(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
バーナと、当該バーナの燃焼状態を検知する燃焼状態検知手段と、当該燃焼状態検知手段によって検知された前記燃焼状態が正常か否かを判断する燃焼状態判断手段と、当該燃焼状態判断手段によって、前記燃焼状態が正常でないと判断された場合に、前記バーナへの燃料供給を停止する燃料供給停止手段と、当該燃料供給停止手段によって燃焼供給が停止され、前記バーナが消火された回数が一定回数以上の場合に、前記バーナの再点火を禁止するインターロックを設定する設定手段とを備えた湯沸器において、
前記設定手段によって前記インターロックが設定された状態で、前記バーナを所定時間強制的に燃焼させるテスト燃焼を実行させる為のテスト燃焼スイッチと、
前記テスト燃焼スイッチがオンされた場合に、前記インターロックを一時的に緩和して、前記バーナを強制的に前記所定時間燃焼させるテスト燃焼手段と、
当該テスト燃焼手段によって前記バーナを前記所定時間燃焼させた後で、前記燃焼状態検知手段によって検知された前記バーナの燃焼状態が、前記燃焼状態判断手段によって正常と判断された場合に、前記インターロックを解除する解除手段と
を備えたことを特徴とする湯沸器。
【請求項２】
前記解除手段は、
前記テスト燃焼手段による前記バーナの強制的な燃焼後に、前記燃焼状態検知手段に前記バーナの燃焼状態を検知させ、その燃焼状態について前記燃焼状態判断手段が正常か否かを判断する一連の処理が所定回数繰り返された場合において、全て正常と判断された場合のみ、前記インターロックを解除することを特徴とする請求項１に記載の湯沸器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、湯沸器に関し、詳細には、バーナの不完全燃焼を検知して、器具の使用を停止できる湯沸器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、湯沸器において、室内の換気が不十分な場合や、熱交換器のフィンの隙間に燃焼生成物が付着して閉塞した場合、器具内に燃焼用空気が取り込まれ難くなる。この場合、バーナの不完全燃焼を引き起こす可能性が高くなるので、湯沸器には、バーナの不完全燃焼を検知した場合に、ガス供給を強制的に遮断して燃焼を停止させる不完全燃焼防止装置が設けられている。また、最近では、不完全燃焼が起き易い状態が放置されたままユーザによって使用が繰り返されないために、燃焼停止が一定回数以上になったらバーナの再点火を禁止するインターロック機能を備えた湯沸器も知られている。
【０００３】
このインターロック機能を備えた湯沸器では、インターロックが不用意に解除されると、不完全燃焼を引き起こす原因が残存した状況でバーナが再点火される虞がある。よって、インターロックは簡単に解除できないようにしなければならない。そこで、例えば、乾電池の抜き差しによって電源供給が中断された場合であっても、不揮発性メモリにインターロックのＯＮ情報を記憶することにより、インターロックを確実に継続できる湯沸器が提案されている（例えば、特許文献１参照）。この湯沸器では、インターロック後に、器具に対して適切なメンテナンスを施すことで不完全燃焼の原因が排除され、湯沸器を正常に動作させることができる。さらにこの湯沸器には、不揮発性メモリに記憶された情報を消去できるリセットスイッチが設けられているので、必要に応じて異常発生のカウント数やインターロックのＯＮ情報を消去できる。このことは湯沸器のメンテナンスには好都合である。
【特許文献１】特開２０００−２５７８５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、特許文献１に記載の湯沸器では、リセットスイッチによるインターロックの解除方法は、人の判断で行うものであり、不完全燃焼の原因が排除されていない、又は、充分排除されていないにも関わらず、インターロックが人的に解除されてしまう虞があるため、不完全燃焼を再度引き起こしかねないという問題点があった。
