(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）１００℃における動粘度が１〜８ｍｍ２／ｓ、流動点が−１５℃以下、アニリン点が１００℃以上、飽和分に占めるパラフィン分が４０質量％以上、１環ナフテン分が１０質量％以上２０質量％以下、２〜６環ナフテン分が１０質量％以上３５質量％以下である潤滑油基油を主成分として含有し、組成物全量基準で、
（Ｂ）金属系清浄剤を金属量として０．００５〜０．４質量％、
（Ｃ）コハク酸イミド系無灰分散剤を窒素量として０．００５〜０．２質量％、
（Ｄ）リン含有摩耗防止剤をリン量として０．００５〜０．２質量％、
および
（Ｅ）重量平均分子量（Ｍｗ）が５０，０００以上の粘度指数向上剤を０．０１〜２０質量％
含有することを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
前記（Ａ）成分が、飽和分に占めるパラフィン分と１環ナフテン分の合計が６５質量％以上の基油であることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記（Ａ）成分の規定を満たし、かつ、飽和分に占めるパラフィン分と１環ナフテン分との比率（パラフィン分／１環ナフテン分）が３．５以下である基油を含有することを特徴とする請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
前記（Ａ）成分の規定を満たし、かつ、飽和分に占めるパラフィン分が６０質量％以下である基油を含有することを特徴とする請求項１〜３のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
前記（Ａ）成分の規定を満たし、かつ、接触脱ろう工程を含むプロセスにより製造される基油を含有することを特徴とする請求項１〜４のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
前記潤滑油組成物が、さらにポリα−オレフィン系基油を含有することを特徴とする請求項１〜５のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
前記（Ｂ）成分がアルカリ土類金属サリシレートを含有することを特徴とする請求項１〜６のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
前記（Ｃ）成分がホウ素含有コハク酸イミド系無灰分散剤を含有し、その含有量が、組成物全量基準で、ホウ素量として０．００１〜０．２質量％であることを特徴とする請求項１〜７のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
前記（Ｄ）成分が、リン酸、亜リン酸、炭素数１〜３０の炭化水素基を有するリン酸エステル、亜リン酸エステル、及びこれらの誘導体であることを特徴とする請求項１〜８のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関し、詳しくは、優れた摩耗防止性及び疲労防止性を有し、かつ優れた低温流動性を有する潤滑油組成物、特に自動変速機及び／又は無段変速機、並びに内燃機関に好適な潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から自動変速機や手動変速機及び内燃機関に使用される潤滑油には、熱酸化安定性、耐摩耗性、疲労防止性等の各種耐久性向上や低温粘度低減、低温流動性の向上等の低温粘度特性の向上が要求されており、このような性能を向上させるために、基油に適宜、酸化防止剤、清浄分散剤、摩耗防止剤、摩擦調整剤、シール膨潤剤、粘度指数向上剤、消泡剤、着色剤等の各種添加剤が配合された潤滑油が使用されている。
【０００３】
最近の変速機・エンジン油には軽量小型化や高出力化が望まれており、さらに変速機においては組み合わされるエンジンの高出力化に伴い、動力伝達能力の向上が追求されている。そのため、これらに使用される潤滑油には、高い潤滑性能を維持した状態でベアリング、歯車等の表面における摩耗・疲労等を防止する性能が要求される。無段変速機においてもエンジンの高出力化に伴い、金属プーリーと金属ベルト間で伝達されるトルクは増大している。そのため、これらに使用される潤滑油には高い伝達トルク容量が要求されると共に、金属表面における摩耗・疲労等を防止する性能が要求される。また、自動変速機や無段変速機は−１０℃以下の寒冷地で使用されることが想定され、低温始動性の向上や低温時の燃費向上の目的で、より一層の低温性能の向上が求められている。一般的には、低温粘度特性を向上するためには、基油粘度を低減するか、製品粘度を低減することにより達成可能となる。しかしながら、基油粘度を低減することにより、摩耗防止性や疲労防止性は悪化することが知られており、低温粘度特性と摩耗防止性や疲労防止性を両立できる潤滑油の開発が熱望されている。
【０００４】
こうした中、疲労寿命と、その低温特性を両立させるために、低温性能の良い基油を用いる事や、高粘度の基油を併用する事、さらにリン系極圧剤及び硫黄系極圧剤などを適量添加する事が知られている（例えば特許文献１〜３）。
しかしながら、上記手法だけでは粘度温度特性および低温性能と金属疲労寿命の両立が十分に図れておらず、これらの性能を両立させつつその他の諸性能についても問題ない性能を有する潤滑油組成物の開発が求められている。
【特許文献１】特開２００４−２６２９７９号公報
【特許文献２】特開平１１−２８６６９６号公報
【特許文献３】特表２００３−５１４０９９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、以上のような事情に鑑み、優れた粘度温度特性及び低温性能を有するとともに、金属疲労寿命に優れた潤滑油組成物、特に自動変速機及び／又は無段変速機に好適な潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、特定の潤滑油基油に特定の添加剤を含有する潤滑油組成物が粘度温度特性及び低温性能に優れ、摩耗防止性及び金属疲労寿命を改善できることを見出し、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、（Ａ）１００℃における動粘度が１〜８ｍｍ２／ｓ、流動点が−１５℃以下、アニリン点が１００℃以上、飽和分に占めるパラフィン分が４０質量％以上、１環ナフテン分が２５質量％以下、２〜６環ナフテン分が３５質量％以下である潤滑油基油を主成分として含有し、組成物全量基準で、（Ｂ）金属系清浄剤を金属量として０．００５〜０．４質量％、（Ｃ）コハク酸イミド系無灰分散剤を窒素量として０．００５〜０．２質量％、（Ｄ）リン含有摩耗防止剤をリン量として０．００５〜０．２質量％、および（Ｅ）重量平均分子量（Ｍｗ）が５０，０００以上の粘度指数向上剤を０．０１〜２０質量％含有することを特徴とする潤滑油組成物にある。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の潤滑油組成物は、優れた粘度温度特性及び低温性能を有するとともに、金属疲労寿命に優れる。従って、自動車、建設機械、農業機械等の自動変速機及び／又は無段変速機に特に好適であり、また、自動車、建設機械、農業機械等の手動変速機用、ディファレンシャルギヤ用の潤滑油としても好適に用いられる。その他、工業用ギヤ油、二輪車、四輪車等の自動車用、発電用、舶用等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジン用の潤滑油、タービン油、圧縮機油等にも好適に使用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下本発明について詳述する。
本発明の潤滑油組成物における（Ａ）成分は、（Ａ）１００℃における動粘度が１〜８ｍｍ２／ｓ、流動点が−１５℃以下、アニリン点が１００℃以上、飽和分に占めるパラフィン分が４０質量％以上、１環ナフテン分が２５質量％以下、２〜６環ナフテン分が３５質量％以下の潤滑油基油である。
（Ａ）成分の１００℃における動粘度は、１〜８ｍｍ２／ｓであり、より具体的には、
