(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者が着座する座面と、略球面状の底面とが設けられた本体部を有し、
該本体部は、上記座面に着座する使用者の骨盤部分の側方となる位置に、上記座面を挟んで起立するとともに可撓性を有する一対の側方辺部を有しており、
該側方辺部は上記座面に着座する使用者の骨盤部分を側方から押圧可能に形成されていることを特徴とする運動補助具。
【請求項２】
請求項１に記載の運動補助具において、上記本体部は、芯材部と該芯材部を覆う表皮部とを有し、上記芯材部は、少なくとも上記底面側に位置する底面部材と上記座面側に位置する座面部材とが異なる材料により形成されており、上記底面部材は上記座面部材より硬さが大きいことを特徴とする運動補助具。
【請求項３】
請求項１または２に記載の運動補助具において、自然載置状態において上記座面が上方を向く位置に重心が設けられていることを特徴とする運動補助具。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の運動補助具において、上記底面と接地面との間に介設可能な支持スタンドを有し、該支持スタンドの介設によって上記運動補助具の傾動動作を抑止可能に構成されていることを特徴とする運動補助具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、運動補助具に関する。
【背景技術】
【０００２】
美容や健康維持等の目的で行う運動には種々のものがあり、運動の効果をより向上させるための補助具が、運動の種類に応じて種々提案されている。例えば、腰部の回転やひねりを伴う運動等を補助するための補助具として、特許文献１に開示された運動補助具が提案されている。この運動補助具は、独楽型状を成す本体部を有しており、該本体部の上面に着座して腰部の回転等の運動を補助できるように構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−１３５９２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記運動補助具は、本体部を大きく傾斜させることが容易ではなく、例えば腰部の回転運動を行う場合には腰部の回転半径が小さくなる等、効果的な運動ができないという問題があった。また、上記運動補助具を使用する場合には、使用者が接地面付近まで腰を下ろす必要があり、使用者の腰部等に不要な負荷がかかるおそれがあった。
【０００５】
また、特許文献１においては、運動補助具を台上に載置して使用する方法が提案されている。この場合には、使用者が腰を下ろす際の負荷が軽減されるものの、運動補助具を載置する台を準備する必要があり、使用者にとって使用しづらくなるという問題があった。また、たとえ台上において上記運動補助具を使用したとしても、上述したごとく本体部を大きく傾斜させることが容易ではないため、効果的な運動ができないという問題を解消することは難しい。
【０００６】
本発明は、上記の背景に鑑みてなされたもので、腰部の運動の効果を向上させることができ、使用しやすい運動補助具を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様は、使用者が着座する座面と、略球面状の底面とが設けられた本体部を有し、
該本体部は、上記座面に着座する使用者の骨盤部分の側方となる位置に、上記座面を挟んで起立するとともに可撓性を有する一対の側方辺部を有しており、
該側方辺部は上記座面に着座する使用者の骨盤部分を側方から押圧可能に形成されていることを特徴とする運動補助具にある（請求項１）。
【発明の効果】
【０００８】
上記運動補助具は、上記底面が略球面状を呈している。そのため、その使用者が着座した状態で、接地させた足を基点として腰部を動かすことにより、上記底面を接地させたまま上記座面を全方向に傾斜させることができる。これにより、例えば腰部の回転運動における回転半径を大きくして、腰部の筋肉を効果的に捻り運動させることができる。
【０００９】
