(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油としてポリ−α−オレフィン及び／又はエステル油、並びに酸化防止剤として下記の一般式（１）
【化１】
0005283427.tif 000008
（式中、Ｒ１は水素原子又はメチル基を表わし、Ｒ２は炭素数６〜２０の脂肪族炭化水素基を表わし、Ａは酸素原子を含んでもよい炭化水素基を表わし、ｍ及びｎはそれぞれ１〜５の数を表わす。）
で表わされる化合物を含有することを特徴とするグリース組成物。
【請求項２】
一般式（１）のＲ１が水素原子であることを特徴とする、請求項１に記載のグリース組成物。
【請求項３】
一般式（１）のｍとｎの合計の数が３〜６であることを特徴とする、請求項１又は２に記載のグリース組成物。
【請求項４】
グリース組成物全量に対して、酸化防止剤が０．１〜５質量％含有することを特徴とする、請求項１〜３のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高温でも劣化が少なく、持続性に優れたグリース組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、自動車の小型化、軽量化および静粛性向上の要求に伴い、機械装置の小型化、軽量化が図られている。その一方で装置の高出力、高効率化が要求され、機械部品においては、小型化に伴って生じる出力の低下を高速回転させることで補う手法が採られている。そのため、ベアリングやギヤ等の機械部品は、従来にも増して高温化の傾向にある。更にグリースは、液状の潤滑油と違って流動性に乏しく、機械部品の高温部に接したところが部分的に加熱されるため、液状の潤滑油より高い耐熱性が要求されている。このため、耐熱性の高いグリースの要求が多くなっている。
【０００３】
ここで、グリースに使用される基油を選定することにより、グリースの耐熱性及び持続性を向上させることができることが知られている。こうしたグリースとしては、シリコーングリース、フッ素グリース及びポリフェニルエーテルを基油に使用したグリース（例えば、特許文献１〜３を参照）が知られており、これらのグリースは、それぞれシリコーンオイル、フッ素系オイル、ポリフェニルエーテル油を基油として使用している。しかし、これらの基油はいずれも非常に高価であり、これらの基油を使用したグリースを汎用の用途に使用することは経済的にできなかった。
【０００４】
また、比較的安価な基油に酸化防止剤を添加して、グリースの耐熱性を向上させることもできる。汎用の用途においてはこの方法が一般的に使用されており、使用される酸化防止剤としては、通常アミン系酸化防止剤やフェノール系酸化防止剤が知られている（例えば、特許文献４、５を参照）。しかしながらこれらの酸化防止剤は高温状態が続くと、分解や昇華等の問題が発生するため、十分な酸化防止効果を発揮することはできず、高温状態が継続する状況において耐熱性の良好なグリースを得ることはできなかった。
【０００５】
一方、ヒンダードアミン系の化合物も潤滑油の酸化防止剤として使用できることが知られている（例えば、特許文献６を参照）。しかし、ヒンダードアミン系の化合物は、上記のアミン化合物やフェノール系化合物と比較して酸化防止性能にはほとんど差がないと考えられていた。
【０００６】
【特許文献１】特開２００２−０２１８５９号公報
【特許文献２】特開２００５−０９８５０５号公報
【特許文献３】特開２００３−２７０７９号公報
【特許文献４】特開平１１−２４１０８７号公報
【特許文献５】特開２００１−０２６７９４号公報
【特許文献６】特開昭６０−２８４９６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従って、本発明が解決しようとする課題は、安価な基油でありながら、シリコーングリース、フッ素グリース及びポリフェニルエーテルを基油に使用したグリースと同等の耐熱性を持つグリース組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
そこで本発明者等は鋭意検討し、本発明に至った。即ち、本発明は、基油としてポリ−α−オレフィン及び／又はエステル油、及び酸化防止剤として下記の一般式（１）
【化１】