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、バーナの再点火が禁止された状態において、不完全燃焼の原因が排除されないとバーナを再点火できない湯沸器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、請求項１に係る発明の湯沸器は、バーナと、当該バーナの燃焼状態を検知する燃焼状態検知手段と、当該燃焼状態検知手段によって検知された前記燃焼状態が正常か否かを判断する燃焼状態判断手段と、当該燃焼状態判断手段によって、前記燃焼状態が正常でないと判断された場合に、前記バーナへの燃料供給を停止する燃料供給停止手段と、当該燃料供給停止手段によって燃焼供給が停止され、前記バーナが消火された回数が一定回数以上の場合に、前記バーナの再点火を禁止するインターロックを設定する設定手段とを備えた湯沸器において、前記設定手段によって前記インターロックが設定された状態で、前記バーナを所定時間強制的に燃焼させるテスト燃焼を実行させる為のテスト燃焼スイッチと、前記テスト燃焼スイッチがオンされた場合に、前記インターロックを一時的に緩和して、前記バーナを強制的に前記所定時間燃焼させるテスト燃焼手段と、当該テスト燃焼手段によって前記バーナを前記所定時間燃焼させた後で、前記燃焼状態検知手段によって検知された前記バーナの燃焼状態が、前記燃焼状態判断手段によって正常と判断された場合に、前記インターロックを解除する解除手段とを備えている。
【０００７】
また、請求項２に係る発明の湯沸器は、請求項１に記載の発明の構成に加え、前記解除手段は、前記テスト燃焼手段による前記バーナの強制的な燃焼後に、前記燃焼状態検知手段に前記バーナの燃焼状態を検知させ、その燃焼状態について前記燃焼状態判断手段が正常か否かを判断する一連の処理が所定回数繰り返された場合において、全て正常と判断された場合のみ、前記インターロックを解除することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
請求項１に係る発明の湯沸器では、バーナの燃焼状態が燃焼状態検知手段によって検知される。検知された燃焼状態は、燃焼状態判断手段によって正常か否かが判断され、正常でないと判断された場合に、燃料供給停止手段によってバーナへの燃料供給が停止される。そして、そのバーナへの消火回数が一定回数以上の場合、設定手段によってバーナの再点火を禁止するインターロックが設定される。インターロックを解除するためには、点検業者等によって、燃焼状態が正常になるように、バーナの不完全燃焼の原因を排除しなければならない。
【０００９】
そこで、不完全燃焼原因が既に排除されたか否かを確認するために、点検業者等は、まず、テスト燃焼スイッチをオンする。すると、テスト燃焼手段によって、インターロックが一時的に緩和されて、バーナが強制的に所定時間燃焼される。そして、バーナが所定時間燃焼した後に、燃焼状態検知手段がバーナの燃焼状態を検知し、その検知された燃焼状態が、燃焼状態判断手段によって正常と判断された場合のみ、バーナの不完全燃焼原因は排除されたものと判断する。そして、不完全燃焼の原因が排除されたと判断された場合にのみ、解除手段によってインターロックを解除する。これにより、バーナの不完全燃焼原因が排除されなければ、バーナを再点火させることができないので、不完全燃焼を引き起こす可能性を排除できる安全な湯沸器を提供できる。
【００１０】
また、請求項２に係る発明の湯沸器では、請求項１に記載の発明の効果に加え、テスト燃焼手段によってバーナを所定時間燃焼させた後に、燃焼状態検知手段にバーナの燃焼状態を検知させ、その燃焼状態について燃焼状態判断手段が正常か否かを判断する一連の処理を所定回数繰り返した場合において、全て正常と判断された場合のみ、解除手段は、インターロックを解除する。これにより、バーナの不完全燃焼原因が確実に排除された場合にのみ、バーナの再点火の禁止を解除できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の一実施形態である湯沸器１について、図面を参照して説明する。図１は、湯沸器１の断面図であり、図２は、湯沸器１の電気的構成を示すブロック図である。図３は、ＣＰＵ７１によるメイン処理のフローチャートである。図４は、ＣＰＵ７１によるインターロック解除処理のフローチャートである。
【００１２】