（Ａ１）１００℃における動粘度が１〜３．５ｍｍ２／ｓ未満、好ましくは１．５〜３．４ｍｍ２／ｓの基油、
（Ａ２）１００℃における動粘度が３．５〜８ｍｍ２／ｓ、好ましくは３．７〜７ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３．９〜５ｍｍ２／ｓの基油
から選ばれる１種又は２種以上の混合物であることが好ましく、その１００℃における動粘度を好ましくは２〜６ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜４．５ｍｍ２／ｓに調整してなることが望ましい。（Ａ）成分の１００℃における動粘度が８ｍｍ２／ｓを越える場合は、低温粘度特性が悪化し、一方、その動粘度が１ｍｍ２／ｓ未満の場合は、潤滑箇所での油膜形成が不十分であるため潤滑性に劣り、また潤滑油基油の蒸発損失が大きくなるため、それぞれ好ましくない。
【０００９】
（Ａ）成分の流動点は−１５℃以下であり、好ましくは−１７．５℃以下であり、その下限に特に制限はないが、低温粘度特性と脱ろう工程における経済性の点で、好ましくは−４５℃以上、より好ましくは−３０℃以上、さらに好ましくは−２７．５℃以上である。なお、前記（Ａ１）成分の流動点は、−１５℃以下、好ましくは−２０℃以下であり、好ましくは−４５℃以上、より好ましくは−３０℃以上、さらに好ましくは−２５℃以上であり、前記（Ａ２）成分の流動点は、−１５℃以下、好ましくは−１７．５℃以下であり、好ましくは−３０℃以上、より好ましくは−２５℃以上、さらに好ましくは−２０℃以上である。（Ａ）成分の流動点を−１５℃以下とすることで、低温粘度特性に優れた潤滑油組成物を得ることができる。なお、脱ろう工程としては溶剤脱ろう、接触脱ろうのいずれの工程を適用しても良いが、流動点を上記さらに好ましい下限値以上としてもより低温粘度特性をより改善できる点で接触脱ろう工程であることが特に好ましい。
【００１０】
（Ａ）成分のアニリン点は低温粘度特性と疲労寿命に優れる潤滑油組成物を得ることができる点で１００℃以上であり、より好ましくは１０４℃以上、さらに好ましくは１０８℃以上であり、その上限に特に制限はなく、本発明の１つの様態として１２０℃以上でも良いが、添加剤やスラッジの溶解性により優れ、シール材への適合性により優れる点で好ましくは１２０℃以下である。
【００１１】
（Ａ）成分の飽和分に占めるパラフィン分は、低温粘度特性、疲労寿命向上の観点から、４０質量％以上であり、好ましくは４７質量％以上であり、その上限値に特に制限はなく、本発明の１つの様態として７０質量％以上でも良いが、添加剤やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは７０質量以下であり、この場合、低温粘度特性により優れる点で、より好ましくは６５質量％以下であり、さらに好ましくは６０質量％以下、特に好ましくは５７質量％以下である。
【００１２】
（Ａ）成分の飽和分に占めるナフテン分（１〜６環ナフテン分）は上記パラフィン分に応じて６０質量％以下であり、好ましくは５３質量％以下であり、その下限は特に制限はなく、本発明の１つの様態として３０質量％以下でも良いが、添加剤やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは３０質量％以上であり、この場合、低温粘度特性により優れる点で、より好ましくは３５質量％以上であり、さらに好ましくは４０質量％以上、さらに好ましくは４３質量％以上である。
【００１３】
（Ａ）成分の飽和分に占める１環ナフテン分は２５質量％以下であり、好ましくは２３質量％以下であり、一方、添加剤やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは１０質量％以上、より好ましくは１５質量％以上、さらに好ましくは１８質量％以上である。
（Ａ）成分の飽和分に占める２〜６環ナフテン分は３５質量％以下であり、好ましくは３２質量％以下であり、一方、添加剤やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは１０質量％以上、より好ましくは２０質量％以上、さらに好ましくは２５質量％以上である。
【００１４】
また、（Ａ）成分の飽和分に占めるパラフィン分と１環ナフテン分の合計量は、特に制限はないが、好ましくは５０質量％以上、より好ましくは６０質量％以上、さらに好ましくは６５質量％以上、特に好ましくは６８質量％以上であり、本発明の１つの様態として９０質量％以上でも良いが、添加剤やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは９０質量％以下、より好ましくは８０質量％以下、さらに好ましくは７６質量％以下である。
また、（Ａ）成分の飽和分に占めるパラフィン分と飽和分に占める１環ナフテン分との比率（パラフィン分／１環ナフテン分）は、特に制限はなく、本発明の１つの様態として１０以上でも良いが、添加剤やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは１０以下であり、この場合、低温粘度特性により優れる点で、より好ましくは５以下、さらに好ましくは３．５以下であり、特に好ましくは３．０以下である。
なお、本発明でいう飽和分に占めるパラフィン分及びナフテン分とは、それぞれＡＳＴＭ  Ｄ  ２７８６−９１に準拠して測定されるアルカン分（単位：質量％）及びナフテン分（測定対象：１環〜６環ナフテン、単位：質量％）を意味する。
【００１５】
また、（Ａ）成分の％ＣＡは特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性を高めることができる点で２以下であり、好ましくは１以下、さらに好ましくは０．５以下、特に好ましくは０．２以下である。
また、（Ａ）成分の％ＣＰは、特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性をより高めることができる点で、好ましくは７０以上、より好ましくは７５以上、さらに好ましくは８０以上であり、その上限に特に制限はなく、本発明の１つの様態として９０以上でも良いが、添加剤やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは９０以下、より好ましくは８５以下である。
また、（Ａ）成分の％ＣＮは、特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性をより高めることができる点で、好ましくは２８以下、より好ましくは２５以下であり、その下限に特に制限はなく、本発明の１つの様態として１０未満でも良いが、添加剤やスラッジの溶解性に優れる点で好ましくは１０以上、より好ましくは１５以上である。
【００１６】
また、前記（Ａ）成分の％ＣＰ／％ＣＮは、特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性をより高めることができる点で、好ましくは２以上、より好ましくは２．４以上であり、その上限に特に制限はなく、本発明の１つの様態として５以上でも良いが、添加剤やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは５以下、より好ましくは４．５以下である。
なお、ここでいう％ＣＡ、％ＣＰ及び％ＣＮとは、それぞれＡＳＴＭ  Ｄ  ３２３８−８５に準拠した方法（ｎ−ｄ−Ｍ環分析）により求められる、芳香族炭素数の全炭素数に対する百分率、パラフィン炭素数の全炭素数に対する百分率及びナフテン炭素数の全炭素数に対する百分率をそれぞれ意味する。
【００１７】
（Ａ）成分の飽和分の含有量については特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性をより高めることができる点で、好ましくは９０質量％以上、より好ましくは９４質量％以上、さらに好ましくは９８質量％以上、特に好ましくは９９質量％以上である。
また、（Ａ）成分の芳香族分の含有量については特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性をより高めることができる点で、好ましくは１０質量％以下、より好ましくは６質量％以下、さらに好ましくは２質量％以下、特に好ましくは１質量％以下である。