0005283427.tif 000002
（式中、Ｒ１は水素原子又はメチル基を表わし、Ｒ２は炭素数６〜２０の脂肪族炭化水素基を表わし、Ａは酸素原子を含んでもよい炭化水素基を表わし、ｍ及びｎはそれぞれ１〜５の数を表わす。）
で表わされる化合物を含有することを特徴とするグリース組成物である。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の効果は、安価な基油を使用した、耐熱性に優れたグリース組成物を提供したことにある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明に利用することができる酸化防止剤は、下記の一般式（１）で表わされる。
【００１１】
【化２】
0005283427.tif 000003
（式中、Ｒ１は水素原子又はメチル基を表わし、Ｒ２は炭素数６〜２０の脂肪族炭化水素基を表わし、Ａは酸素原子、窒素原子及び硫黄原子から選ばれる１つ以上の原子を含んでもよい炭化水素基を表わし、ｍ及びｎはそれぞれ１〜５の数を表わす。）
【００１２】
一般式（１）のＲ１は、水素原子又はメチル基を表わすが、酸化防止性能が高いことから、水素原子であることが好ましい。
【００１３】
また、一般式（１）のＲ２は炭素数６〜２０の脂肪族炭化水素基を表わす。こうした脂肪族炭化水素基としては、例えば、直鎖及び分岐のオクチル基、２−エチルヘキシル基、２級オクチル基、直鎖及び分岐のノニル基、２級ノニル基、直鎖及び分岐のデシル基、２級デシル基、直鎖及び分岐のウンデシル基、２級ウンデシル基、直鎖及び分岐のドデシル基、２級ドデシル基、直鎖及び分岐のトリデシル基、２級トリデシル基、直鎖及び分岐のテトラデシル基、２級テトラデシル基、直鎖及び分岐のヘキサデシル基、２級ヘキサデシル基、直鎖及び分岐のステアリル基、直鎖及び分岐のエイコシル基、２−ブチルオクチル基、２−ブチルデシル基、２−ヘキシルオクチル基、２−ヘキシルデシル基、２−オクチルデシル基、２−ヘキシルドデシル基、２−オクチルドデシル基、モノメチル分岐−イソステリアル基等のアルキル基；ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、へプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、エイコセニル基等のアルケニル基が挙げられる。これらの脂肪族炭化水素基は１種又は２種以上の混合物でもよく、酸化防止性能が良好なことから、炭素数６〜２０のアルキル基であることが好ましく、７〜１８のアルキル基がより好ましく、７〜１８で分岐のアルキル基が更に好ましい。炭素数が６未満あるいは２０を超えると、良好な酸化防止性能を得ることができない。
【００１４】
一般式（１）のｍ及びｎは、それぞれ１〜５の数である。ｍとｎの和は２〜１０になるが、グリースへの分散性が良好で、酸化防止性能も良好なことから、ｍとｎの和は３〜６が好ましく、ｍとｎの和が３〜６で且つｍの値が２〜５であることがより好ましい。ｍとｎの和が１０より大きくなるとグリースへの分散性が低下し、結果として酸化防止剤としての性能を発揮できない場合や、分子量が大きくなりすぎてグリースに分散しない場合がある。また、ｍが０であると酸化防止剤として機能しなくなり、ｎが０であると、ｎが１以上の場合と比較して高温での酸化防止性能が劣ってしまう。
【００１５】
次に、一般式（１）のＡについて説明する。Ａは酸素原子、窒素原子及び硫黄原子から選ばれる１つ以上の原子を含んでもよい炭化水素基であればいずれの化合物由来の基でもよいが、一般式（１）の化合物を容易に合成できることから、Ａは下記の一般式（２）で表わされる有機多価カルボン酸由来の基であることが好ましい。
【００１６】
【化３】
0005283427.tif 000004
（Ａは酸素原子、窒素原子及び硫黄原子から選ばれる１つ以上の原子を含んでもよい炭化水素基を表わし、ｑは２〜１０の数を表わす。）
【００１７】
