(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃焼形の熱源によって加熱され得る底壁部と周壁部とを備えた器本体と、
該器本体の該周壁部よりも一回り大きな筒状を有しており、該器本体に対してその周壁部を取り囲むように組み合わせ可能とされた陶器製のカバー部材と、
それら器本体とカバー部材の一方から他方に向かって突出形成されて、その突出先端部が該他方に対して当接されることにより、該器本体とカバー部材との間において周方向および上下方向に連続した内部空間を形成し且つ該内部空間を該カバー部材の上下方向両側端部においてそれぞれ外部空間に開放させる、周方向において分断された複数の当接支持突起と
を、含んで構成されていると共に、
前記器本体には、前記カバー部材との組み合わせ状態下で該カバー部材における上側開口端面よりも上方に位置する部位において外周面上に突出する環状突部が形成されており、該カバー部材の上側開口端面と該器本体の該環状突部との上下方向での対向面間において、前記当接支持突起が設けられている一方、
前記器本体の前記環状突部が前記カバー部材の該当接支持突起の突出先端部分に当接されることで、該器本体の前記底壁部と該カバー部材の下方側端部とが上下方向で略同じ位置に配設されるようになっている
ことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記カバー部材には、外周面上にカバー用把手部が設けられている請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記器本体の外周面には、前記カバー部材で覆われる領域において凹凸が付された粗面領域が設けられている請求項１又は２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記カバー部材の内周面は、前記器本体において該カバー部材によって覆われる外周面領域に対応して一回り大きな対応形状とされており、それによって、前記内部空間が全体に亘って略一定の隙間寸法とされている請求項１乃至３の何れか一項に記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記器本体と前記カバー部材が、何れも、陶器である請求項１乃至４の何れか一項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
請求項１乃至５の何れか一項に記載の加熱調理器を構成する前記カバー部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、火にかけて加熱される、鍋や釜、やかん等の加熱調理器とそれを構成するカバー部材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、鍋や釜等の加熱調理器を火にかけて煮炊きする調理法が知られており、特に近年では、環境保全や省エネ等の観点から、加熱効率を良くして、可燃性ガスや石油、炭、薪等の燃料の消費量や二酸化炭素の排出量を低減することが強く求められている。
【０００３】
このような要求に応じるため、例えば特許文献１（特開２００４−１７６９３９号公報）には、器本体の周壁部を外方から覆うように筒状部材（熱逃げ防止外筒）を配設して、器本体の熱拡散を筒状部材で抑えるようにした構造が、提案されている。
【０００４】
ところが、特許文献１に記載の加熱調理器においては、筒状部材の下端部が、径方向内方に延び出して、熱源であるガスバーナを囲うように配置されていると共に、器本体の底部がガスバーナの上方を覆うようにしてかかる下端部の突出先端部分に載置されている。そのため、ガスバーナの燃焼ガスの放出部における外部空間との接触が筒状部材と器本体によって著しく制限されてしまい、燃焼ガスが器本体の底部に留まり易くなる。その結果、熱源から器本体への熱対流が非効率的となって、加熱効率が十分に向上され難いことに加えて、熱源付近の燃焼ガスの増大による酸素の不足に起因して一酸化炭素濃度が高くなる可能性があったのである。