なお、本発明でいう飽和分及び芳香族分の含有量とは、ＡＳＴＭ  Ｄ  ２００７−９３に準拠して測定される値（単位：質量％）を意味する。
【００１８】
（Ａ）成分の硫黄分については特に制限はないが、好ましくは０．１質量％以下、より好ましくは０．０５質量％以下、さらに好ましくは０．０１質量％以下であることが望ましい。
（Ａ）成分の窒素分については特に制限はないが、より熱・酸化安定性に優れる組成物を得ることができる点で、好ましくは５質量ｐｐｍ以下であり、より好ましくは３質量ｐｐｍ以下である。
【００１９】
（Ａ）成分の粘度指数については特に制限はないが、好ましくは１００以上であり、より好ましくは１０５以上であり、本発明の１つの様態として１３５以上でも良いが、添加剤やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは１３５以下、より好ましくは１３０以下である。なお、前記（Ａ１）成分の粘度指数は、好ましくは１００〜１２０、より好ましくは１０５〜１１５であり、前記（Ａ２）成分の粘度指数は、好ましくは１２０〜１３５、より好ましくは１２０〜１３０である。
【００２０】
（Ａ）成分のＮＯＡＣＫ蒸発量については特に制限されないが、好ましくは２〜７０質量％、好ましくは５〜５０質量％であるが、例えば前記（Ａ１）成分のＮＯＡＣＫ蒸発量は、好ましくは２０〜７０質量％、より好ましくは２５〜５０質量％である。さらに、ＮＯＡＣＫ蒸発量が３０〜４０質量％の（Ａ１）成分を選択することで、低温粘度特性、摩耗防止性及び疲労寿命をバランス良くより向上できるため特に好ましい。また、前記（Ａ２）成分のＮＯＡＣＫ蒸発量は、好ましくは２〜２５質量％、より好ましくは５〜２０質量％である。さらに、ＮＯＡＣＫ蒸発量が１０〜１５質量％の（Ａ２）成分を選択することで、低温粘度特性、摩耗防止性及び疲労寿命をバランス良くより向上できるため特に好ましい。また、（Ａ１）成分と（Ａ２）成分を併用する場合の混合基油のＮＯＡＣＫ蒸発量は、好ましくは１５〜５０質量％、より好ましくは２０〜４０質量％であり、さらに上記と同様の理由から、２５〜３５質量％に調整してなる混合基油を用いることが特に好ましい。なお、本発明でいうＮＯＡＣＫ蒸発量とは、ＡＳＴＭ  Ｄ  ５８００−９５に準拠して測定された蒸発損失量を意味する。
【００２１】
（Ａ）成分は、上記性状を有する限りにおいてその製造法に特に制限はないが、具体的には、本発明にかかる潤滑油基油の好ましい例としては、以下に示す基油（１）〜（８）を原料とし、この原料油及び／又はこの原料油から回収された潤滑油留分を、所定の精製方法によって精製し、潤滑油留分を回収することによって得られる基油を挙げることができる。
（１）パラフィン基系原油及び／又は混合基系原油の常圧蒸留による留出油
（２）パラフィン基系原油及び／又は混合基系原油の常圧蒸留残渣油の減圧蒸留による留出油（ＷＶＧＯ）
（３）潤滑油脱ろう工程により得られるワックス（スラックワックス等）及び／又はガストゥリキッド（ＧＴＬ）プロセス等により得られる合成ワックス（フィッシャートロプシュワックス、ＧＴＬワックス等）
（４）基油（１）〜（３）から選ばれる１種又は２種以上の混合油及び／又は当該混合油のマイルドハイドロクラッキング処理油
（５）基油（１）〜（４）から選ばれる２種以上の混合油
（６）基油（１）、（２）、（３）、（４）又は（５）の脱れき油（ＤＡＯ）
（７）基油（６）のマイルドハイドロクラッキング処理油（ＭＨＣ）
（８）基油（１）〜（７）から選ばれる２種以上の混合油
【００２２】
なお、上記所定の精製方法としては、水素化分解、水素化仕上げなどの水素化精製；フルフラール溶剤抽出などの溶剤精製；溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう；酸性白土や活性白土などによる白土精製；硫酸洗浄、苛性ソーダ洗浄などの薬品（酸又はアルカリ）洗浄などが好ましい。本発明では、これらの精製方法のうちの１種を単独で行ってもよく、２種以上を組み合わせて行ってもよい。また、２種以上の精製方法を組み合わせる場合、その順序は特に制限されず、適宜選定することができる。
【００２３】
更に、本発明にかかる潤滑油基油としては、上記基油（１）〜（８）から選ばれる基油又は当該基油から回収された潤滑油留分について所定の処理を行うことにより得られる下記基油（９）又は（１０）が特に好ましい。
（９）上記基油（１）〜（８）から選ばれる基油又は当該基油から回収された潤滑油留分を水素化分解し、その生成物又はその生成物から蒸留等により回収される潤滑油留分について溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行い、または当該脱ろう処理をした後に蒸留することによって得られる水素化分解鉱油
（１０）上記基油（１）〜（８）から選ばれる基油又は当該基油から回収された潤滑油留分を水素化異性化し、その生成物又はその生成物から蒸留等により回収される潤滑油留分について溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行い、または、当該脱ろう処理をしたあとに蒸留することによって得られる水素化異性化鉱油
【００２４】
上記（９）又は（１０）の潤滑油基油を得るに際して、脱ろう工程としては、熱・酸化安定性と低温粘度特性をより高めることができ、潤滑油組成物の疲労防止性能をより高めることができる点で、接触脱ろう工程を含むことが特に好ましい。
また、上記（９）又は（１０）の潤滑油基油を得るに際して、必要に応じて溶剤精製処理及び／又は水素化仕上げ処理工程を更に設けてもよい。
【００２５】
上記水素化分解・水素化異性化に使用される触媒については特に制限されないが、分解活性を有する複合酸化物（例えば、シリカアルミナ、アルミナボリア、シリカジルコニアなど）又は当該複合酸化物の１種類以上を組み合わせてバインダーで結着させたものを担体とし、水素化能を有する金属（例えば周期律表第ＶＩａ族の金属や第ＶＩＩＩ族の金属などの１種類以上）を担持させた水素化分解触媒、あるいはゼオライト（例えばＺＳＭ−５、ゼオライトベータ、ＳＡＰＯ−１１など）を含む担体に第ＶＩＩＩ族の金属のうち少なくとも１種類以上を含む水素化能を有する金属を担持させた水素化異性化触媒が好ましく使用される。水素化分解触媒及び水素化異性化触媒は、積層又は混合などにより組み合わせて用いてもよい。
【００２６】
水素化分解・水素化異性化の際の反応条件は特に制限されないが、水素分圧０．１〜２０ＭＰａ、平均反応温度１５０〜４５０℃、ＬＨＳＶ０．１〜３．０ｈｒ−１、水素／油比５０〜２００００ｓｃｆ／ｂとすることが好ましい。
【００２７】
また、接触脱ろう（触媒脱ろう）の場合は、水素化分解・異性化生成油を、適当な脱ろう触媒の存在下、流動点を下げるのに有効な条件で水素と反応させる。接触脱ろうでは、分解／異性化生成物中の高沸点物質の一部を低沸点物質へと転化させ、その低沸点物質をより重い基油留分から分離し、基油留分を分留し、２種以上の潤滑油基油を得る。低沸点物質の分離は、目的の潤滑油基油を得る前に、あるいは分留中に行うことができる。
【００２８】
脱ろう触媒としては、分解／異性化生成油の流動点を低下させることが可能なものであれば特に制限されないが、分解／異性化生成油から高収率で目的の潤滑油基油を得ることができるものが好ましい。このような脱ろう触媒としては、形状選択的分子篩（モレキュラーシーブ）が好ましく、具体的には、フェリエライト、モルデナイト、ＺＳＭ−５、ＺＳＭ−１１、ＺＳＭ−２３、ＺＳＭ−３５、ＺＳＭ−２２（シータワン又はＴＯＮとも呼ばれる）、シリコアルミノホスフェート類（ＳＡＰＯ）などが挙げられる。これらのモレキュラーシーブは、触媒金属成分と組み合わせて使用することが好ましく、貴金属と組み合わせることがより好ましい。好ましい組合せとしては、例えば白金とＨ−モルデナイトとを複合化したものが挙げられる。
【００２９】