はじめに、湯沸器１の全体構造について説明する。図１に示すように、湯沸器１は、金属製のケース状の器具（図示外）を備えている。この器具内の中段よりやや上側には、ガスを燃焼させるメインバーナ１４が設けられている。メインバーナ１４には、連続スパークによってメインバーナ１４に点火する点火電極４４が設けられ、その点火電極４４にはイグナイタ４３（図２参照）が接続されている。また、点火電極４４の隣には、メインバーナ１４の炎を検知するためのフレームロッド４５が設けられている。そして、メインバーナ１４の上方には、メインバーナ１４の燃焼排気熱によって伝熱管１２ａの通水を加熱する熱交換器１２が設けられている。また器具の正面下部には操作パネル（図示外）が設けられ、その操作パネルには、押下によって出湯を指示する操作ボタン５４が設けられている。
【００１３】
また、器具には、ガスが流入するガス口２１と、水が流入する水入口２５と、湯が流出する出湯口２８とが各々設けられている。ガス口２１とメインバーナ１４との間にはガス管２２が接続され、水入口２５と熱交換器１２の入口との間には給水管１６が接続され、出湯口２８と熱交換器１２の出口との間には出湯管１８が接続されている。
【００１４】
さらに、給水管１６の元には給止水栓２０が設けられている。この給止水栓２０には、水栓パイロットバルブ２６が設けられている。さらに、水栓パイロットバルブ２６と操作ボタン５４との間には、操作ボタン５４の操作によって動く連動レバー３０，３２が介設されている。つまり操作ボタン５４が押下されると、連動レバー３０，３２は水栓パイロットバルブ２６を開くように作用する。これにより、給水管１６に水が流れるようになっている。
【００１５】
他方、ガス管２２とガス口２１との間には給ガス栓２４が設けられている。この給ガス栓２４には、給水管１６に水が流れると連動して開く水圧応動弁３４と、点火トラブル等を未然に防止するためのマグネット式のガス電磁弁３６と、そのガス電磁弁３６を開閉するマグネット開弁機構３７と、給ガス栓２４内の給ガス流路を操作ボタン５４の操作によって開閉するための器具栓３８とが各々設けられている。そして、水栓パイロットバルブ２６と水圧応動弁３４とは、突棒４０を介して連結されている。この突棒４０には突起部が設けられている。
【００１６】
そして、突棒４０の移動に伴って当該突起部によりＯＮ／ＯＦＦされる水圧スイッチ５０，５１が各々設けられている。ここで、操作ボタン５４が出湯のために押下され、突棒４０が移動した場合、水圧スイッチ５０、水圧スイッチ５１の順にＯＮするように構成されている。また、操作ボタン５４が出湯停止のために再押下され、突棒４０が移動した場合、水圧スイッチ５１、水圧スイッチ５０の順にＯＦＦするように構成されている。さらに、給ガス栓２４の下流側には、供給ガス圧の変動を調整するガスガバナ２９が設けられている。
【００１７】
また、メインバーナ１４には、メインバーナ１４の立ち消え又は酸欠を検知する一次熱電対５８が設けられている。例えば、酸欠によりメインバーナ１４の炎がリフト現象を起こしている場合、一次熱電対５８から炎が遠ざかるので、一次熱電対から出力される起電力は低下する。このことにより、室内が酸欠状態であることがわかる。なお、一次熱電対５８には、センシングバーナ５３が併設されている。これにより、一次熱電対５８は、センシングバーナ５３の炎により直接加熱される。
【００１８】
さらに、熱交換器１２には、フィン１２ｂの目詰まりを検知する二次熱電対６０が設けられている。二次熱電対６０は、熱交換器１２の側壁に設けられた開口１３に臨む位置に配置されている。例えば、熱交換器１２のフィン１２ｂにススや異物が詰まると、側壁の開口１３から燃焼排気熱が流出する。この場合、二次熱電対６０から出力される起電力は上昇する。このことにより、熱交換器１２のフィン１２ｂが詰まっていることがわかる。そして、上記構造を備えた器具内には、湯沸器１の動作を制御するための制御基板６２（図２参照）が設けられている。
【００１９】
次に、制御基板６２の構成について説明する。図２に示すように、制御基板６２には、中央演算処理装置としてのＣＰＵ７１が設けられている。さらに、制御基板６２には、ＲＯＭ７２、ＲＡＭ７３、ＥＥＰＲＯＭ（登録商標）７４、発振子７５、熱電対回路７８、イグナイタ回路７９、マグネット駆動回路８０、フレームロッド回路８２が各々設けられ、何れもＣＰＵ７１に接続されている。
【００２０】
そして、ＲＯＭ７２は、各種制御プログラム、インターロック解除処理プログラム、各種データの初期値等を記憶する不揮発性記憶素子である。ＲＡＭ７３は、ＣＰＵ７１の演算処理中に発生するデータ等を一時的に記憶する揮発性記憶素子である。ＥＥＰＲＯＭ７４は、カウンタやパラメータ等を記憶する不揮発性記憶素子である。なお、このＥＥＰＲＯＭ７４には、メインバーナ１４が強制的に消火された回数をカウントする消火回数カウンタ（Ｐ）が記憶されている。発振子７５は、ＣＰＵ７１に対してクロックを供給している。