また、上記運動補助具は、上記座面に着座する使用者の骨盤部分の側方となる位置に、上記座面を挟んで起立するとともに可撓性を有する一対の側方辺部を有している。そのため、上記一対の側方辺部により使用者の臀部が座面からずれることを抑制し、使用者の骨盤部分の動きが座面の動きに追従しやすくなる。これにより、例えば腰の回転運動を行う場合に、骨盤部分と腰部との間に角度をつけやすくなり、腰部の筋肉をより効果的に捻り運動させることができる。その結果、運動の効果をより向上させることができる。
【００１０】
以上のごとく、上記態様によれば、効果的な運動ができ、使用しやすい運動補助具を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施例１における運動補助具の斜視図。
【図２】実施例１における運動補助具を、隆起部側（前方）から見た平面図。
【図３】図２のＡ−Ａ線矢視断面図。
【図４】図２のＢ−Ｂ線矢視断面図。
【図５】実施例１における運動補助具を、座面側（上方）から見た平面図。
【図６】図５のＣ−Ｃ線矢視断面図。
【図７】図５のＤ−Ｄ線矢視断面図。
【図８】図５のＥ−Ｅ線矢視断面図。
【図９】実施例１における運動補助具に使用者が着座した状態を後方から見た平面図。
【図１０】実施例１における運動補助具を用いて運動を行っている状態を後方から見た平面図。
【図１１】実施例１における運動補助具が側方辺部側に傾動した状態を示す平面図。
【図１２】実施例２における、座面部材と底面部材とを異なる材料を用いて形成した運動補助具の断面図（図３に相当する断面図）。
【図１３】実施例２における、座面部材と底面部材とを異なる材料を用いて形成した運動補助具の断面図（図７に相当する断面図）。
【図１４】実施例４における、支持スタンドの斜視図。
【図１５】実施例４における、接地面と底面との間に支持スタンドを介設した運動補助具の斜視図。
【図１６】実施例５における、支持ハンドルの斜視図。
【図１７】図１６のＦ−Ｆ線矢視断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
上記運動補助具において、上記座面の高さは、接地点の鉛直上方に上記座面の中央が配されるように上記底面を接地させた状態において、接地面を基準として上記座面の最下点の高さを計測すること等により得ることができる。これは、使用者が座面に着座して背筋がまっすぐな自然状態とした際の、接地面から使用者の臀部の最下点までの高さと実質的に同一である。
【００１３】
上記座面の高さ（最下点）は、１００ｍｍ以上４５０ｍｍ以下が好ましい。上記座面の高さをこの特定の範囲内にすることによって、使用者の腰部が接地面から適度に離れた状態を実現しやすい。これにより、上述したごとく、着座した使用者が足を接地させて腰部を動かすことで、座面を容易に傾斜させることが可能となる。そして、使用者の腰部の可動範囲も広くなり、比較的自由に回転運動等を行うことが可能となる。そのため、腰部の運動の効果を向上させることができる。また、座面の高さが適切であることにより、使用者にとって着座する動作が容易となる。
【００１４】
上記座面の高さが１００ｍｍ未満の場合には、使用者が着座しにくくなるだけでなく、上記座面と接地面との距離が過度に短いため、使用者の腰部の可動範囲が狭くなり、運動の効果が不十分なものとなりやすい。そのため、上記座面の高さは１００ｍｍ以上が好ましく、１４０ｍｍ以上がより好ましく、１６０ｍｍ以上がさらに好ましい。
【００１５】
また、上記座面の高さが４５０ｍｍを超える場合には、使用者の腰部が接地面から過度に離れた状態になって重心が高くなり、腰部を動かす際にバランスをとりにくくなるおそれがある。そのため、スムーズな腰部の運動が困難となって、腰部運動の効果が不十分なものとなる可能性がある。そのため、上記座面の高さは４５０ｍｍ以下が好ましく、３５０ｍｍ以下がより好ましく、３００ｍｍ以下がさらに好ましく、２００ｍｍ以下がさらに好ましい。従って、使用者の腰部の可動範囲とバランスのとりやすさとの双方の観点から、上記座面の高さは１６０ｍｍ以上２００ｍｍ以下であることが特に好ましい。
【００１６】
上記本体部は、使用者が上記座面に着座した際において、上記底面が実質的に変形しない材質により形成されることが好ましい。これにより、座面の高さを安定的に維持することができるとともに、底面部の形状を利用した傾動動作をスムーズに行うことができる。
【００１７】