脱ろう条件は特に制限されないが、温度は２００〜５００℃が好ましく、水素圧は１０〜２００バール（１ＭＰａ〜２０ＭＰａ）がそれぞれ好ましい。また、フロースルー反応器の場合、Ｈ２処理速度は０．１〜１０ｋｇ／ｌ／ｈｒが好ましく、ＬＨＳＶは０．１〜１０ｈ−１が好ましく、０．２〜２．０ｈ−１がより好ましい。また、脱ろうは、分解／異性化生成油に含まれる、通常４０質量％以下、好ましくは３０質量％以下の、初留点が３５０〜４００℃である物質をこの初留点未満の沸点を有する物質へと転換するように行うことが好ましい。
【００３０】
本発明の潤滑油組成物は、（Ａ）成分を主成分として含有する限りにおいて、通常の潤滑油に使用される鉱油系基油および／または合成系基油（（Ａ）成分を除く）を（Ａ）成分に併用して使用することができる。この場合、（Ａ）成分の含有量は、潤滑油基油全量基準で、好ましくは５０〜９９質量％であり、より好ましくは７０〜９７質量％、さらに好ましくは８５〜９５質量％である。
【００３１】
鉱油系基油としては、具体的には、原油を常圧蒸留して得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、水素異性化、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等の処理を１つ以上行って精製したもの、あるいはワックス異性化鉱油、ＧＴＬ  ＷＡＸ（ガストゥリキッドワックス）を異性化する手法で製造される基油等が例示できる。
【００３２】
合成系基油としては、具体的には、ポリブテン又はその水素化物；１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー等のポリ−α−オレフィン又はその水素化物；ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、及びジ−２−エチルヘキシルセバケート等のジエステル；ネオペンチルグリコールエステル、トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート、及びペンタエリスリトールペラルゴネート等のポリオールエステル；アルキルナフタレン、アルキルベンゼン、及び芳香族エステル等の芳香族系合成油又はこれらの混合物等が例示できる。
【００３３】
本発明において（Ａ）成分と併用して使用できる潤滑油基油としては、上記鉱油系基油、上記合成系基油又はこれらの中から選ばれる２種以上の任意混合物等が使用できる。例えば、１種以上の鉱油系基油、１種以上の合成系基油、１種以上の鉱油系基油と１種以上の合成系基油との混合油等を挙げることができる。
これらの中でも、（Ａ）成分と併用する潤滑油基油としては、上記した合成系基油を使用することが好ましく、ポリα−オレフィン系基油を使用することがさらに好ましい。ここで、上記した合成系基油、特にポリα−オレフィン系基油の１００℃における動粘度については特に制限はなく、通常１〜２０ｍｍ２／ｓのものを使用することができるが、低温粘度特性をより改善することができる点で、好ましくは１〜８ｍｍ２／ｓ、より好ましくは１．５〜６ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは１．５〜４ｍｍ２／ｓ、特に好ましくは１．５〜２．５ｍｍ２／ｓのものを使用することが望ましい。
【００３４】
上記した合成系基油、特にポリα−オレフィン系基油の流動点については特に制限はないが、好ましくは−１０〜−６０℃、より好ましくは−３０〜−５５℃、さらに好ましくは−４０〜−５０℃であることが望ましい。
なお、（Ａ）成分と併用する潤滑油基油、特に上記したポリα−オレフィン系基油の含有量は、潤滑油組成物の疲労防止性能と摩耗防止性能及び低温粘度特性とをバランス良く高めることができる点で、潤滑油基油全量基準で、好ましくは１〜５０質量％、より好ましくは３〜３０質量％、さらに好ましくは５〜１５質量％である。
【００３５】
なお、本発明の潤滑油基油は、前記（Ａ）成分からなる潤滑油基油、前記（Ａ）成分及び前記鉱油系基油若しくは合成系基油の混合基油であるが、その１００℃における動粘度は、好ましくは２〜８ｍｍ２／ｓ、より好ましくは２．５〜６ｍｍ２／ｓ、さらに３〜３．８ｍｍ２／ｓに調整してなることが好ましく、その粘度指数を好ましくは１００以上、より好ましくは１０５以上、さらに好ましくは１１０以上とすることが望ましい。
【００３６】
本発明の潤滑油組成物における（Ｂ）成分は、金属系清浄剤であり、より具体的には、スルホネート系清浄剤、フェネート系清浄剤、サリシレート系清浄剤、カルボキシレート系清浄剤を挙げることができ、自動変速機及び／又は無段変速機に用いた場合に、トルク容量と変速特性をより高めることができる点でスルホネート系清浄剤を用いることが好ましく、変速特性及びシャダー防止に性能優れる潤滑油組成物を得ることができる点でサリシレート系清浄剤を用いることが好ましく、これらの性能をバランス良く高めることができる点で、スルホネート系清浄剤及び／又はサリシレート系清浄剤を用いることが特に好ましい。
【００３７】
スルホネート系清浄剤としては、その構造に特に制限はないが、例えば、分子量１００〜１５００、好ましくは２００〜７００のアルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩が挙げられ、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩が好ましく用いられ、アルキル芳香族スルホン酸としては、具体的にはいわゆる石油スルホン酸や合成スルホン酸等が挙げられる。石油スルホン酸としては、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものやホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸等が用いられる。また合成スルホン酸としては、例えば、洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したり、ポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる、直鎖状や分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンを原料とし、これをスルホン化したもの、あるいはジノニルナフタレンをスルホン化したもの等が用いられる。またこれらアルキル芳香族化合物をスルホン化する際のスルホン化剤としては特に制限はないが、通常、発煙硫酸や硫酸が用いられる。  
【００３８】
また、アルカリ土類金属スルホネートとしては、上記のアルキル芳香族スルホン酸を直接、マグネシウム及び／またはカルシウムのアルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等のアルカリ土類金属塩基と反応させたり、または一度ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としてからアルカリ土類金属塩と置換させること等により得られる中性アルカリ土類金属スルホネートだけでなく、上記中性アルカリ土類金属スルホネートと過剰のアルカリ土類金属塩やアルカリ土類金属塩基（水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性アルカリ土類金属スルホネートや、炭酸ガス及び／又はホウ酸若しくはホウ酸塩の存在下で上記中性アルカリ土類金属スルホネートをアルカリ土類金属の塩基と反応させることにより得られる炭酸塩過塩基性アルカリ土類金属スルホネート、ホウ酸塩過塩基性アルカリ土類金属スルホネートも含まれる。
本発明でいうスルホネート系清浄剤としては、上記の中性アルカリ土類金属スルホネート、塩基性アルカリ土類金属スルホネート、過塩基性アルカリ土類金属スルホネート及びこれらの混合物等を用いることができる。
【００３９】
本発明におけるスルホネート系清浄剤としてはカルシウムスルホネート系清浄剤、マグネシウムスルホネート系清浄剤を使用することが好ましく、自動変速機及び／又は無段変速機に使用した場合に、伝達トルク容量向上に優れる点でカルシウムスルホネート系清浄剤を使用することが特に好ましい。
スルホネート系清浄剤は、通常、軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販されており、また入手可能であるが、一般的に、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