上記一般式（２）で表わされる多価カルボン酸は、カルボキシル基を２〜１０個含有している多価カルボン酸であり、こうした多価カルボン酸としては、例えば、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタン酸、アジピン酸、スベリン酸、セバシン酸、デカメチレンジカルボン酸、マレイン酸、イタコン酸、アセチレンジカルボン酸、ビス（３，５−ジ−第三ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロン酸、チオジプロピオン酸、チオグリコール酸、メチレンビスチオグリコール酸、イミノジ酢酸、酒石酸、リンゴ酸、チオリンゴ酸、ジヒドロ酒石酸、エポキシコハク酸、３，４−ジオキシチオフェンジカルボン酸、１，４−ビスカルボキシエチルピペラジン、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、テトラヒドロフタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、５−ビシクロ（２，２，１）ヘプテン−２，３−ジカルボン酸、５−ビシクロ（２，２，２）ヘプテン−２，３−ジカルボン酸等の２価カルボン酸；プロパントリカルボン酸、ブタントリカルボン酸、ブテントリカルボン酸、ニトロトリ酢酸、クエン酸、トリスカルボキシエチルイソシアヌレート、トリメリット酸等の３価カルボン酸；ブタンテトラカルボン酸、エチレンテトラカルボン酸、エチレンジアミンテトラ酢酸、ピロメリット酸、１，３−ビス（アミノメチル）シクロヘキサン−Ｎ，Ｎ，Ｎ'，Ｎ'−テトラ酢酸等の４価カルボン酸；１，６，７，８，９，１４−テトラデカンヘキサカルボン酸等の６価カルボン酸；アクリル酸、メタクリル酸等のカルボン酸含有モノマーの重合物（カルボキシル基が２〜１０個のオリゴマー）等が挙げられる。これらの多価カルボン酸の中でも、酸化防止性が優れていることから、酸素原子、窒素原子及び硫黄原子を含有しないものが好ましく、酸素原子、窒素原子及び硫黄原子を含有せず、カルボキシル基を３〜６個含有しているものがより好ましい。また、一般式（２）のＡの炭素数としては２〜２０が好ましく、３〜１０がより好ましい。こうした好ましい多価カルボン酸としては、例えば、プロパントリカルボン酸、ブタントリカルボン酸、トリメリット酸、ブタンテトラカルボン酸、エチレンテトラカルボン酸等を挙げることができる。
【００１８】
本発明のグリース用酸化防止剤の製造方法は特に指定されるものではなく、公知の方法であればいずれの方法を用いてもよいが、好ましい合成方法としては、例えば、一般式（２）で表わされる有機多価カルボン酸と、２，２，６，６−テトラメチル−４−ヒドロキシピペリジン及びＲ２ＯＨで表わされるアルコールとのエステル化反応や、一般式（２）で表わされる有機多価カルボン酸のメチルエステルと、２，２，６，６−テトラメチル−４−ヒドロキシピペリジン及びＲ２ＯＨで表わされるアルコールとのエステル交換反応が挙げられる。これらの反応は公知の方法であればいずれの方法を使用することができ、アルコールの配合比によってｍとｎの比率を調整することができる。
【００１９】
本発明に使用できる基油は、ポリ−α−オレフィン及び／又はエステル油である。使用にあたっては、これらの１種又は２種の混合物を用いればよい。
【００２０】
ポリ−α−オレフィンの具体的な構造は、炭素数２〜１８のα−オレフィンから選ばれる１種又は２種以上のモノマーを単独重合又は共重合したものであればよい。これらの中でも、炭素数４〜１４のモノマーを使用したものが好ましく、数平均分子量が５００〜２００００のポリマーで、１００℃における動粘度が１〜２０ｍｍ２／ｓのものがより好ましい。
【００２１】
エステル油としては、ジエステル油、トリエステル油、テトラエステル油、あるいはこれらの混合物を用いることができる。ジエステル油とは、二塩基酸とモノアルコールとの反応物あるいは二価のアルコールとモノ脂肪酸との反応物であり、二塩基酸としては、例えば、上記の多価カルボン酸の中で例示した２価カルボン酸を挙げることができる。
【００２２】
モノアルコールとしては、炭素数６〜１８の１価のアルコールが好ましく、例えば、ヘキサノール、イソヘキサノール、２級ヘキサノール、ヘプタノール、イソヘプタノール、２級ヘプタノール、オクタノール、２―エチルヘキサノール、２級オクタノール、ノナノール、イソノナノール、２級ノナノール、デカノール、イソデカノール、２級デカノール、ウンデカノール、イソウンデカノール、２級ウンデカノール、ドデカノール、イソドデカノール、２級ドデカノール、トリデカノール、イソトリデカノール、２級トリデカノール、テトラデカノール、イソテトラデカノール、２級テトラデカノール、ヘキサデカノール、イソヘキサデカノール、２級ヘキサデカノール、ステアリルアルコール、イソステアリルアルコール、オレイルアルコール等が挙げられる。