また、上記本体部の形状は、上記座面の傾動動作の妨げにならないものであればよく、例えば、上記底面と連続した滑らかな曲面により全体を略半球状とした形状や、直方体の一面を略球面状に形成して上記底面とした形状等、種々の形状が考えられる。このように、上記本体部は、略球面状の上記底面が形成されていれば、その余の部分の形状について特に限定されることはない。
【００１８】
ここで、上記底面の形状を指す略球面状とは、幾何学上定義される完全な球面に限らず、一般的な感覚として球面状と認識される形状を含む概念である。つまり上記底面は、上述の全方向への傾動動作をスムーズに行うことが可能な程度であれば、曲率が異なる部位を有していてもよい。例えば、上記底面は、その曲率半径を一様とせず、端縁方向に行くとともに曲率半径を小さくすることや、中心軸に対して回転対称とせず、互いに直交する方向の曲率半径を異なる値とすることなども可能である。
【００１９】
また、上記運動補助具は、着座した使用者の臀部が上記座面からずれることを抑制する規制手段を備えていてもよい。規制手段の最も単純な態様としては、座面の表面を摩擦係数の高い素材とし、摩擦力を利用して使用者の臀部と座面とのずれを抑制する方式がある。
【００２０】
また、上記規制手段の他の態様として、上記座面またはその周囲に、着座する使用者の臀部、腰部あるいは股部の形状の少なくとも一部に沿うように形状を変化させた形状変化部を設けてもよい。これにより、臀部、腰部あるいは股部を形状的に支持し、使用者の臀部と座面とのずれを抑制することができる。
【００２１】
上記規制手段のさらに他の態様として、上記座面部分を使用者の臀部あるいは股部の形状に追従して変形しやすい材質、例えば低反発弾性フォーム等を採用し、臀部と上記座面との密着度合いを高めることにより、両者のずれを抑制する方式もある。これらの態様は、併用することもできる。
【００２２】
また、上記側方辺部は、上記座面に着座する使用者の骨盤部分を側方から押圧可能に形成されている。この場合には、上記一対の側方辺部により、使用者の骨盤部分を保持することができる。そのため、使用者の骨盤部と上記座面との間に一体感が生じ、骨盤部分の動きが座面の動きにより追従しやすくなる。その結果、使用者の腰部の筋肉の捻り運動を一層効果的に行うことが可能となり、運動の効果をより向上させることができる。
【００２３】
また、上記側方辺部は、上記座面の最下点から上記側方辺部の最上点までの高さが１００〜２５０ｍｍの範囲にあるように構成されていることが好ましい。上述の側方辺部の高さが上記特定の範囲にある場合には、使用者の骨盤部分を充分に保持する効果と、腰部の回転運動等を妨げず、スムーズな運動を実現させる効果とを容易に両立させることができる。そのため、運動の効果をより向上させることができる。
【００２４】
上述の側方辺部の高さが１００ｍｍ未満の場合には、使用者の骨盤部分を保持する効果が小さくなるおそれがある。そのため、上記側方辺部の高さは１００ｍｍ以上が好ましく、１２０ｍｍ以上がより好ましく、１４０ｍｍ以上が更に好ましい。他方、側方辺部の高さが２５０ｍｍを超える場合には、上記側方辺部がスムーズな運動の妨げとなるおそれがある。そのため、上記側方辺部の高さは２５０ｍｍ以下が好ましく、２００ｍｍ以下がより好ましく、１８０ｍｍ以下が更に好ましい。
【００２５】
また、上記座面は、その中央先端部分に、周囲よりも隆起した隆起部を上記規制手段として有していてもよい。この場合には、上記隆起部が着座した使用者の股部の形状に沿ったものとなり、形状的に上記座面と使用者の臀部とのずれを抑制することができ、上記座面における使用者の着座位置を効果的な運動が可能な位置と合致させやすくなる。
【００２６】
また、上記本体部は、芯材部と該芯材部を覆う表皮部とを有し、上記芯材部は、少なくとも上記底面側に位置する底面部材と上記座面側に位置する座面部材とが異なる材料により形成されており、上記底面部材は上記座面部材より硬さを大きくすることができる（請求項２）。この場合には、上記底面部材に比較的硬い材料を用いることで、使用者の体重による底面の沈み込みを低減できる。その結果、底面の略球面形状を維持しやすくなる。また、上記座面部材に比較的柔らかい材料を用いることで、使用者の腰部への負担を軽減すると共に、フィット感を向上させることができる。
【００２７】
なお、上記底面部材としては、例えばポリウレタンやポリスチレンに代表されるプラスチックや、硬質ポリウレタンフォームやポリスチレンフォームに代表される発泡性プラスチック等の、使用者の体重が負荷された際に変形しにくい材質を採用することができる。