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−１７６９３９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ここにおいて、本発明は、上述の如き事情を背景として為されたものであって、その解決課題とするところは、加熱効率が効果的に向上され得ると共に、燃焼ガスの完全燃焼が促されることに基づき、一酸化炭素の抑制効果が十分に図られ得る、新規な構造の加熱調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以下、このような課題を解決するために為された本発明の態様を記載する。なお、以下に記載の各態様において採用される構成要素は、可能な限り任意な組み合わせで採用可能である。また、本発明の態様乃至は技術的特徴は、以下に記載のものに限定されることなく、明細書全体および図面に記載されたもの、或いはそれらの記載から当業者が把握することの出来る考案思想に基づいて認識されるものであることが理解されるべきである。
【０００８】
すなわち、本発明の特徴とするところは、（イ）燃焼形の熱源によって加熱され得る底壁部と周壁部とを備えた器本体と、（ロ）該器本体の該周壁部よりも一回り大きな筒状を有しており、該器本体に対してその周壁部を取り囲むように組み合わせ可能とされた陶器製のカバー部材と、（ハ）それら器本体とカバー部材の一方から他方に向かって突出形成されて、その突出先端部が該他方に対して当接されることにより、該器本体とカバー部材との間において周方向および上下方向に連続した内部空間を形成し且つ該内部空間を該カバー部材の上下方向両側端部においてそれぞれ外部空間に開放させる、周方向において分断された複数の当接支持突起とを、含んで構成されていると共に、（ニ）前記器本体には、前記カバー部材との組み合わせ状態下で該カバー部材における上側開口端面よりも上方に位置する部位において外周面上に突出する環状突部が形成されており、該カバー部材の上側開口端面と該器本体の該環状突部との上下方向での対向面間において、前記当接支持突起が設けられている一方、（ホ）前記器本体の前記環状突部が前記カバー部材の該当接支持突起の突出先端部分に当接されることで、該器本体の前記底壁部と該カバー部材の下方側端部とが上下方向で略同じ位置に配設されるようになっている加熱調理器にある。
【０００９】
このような本発明に従う構造とされた加熱調理器においては、熱源から放出された燃焼ガスが、対流（熱対流）に基づいて、器部材とカバー部材の間に形成された内部空間を利用して器本体の外周面に沿って上方に流動することによって、熱が器本体の底側から上方に伝えられる。しかも、内部空間が周方向および上下方向に連続して広がって外部空間に開放していることから、カバー部材と器本体の間の隙間に燃焼ガスが留まることが積極的に防止されて、燃焼ガスの完全燃焼が効率良く行われる。それ故、器本体の加熱効率の向上効果や一酸化炭素の排出抑制効果が十分に得られる。
【００１０】
また、本発明の加熱調理器によれば、器本体とカバー部材の間の内部空間における当接支持突起の配設スペースが省略され得て、内部空間が十分に大きく確保され得ることから、内部空間における燃焼ガスの排出効率や外部から内部空間への酸素の取り入れ率の向上効果によって、一酸化炭素の抑制効果の更なる向上が図られ得る。
【００１３】
また、本発明の加熱調理器では、前記カバー部材には、外周面上にカバー用把手部が設けられていても良い。それによって、カバー部材と当接支持突起を介して器本体を運ぶことが可能となり、器本体とカバー部材を組み合わせた状態下の加熱調理器の取り扱い性が向上され得る。特に、把手部が、直接に加熱される器本体に比して加熱温度の低いカバー部材側に設けられていることによって、加熱された器本体の取り扱いが容易になることに加え、把手部が器本体の開口部から離隔配置されることによって、器本体の吹きこぼれによる把手部の汚れ防止効果が図られ得る。
【００１４】
また、本発明の加熱調理器では、前記器本体の外周面には、前記カバー部材で覆われる領域において凹凸が付された粗面領域が設けられていても良い。これにより、器本体の外周面における燃焼ガスの接触面積が大きくされる結果、燃焼ガスの器本体への積極的な接触により、器本体の加熱効率が一層向上され得る。
【００１５】
また、本発明の加熱調理器では、前記カバー部材の内周面は、前記器本体において該カバー部材によって覆われる外周面領域に対応して一回り大きな対応形状とされており、それによって、前記内部空間が全体に亘って略一定の隙間寸法とされていても良い。これにより、内部空間におけるカバー部材側への過度の広がりが抑えられて、燃焼ガスが器本体の外周面に効率良く接触され得る。