【００２３】
２価のアルコールとしては、炭素数２〜８の２価のアルコールが好ましく、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、１，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、イソプレングリコール（３−メチル−１，３−ブタンジオール）、１，２−ヘキサンジオール、１，６−ヘキサンジオール、３−メチル−１，５−ペンタンジオール、１，２−オクタンジオール等が挙げられる。
【００２４】
モノ脂肪酸としては、炭素数６〜１８の１価の脂肪酸が好ましく、例えば、ヘキサン酸（カプロン酸）、ヘプタン酸、イソヘプタン酸、オクタン酸（カプリル酸）、２−エチルヘキサン酸（オクチル酸）、イソオクタン酸、ノナン酸（ペラルゴン酸）、イソノナン酸、デカン酸（カプリン酸）、イソデカン酸、ウンデカン酸、イソウンデカン酸、ドデカン酸（ラウリン酸）、イソドデカン酸、トリデカン酸、イソトリデカン酸、テトラデカン酸（ミリスチン酸）、ヘキサデカン酸（パルミチン酸）、オクタデカン酸（ステアリン酸）、イソステアリン酸等が挙げられる。
【００２５】
トリエステル油とは、三塩基酸とモノアルコールとの反応物あるいは３価のアルコールとモノ脂肪酸との反応物であり、三塩基酸としては、例えば、上記の多価カルボン酸の中で例示した３価カルボン酸を挙げることができる。また、モノアルコール及びモノ脂肪酸としては、例えば、上記のジエステル油の中で例示したモノアルコール及びモノ脂肪酸を挙げることができる。
【００２６】
３価のアルコールとしては、例えば、グリセリン、１，２，３−ブタントリオール、１，２，４−ブタントリオール、２−メチル−１，２，３−プロパントリオール、１，２，３−ペンタントリオール、１，２，４−ペンタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、２，３，４−ペンタントリオール、２−メチル−２，３，４−ブタントリオール、トリメチロールエタン、２，３，４−ヘキサントリオール、２−エチル−１，２，３−ブタントリオール、トリメチロールプロパン、４−プロピル−３，４，５−ヘプタントリオール、ペンタメチルグリセリン（２，４−ジメチル−２，３，４−ペンタントリオール）等が挙げられる。
【００２７】
テトラエステル油とは、四塩基酸とモノアルコールとの反応物あるいは４価のアルコールとモノ脂肪酸との反応物であり、四塩基酸としては、例えば、上記の多価カルボン酸の中で例示した４価カルボン酸を挙げることができる。また、モノアルコール及びモノ脂肪酸としては、例えば、上記のジエステル油の中で例示したモノアルコール及びモノ脂肪酸を挙げることができる。
【００２８】
４価のアルコールとしては、例えば、ペンタエリスリトール、１，２，３，４−ペンタンテトロール、２，３，４，５−ヘキサンテトロール、１，２，４，５−ペンタンテトロール、１，３，４，５−ヘキサンテトロール、ジグリセリン、ジトリメチロールプロパン、ソルビタン等が挙げられる。
【００２９】
これらのエステル油の中でも、耐熱性が良好なことからトリエステル油、テトラエステル油が好ましく、テトラエステル油がより好ましい。
【００３０】
更に、グリースに必須な成分として増ちょう剤が挙げられる。基油に増ちょう剤を添加したものを基グリースと呼ぶが、増ちょう剤としては、公知のものであればいずれを使用してもよく、例えば、アルミニウム、バリウム、カルシウム、リチウム、ナトリウム等の石鹸増ちょう剤、複合リチウム、複合カルシウム、複合アルミニウム等のコンプレックス石鹸増ちょう剤、ウレア、ジウレア、トリウレア、テトラウレア、アリールウレア、テレフタラメート等の有機非石鹸増ちょう剤、ベントナイト、シリカエアロゲル等の無機非石鹸増ちょう剤等を用いることができる。これらの増ちょう剤は単独で用いてもよく、また２種以上を組み合わせても良い。増ちょう剤の量は特に限定されるものではないが、基グリースに対して増ちょう剤の量は、通常３〜４０質量％、好ましくは５〜２０質量％である。