本発明で用いるスルホネート系清浄剤の塩基価は任意であり、通常０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇであるが、伝達トルク容量向上に優れる点から、塩基価が１００〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは２００〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇのものを用いるのが望ましい。
なおここでいう塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験方法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による塩基価を意味している。
【００４０】
サリシレート系清浄剤としては、その構造に特に制限はないが、炭素数１〜３０のアルキル基を１〜２個有するサリチル酸の金属塩、好ましくはアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩が好ましく用いられる。
本発明におけるサリシレート系清浄剤としては、自動変速機及び／又は無段変速機に用いた場合にシャダー防止寿命をより向上させることができる点で、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比が８５〜１００ｍｏｌ％、ジアルキルサリチル酸金属塩の構成比が０〜１５ｍｏｌ％であって、３−アルキルサリチル酸金属塩の構成比が４０〜１００ｍｏｌ％であるアルキルサリチル酸金属塩、及び／又はその（過）塩基性塩であることが好ましい。
【００４１】
ここでいうモノアルキルサリチル酸金属塩は、３−アルキルサリチル酸金属塩、４−アルキルサリチル酸金属塩、５−アルキルサリチル酸金属塩等のアルキル基を１つ有するアルキルサリチル酸金属塩を意味し、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比は、アルキルサリチル酸金属塩１００ｍｏｌ％に対し、８５〜１００ｍｏｌ％、好ましくは８８〜９８ｍｏｌ％、さらに好ましくは９０〜９５ｍｏｌ％であり、モノアルキルサリチル酸金属塩以外のアルキルサリチル酸金属塩、例えばジアルキルサリチル酸金属塩の構成比は、０〜１５ｍｏｌ％、好ましくは２〜１２ｍｏｌ％、さらに好ましくは５〜１０ｍｏｌ％である。また、３−アルキルサリチル酸金属塩の構成比は、アルキルサリチル酸金属塩１００ｍｏｌ％に対し、４０〜１００ｍｏｌ％、好ましくは４５〜８０ｍｏｌ％、さらに好ましくは５０〜６０ｍｏｌ％である。なお、４−アルキルサリチル酸金属塩及び５−アルキルサリチル酸金属塩の合計の構成比は、アルキルサリチル酸金属塩１００ｍｏｌ％に対し、上記３−アルキルサリチル酸金属塩、ジアルキルサリチル酸金属塩を除いた構成比に相当し、０〜６０ｍｏｌ％、好ましくは２０〜５０ｍｏｌ％、さらに好ましくは３０〜４５ｍｏｌ％である。ジアルキルサリチル酸金属塩を少量含むことで摩耗防止性と低温特性を両立した組成物を得ることができ、３−アルキルサリシレートの構成比を４０ｍｏｌ％以上とすることで、５−アルキルサリチル酸金属塩の構成比を相対的に低くすることができ、油溶性を向上させることができる。
【００４２】
また、サリシレート系清浄剤を構成するアルキルサリチル酸金属塩におけるアルキル基としては、炭素数１０〜４０、好ましくは炭素数１０〜１９又は炭素数２０〜３０、さらに好ましくは炭素数１４〜１８又は炭素数２０〜２６のアルキル基、特に好ましくは炭素数１４〜１８のアルキル基である。炭素数１０〜４０のアルキル基としては、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、及びトリアコンチル基等の炭素数１０〜４０のアルキル基が挙げられる。これらアルキル基は直鎖状であっても分枝状であっても良く、プライマリーアルキル基、セカンダリーアルキル基であっても良いが、本発明においては上記所望のサリチル酸金属塩を得やすい点で、セカンダリーアルキル基であることが特に好ましい。  
また、アルキルサリチル酸金属塩における金属としては、ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属等が挙げられ、カルシウム、マグネシウムであることが好ましく、カルシウムであることが特に好ましい。
【００４３】
本発明のサリシレート系清浄剤は、公知の方法等で製造することができ、特に制限はないが、例えば、フェノール１ｍｏｌに対し１ｍｏｌ又はそれ以上の、エチレン、プロピレン、ブテン等の重合体又は共重合体等の炭素数１０〜４０のオレフィン、好ましくはエチレン重合体等の直鎖α−オレフィンを用いてアルキレーションし、炭酸ガス等でカルボキシレーションする方法、あるいはサリチル酸１ｍｏｌに対し１ｍｏｌ又はそれ以上の当該オレフィン、好ましくは当該直鎖α−オレフィンを用いてアルキレーションする方法等により得たモノアルキルサリチル酸を主成分とするアルキルサリチル酸に、アルカリ金属又はアルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等の金属塩基と反応させたり、又はナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としたり、さらにアルカリ金属塩をアルカリ土類金属塩と置換させること等により得られる。ここで、フェノール又はサリチル酸とオレフィンの反応割合を、好ましくは、例えば１：１〜１．１５（モル比）、より好ましくは１：１．０５〜１．１（モル比）に制御することでモノアルキルサリチル酸金属塩とジアルキルサリチル酸金属塩の構成比を所望の割合に制御することができ、また、オレフィンとして直鎖α−オレフィンを用いることで、３−アルキルサリチル酸金属塩、５−アルキルサリチル酸金属塩等の構成比を本願所望の割合に制御しやすくなるとともに、本発明において好ましいセカンダリーアルキルを有するアルキルサリチル酸金属塩を主成分として得ることができるため特に好ましい。なお、オレフィンとして分岐オレフィンを用いた場合には、ほぼ５−アルキルサリチル酸金属塩のみを得やすいが、本願所望の構成となるように３−アルキルサリチル酸金属塩等を混合して油溶性を改善する必要があり、製造プロセスが多様化するため好ましくない方法である。
【００４４】
本発明のサリシレート系清浄剤は、上記のようにして得られたアルカリ金属又はアルカリ土類金サリシレート（中性塩）に、さらに過剰のアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩やアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩基（アルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩や、炭酸ガス又はホウ酸若しくはホウ酸塩の存在下で上記中性塩をアルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物等の塩基と反応させることにより得られる過塩基性塩も含まれる。
なお、これらの反応は、通常、溶媒（ヘキサン等の脂肪族炭化水素溶剤、キシレン等の芳香族炭化水素溶剤、軽質潤滑油基油等）中で行われ、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
【００４５】
本発明におけるサリシレート系清浄剤として最も好ましいものとしては、自動変速機及び／又は無段変速機に使用した場合に、初期シャダー防止性能に優れる点から、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比が８５〜９５ｍｏｌ％、ジアルキルサリチル酸金属塩の構成比が５〜１５ｍｏｌ％、３−アルキルサリチル酸金属塩の構成比が５０〜６０ｍｏｌ％、４−アルキルサリチル酸金属塩及び５−アルキルサリチル酸金属塩の構成比が３５〜４５ｍｏｌ％であるアルキルサリチル酸金属塩、及び／又はその（過）塩基性塩である。ここでいうアルキル基としては、セカンダリーアルキル基であることが特に好ましい。