【００１６】
また、本発明の加熱調理器では、前記器本体と前記カバー部材が、何れも、陶器であることが望ましく、更に該カバー部材が、該器本体と同じかそれ以上の空隙率を有する陶器で形成されることが一層望ましい。それによって、内部に気孔を多く含む陶器の特性を利用して、器本体やカバー部材の保温効果や断熱効果が有利に発揮され、ひいては器本体の加熱効率が一層向上され得る。
【００１７】
さらに、本発明の加熱調理器では、前記器本体の開口を覆うようにして蓋体を設けることも可能であり、それによって、器本体の内側が効率良く温められて、器本体に収容される被加熱物の加熱効率が一層向上され得る。
【００１８】
また、本発明の特徴とするところは、前述の何れか一つの態様の加熱調理器を構成するカバー部材にある。即ち、かかるカバー部材においては、本発明に関する上述の態様の器本体に加え、例えば従来構造の鍋本体等の器本体に対して組み付けられることによっても、本発明の加熱調理器が実現され得る。それ故、従来構造の器本体の有効活用が図られ得る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明を更に具体的に明らかにするために、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ、詳細に説明する。先ず、図１，図２及び図３には、本発明の加熱調理器に係る第一の実施形態としての土鍋１０が示されている。この土鍋１０は、器本体としての鍋本体１２や、鍋本体１２の開口部に取り付けられる蓋体１４や、カバー部材としての鍋カバー１６を含んで構成されていると共に、鍋本体１２や蓋体１４、鍋カバー１６の全体が陶器を用いて形成されている。
【００２０】
特に本実施形態の土鍋１０は、全国的に著名な三重県産の陶器である伊賀焼により形成されており、気孔を多く含む伊賀焼の特性を利用して、土鍋１０の素材内部の空隙率が高くされていると共に、土鍋１０の表面が粗面形状とされている。かかる土鍋１０を伊賀焼で製造するには、先ず、土練り行程を経た粘土を、図示される鍋本体１２や蓋体１４、鍋カバー１６の形状に各別に成形し、乾燥工程を経て、約７００度にて素焼きする。その後、下絵つけ、釉薬がけを行い、約１２００度から１３００度で本焼成を行い、完成品として得られた鍋本体１２や蓋体１４、鍋カバー１６を相互に組み付けることによって、本実施形態の土鍋１０が実現され得る。以下の説明において、特に断りのない限り、上下方向や軸方向は、図１，図２，図４，図６中の上下方向をいい、左右方向や軸直角方向は、図３，図５中の紙面方向をいう。
【００２１】
より詳細には、鍋本体１２は、全体として略円形の器状を呈しており、軸直角方向略中央の底壁部１８が略円板形状を有している。また、鍋本体１２の底壁部１８から開口部にかけて立ち上がる周壁部２０の内周面と外周面が、上方に向かって次第に軸直角方向外方に広がるテーパ面とされていることによって、周壁部２０が拡径型の略円筒形状とされている。かかるテーパ面は、図示されるような湾曲形状の他、ストレートに広がる形状やストレート部と湾曲部を備えた複合形状を含む。更に、環状突部としての周方向に連続に延びるフランジ状部２２が、鍋本体１２の周壁部２０の開口端部から軸直角方向外方に突出して形成されている。更にまた、鍋本体１２の周壁部２０の外周面において下方から軸方向中間部分にかけての領域には、周方向に連続に延びる周溝２４が軸方向に複数条形成されている。これにより、当該領域が、鍋本体１２の外周面の中央から外方に向かって段状の凹凸が付された粗面領域とされている。なお、粗面領域には、周溝２４の他、周方向を螺旋状に延びる段差や隆起部等、粗面領域が形成され得る種々の形状が採用可能である。
【００２２】
一方、蓋体１４は、略円板形状の中蓋２６と略円形笠状の外蓋２８を備えた二重蓋構造とされており、中蓋２６の外周縁部が鍋本体１２の開口端部に重ね合わされると共に、外蓋２８の外周縁部が鍋本体１２のフランジ状部２２に形成された環状の凹所に嵌め込まれることによって、鍋本体１２の開口を覆うようにして鍋本体１２に支持されている。また、中蓋２６や外蓋２８の適当な箇所には、通孔３０が貫設されている。