【００３１】
本発明のグリース組成物に配合される酸化防止剤の量は特に限定されないが、グリース組成物全量に対して０．１〜５質量％配合するのが好ましく、０．５〜３質量％配合するのがより好ましい。配合量が０．１質量％未満の場合は酸化防止剤として機能しない場合があり、５質量％を超えると添加量に見合う効果が得られない場合やスラッジが発生する場合がある。
【００３２】
ここで、基油及び酸化防止剤について更に詳しく説明する。一般的に基油として利用できるものとしては、鉱物油、動植物油及び合成油があり、合成油の中には、ポリ−α−オレフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ポリアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、アルキル置換ジフェニルエーテル、ポリエーテル、ポリオールエステル、二塩基酸エステル、ポリエステル、炭酸エステル、シリコーンオイル、フッ素系オイル、ＧＴＬ等様々な種類がある。こうした油の中でも、特に耐熱性に優れたものがポリフェニルエーテル、シリコーンオイル及びフッ素系オイルの３種類である。しかし、これら耐熱性に優れた３種類のオイルは経済的に優れているとは言えず、その他のオイルと比較すると、数倍から十倍以上の価格で取引されているのが現状である。それゆえ、これら耐熱性に優れた３種類のオイルを使用したグリースは、使用量が小量な精密機器、電子機器等の限られた用途でしか使用できず、工作機械、自動車関係等のグリースを大量に使用する用途や、低コストを要求する用途には実質使用することができない。
【００３３】
一方、その他の基油を使用して耐熱性を向上させる方法としては、様々な酸化防止剤、例えば、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、リン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、ヒンダードアミン、ジチオカルバミン酸塩、ジチオリン酸塩等を添加する方法が知られている。これらの酸化防止剤を単独又は２種類以上添加して様々な検討がなされているが、高温状態が長時間続く状況においては、いずれの酸化防止剤を添加した系でも満足のいく耐熱性は得ることは難しい。また、本発明では特定のヒンダードアミンを使用しているが、本発明に使用できる基油以外の基油に添加しても、耐熱性に優れたグリースにはならず、特定の基油を使用したグリースに添加したときにのみ耐熱性が向上する。
【００３４】
本発明のグリース組成物は、その性能を向上させるために、油性剤、固体潤滑剤、摩耗防止剤、極圧剤、金属不活性剤、防錆剤、清浄剤、分散剤、消泡剤等の添加剤の１種又は２種以上を適宜配合することもできる。
【００３５】
油性剤としては、ステアリン酸、オレイン酸などの脂肪族飽和及び不飽和モノカルボン酸、ダイマー酸、水添ダイマー酸などの重合脂肪酸、リシノレイン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸などのヒドロキシ脂肪酸、ラウリルアルコール、オレイルアルコールなどの脂肪族飽和及び不飽和モノアルコール、ステアリルアミン、オレイルアミンなどの脂肪族飽和及び不飽和モノアミン、ラウリン酸アミド、オレイン酸アミドなどの脂肪族飽和及び不飽和モノカルボン酸アミド等が挙げられる。これらの油性剤は、通常、グリース組成物に対して０．０１重量％〜５重量％、好ましくは０．１重量％〜３重量％添加するのがよい。
【００３６】
固体潤滑剤としては、二硫化モリブデン、ポリテトラフロロエチレン、グラファイト、メラミンシアヌレート、窒化硼素等が挙げられる。これらの固体潤滑剤は、通常、グリース組成物に対して０．１〜３０質量％、好ましくは１〜２０質量％添加するのがよい。
【００３７】
