 =134.1
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      58.989   2.40    1.74100  52.67
2      29.526   6.92
3      72.211   2.10    1.77250  49.60
4      38.041   0.20    1.55389  38.09
*5      35.056  12.50
6     -43.678   3.98    1.74400  44.78
7     -43.282   0.20
8      91.966   5.50    1.74806  50.00
9    -104.422   3.59
10     -55.000   2.51    1.48749  70.40
11     -41.353   1.50    1.51742  52.31
12     -63.431   0.20
13    -125.764   1.30    1.48749  70.40
14      41.948   0.33
15      43.787   3.35    1.83400  37.16
16      93.370   (d16)
17      40.425   4.23    1.69680  55.52
18     145.955   0.20
19      38.368   6.26    1.69680  55.52
20    -160.073   0.20
21     263.236   1.30    1.61266  44.46
22      26.332   5.00
23       0.000   5.00                  開口絞りＳ
24     -25.587   1.30    1.78472  25.68
25      43.936   5.35    1.77250  49.60
*26     -83.081   2.23
27     344.521   4.42    1.75500  52.31
28     -50.243   0.20
29    -102.612   4.73    1.77250  49.61 
30     -33.734   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     874.69
第２レンズ群   10    -150.04
第３レンズ群   17      43.27
【０１３３】
この第６実施例において、第５面、及び、第２６面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表２２に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【０１３４】
（表２２）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面      0.155400  2.09390E-07 -8.01120E-10 -1.97890E-12
第26面   -39.109400  5.05950E-06  2.86350E-08 -4.43890E-11
【０１３５】
この第６実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１６、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表２３に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１３６】
（表２３）
β   無限遠          -0.0333
ｄ16     9.74            8.70
Bf    37.32           38.36
【０１３７】
次の表２４に、この第６実施例における各条件式対応値を示す。
【０１３８】
（表２４）
（１）ｆ／ｆ２３＝0.666
（２）ｆ／ｆ１＝0.033
（３）ｆ／ｆ２＝-0.19
（４）Ｈ２ｉｎ／Ｈ１ｉｎ＝1.525
【０１３９】
この第６実施例の無限遠合焦状態の収差図を図１７（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図１８（ａ）に示す。また、第６実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図１７（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図１８（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第６実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１４０】
〔第７実施例〕
図１９は、本願の第７実施例に係る光学系ＳＬ７の構成を示す図である。この図１９の光学系ＳＬ７において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１５との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１６から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズで構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、両凸レンズＬ３２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３、開口絞りＳ、両凹レンズＬ３４と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３５との接合レンズ、両凸レンズＬ３６、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３７から構成されている。
【０１４１】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第７実施例においては、防振係数は０．３０であり、焦点距離は３０．８７（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．２６（ｍｍ）である。
【０１４２】
以下の表２５に、この第７実施例の諸元の値を掲げる。
【０１４３】
（表２５）
f = 30.87
FNO =  1.45
２ω = 71.3
像高 = 21.6
全長 =135.0
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1      54.000   2.40    1.74100  52.67
2      30.057  11.01
3     296.733   2.10    1.77250  49.60
4      47.966   0.20    1.55389  38.09
*5      42.169   7.57
6  -26631.000   6.84    1.74400  44.78
7     -46.891   1.30    1.52599  53.31
8    -139.643   0.20
9      63.943   5.50    1.74806  50.00 
10    5875.968   5.10
11     -80.793   1.30    1.48749  70.40
12      51.576   3.05    1.83400  37.16
13     111.029   (d13)
14      39.561   4.26    1.69680  55.52
15     122.864   0.20
16      38.831   6.04    1.69680  55.52
17    -152.489   0.20
18     214.322   1.45    1.61266  44.46
19      24.780   5.00
20       0.000   5.07                  開口絞りＳ
21     -23.877   1.30    1.78472  25.68
22      40.125   6.00    1.77250  49.60
*23     -68.316   2.73
24     270.446   6.00    1.75500  52.31
25     -43.519   0.20
26     -92.358   5.31    1.77250  49.61
27     -35.520   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     688.01
第２レンズ群   11    -146.58
第３レンズ群   14      43.20
【０１４４】
この第７実施例において、第５面、及び、第２３面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表２６に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【０１４５】
（表２６）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面     -0.678900 -4.81790E-07 -9.78310E-10  1.73750E-13