【００２３】
また、鍋カバー１６は、図４，図５にも示されているように、上方に行くに従って拡径された略円筒形状を有している。更に、鍋カバー１６の上側開口端部には、当接支持突起としての第一突起３２と第二突起３４の各一対が上方に突設されて、一対の第一突起３２，３２が鍋カバー１６の中心軸を挟んだ径方向一方向（図５中、上下）で対向配置されていると共に、かかる径方向一方向に略直交する方向（図４，５中、左右）において、一対の第二突起３４，３４が対向配置されている。また、第一突起３２と第二突起３４の各突出先端部分が軸方向で互いに略同じ高さに位置していると共に、略平坦な形状とされている。また、鍋カバー１６には、各第二突起３４の外周面から軸直角方向外方に広がるようにして、カバー用把手部としてのカバー取手部３６が一体形成されている。
【００２４】
本実施形態では、第一及び第二突起３２，３４を備えた鍋カバー１６の内周面が、鍋本体１２の周壁部２０の外周面よりも一回り大きくされて、且つ外周面と略同じ曲率で湾曲している。それによって、鍋カバー１６が、鍋本体１２の周壁部２０よりも大径の筒状とされていると共に、鍋本体１２の周壁部２０の外周面に対応したテーパ状の内周面を備えている。
【００２５】
このような鍋カバー１６が上側開口部から鍋本体１２の周壁部２０に外挿されて、鍋本体１２のフランジ状部２２が鍋カバー１６の第一及び第二突起３２，３４の突出先端部分に当接されていることで、鍋カバー１６が鍋本体１２に取り付けられている。特に本実施形態では、第一及び第二突起３２，３４を備えた鍋カバー１６の高さ寸法が、鍋本体１２の周壁部２０の高さ寸法に比して僅かに大きくされていることによって、鍋本体１２の底壁部１８が鍋カバー１６の下端部と略水平に位置して、鍋本体１２が、フランジ状部２２と第一及び第二突起３２，３４を介して鍋カバー１６に支持されている。
【００２６】
そこにおいて、第一及び第二突起３２，３４を備えた鍋カバー１６の内周面が、鍋本体１２の周壁部２０の外周面よりも一回り大きくされて、且つかかる外周面に対応した形状とされていることから、鍋カバー１６が鍋本体１２に略同心状に位置合わせして外挿配置された状態で、鍋カバー１６の内周面が、鍋本体１２の周壁部２０の外周面に対して、略全体に亘って外方に略一定の距離を隔てて対向位置されている。これにより、鍋本体１２の外周面と鍋カバー１６の内周面の対向面間には、略一定の大きさを保持しつつ、上方に行くに従って外側へ広がる隙間が形成され、かかる隙間によって内部空間３８が形成されている。
【００２７】
すなわち、本実施形態の内部空間３８が、鍋本体１２のフランジ状部２２の下方における鍋本体１２の外周面と鍋カバー１６の内周面の間において、周方向および上下方向の全体に広がって形成されており、鍋カバー３８の下端部と鍋本体１２の底壁部１８の間を通じて外部空間に開放している。また、鍋カバー１６の上側開口が鍋本体１２のフランジ状部２２によって覆われているが、鍋カバー１６の上端部に突設された第一及び第二突起３２，３４の各周方向間の隙間が外部空間に開口していることによって、内部空間３８がかかる隙間を通じて外部空間に開放している。
【００２８】
このような構造とされた土鍋１０においては、鍋カバー１６のカバー取手部３６を把持して持ち上げることによって、第一及び第二突起３２，３４とフランジ状部２２を介して鍋本体１２を持ち上げることが可能とされている。また、かかる土鍋１０は、例えば図６にモデル的に示されるような公知のガスコンロ４０に載置されて使用され得る。即ち、ガスコンロ４０の熱源としてのガスバーナ４２の周囲に設けられた４脚等の複数脚の輪形状の五徳４４に対して、鍋カバー１６の下端部が載置される。これにより、鍋本体１２の底壁部１８がガスバーナ４２の上方に離隔配置されて、鍋本体１２がガスコンロ４０から浮いた状態で、鍋カバー１６を介してガスコンロ４０に支持されると共に、内部空間３８の下側開口がガスバーナ４２に向かって開口する。また、加熱すべき被加熱物としての水４６等を鍋本体１２に入れて、鍋本体１２の開口を蓋体１４で閉じる。
【００２９】
この状態で、ガスコンロ４０を点火して、ガスバーナ４２から放出する炎と燃焼ガスによって、鍋本体１２を加熱することが可能とされている。ここで、鍋本体１２の周壁部２０が鍋カバー１６で覆われていることにより、鍋本体１２の保温効果や断熱効果が向上されて、鍋本体１２が効率良く加熱され得る。