摩耗防止剤又は極圧剤としては、トリクレジルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、アルキルフェニルホスフェート類、トリブチルホスフェート、ジブチルホスフェート等のリン酸エステル類、トリブチルホスファイト、ジブチルホスファイト、トリイソプロピルホスファイト等の亜リン酸エステル類及びこれらのアミン塩等のリン系、硫化油脂、硫化オレイン酸などの硫化脂肪酸、ジベンジルジスルフィド、硫化オレフィン、ジアルキルジスルフィドなどの硫黄系、Ｚｎ−ジアルキルジチオフォスフェート、Ｚｎ−ジアルキルジチオカルバメート、Ｍｏ−ジアルキルジチオフォスフェート、Ｍｏ−ジアルキルジチオカルバメートなどの有機金属系化合物等が挙げられる。これらの摩耗防止剤又は極圧剤は、通常、グリース組成物に対して０．０１重量％〜１０重量％、好ましくは０．１重量％〜５重量％添加するのがよい。
【００３８】
金属不活性剤としては、ベンゾトリアゾール系、チアジアゾール系、没食子酸エステル系の化合物等が挙げられる。これらの金属不活性剤は、通常、グリース組成物に対して０．００５〜０．４重量％、好ましくは０．０１〜０．２重量％添加するのがよい。
【００３９】
防錆剤としては、ドデセニルコハク酸ハーフエステル、オクタデセニルコハク酸無水物、ドデセニルコハク酸アミドなどのアルキル又はアルケニルコハク酸誘導体、ソルビタンモノオレエート、グリセリンモノオレエート、ペンタエリスリトールモノオレエートなどの多価アルコール部分エステル、Ｃａ−石油スルフォネート、Ｃａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｂａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｍｇ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｎａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｚｎ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｃａ−アルキルナフタレンスルフォネートなどの金属スルフォネート、ロジンアミン、Ｎ−オレイルザルコシンなどのアミン類、ジアルキルホスファイトアミン塩等が挙げられる。これらの防錆剤は、通常、グリース組成物に対して０．０１重量％〜５重量％、好ましくは０．０５〜２重量％添加するのがよい。
【００４０】
清浄剤としては、例えば、カルシウム、マグネシウム、バリウムなどのスルフォネート、フェネート、サリシレート、フォスフェート及びこれらの過塩基性塩が挙げられる。これらの中でも過塩基性塩が好ましく、過塩基性塩の中でもＴＢＮ（トータルベーシックナンバー）が３０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇのものがより好ましい。更に、リン及び硫黄原子のないサリシレート系の清浄剤が好ましい。これらの清浄剤は、通常、グリース組成物に対して０．５〜１０質量％、好ましくは１〜８質量％添加するのがよい。
【００４１】
分散剤としては、例えば、重量平均分子量約５００〜３０００のアルキル基またはアルケニル基が付加されたコハク酸イミド、コハク酸エステル、ベンジルアミン又はこれらのホウ素変性物等が挙げられる。これらの分散剤は、グリース組成物に対して０．５〜１０質量％、好ましくは１〜８質量％添加するのがよい。
【００４２】
消泡剤としては、液状シリコーンが挙げられ、通常、グリース組成物に対して０．０００５〜０．０１重量％添加するのが良い。
【００４３】
本発明のグリース組成物は、転がり軸受け、すべり軸受け、滑り面、歯車等の潤滑箇所をはじめ、グリースが適用できるあらゆる潤滑箇所に使用することができる。特に本発明のグリース組成物は、耐熱性が必要とされる自動車の転がり軸受け、すべり軸受け、歯車等に使用するのが有効的である
【実施例】
【００４４】
以下本発明を実施例により、具体的に説明する。尚、以下の実施例等において％は特に記載が無い限り質量基準である。下記に、試験に使用した化合物及び試験用グリースを記す。
【００４５】
（ａ−１）