【００２８】
また、上記座面部材としては、軟質ポリウレタンフォーム等の可撓性を有する発泡性プラスチックを採用することができる。さらに、上記座面部材として、低反発弾性フォーム等の使用者の体重の負荷により容易に変形可能な材質を採用すれば、上述したごとく、上記座面部材を上記規制手段としても機能させることができる。なお、上記座面部材が使用者の着座に伴い大きく変形する場合には、変形後における上記座面の高さ（最下点）が１００ｍｍ〜４５０ｍｍの範囲内であれば、上述のごとく運動の効果をより向上させることができる。
【００２９】
また、上記表皮材を設けることにより、上記運動補助具の使用に伴う摩耗を抑制することができる。表皮材としては、布材や塗料等を採用することができるが、底面近傍に配される表皮材が比較的耐摩耗性の高い材質であることが好ましい。
【００３０】
また、上記運動補助具は、自然載置状態において上記座面が上方を向く位置に重心が設けられていることが好ましい（請求項３）。この場合には、上記運動補助具を使用する前に向きを調整する動作を最小限に留めることができる。つまり、例えば上下を入れ替える等の大きな動作が不要となる。また、上記座面が上方を向く状態において使用者がバランスをとりやすくなる。その結果、上記運動補助具がより使用しやすいものとなる。
【００３１】
また、上記底面の曲率半径は１３０〜２５０ｍｍであることが好ましい。上記底面の曲率半径が上記特定の範囲内にある場合には、使用者の腰部の可動範囲内における上記座面の傾きを、運動に好適な範囲に規制することができる。つまり、上記座面の傾きを、回転運動等の効果を高めるのに充分大きく、かつ、使用者がバランスをとりやすく、転倒しにくい範囲に規制することができる。
【００３２】
上記底面の曲率半径が１３０ｍｍ未満の場合には、使用者の腰部の可動範囲内において、上記座面の傾きが過度に大きくなるおそれがある。そのため、使用者がバランスを崩して転倒するおそれがある。そのため、上記底面の曲率半径は１３０ｍｍ以上が好ましく、１５０ｍｍ以上がより好ましく、１６０ｍｍ以上が更に好ましい。他方、上記底面の曲率半径が２５０ｍｍを超える場合には、上記座面の傾きが不十分となりやすく、例えば腰部の回転運動等において、運動の効果が低下するおそれがある。そのため、上記底面の曲率半径は２５０ｍｍ以下が好ましく、２３０ｍｍ以下がより好ましく、２２０ｍｍ以下が更に好ましい。
【００３３】
ここで、上記底面の曲率半径は、次のように仮想円の半径により表すことができる。まず、上記底面の接地点に対して、接地点を通って鉛直方向に延びる基準軸を定める。そして、この基準軸を含む上記本体部の縦断面において、接地点からの鉛直方向の距離が５０ｍｍである底面上の２点を定める。この２点と接地点との３点を通る仮想の円の半径を、底面の曲率半径とする。
【００３４】
また、上記底面と接地面との間に介設可能な支持スタンドを有し、該支持スタンドの介設によって上記運動補助具の傾動動作を抑止可能に構成されていてもよい（請求項４）。この場合には、上記支持スタンドを介設することにより、上記運動補助具の不用意な傾動動作を抑止することができるため、不使用時に上記運動補助具を保管しやすくなる。また、上記支持スタンドにより傾動動作が抑止された上記運動補助具を椅子として利用することも可能となる。
【００３５】
また、上記運動補助具とは別体に形成されており、使用者が把持可能に構成された把持部と、接地面に載置される接地部と、該接地部に形成され、接地面に載置された上記接地部の位置ずれを抑止可能に構成された滑り止め部とを備え、使用者が上記把持部を把持しつつ上記接地部を接地面に載置することによって上記運動補助具の傾動動作を抑止可能に構成されていることを特徴とする左右一対の支持ハンドルを備えていてもよい。上記支持ハンドルは、上記運動補助具を使用する際に、使用者が上記把持部を把持しつつ上記接地部を接地面に載置できるよう構成されている。これにより、上記運動補助具を使用する際に、使用者が脚部と上記一対の支持ハンドルとの３点でバランスをとることが可能となる。また、上記接地部に形成された上記滑り止め部により、上記支持ハンドルの位置ずれを抑止することができる。その結果、上記運動補助具がより使用しやすいものとなる。
【実施例】
【００３６】
（実施例１）