【００２１】
そして、熱電対回路７８には、一次熱電対５８及び二次熱電対６０（以下、「熱電対７０」と呼ぶ）が接続されている。これにより、ＣＰＵ７１による熱電対７０の起電力が検出可能となっている。イグナイタ回路７９には、イグナイタ４３が接続されている。これにより、ＣＰＵ７１によるイグナイタ４３のスパーク制御が可能となっている。マグネット駆動回路８０には、ガス電磁弁３６が接続されている。これにより、ＣＰＵ７１によるガス電磁弁３６のマグネット保持電流の制御が可能となっている。フレームロッド回路８２には、器具に設けられたフレームロッド４５が接続されている。これにより、ＣＰＵ７１によるフレームロッド４５の出力信号の検知が可能となっている。そして、熱電対回路７８及びフレームロッド回路８２から出力される検出信号により駆動する安全回路８１が、マグネット駆動回路８０に接続されている。
【００２２】
また、ＣＰＵ７１には、水圧スイッチ５０、５１が接続されている。これにより、ＣＰＵ７１によるスイッチのＯＮ／ＯＦＦの検知が可能となっている。さらに、ＣＰＵ７１には、器具が再使用されたインターロック状態にある場合に、メインバーナ１４を強制的に燃焼させるためのテスト燃焼スイッチ５２が接続されている。また、ＣＰＵ７１には、器具に設けられ、インターロックが設定されたことを点灯により報知するためのＬＥＤ７７が接続されている。これにより、ユーザに対して点検業者等による器具の修理を促すことができる。そして、器具に格納された電池７６が制御基板６２に接続されている。これにより、上記した各回路等に電源が供給される。
【００２３】
次に、上記構成からなる湯沸器１の出湯動作と、ＣＰＵ７１による湯沸器１のメイン処理とについて、図１と、図３のフローチャートとを参照して説明する。まず、ユーザによって操作ボタン５４が押下されると、連動レバー３０，３２を介して水栓パイロットバルブ２６が開かれる。すると、給水管１６に水が流れ、その水圧によって突棒４０が押され、水圧応動弁３４が開かれる。さらに、突棒４０に係止されたマグネット開弁機構３７によって、ガス電磁弁３６が開かれる。これと同時に水圧スイッチ５０がＯＮされ、マグネット保持電流が流れて励磁されることによって、ガス電磁弁３６が開放状態に保持される。また、器具栓３８は操作ボタン５４が押されることによって開かれる。これによって給ガス栓２４の給ガス流路が完全に開かれ、メインバーナ１４にガスが供給される。そして、突棒４０が押されると同時に水圧スイッチ５１がＯＮされる。
【００２４】
一方、ＣＰＵ７１では、水圧スイッチ５１がＯＮされたか否かが判断される（Ｓ１）。水圧スイッチ５１がＯＮされた場合（Ｓ１：ＹＥＳ）、操作ボタン５４が押下され、給水管１６に水が流れ、メインバーナ１４にはガスが供給されている。そこで、イグナイタ４３（図２参照）が駆動され、点火電極４４が連続スパークすることによって、メインバーナ１４及びセンシングバーナ５３が点火される（Ｓ２）。これにより、一次熱電対５８は、センシングバーナ５３の炎により直接加熱される。なお、水圧スイッチ５１がＯＦＦの場合は（Ｓ１：ＮＯ）、操作ボタン５４が押下されず、出湯の指示がないので処理を終了する。
【００２５】
次いで、フレームロッド４５、熱電対７０からの起電力がＣＰＵ７１及び安全回路８１によって検知され、メインバーナ１４の燃焼状態が正常か否かが判断される（Ｓ３）。ここで、メインバーナ１４の点火に成功し、燃焼状態が正常と判断された場合は（Ｓ３：ＹＥＳ）、ＥＥＰＲＯＭ７４に記憶された消火回数カウンタ（Ｐ）がリセットされる（Ｓ４）。そして、メインバーナ１４の燃焼を継続させる。
【００２６】
次いで、メインバーナ１４の燃焼中において、操作ボタン５４が再押下され、水圧スイッチ５０，５１がＯＦＦされたか否かが判断される（Ｓ５）。操作ボタン５４が再押下されるまでは、水圧スイッチ５０，５１はＯＮであるから（Ｓ５：ＮＯ）、Ｓ３に戻って、メインバーナ１４の燃焼状態が引き続き監視される。そして、操作ボタン５４が再押下され、水圧スイッチ５０，５１がＯＦＦされた場合（Ｓ５：ＹＥＳ）、ガス電磁弁３６が閉弁され、メインバーナ１４が消火（Ｓ６）されて出湯が停止されることによって、処理が終了する。