【００３０】
そこにおいて、本実施形態の土鍋１０には、鍋本体１２の周壁部２０の外周面と鍋カバー１６の内周面の対向面間において周方向および上下方向に連続した内部空間３８が形成されていることから、燃焼ガスが、熱対流に基づいて、内部空間３８を利用して鍋本体１２の外周面に沿って上方に流動し、鍋カバー１６の上端部における第一及び第二突起３２，３４の間の隙間から外部空間に排出される。これにより、鍋本体１２が底壁部１８から上方に向かって効率的に温められ、鍋本体１２に収容された水４６の略全体を熱斑なく加熱することが可能となる。しかも、ガスバーナ４２の炎を放出する加熱空間が内部空間３８を通じて外部と確実に連通されていることから、燃焼ガスがかかる加熱空間や鍋本体１２の底側に滞留することが積極的に防止されて、完全燃焼が効率良く行われる。
【００３１】
特に本実施形態では、鍋カバー１６が鍋本体１２の周壁部２０の略全体を覆うようにして、且つ周壁部２０の外周面形状に沿った形状で鍋本体１２に組み付けられていることに加え、かかる組み付けが、鍋本体１２のフランジ状部２２と鍋カバー１６の上端部に突設された第一及び第二突起３２，３４との当接により実現されて、鍋本体１２の外周面と鍋カバー１６の内周面が直接に当接する部分がない構造とされている。これにより、内部空間３８の鍋カバー１６側への広がりを抑えつつ大きく確保され得る。
【００３２】
また、本実施形態の土鍋１０が伊賀焼とされていることで、鍋本体１２の外周面及び鍋カバー１６の内周面を含む土鍋１０の表面全体が粗面形状とされていることに加え、鍋本体１２の外周面側に凹凸が形成されていることによって、内部空間３８を流動する燃焼ガスが鍋本体１２側に積極的に接触する。しかも、かかる凹凸が、鍋本体１２の外周面において周方向に連続して延びる周溝２４が鍋本体１２の底壁部１８と開口端部の間の縦断方向に複数条形成されることで、構成されていることから、燃焼ガスの対流による熱が、鍋本体１２の底壁部１８から上方に向かって段階的に且つ周方向に均一に伝えられる。これにより、鍋本体１２に収容される水４６や具材等の被加熱物に対して熱斑を抑えつつ、比較的に短時間で十分な加熱効果を及ぼすことが可能となる。
【００３３】
それ故、燃焼ガスの熱エネルギを効率良く利用して鍋本体１２が加熱されて、ガスコンロ４０の燃費を抑えつつ、十分な加熱効果が得られるのであり、しかも積極的な完全燃焼により、一酸化炭素の排出抑制効果が有利に発揮されて、環境保全性に優れた土鍋１０が実現され得るのである。
【００３４】
次に、図７，図８，図９には、本発明の加熱調理器に係る第二の実施形態としての土鍋５０が示されている。なお、以下の説明において、前記第一の実施形態と実質的に同一の構造とされた部材及び部位については、第一の実施形態と同一の符号を付することより、それらの詳細な説明を省略する。
【００３５】
本実施形態の鍋カバー１６においては、図１０、図１１にも示されているように、上側開口端部が全周に亘って略平坦な形状とされている。また、鍋カバー１６の内周面には、当接支持突起としての壁部支持突起５２の複数（本実施形態では３つ）が、鍋本体１２の周壁部２０の外周面に向かって突出して周方向に等間隔に設けられている。鍋本体１２の周壁部２０のテーパ状の外周面がこれら壁部支持突起５２の各突出先端部分に当接されていることで、鍋本体１２の開口端部が鍋カバー１６の上側開口部よりも上方に離隔配置されて、内部空間３８が鍋カバー１６の上側開口端部の全周を通じて外部空間に開口している。
【００３６】
また、鍋本体１２の開口端部において、径方向一方向で対向位置するようにして器用把手部としての一対の本体取手部５４，５４が突設されており、鍋カバー１６の上側開口端部の上方に離隔して対向配置されている。また、鍋カバー１６の上側開口端部における本体取手部５４に対応した位置には、切欠き状の凹所５６が形成されている。
【００３７】
このような構造とされた土鍋５０においては、内部空間３８の外部空間への開口が鍋カバー１６の上側開口端部において周方向に連続して延びていることから、燃焼ガスの外部空間に対する接触効率が向上されて、完全燃焼が一層有利に図られ得る。
【００３８】