上記運動補助具の実施例について、図１〜図１１を用いて説明する。運動補助具１は、図１に示すごとく、使用者が着座する座面２と、略球面状の底面３とが設けられた本体部１０を有する。そして、図３に示すごとく、座面２の最下点２０の高さＨが１００〜４５０ｍｍの範囲にあり、かつ、使用者の臀部が座面２からずれることを抑制する規制手段としての側方辺部４及び隆起部２１を備えている。
【００３７】
なお、以下において上下や前後等の方向の表記は、便宜的に、使用者が背筋をまっすぐにして座面２に着座した状態における運動補助具１の向きを用いて表記する。
【００３８】
本体部１０は、図５に示すごとく、座面２側（上方）から見た時の外郭線が略楕円形を呈しており、その内側が座面２を構成している。座面２の前方、つまり中央先端部分には、図３、図６〜図８に示すごとく、滑らかな曲面を形成しつつ周囲よりも隆起した隆起部２１を有している。また、本体部１０は、図１、図２に示すごとく、前方から見た時の外郭線が円弧状を呈しており、座面２の側方には、座面２より起立する一対の側方辺部４を有している。
【００３９】
座面２は、図３に示すごとく、座面２の中央部２２に対して後方、つまり隆起部２１と反対の方向に最下点２０を有する。また、座面２は、周縁部から最下点２０に向かって緩やかに傾斜しており、連続した滑らかな曲面を形成している。
【００４０】
ここで、座面２の高さＨは、図３に示すごとく、接地点３０の鉛直上方に座面２の中央部２２が配されるように底面３を接地させた状態における、接地面を基準としたときの座面２の最下点２０の高さである。これは、上述したごとく、使用者が座面２に着座して背筋がまっすぐな自然状態とした際の、接地面から使用者の臀部の最下点２０まで高さと実質的に同一である。なお、本例では座面２の高さＨは１８５ｍｍとした。
【００４１】
底面３は、図２及び図３に示すごとく、略球面状を呈しており、前後方向に向かって測定した曲率半径Ｒは１７７ｍｍとした。
【００４２】
隆起部２１は、図５に示すごとく、座面２の中央先端部、つまり使用者の股部が配される部分に形成されている。隆起部２１は、座面２の最下点２０と座面２の中央部２２とを結ぶ直線上において、図３に示すごとく、先端方向に向けて周囲より次第に隆起するよう形成されている。また、図６〜図８に示すごとく、隆起部２１を含む座面２は、連続した滑らかな曲面により形成されている。
【００４３】
一対の側方辺部４は、図１、図２に示すごとく、座面２を挟む両側方、つまり座面２に着座する使用者の骨盤部分の側方となる位置に、上記座面２を挟んで起立するよう形成されている。一対の側方辺部４は、前方から見た時に、図２に示すごとく、上方へ行くにつれて座面２側へ湾曲して形成されている。そして、一対の側方辺部４における使用者に接触する面は、図４、図６〜図８に示すごとく、その中央部が周囲よりも座面２と反対側へ窪むように形成された緩やかな曲面を呈している。これにより、一対の側方辺部４は、使用者の臀部及び腰部の形状に沿うように構成されている。また、図６〜図８に示すごとく、一対の側方辺部４における使用者に接触する面と座面２とは連続した滑らかな曲面により形成されている。
【００４４】
また、一対の側方辺部４は、図３に示すごとく、側方から見た時の外郭線が、座面２から上方に行くにつれて幅が徐々に狭くなるように放物線状に形成されている。本例では、側方辺部４の高さＩは１７８ｍｍとした。ここで、側方辺部４の高さＩは、図３に示すごとく、座面２の高さＨの測定時と同じ接地状態とした時の座面２の最下点２０から側方辺部４の最上点４０までの高さである。
【００４５】
次に、運動補助具１の使用方法の一例を説明する。使用者は、図９に示すごとく、運動補助具１の座面２に背筋をまっすぐにした状態で着座する。その後、上体の位置を維持しつつ腰部を揺動あるいは回転させることにより、図１１に示すごとく、座面２を水平方向に移動させるとともに傾斜させることができる。これにより、図１０に示すごとく、腰部周辺の筋肉に回転運動や捻り運動等の運動をさせることができる。
【００４６】