【００２７】
ところで、メインバーナ１４の点火の際に失火を起こす場合がある。また、点火に成功しても、メインバーナ１４の燃焼中に、室内が酸欠状態の場合や、熱交換器１２のフィン１２ｂにススや異物が詰まった場合では、燃焼用空気を器具内に取り込みにくくなる。このような場合、メインバーナ１４の燃焼状態は正常ではないため、フレームロッド４５、熱電対７０からの起電力の異常が検知される。燃焼状態が正常でないと判断された場合（Ｓ３：ＮＯ）、ガス流路に設けたガス電磁弁３６が閉弁され、ガス供給が強制的に遮断される。これによって、メインバーナ１４が強制的に消火される（Ｓ７）。さらに、ＥＥＰＲＯＭ７４に記憶された消火回数カウンタ（Ｐ）に１が加算される（Ｓ８）。なお、消火回数カウンタ（Ｐ）は、過去にメインバーナ１４の燃焼状態が正常と判断された際の出湯動作から、強制的に消火された回数を積算してカウントするものである。
【００２８】
そして、その消火回数カウンタ（Ｐ）の値が３以上か否かが判断される（Ｓ９）。即ち、メインバーナ１４が３回以上連続して強制的に消火されたか否かが判断される。消火回数がまだ３回未満である場合（Ｓ９：ＮＯ）、次回出湯時に不完全燃焼を起こす可能性は低いと推測されるので、そのまま処理を終了する。この場合、ＥＥＰＲＯＭ７４に記憶された消火回数カウンタ（Ｐ）の値はリセットされず、次回以降の出湯動作に反映される。
【００２９】
一方、消火回数が連続３回以上になった場合（Ｓ９：ＹＥＳ）、メインバーナ１４は不完全燃焼が非常に起き易い状態といえる。この状態でユーザによって勝手に使用されないために、メインバーナ１４の再点火を禁止するインターロックが強制的に設定される（Ｓ１０）。インターロックが設定された状態では、ガス電磁弁３６は継続して閉塞され、イグナイタ４３の駆動は継続して停止される。これにより、メインバーナ１４の再点火が禁止されるので、器具の再使用が禁止される。また、インターロックが設定されると、器具に設けられたＬＥＤ７７（図２参照）が点灯し、ユーザにその旨が報知される。これにより、点検業者等に修理を依頼することができるので、室内を換気したり、熱交換器１２のフィン１２ｂに詰まったススや異物を取り除く等の適切な対処をすることができる。
【００３０】
次に、ＣＰＵ７１によるインターロック解除処理について、図４のフローチャートを参照して説明する。上記したように、湯沸器１のインターロックが設定されると、器具の再使用が禁止される。この場合、点検業者は、メインバーナ１４の燃焼状態が正常になるように、室内を換気したり、熱交換器１２のフィン１２ｂに詰まったススや異物を取り除く等の作業を行う。そして、作業後、点検業者等はインターロックを解除して器具を再度使用するために、テスト燃焼スイッチ５２をＯＮする。すると、ＲＯＭ７２に記憶されたインターロック解除処理プログラムが読み込まれ、ＣＰＵ７１によって実行される。
【００３１】
まず、メインバーナ１４が強制的に点火され（Ｓ２２）、所定時間継続して燃焼される（Ｓ２３）。なお、ここでは、ＥＥＰＲＯＭ７４に記憶されたタイマカウンタ（図示外）がリセットされると共に、発振子７５から出力されるクロックを利用して燃焼時間が計測される。そして、メインバーナ１４の燃焼が開始してから所定時間経過後になると、フレームロッド４５、熱電対７０からの起電力を検知し、メインバーナ１４の燃焼状態が正常か否かが判断される（Ｓ２４）。ここで、メインバーナ１４の燃焼状態が正常であれば（Ｓ２４：ＹＥＳ）、点検業者の作業によって、不完全燃焼を引き起こす原因が排除されたと判断し、インターロックを解除する（Ｓ２５）と共に、消火回数カウンタ（Ｐ）をリセットする（Ｓ２６）。そして、強制燃焼させたメインバーナ１４を消火し（Ｓ２７）、インターロック解除処理を終了する。
【００３２】
一方、メインバーナ１４の燃焼状態が正常でないと判断された場合（Ｓ２４：ＮＯ）、不完全燃焼を引き起こす原因がまだ排除されていない。この状態でインターロックが解除され、ユーザによって再点火された場合、不完全燃焼を引き起こす可能性が高い。そこで、この場合はインターロックは解除せずに、消火回数カウンタ（Ｐ）はそのままの状態で、強制燃焼させたメインバーナ１４を消火し（Ｓ２７）、インターロック解除処理を終了する。
【００３３】