また、鍋カバー１６の上側開口端部において本体取手部５４に対応した位置に凹所５６が形成されていることによって、本体取手部５４の周囲の空間が大きく確保され、鍋本体１２と鍋カバー１６の組み付けや分離作業が容易になる。ここで、土鍋５０の加熱に際して、図１２にも示されているように、内部空間３８から放出する燃焼ガスが本体取手部５４に接触したり、凹所５６から排出されることによって、内部空間３８の外部への開口率が調節され得る。従って、本実施形態では、燃焼ガスの排出率に基づく加熱性能のチューニング手段が、本体取手部５４や凹所５６を含んで構成されることから、別途突起や開口部等の加熱チューニング手段を設けることによる構造の複雑化が回避され得る。
【００３９】
また、本実施形態では、鍋本体１２が、その外周面のテーパ形状に対応した鍋カバー１６のテーパ面において周方向に等間隔に形成された複数の壁部支持突起５２により当接支持されていることから、鍋本体１２の重心を鍋カバー１６の中心軸線上に位置せしめることが可能となる。これにより、鍋本体１２、延いては土鍋５０の重心バランスの安定化が実現され、土鍋５０をガスコンロ４０の五徳４４上で加熱する際にも、土鍋５０が安定して支持され得る。
【００４０】
因みに、本発明に従う構造とされた上述の第一の実施形態の土鍋１０を用いて、ガスコンロ４０（３．３ｋｗ）で加熱した際に生じる一酸化炭素の量を、ＪＩＳ規格（ＪＩＳ２０９３）による理論乾燥燃焼ガス中のＣＯ濃度（％）に基づいて測定した。なお、本実施例の燃焼ガスは、鍋カバー１６の上側開口端部の外周縁部分から径方向外方に離隔した位置から鍋カバー１６の高さ寸法の１／３だけ下方の位置を全周に亘って一様（出来るだけ平均）に採取した。その結果、家庭用ガス燃焼機器のＣＯ濃度の安全基準値０．１４％をはるかに下回る０．０２％の数値が得られた。このことから、本発明に従う構造の土鍋においては、一酸化炭素の抑制効果において十分な実用性を備えていることが認められ、しかも、一酸化炭素濃度の低い測定値に基づいて、十分な完全燃焼により、加熱効率に優れていると考える。
【００４１】
また、本発明に従う構造とされた第一の実施形態の土鍋１０と第二の実施形態の土鍋５０について、ガスコンロ４０（３．３ｋｗ）を用いて加熱し、図６，図１２に示されるように、蓋体１４の通孔３０からサーモビューワ５８を挿し入れて、所定時間毎の水４６の温度を測定した。その結果を実施例１と実施例２として図１３に示す。また、水４６が沸点に達して湯になった後に、加熱をやめて、土鍋１０，５０を放置し、湯の所定時間毎の温度をサーモビューワ５８で測定した。その結果を実施例１および実施例２として図１４に示す。また、図１５に示されるように、鍋カバーを組み付けていない鍋本体１２を用いて、実施例１，２と同じ条件で測定した結果を比較例として図１３，１４に併せ示す。
【００４２】
これら図１３，図１４に示される試験結果からも、本発明の土鍋１０，５０においては、短時間で沸点に達すると共に、湯の保温効果に優れていることが明らかであり、その結果、加熱効率が十分に向上され得ることが認められる。
【００４３】
以上、本発明の一実施形態について詳述してきたが、これらはあくまでも例示であって、本発明は、これら実施形態における具体的な記載によって、何等、限定的に解釈されるものではない。
【００４４】
すなわち、土鍋１０，５０は例示のものに限定されず、例えば蓋体１４は必須の構成要件でない。また、実施形態の鍋本体１２にかえて、市販の従来構造の鍋本体を採用し、かかる鍋本体に本実施形態の鍋カバー１６を取り付けて、従来構造の鍋本体と鍋カバー１６の間に内部空間３８を形成することによって、本発明に従う構造の土鍋を実現しても良い。
【００４５】
また、前記実施形態のように、第一及び第二突起３２，３４やフランジ状部２２、壁部支持突起５２等の当接支持突起を鍋本体１２や鍋カバー１６に特別に設ける必要はなく、例えば、従来構造の鍋本体の取手部を鍋カバーの平坦な上側開口端部に載置することによって、かかる取手部で当接支持突起を構成することも可能である。
【００４６】
さらに、例えば、鍋カバーの内周面に突設された当接支持突起や、鍋カバーの下側開口端部において軸直角方向内方に延び出し且つ周方向に離隔して複数設けられた当接支持突起に対して、鍋本体の底部乃至は周壁部を載置するようにしても良い。
【００４７】
また、前記第二の実施形態に示されるような切り欠き状の凹所を、鍋本体の下端部に一つ又は二つ以上設けても良い。