【００４６】
本発明において、サリシレート系清浄剤の塩基価は、通常０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは２０〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇ、特に好ましくは１００〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇであり、これらの中から選ばれる１種又は２種以上併用することができる。なお、ここでいう塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による塩基価を意味する。
【００４７】
フェネート系清浄剤としては、具体的には、炭素数４〜３０、好ましくは炭素数６〜１８の直鎖状又は分枝状のアルキル基を少なくとも１個有するアルキルフェノールと硫黄を反応させて得られるアルキルフェノールサルファイド又はこのアルキルフェノールとホルムアルデヒドを反応させて得られるアルキルフェノールのマンニッヒ反応生成物のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩等が好ましく用いられる。
フェネート系清浄剤の塩基価は、通常０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは２０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇのものを使用することができる。
【００４８】
本発明の潤滑油組成物において、（Ｂ）成分の含有量は、組成物全量基準で金属量として０．００５〜０．４質量％であり、好ましくは０．０１〜０．３質量％、さらに好ましくは０．０４〜０．２５質量％である。
なお、スルホネート系清浄剤を用いる場合の含有量は、組成物全量基準で、金属量として好ましくは０．０１〜０．３質量％であり、疲労寿命に優れ、トルク容量と変速特性をより高めることができる点で、より好ましくは０．０３〜０．３質量％、さらに好ましくは０．１〜０．２５質量％である。
また、サリシレート系清浄剤を用いる場合の含有量は、疲労寿命に優れ、トルク伝達力と変速特性並びにシャダー防止性能にバランス良く優れる潤滑油組成物を得ることができる点で、組成物全量基準で、金属量として好ましくは０．００１〜０．１質量％であり、より好ましくは０．００５〜０．０８質量％、さらに好ましくは０．０１〜０．０４質量％であり、スルホネート系清浄剤と併用する場合には、シャダー防止性をより高め、トルク伝達力と変速特性をバランス良く維持することができる点で、好ましくは０．００５〜０．０５質量％、さらに好ましくは０．００８〜０．０２質量％である。なお、スルホネート系清浄剤とサリシレート系清浄剤を併用する場合のスルホネート系清浄剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜０．３質量％、より好ましくは０．０２〜０．２質量％、さらに好ましくは０．０３〜０．１５質量％、特に好ましくは０．０４〜０．１質量％である。
【００４９】
本発明の潤滑油組成物における（Ｃ）成分はコハク酸イミド系無灰分散剤である。
コハク酸イミド系無灰分散剤としては、炭素数が好ましくは４０〜４００、より好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミド、及び該コハク酸イミドにホウ酸又はホウ酸塩、２〜３０のモノカルボン酸（脂肪酸等）、シュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸、リン酸、亜リン酸、酸性（亜）リン酸エステル等のリン含有酸、硫黄含有化合物から選ばれる１種又は２種以上の変性を組合せて変性された誘導体を挙げることができる。上記コハク酸イミドとしては、モノタイプでもビスタイプでも良いが、ビスタイプのものが特に好ましい。
【００５０】
上記炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基は、直鎖状でも分枝状でもよいが、分岐状であることが好ましく、より具体的には、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０の分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等が挙げられる。アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４０未満の場合は化合物の無灰分散剤としての効果が得にくく、一方、アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４００を越える場合は、組成物の低温流動性が悪化する傾向にある。
本発明におけるコハク酸イミド系無灰分散剤としては、摩耗防止性及び疲労防止性能により優れる点で、ホウ素含有コハク酸イミドを含有することが好ましく、ホウ素含有コハク酸イミドとホウ素を含有しないコハク酸イミドを併用することが特に好ましい。
【００５１】
本発明の潤滑油組成物における（Ｃ）成分の含有量は、組成物全量基準で、窒素量として０．００５〜０．４質量％、好ましくは０．０１〜０．２質量％であり、ホウ素含有コハク酸イミドを含有させる場合には、その含有量は、組成物全量基準で、ホウ素量として０．００１〜０．２質量％、より好ましくは０．００５〜０．０８質量％、さらに好ましくは０．０１〜０．０５質量％、特に好ましくは０．０１５〜０．０２５質量％である。これにより、摩耗防止性及び疲労防止性能により優れるとともに、トルク伝達力と変速特性並びにシャダー防止性能にバランスよく優れる潤滑油組成物を得ることができる。
また、本発明の潤滑油組成物において、コハク酸イミド系無灰分散剤に起因するホウ素含有量と窒素含有量との質量比（Ｂ／Ｎ比）は特に制限はないが、摩耗防止性と疲労防止性をより高めるために、好ましくは０．０５〜１．２、より好ましくは０．１〜１、さらに好ましくは０．１〜０．５、より好ましくは０．１５〜０．３である。
【００５２】
本発明の潤滑油組成物における（Ｄ）成分は、リン含有摩耗防止剤である。
リン系摩耗防止剤としては、分子中にリンを含むものであれば特に制限はないが、例えば、リン酸、亜リン酸、炭素数１〜３０の炭化水素基を有するリン酸モノエステル類、リン酸ジエステル類、リン酸トリエステル類、亜リン酸モノエステル類、亜リン酸ジエステル類、亜リン酸トリエステル類、チオリン酸モノエステル類、チオリン酸ジエステル類、チオリン酸トリエステル類、チオ亜リン酸モノエステル類、チオ亜リン酸ジエステル類、チオ亜リン酸トリエステル類、これらのエステル類とアミン類あるいはアルカノールアミン類との塩若しくは亜鉛塩等の金属塩等が使用できる。前記炭素数１〜３０の炭化水素基としては、具体的には、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキル置換シクロアルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基、及びアリールアルキル基を挙げることができ、これら炭化水素基は、分子中に窒素原子、硫黄原子、酸素原子から選ばれる１種を有していても良い。本発明における（Ｄ）成分は１種類あるいは２種類以上を任意に配合することができる。
【００５３】
本発明においては、リン系摩耗防止剤のうち、炭素数４〜２０のアルキル基又は炭素数６〜１２の（アルキル）アリール基を有する亜リン酸エステル若しくはリン酸エステル、及びこれらに炭素数１〜１８のアルキル基を有するアルキルアミンを作用させたアミン塩から選ばれる１種又は２種以上の混合物が好ましく、ジブチルホスファイト等の炭素数４〜２０のアルキル基を有する亜リン酸エステル、フェニルホスファイト等の炭素数６〜１２の（アルキル）アリール基を有する亜リン酸エステルから選ばれる１種又は２種以上の混合物がより好ましく、ジフェニルホスファイト等の炭素数６〜１２の（アルキル）アリール基を有する亜リン酸ジエステルを含有することが特に好ましい。
【００５４】