攪拌機、還流冷却器、温度計及び窒素導入管を備えた容量１リットルの４口フラスコに、２，２，６，６−テトラメチル−４−ヒドロキシピペリジン３４．２ｇ（０．２モル）、イソトリデカノール３１．６ｇ（０．２モル）及びテトライソプロポキシチタン３．３５ｇ（０．０１１８モル）を芳香族系溶媒（出光石油化学（株）製：イプゾール）１２５ｇに溶解し、１，２，３，４−ブタンテトラカルボン酸２３．４ｇ（０．１モル）のメタノール溶液を１７５℃で３時間かけて滴下し、さらに１時間反応後、４時間減圧脱水反応した。反応終了後、１３０℃まで冷却して、水１．２７ｇを加え、触媒を失活して、８０℃までさらに冷却して水２０ｇで３回洗浄した。油水分離後、有機層を１７５℃まで加熱減圧して脱水、脱溶媒してビス（２，２，６，６―テトラメチル―４―ピペリジル）・ジ（イソトリデシル）―１，２，３，４―ブタンテトラカルボキシレート（ａ−１）を得た。なお、以下の（ａ−２）〜（ｂ−３）の化合物も（ａ−１）と同様の方法でエステル化反応を行って合成し、（ｂ−４）（ｂ−５）については市販品を使用している。
【００４６】
（ａ−２）：ビス（１，２，２，６，６―ペンタメチル―４―ピペリジル）・ジ（イソトリデシル）―１，２，３，４―ブタンテトラカルボキシレート
（ａ−３）：ビス（２，２，６，６―テトラメチル―４―ピペリジル）・モノ（イソトリデシル）トリメリテート
（ａ−４）：モノ（２，２，６，６―テトラメチル―４―ピペリジル）・モノイソトリデシル−セバケート
（ａ−５）：ビス（２，２，６，６―テトラメチル―４―ピペリジル）・ジ（直鎖トリデシル）―１，２，３，４―ブタンテトラカルボキシレート
【００４７】
（ｂ−１）：トリス（２，２，６，６―テトラメチル―４―ピペリジル）―トリメリテート
（ｂ−２）：テトラ（２，２，６，６―テトラメチル―４―ピペリジル）―１，２，３，４―ブタンテトラカルボキシレート
（ｂ−３）：モノ（２，２，６，６―テトラメチル―４―ピペリジル）・モノイソトリデシレート
（ｂ−４）：ｐ，ｐ'−ジオクチルジフェニルアミン
（ｂ−５）：オクタデシル−３−（３，５−ジターシャリブチル−４−ヒドロキシフェノール）プロピオネート
【００４８】
＜グリース１＞
炭素数６のα−オレフィンを数平均分子量８０００に重合したポリ−α−オレフィン（５４００ｇ）中で、ジフェニルメタン−４，４'−ジイソシアネート（２９５．２ｇ）とオクチルアミン（３０４．８ｇ）を反応させ、生成したジウレア化合物を均一に分散してグリース１を得た。ウレア化合物の含有量は１０重量％である。
＜グリース２＞
ペンタエリスリトール１モルに対して、２−エチルヘキサン酸（オクチル酸）（炭素数８の直鎖脂肪酸）を４モルエステル化反応させたエステル油（６３７０ｇ）中で、リチウム−12−ヒドロキシステアレート（６３０ｇ）を溶解させた後、均一に分散してグリース２を得た。リチウム石けんの含有量は９重量％である。
＜グリース３＞
１００℃の動粘度が約１５ｍｍ２／ｓの精製パラフィン系鉱油（５４００ｇ）中で、ジフェニルメタン−４，４'−ジイソシアネート（２９５．２ｇ）とオクチルアミン（３０４．８ｇ）を反応させ、生成したジウレア化合物を均一に分散してグリースを得た。ウレア化合物の含有量は１０重量％である。
【００４９】
＜試験方法＞
上記３種のグリースに、（ａ−１）〜（ａ−５）及び（ｂ−１）〜（ｂ−４）の化合物をそれぞれ１質量％になるように添加し、均一になるまで混合した。このグリース組成物５０ｇを、３０ｃｍ×３０ｃｍの大きさのアルミ板に均一になるように薄く塗布し、これを恒温槽に静置して１８０℃に加熱し、５００時間経過後、油の蒸発によって減少した重量を測定した。油の劣化を抑制し、蒸発量を減らすことができるものが耐熱性の良いグリースだといえる。なお、ブランクは添加剤を添加していないグリースのみの結果である。結果を下記の表に示した。
【００５０】
【表１】
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【００５１】
【表２】
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【００５２】
【表３】
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【００５３】
表１及び表２を比較すると、一般式（１）の構造に類似した化合物や既存の酸化防止剤では、本発明に使用できる基油に添加しても耐熱性はさほど向上していないことがわかる。また、表３のように、本発明に使用できない基油の場合は、いずれの添加剤でも耐熱性の向上は見られなかった。