【００４８】
また、例えば、鍋本体の周壁部の軸方向中間部分の外周面において、環状覆い突部としてのフランジ状部を突設すると共に、鍋カバーの上側開口端部に上方に突出する当接支持突起の複数を設けて、フランジ状部で鍋カバーの上側開口を覆うようにして各当接支持突起に重ね合わせ、更にフランジ状部よりも上方に位置する鍋本体の周壁部乃至は開口端部に器用把手部を設けても良い。
【００４９】
さらに、前記第一の実施形態における鍋本体の上側開口端部をフランジ状部よりも上方に延び出すように形成して、かかる環状突部としてのフランジ状部が環状覆い突部として機能することも可能であり、更に鍋本体のフランジ状部よりも上方に位置する部分に器用把手部を設けることによって、鍋カバー側の取手部と組み合わせて採用することも可能である。
【００５０】
また、器用把手部やカバー用把手部の具体的構造は前記実施形態に限定されず、例えば、外方に突出する鍋の把手状でも良いし、鍋本体や鍋カバーの外周面に凹部を形成して手指をさし入れて持つようにすることで、各把手部を構成しても良い。
【００５１】
また、鍋カバーを軸方向にストレートに延びる筒状としたり、鍋本体をストレートに延びる有底筒状や、鍋本体の底部と周壁部の境界部分を滑らかに接続して、鍋本体の外周縁部から中央部分に向かって次第に深くなる器状としても良い。
【００５２】
また、土鍋１０，５０の熱源には、例示の如きガスコンロ４０のガスバーナ４２の他に、七厘や竈等を用いることも可能である。更に、前記実施形態では、土鍋１０，５０のガスコンロ４０への設置に際して、鍋カバー１６が五徳４４に載置されて、鍋本体１２が五徳４４から浮いた状態とされていたが、例えば鍋カバーを五徳の周囲のガスコンロに載置すると共に、鍋本体を五徳に載置したり、或いは鍋本体を五徳に載置した状態で、鍋カバーを五徳の周囲においてガスコンロから浮いた状態とすることも可能である。
【００５３】
加えて、前記実施形態には、本発明が、陶器、特に伊賀焼で形成された土鍋１０，５０に適用される具体例を示していたが、本発明は、かかる土鍋に限定されるものでなく、鍋本体や鍋カバー、蓋体等の一部又は全部が金属材で形成された鍋や釜、やかん等に適用することも勿論可能である。
【００５４】
その他、一々列挙はしないが、本発明は、当業者の知識に基づいて種々なる変更，修正，改良等を加えた態様において実施され得るものであり、また、そのような実施態様が本発明の趣旨を逸脱しない限り、何れも、本発明の範囲内に含まれるものであることは、言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】本発明の第一の実施形態としての土鍋の縦断面図であって図３のＩ−Ｉ断面図。
【図２】図１の土鍋の正面図。
【図３】図１の土鍋の平面図。
【図４】図１の土鍋の一部を構成する鍋カバーの正面図。
【図５】図４の鍋カバーの平面図。
【図６】図１の土鍋をガスコンロに設置して一使用状態を説明するための縦断面図であって図３のＶＩ−ＶＩ断面に相当する図。
【図７】本発明の第二の実施形態としての土鍋の縦断面図であって図９のＶＩＩ−ＶＩＩ断面図。
【図８】図７の土鍋の正面図。
【図９】図７の土鍋の平面図。
【図１０】図７の土鍋の一部を構成する鍋カバーの正面図。
【図１１】図１０の鍋カバーの平面図。
【図１２】図７の土鍋をガスコンロに設置して一使用状態を説明するための縦断面図であって図９のＸＩＩ−ＸＩＩ断面に相当する図。
【図１３】図１と図７に示される土鍋の性能を確認した試験の結果を実施例１と実施例２として比較例の結果と併せて示すグラフ。
【図１４】図１と図７に示される土鍋の性能を確認した試験の結果を実施例１、実施例２として比較例の結果と併せて示すグラフ。
【図１５】図１３，図１４に示される土鍋の性能を確認する試験に際して、比較例の測定に用いる鍋本体をガスコンロに設置した状態を示す縦断面図であって図６や図１２に対応する図。
【符号の説明】
【００５６】
１０：土鍋、１２：鍋本体、１６：鍋カバー、１８：底壁部、２２：フランジ状部、３２：第一突起、３４：第二突起、３８：内部空間、４２：ガスバーナ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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