本発明の潤滑油組成物においてリン系摩耗防止剤の含有量は、組成物全量基準で通常０．０１〜５質量％であるが、リン元素濃度として、好ましくは０．００１〜０．１質量％であり、０．００５質量％以下の低濃度であっても本発明の効果を十分発揮することができるが、金属材料の摩耗防止性及びシャダー防止寿命をより高めることができる点で好ましくは０．００５〜０．０８質量％、さらに好ましくは０．０１〜０．０６質量％、特に好ましくは０．０２〜０．０５質量％である。
【００５５】
なお、本発明の潤滑油組成物において、（Ｂ）成分のうち、スルホネート系清浄剤を含有する場合、リン系摩耗防止剤のリン元素濃度での含有量（Ｐ）に対するスルホネート系清浄剤の金属元素濃度での含有量の質量比には特に制限はないが、摩耗防止性及び初期シャダー防止性能に優れると共に、シャダー防止性能を長期間維持しやすい組成物を得ることができる点で、好ましくは０．１〜２５０、より好ましくは０．５〜５０、さらに好ましくは０．８〜５、特に好ましくは１〜３である。
【００５６】
本発明における（Ｅ）成分は粘度指数向上剤であり、具体的には、各種メタクリル酸エステルから選ばれる１種又は２種以上のモノマーの共重合体若しくはその水添物などのいわゆる非分散型粘度指数向上剤、又はさらに窒素化合物を含む各種メタクリル酸エステルを共重合させたいわゆる分散型粘度指数向上剤等が例示できる。他の粘度指数向上剤の具体例としては、非分散型又は分散型エチレン−α−オレフィン共重合体（α−オレフィンとしてはプロピレン、１−ブテン、１−ペンテン等が例示できる。）又はその水素化物、ポリイソブチレン又はその水添物、スチレン−ジエン水素化共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体及びポリアルキルスチレン等を挙げることができる。本発明においては、これらの粘度指数向上剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で含有させることができるが、低温粘度特性と疲労防止性能をより高めることができる点で、非分散型又は分散型ポリメタクリレートが好ましく、中でも非分散型のポリメタクリレートが特に好ましい。
【００５７】
（Ｅ）成分の重量平均分子量（Ｍｗ）は５０，０００以上であることが重要であり、好ましくは６０，０００以上、さらに好ましくは６５，０００以上であり、その上限は特に制限はなく、通常１，０００，０００以下であるが、せん断安定性に優れ、初期の摩耗防止性能を維持しやすい点で、好ましくは３００，０００以下、より好ましくは１５０，０００以下、さらに好ましくは９０，０００以下である。（Ｅ）成分の重量平均分子量（Ｍｗ）が５０，０００未満の場合、低温粘度特性と疲労防止性能を十分高めることができないため好ましくない。
本発明の潤滑油組成物における（Ｅ）成分の含有量は、０．０１〜２０質量％であり、好ましくは５〜１５質量％であり、組成物の粘度指数を高めるとともに、低温粘度特性と疲労防止性能を十分高めることができる。
【００５８】
本発明の潤滑油組成物は、上記構成により優れた摩耗防止性及び疲労防止性を有する潤滑油組成物を得ることができるが、その性能をさらに高める目的で、又は潤滑油組成物として必要な性能をさらに付与する目的で、公知の潤滑油添加剤を加えることができる。添加できる添加剤としては、例えば、（Ｃ）成分以外の無灰分散剤、（Ｄ）成分以外の極圧添加剤、（Ｅ）成分以外の粘度指数向上剤、摩擦調整剤、酸化防止剤、金属不活性化剤、錆止め剤、腐食防止剤、流動点降下剤、ゴム膨潤剤、消泡剤、着色剤等を挙げることができる。これらは単独で、あるいは数種類組合せて用いることができる。
【００５９】
（Ｃ）成分以外の無灰分散剤としては、例えば、炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、ベンジルアミン、ポリアミン等の含窒素化合物、又はその誘導体若しくは変性品等が挙げられる。炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基は、直鎖状でも分枝状でもよく、好ましいものとしては、具体的には、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等が挙げられる。
本発明の潤滑油組成物には、これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で使用することができるが、通常その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．１〜１０質量％、好ましくは１〜６質量％である。
【００６０】
（Ｄ）成分以外の極圧添加剤としては、潤滑油用の極圧添加剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、例えば、ジチオカーバメート類、スルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類等の硫黄系化合物等が挙げられる。本発明においてはこれらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で含有させることができるが、通常その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％である。
【００６１】
（Ｅ）成分以外の粘度指数向上剤の具体例としては、（Ｅ）成分の項で挙げた各種粘度指数向上剤のうち、重量平均分子量が５０，０００未満の粘度指数向上剤が挙げられる。
これらの（Ｅ）成分以外の粘度指数向上剤を含有させる場合の含有量は、本発明の効果を著しく阻害しない限りにおいて配合可能であり、通常潤滑油組成物基準で０．１〜２０質量％、好ましくは５質量％以下である。
【００６２】
摩擦調整剤としては、潤滑油用の摩擦調整剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、具体的には、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基、特に炭素数６〜３０の直鎖アルキル基又は直鎖アルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、アミン系摩擦調整剤、イミド系摩擦調整剤、アミド系摩擦調整剤、脂肪酸系摩擦調整剤等が挙げられる。
アミン系摩擦調整剤としては、炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族モノアミン、炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族アルカノールアミン、直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族ポリアミン、又はこれら脂肪族アミンのアルキレンオキシド付加物等の脂肪族アミン系摩擦調整剤等が例示できる。
イミド系摩擦調整剤としては、炭素数６〜３０、好ましくは、炭素数８〜１８の直鎖状若しくは分枝状、好ましくは分枝状の炭化水素基を１つ又は２つ有するモノ及び／又はビスコハク酸イミド、当該コハク酸イミドにホウ酸や（亜）リン酸、炭素数１〜２０のカルボン酸あるいは硫黄含有化合物から選ばれる１種又は２種以上を反応させたコハク酸イミド変性化合物等のコハク酸イミド系摩擦調整剤等が例示できる。
アミド系摩擦調整剤としては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸とアンモニア、脂肪族モノアミン又は脂肪族ポリアミンとのアミド等の脂肪酸アミド系摩擦調製剤等が例示できる。
脂肪酸系摩擦調整剤としては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸、該脂肪酸と脂肪族１価アルコール又は脂肪族多価アルコールとのエステル等の脂肪酸エステル、該脂肪酸のアルカリ土類金属塩（マグネシウム塩、カルシウム塩等）や亜鉛塩等の脂肪酸金属塩等が挙げられる。
【００６３】
本発明の構成において、上述のイミド系摩擦調整剤、特にコハク酸イミド系摩擦調整剤はシャダー防止寿命を格段に向上させるために有効である。