次に、運動補助具１の作用効果を説明する。運動補助具１は、座面２の最下点２０の高さＨが特定の範囲にあり、かつ、底面３が略球面状を呈している。そのため、その使用者が着座した状態で、接地させた足を基点として腰部を動かすことにより、底面３を接地させたまま座面２を全方向に傾斜させることができる。また、運動補助具１は、上記特定の高さＨを有しているので、座面２の傾斜に伴う座面２の移動範囲を適度な範囲で大きく確保することができる。つまり、使用者の腰部の可動範囲を広くすることができる。そのため、例えば腰部の回転運動における回転半径を大きくして、腰部の筋肉を効果的に捻り運動させることができる。このように、座面２の高さＨを上記特定の範囲に設定した運動補助具１を使用することにより、腰部の回転等の運動の効果を向上させることができる。
【００４７】
また、運動補助具１は、座面２を挟んで起立する一対の側方辺部４と、座面２の中央先端部分に配された隆起部２１とを有している。また、側方辺部４は、座面２の最下点２０から側方辺部４の最上点４０までの高さＩが上記特定の範囲にあるように構成されている。そして、座面２と、隆起部２１と、一対の側方辺部４における使用者に接触する面とが、使用者の臀部、腰部及び股部の形状に沿うように連続した滑らかな曲面を構成し、使用者の臀部、腰部あるいは股部を形状的に支持可能に構成されている。その結果、使用者は、運動する際に運動補助具１に手を添えて保持する必要が少なくなる。また、運動補助具１は、使用者にとって、効果的な運動が可能な着座位置において、臀部が座面２からずれにくく、腰部の回転運動等をスムーズに行うことが可能なものとなる。このように、上記運動補助具を用いることにより、腰部の運動効果を十分に高めることができる。
【００４８】
また、座面２の高さＨが上記特定の範囲に設定されているので、使用者が着座する際の負担が軽減される。そのため、使用者にとって使用しやすいものとなる。
【００４９】
また、底面３の曲率半径Ｒは上記特定の範囲内である。そのため、使用者の腰部の可動範囲内における座面２の傾きを、運動に好適な範囲に規制することができ、座面２の傾きを、回転運動等の効果を高めるのに充分大きく、かつ、使用者がバランスを保ちやすく、転倒しにくい範囲に規制することができる。
【００５０】
以上のごとく、上記態様によれば、効果的な運動ができ、使用しやすい運動補助具１を提供することができる。
【００５１】
（実施例２）
本例は、実施例１における運動補助具１の本体部１０を複数の材質より構成した例である。本例の運動補助具１は、本体部１０として、図１２に示すごとく、芯材部１７と、該芯材部１７を覆う表皮部１５とを有しており、芯材部１７は、底面３側に位置する底面部材１３と座面２側に位置する座面部材１２とが異なる材料により形成されている。
【００５２】
底面部材１３と座面部材１２とは、それぞれ硬さの異なるウレタンフォームを用いて形成されている。座面部材１２は可撓性を有する軟質ウレタンフォームより形成されており、使用者が着座した際に、その体表の形状にある程度追従して変形するように構成されている。一方、底面部材１３は、座面部材１２より硬さが大きい硬質ウレタンフォームにより形成されており、使用者が座面２に着座した際において変形しにくくなっている。
【００５３】
一対の側方辺部４は、座面部材１２と一体的に同材質の軟質ウレタンフォームによって形成されている。これにより、一対の側方辺部４は可撓性を有するとともに、座面２に着座する使用者の骨盤部分を側方から押圧可能に形成されている。なお、本例において座面部材１２に用いた軟質ウレタンフォームは、紹氏硬度計（型番ＬＸ−Ｃ；温州山度儀器有限公司製）により測定した硬度が１２度であるものを用いた。
【００５４】
表皮部１５には布材を用いており、底面３等の比較的摩耗しやすい部位に、耐摩耗性の高い布材を使用している。
【００５５】
また、本例の運動補助具１は、自然載置状態において座面２が上方を向く位置に重心が設けられている。例えば本例では、図１２及び図１３に示すごとく、比較的密度の大きい底面部材１３を中心軸に対してほぼ回転対称な形状に形成することにより、重心を設定している。その他は実施例１と同様である。
【００５６】
次に、本例の作用効果を説明する。本例の運動補助具１は、自然載置状態において座面２が上方を向く位置に重心が設けられている。そのため、運動補助具１を使用する前に向きを調整する動作を最小限に留めることができる。また、座面２が上方を向く状態において使用者がバランスをとりやすくなるため、運動を安全に行うことができる。その結果、運動補助具１がより使用しやすいものとなる。
【００５７】