第23面   -30.523200  1.70060E-06  4.19410E-08 -5.89620E-11
【０１４６】
この第７実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表２７に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１４７】
（表２７）
β   無限遠          -0.0333
ｄ13     6.39            5.28
Bf    38.32           39.43
【０１４８】
次の表２８に、この第７実施例における各条件式対応値を示す。
【０１４９】
（表２８）
（１）ｆ／ｆ２３＝0.700
（２）ｆ／ｆ１＝0.045
（３）ｆ／ｆ２＝-0.21
（４）Ｈ２ｉｎ／Ｈ１ｉｎ＝1.459
【０１５０】
この第７実施例の無限遠合焦状態の収差図を図２０（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図２１（ａ）に示す。また、第７実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図２０（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図２１（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第７実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１５１】
〔第８実施例〕
図２２は、本願の第８実施例に係る光学系ＳＬ８の構成を示す図である。この図２２の光学系ＳＬ８において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１３との接合レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズで構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、開口絞りＳ、両凸レンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズ、両凹レンズＬ３３と両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ３４との接合レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３５、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３６から構成されている。
【０１５２】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第７実施例においては、防振係数は０．２７であり、焦点距離は２８．００（ｍｍ）であるので、０．７０°の回転ぶれを補正するための第２レンズ群Ｇ２の移動量は１．２６（ｍｍ）である。
【０１５３】
以下の表２９に、この第８実施例の諸元の値を掲げる。
【０１５４】
（表２９）
f = 28.00
FNO =  1.84
２ω = 76.5
像高 = 21.6
全長 =124.5
面番号  曲率半径 面間隔   屈折率 アッベ数
1     100.000   2.40    1.74100  52.67
2      25.947   5.00
3      46.077   2.10    1.77250  49.60
4      28.597   0.20    1.55389  38.09
*5      23.872   9.01
6      87.112   3.61    1.90366  31.31
7   18648.952   0.20
8      58.326   3.81    1.90366  31.31
9     250.749   4.00
10     -70.091   1.30    1.60614  37.90
11      48.211   4.02    1.74397  44.85
12     986.837   (d12)
13       0.000   0.10                  開口絞りＳ
14      59.349   5.59    1.74100  52.67
15     -45.974   1.30    2.00069  25.46
16     -61.044  16.05
17     -25.065   2.50    1.84666  23.78
18     118.919   8.00    1.77250  49.60
*19     -71.765   1.23
20    -109.608   2.93    1.72916  54.66
21     -45.839   0.20
22    -156.670   4.67    1.80400  46.57
23     -32.339   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1    -240.33
第２レンズ群   10    -152.94
第３レンズ群   13      41.75
【０１５５】
この第８実施例において、第５面、及び、第１９面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表３０に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【０１５６】
（表３０）
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8
第5面     -0.105300 -1.44211E-06 -3.86598E-09 -6.08176E-13
第19面     3.354500  1.14404E-05  2.95647E-09 -8.75837E-12
【０１５７】
この第８実施例において、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１２、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。次の表３１に、無限遠及び撮影倍率−０．０３３３倍での各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１５８】
（表３１）
β   無限遠          -0.0333
ｄ12     8.08            7.28
Bf    38.20           39.26
【０１５９】
次の表３２に、この第８実施例における各条件式対応値を示す。
【０１６０】
（表３２）
（１）ｆ／ｆ２３＝0.672
（２）ｆ／ｆ１＝-0.117
（３）ｆ／ｆ２＝-0.18
（４）Ｈ２ｉｎ／Ｈ１ｉｎ＝1.525
【０１６１】
この第８実施例の無限遠合焦状態の収差図を図２３（ａ）に示し、中間焦点距離状態の収差図を図２４（ａ）に示す。また、第８実施例の無限撮影状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図２３（ｂ）に示し、中間焦点距離状態において０．７０°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図２４（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第８実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【符号の説明】
【０１６２】
ＳＬ（ＳＬ１〜ＳＬ８）  光学系
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群    Ｓ  開口絞り
１  一眼レフカメラ（光学機器）
【図１】
0005196204.tif 000002
【図２】
0005196204.tif 000003
【図３】
0005196204.tif 000004
【図４】
0005196204.tif 000005
【図５】
0005196204.tif 000006
【図６】
0005196204.tif 000007
【図７】
0005196204.tif 000008
【図８】
0005196204.tif 000009
【図９】
0005196204.tif 000010
【図１０】
0005196204.tif 000011
【図１１】
0005196204.tif 000012
【図１２】
0005196204.tif 000013
【図１３】
0005196204.tif 000014
【図１４】
0005196204.tif 000015
【図１５】
0005196204.tif 000016
【図１６】
0005196204.tif 000017
【図１７】
0005196204.tif 000018
【図１８】
0005196204.tif 000019
【図１９】
0005196204.tif 000020
【図２０】
0005196204.tif 000021
【図２１】
0005196204.tif 000022
【図２２】
0005196204.tif 000023
【図２３】
0005196204.tif 000024
【図２４】
0005196204.tif 000025
【図２５】
0005196204.tif 000026
【図２６】
0005196204.tif 000027