本発明においては、これらの摩擦調整剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の割合で含有させることができるが、通常その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％であり、好ましくは０．０３〜３．０質量％である。
【００６４】
酸化防止剤としては、フェノール系化合物やアミン系化合物等、潤滑油に一般的に使用されているものであれば使用可能である。
具体的には、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール等のアルキルフェノール類、メチレン−４，４−ビスフェノール（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）等のビスフェノール類、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン類、ジアルキルジフェニルアミン類、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）脂肪酸（プロピオン酸等）と１価又は多価アルコール、例えば、メタノール、オクタデカノール、１，６ヘキサジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリスリトール等とのエステル、フェノチアジン類、モリブデンや銅、亜鉛等の有機金属系酸化防止剤及びこれらの混合物等を挙げることができる。
本発明においてはこれらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で含有させることができるが、通常その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％である。
【００６５】
金属不活性化剤としては、チアゾール化合物やチアジアゾール化合物が挙げられ、チアジアゾール化合物が好ましく用いられる。チアジアゾール化合物としては、炭素数６〜２４の直鎖又は分枝アルキル基を有する、２，５−ビス（アルキルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、炭素数６〜２４の直鎖又は分枝アルキル基を有する、２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、炭素数６〜２４の直鎖又は分枝アルキル基を有する、２−（アルキルチオ）−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール、炭素数６〜２４の直鎖又は分枝アルキル基を有する、２−（アルキルジチオ）−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール及びこれらの混合物等が挙げられる。これらの中でも、２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールが特に好ましい。これら金属系不活性化剤の含有量は、組成物全量基準で０．００５〜０．５質量％である。
【００６６】
錆止め剤としては、例えば、アルケニルコハク酸、アルケニルコハク酸エステル、多価アルコールエステル、石油スルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート等を挙げることができる。
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、イミダゾール系の化合物等を挙げることができる。
流動点降下剤としては、例えば、使用する潤滑油基油に適合するポリメタクリレート系のポリマー等を挙げることができる。
ゴム膨潤剤としては、芳香族系やエステル系のゴム膨潤剤等が挙げられる。
消泡剤としては、例えば、ジメチルシリコーンやフルオロシリコーン等のシリコーン類を挙げることができる。
これらの添加剤の含有量は任意であるが、通常組成物全量基準で、腐食防止剤の含有量は０．００５〜０．２質量％、消泡剤の含有量は０．０００５〜０．０１質量％、その他の添加剤の含有量は、それぞれ０．００５〜１０質量％程度である。
【００６７】
本発明の潤滑油組成物の１００℃における動粘度は、通常２〜２５ｍｍ２／ｓ、好ましくは４〜１５ｍｍ２／ｓ、より好ましくは５〜１０ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは６．５〜８ｍｍ２／ｓである。
本発明の潤滑油組成物の粘度指数は、通常１６０以上、好ましくは１８０以上、さらに好ましくは２００以上である。
本発明の潤滑油組成物の−４０℃におけるブルックフィールド粘度は、好ましくは１５０００ｍＰａ・ｓ以下、より好ましくは１２０００ｍＰａ・ｓ以下、さらに好ましくは１００００ｍＰａ・ｓ以下、特に好ましくは８０００ｍＰａ・ｓ以下である。
【００６８】
本発明の潤滑油組成物は、優れた摩耗防止性及び疲労防止性を有し、かつ優れた低温流動性を有する潤滑油組成物であり、自動変速機及び／又は無段変速機油として特に好適である。
また、本発明の潤滑油組成物は、上記以外の変速機油としての性能にも優れており、自動車、建設機械、農業機械等の自動変速機用あるいは手動変速機用、ディファレンシャルギヤ用の潤滑油としても好適に用いられる。その他、摩耗防止性、疲労防止性及び低温粘度特性が要求される潤滑油、例えば、工業用ギヤ油、二輪車、四輪車等の自動車用、発電用、舶用等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジン用の潤滑油、タービン油、圧縮機油等にも好適に使用することができる。
【実施例】
【００６９】
以下、本発明の内容を実施例および比較例によってさらに具体的に説明するが、本発明はこれらに何ら限定されるものではない。
【００７０】
（実施例１〜６及び比較例１〜５）
表１に本発明の実施例及び比較例で用いた潤滑油基油Ａ〜Ｇの性状を示す。
表２の実施例１〜６に示す各潤滑油組成物（１００℃動粘度を約７ｍｍ２／ｓに調製）及び比較のため表２の比較例１〜５に示す各潤滑油組成物を調製し、以下に示す評価を行ない、その結果を表２に併記した。基油の割合は基油全量基準、各添加剤の添加量は組成物全量基準である。
【００７１】
（１）低温粘度特性
ＡＳＴＭ  Ｄ  ２９８３に準拠し、各潤滑油組成物の−４０℃におけるＢＦ粘度を測定した。本試験においては、ＢＦ粘度の値が小さいものほど低温流動性に優れていることを意味する。
（２）摩耗防止性
ＪＰＩ−５Ｓ−３２−９０に準拠し、以下の条件で各潤滑油組成物の高速四球試験を行い、試験後の摩耗痕径を測定した。本試験においては、摩耗痕径が小さいほど摩耗防止性に優れていることを意味する。
荷重：３９２Ｎ
回転数：１８００ｒｐｍ
試験油量：７５℃
試験時間：１時間
（３）疲労防止性
高温転がり疲労試験機を用いて、以下の試験条件でピッチング発生寿命を評価した。本試験においては、疲労寿命（Ｌ５０）が長いほど疲労防止性能に優れていることを意味する。
試験片：ＳＵＪ２ボール３点支持
温度  ：１２０℃
荷重  ：５５０ｋｇｆ
回転数：１５００ｒｐｍ
【００７２】
表２の結果から明らかな通り、本発明にかかる実施例１〜６の潤滑油組成物は、低温粘度特性、摩耗防止性及び疲労防止性に優れていることがわかる。
一方、潤滑油基油として（Ａ）成分を使用せず、低温粘度特性を下げるために基油粘度を低く設定した場合（比較例１）、摩耗防止性及び疲労防止性に劣り、（Ａ）成分を使用せず、基油粘度を本発明の実施例と同等に設定した場合（比較例２）、低温粘度特性が大幅に悪化し、（Ａ）成分を使用しても、（Ｅ）成分のＭｗが５０，０００未満である場合（比較例３）、粘度指数が低く、また疲労防止性にも劣り、金属系清浄剤を含有しない場合（比較例４）、疲労防止性が大幅に悪化し、リン系摩耗防止剤を含有しない場合（比較例５）、摩耗防止性が著しく悪化することがわかる。さらに、（Ｃ）成分としてホウ素含有コハク酸イミド系無灰分散剤を特定量使用した場合、摩耗防止性及び疲労防止性が大幅に改善されることがわかる（実施例４及び６の対比）。
【００７３】
【表１】
0005207599.tif 000002
【表２】
0005207599.tif 000003