また、側方辺部４は可撓性を有すると共に、座面２に着座する使用者の骨盤部分を側方から押圧可能に形成されている。これにより、一対の側方辺部４により、使用者の骨盤部分を保持することができる。そのため、使用者の骨盤部と座面２との間に一体感が生じ、骨盤部分の動きが座面２の動きにより追従しやすくなる。その結果、使用者の腰部の筋肉の捻り運動を一層効果的に行うことが可能となり、運動の効果をより向上させることができる。
【００５８】
また、本体部１０は、芯材部１７と、該芯材部１７を覆う表皮部１５とを有しており、芯材部１７は、底面３側に位置する底面部材１３と座面２側に位置する座面部材１２とが異なる材料により形成されており、底面部材１３は座面部材１２より硬さが大きい。そのため、底面部材１３に比較的硬い材料を用いることで、使用者の体重による底面３の沈み込みを実質的に無くすことができる。その結果、底面３の形状を維持しやすくなる。また、座面部材１２に比較的柔らかい材料を用いることで、使用者の腰部への負担を軽減すると共に、フィット感を向上させることができ、使用者の臀部のずれを抑制する規制手段としても機能させることができる。その他、実施例１と同様の効果を奏することができる。
【００５９】
（実施例３）
本例は、実施例２における運動補助具１の座面２の高さＨ、一対の側方辺部４の高さＩ、底面３の曲率半径Ｒ及び座面部材１２の硬度を種々変更した例である。
【００６０】
＜座面の高さＨ＞
実施例２における運動補助具１の座面２の高さＨを、表１に示すごとく種々変更した試験体１〜１０を作製した。そして、表１にこれらの試験体を用いて腰部の回転運動を行った時の運動効果の大きさを示した。なお、表１における◎、○、△、×の記号は、それぞれ、腰部の運動効果が十分に大きいと感じた人数が１０人中８人以上の場合を◎、５人以上の場合を○、３人以上の場合を△、２人以下の場合を×として表したものである。
【００６１】
【表１】
0005335158.tif 000002
【００６２】
＜側方辺部の高さＩ＞
実施例２における運動補助具１の側方辺部４の高さＩを、表２に示すごとく種々変更した試験体１１〜１９を作製した。そして、表２にこれらの試験体を用いて腰部の回転運動を行った時の運動のしやすさを示した。なお、表２における◎、○、△、×の記号は、それぞれ、回転運動がしやすいと感じた人数が１０人中８人以上の場合を◎、５人以上の場合を○、３人以上の場合を△、２人以下の場合を×として表したものである。
【００６３】
【表２】
0005335158.tif 000003
【００６４】
＜底面の曲率半径Ｒ＞
実施例２における底面３の曲率半径Ｒを、表３に示すごとく種々変更した試験体２１〜３０を作製した。そして、表３にこれらの試験体を用いて腰部の回転運動を行った時の運動のしやすさを示した。なお、表３における◎、○、△、×の記号は、それぞれ、回転運動がしやすいと感じた人数が１０人中８人以上の場合を◎、５人以上の場合を○、３人以上の場合を△、２人以下の場合を×として表したものである。
【００６５】
【表３】
0005335158.tif 000004
【００６６】
＜座面部材の硬度＞
実施例２における運動補助具１の座面部材１２の硬度を、表４に示すごとく種々変更した試験体３１〜３８を作製した。そして、表４にこれらの試験体を用いて腰部の回転運動を行った時の運動のしやすさを示した。なお、表４における◎、○、△、×の記号は、それぞれ、回転運動がしやすいと感じた人数が１０人中８人以上の場合を◎、５人以上の場合を○、３人以上の場合を△、２人以下の場合を×として表したものである。
【００６７】
【表４】
0005335158.tif 000005
【００６８】
表１より知られるごとく、運動補助具１は、座面２の高さＨを少なくとも１０５ｍｍ〜４４８ｍｍとすることにより効果的な運動が可能なものとなり、１４３ｍｍ〜２９３ｍｍのときにより好ましく、１６０ｍｍ〜１９１ｍｍのときに更に好ましいものとなった。
【００６９】
また、表２より知られるごとく、運動補助具１は、一対の側方辺部４の高さＩを少なくとも８５ｍｍ〜２５５ｍｍとすることにより、使用者の骨盤部分を充分に保持する効果と、スムーズな運動を実現させる効果とを容易に両立させ、より運動がしやすいものとなり、１２０ｍｍ〜２５０ｍｍのときに更に運動しやすいものとなり、１４１ｍｍ〜１７８ｍｍのときに特に運動しやすいものとなる。
【００７０】