このように、インターロックが設定された場合、不完全燃焼を引き起こす原因が確実に排除されなければ解除できないようになっている。つまり、インターロックが設定された状態では、メインバーナ１４の点火はできないのであるが、強制的に所定時間だけ燃焼させ、その後の燃焼状態を検知することで、不完全燃焼を引き起こす原因が排除されたかを確認できる。これにより、不完全燃焼を引き起こす原因が排除されていないにも関わらず、一般ユーザの意志によってテスト燃焼スイッチ５２がＯＮされてしまった場合でも、インターロックは解除されないので、安全な湯沸器１を提供できる。
【００３４】
なお、以上説明において、図１に示すメインバーナ１４が本発明の「バーナ」に相当し、図２に示すフレームロッド４５、熱電対７０が本発明の「燃焼状態検知手段」に相当する。さらに、図３に示すフローチャートにおいて、Ｓ３，Ｓ２４の判断を実行するＣＰＵ７１が本発明の「燃焼状態判断手段」に相当し、Ｓ７の処理を実行するＣＰＵ７１が本発明の「燃料供給停止手段」に相当し、Ｓ８、Ｓ９、Ｓ１０の処理を実行するＣＰＵ７１が本発明の「設定手段」に相当する。また、図４に示すフローチャートにおいて、Ｓ２２，Ｓ２３の処理を実行するＣＰＵ７１が本発明の「テスト燃焼手段」に相当し、Ｓ２５の処理を実行するＣＰＵ７１が本発明の「解除手段」に相当する。
【００３５】
以上説明したように、本実施形態の湯沸器１では、器具の再使用を禁止するインターロックを解除するには、点検業者等によって、不完全燃焼を引き起こす原因が排除されなければならない。その上でテスト燃焼スイッチ５２をＯＮする。すると、不完全燃焼を引き起こす原因が排除されたかを確認するために、メインバーナ１４を強制的に点火して、所定時間燃焼させる。その後、フレームロッド４５、熱電対７０からの起電力を検知して、メインバーナ１４の燃焼状態が正常か否かを判断する。ここで、メインバーナ１４の燃焼状態が正常であった場合のみインターロックがインターロック解除処理プログラムの作動により解除される。即ち、インターロックの解除そのものは器具側で行うため、不完全燃焼を引き起こす原因が排除されていないにも関わらず、一般ユーザの意志によってテスト燃焼スイッチ５２がＯＮされてしまったとしても、インターロックが解除されることはなく、危険な状態で湯沸器１が出湯動作するのを防止できる。
【００３６】
なお、本発明は、上記実施形態に限定されることなく、種々の変更が可能であることは言うまでもない。上記実施形態では、インターロック解除処理において、メインバーナ１４を強制的に燃焼させ、所定時間後の燃焼状態が正常であればインターロックを解除したが、例えば、メインバーナ１４を所定時間燃焼させる一連の動作を所定回数繰り返し、その所定回数毎に、動作後の燃焼状態を検知して正常か否かをそれぞれ判断し、これら全て正常と判断された場合にのみ、インターロックを解除するようにしてもよい。この変形例であれば、不完全燃焼を引き起こす原因が確実に排除されなければインターロックが解除されないので、より安全な湯沸器１を提供できる。
【００３７】
また、上記実施形態では、メインバーナ１４が強制的に消火された回数が３回以上になった場合にインターロックを設定するようにしたが、消火回数はこれに限定されず、これ以上でも以下でもよい。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
本発明の湯沸器は、インターロック機能を有する湯沸器に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】湯沸器１の断面図である。
【図２】湯沸器１の電気的構成を示すブロック図である。
【図３】ＣＰＵ７１によるメイン処理のフローチャートである。
【図４】ＣＰＵ７１によるインターロック解除処理のフローチャートである。
【符号の説明】
【００４０】
１    湯沸器
１２    熱交換器
１４    メインバーナ
３６    ガス電磁弁
４５    フレームロッド
５０    水圧スイッチ
５１    水圧スイッチ
５２    テスト燃焼スイッチ
５４    フレームロッド
５４    操作ボタン
５８    一次熱電対
６０    二次熱電対
７０    熱電対
７１    ＣＰＵ
７４    ＥＥＰＲＯＭ
【図１】
0005274067.tif 000002
【図２】
0005274067.tif 000003
【図３】
0005274067.tif 000004
【図４】
0005274067.tif 000005