また、表３より知られるごとく、運動補助具１は、底面３の曲率半径Ｒを少なくとも１２５ｍｍ〜２６０ｍｍとすることにより、座面の傾きを回転運動等の効果を高めるのに充分大きく、かつ、使用者が転倒しにくい範囲に規制し、より運動がしやすいものとなり、１４０ｍｍ〜２４３ｍｍのときに更に運動しやすいものとなり、１６４ｍｍ〜２１２ｍｍのときに特に運動しやすいものとなる。
【００７１】
また、座面部材１２の硬度は特に限定されないが、運動補助具１は、表４より知られるごとく、紹氏硬度計（型番ＬＸ−Ｃ；温州山度儀器有限公司製）により測定した硬度を少なくとも３度〜２５度とすることにより使用者の腰部への負担を軽減すると共にフィット感を向上させ、より運動しやすいものとなり、７度〜２０度のときに更に運動しやすいものとなり、８度〜１６度のときに特に運動しやすいものとなる。
【００７２】
（実施例４）
本例の運動補助具１は、図１４に示す、円環状の支持スタンド１６を有している。支持スタンド１６は、図１５に示すごとく底面３と接地面との間に介設可能に構成されており、支持スタンド１６の介設によって運動補助具１の傾動動作を抑止することができる。
【００７３】
このように、支持スタンド１６を介設することにより、運動補助具１の不用意な傾動動作を抑止することができるため、不使用時に運動補助具１を保管しやすくなる。また、支持スタンド１６により傾動動作が抑止された運動補助具１を椅子として利用することも可能となる。
【００７４】
（実施例５）
本例の運動補助具１は、図１６及び図１７に示す左右一対の支持ハンドル１８を、運動補助具１とは別体に備えている。支持ハンドル１８は、図１６に示すごとく、使用者が把持可能に構成された略円弧状の把持部１８０を有している。また、把持部１８０の両端には、図１７に示すごとく、接地面に載置される略円柱状の接地部１８１を有している。
【００７５】
接地部１８１の両端部には、図１７に示すごとく、接地面に載置された接地部１８１の位置ずれを抑止可能に構成された、ゴム製の滑り止め部１８２を備えている。
【００７６】
支持ハンドル１８は、運動補助具１を使用する際に、使用者が把持部１８０を把持しつつ接地部１８１を接地面に載置し、運動補助具１の傾動動作を抑止可能に構成されている。これにより、使用者が脚部と一対の支持ハンドル１８との３点でバランスをとることが可能となる。また、接地部１８１に形成された滑り止め部１８２により、支持ハンドル１８の位置ずれを抑止することができる。その結果、運動補助具１がより使用しやすいものとなる。
【００７７】
なお、実施例１〜３には、底面３の曲率半径Ｒが前後方向と左右方向とでほぼ等しい運動補助具１の例を示したが、底面３の曲率半径Ｒを、前後方向と左右方向とで異なる値とする構成を取ることも可能である。この場合においても、前後方向の曲率半径Ｒと左右方向の曲率半径Ｒとが上記特定の範囲内であれば、上述のごとく、座面２の傾きを、回転運動等の効果を高めるのに充分大きく、かつ、使用者がバランスをとりやすく、転倒しにくい範囲に規制することができる。
【符号の説明】
【００７８】
１  運動補助具
１０  本体部
２  座面
２０  最下点
３  底面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
0005335158.tif 000010
【図６】
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【図７】
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【図８】
0005335158.tif 000013
【図９】
0005335158.tif 000014
【図１０】
0005335158.tif 000015
【図１１】
0005335158.tif 000016
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
0005335158.tif 000019
【図１５】
0005335158.tif 000020
【図１６】
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【図１７】
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