(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
周囲をロータ（１２）が回転可能である中心線（１２２）から半径方向距離にあるタービンの前記ロータ（１２）上に定められた対象測定点（２０）における状態を測定するセンサ（２５）と、
前記中心線（１２２）から半径方向距離にある前記ロータ（１２）上に配設された配線であって、前記センサ（２５）に連結された第１配線セクション（４０）と、第２配線セクション（６０）と、前記第１及び第２配線セクション（４０、６０）が接続可能である第１接続部（５０）とを含む前記配線と、
前記第２配線セクション（６０）が、検出された状態を反映する信号を非回転記録要素（７５）に送信する第２接続部（７０）と、
前記第２配線セクション（６０）上に配設されて前記信号を調整する温度補償モジュール（６５）とを含む、通信システム（３０）。
【請求項２】
前記第１配線セクション（４０）は高温に耐える配線を含む、請求項１に記載の通信システム（３０）。
【請求項３】
前記第１配線セクション（４０）はひずみ緩和を伴っている、請求項１に記載の通信システム（３０）。
【請求項４】
前記第１配線セクション（４０）をプローブホルダ（９０）に固定する配線アセンブリ（９９）を更に含み、前記プローブホルダ（９０）は前記配線アセンブリ（９９）の前方及び後方にスラックを有して前記センサを支持する、請求項３に記載の通信システム（３０）。
【請求項５】
前記第１接続部（５０）はゴールドピン気密コネクタを含む、請求項１に記載の通信システム（３０）。
【請求項６】
前記非回転記録要素（７５）は、スリップリング、遠隔測定システム、又は他の適切な送信装置に連結される、請求項１に記載の通信システム（３０）。
【請求項７】
前記対象測定点（２０）は、前記中心線の周囲の周辺の前部軸本体（８０）内に画定された抽出キャビティ、中間軸本体（１００）を通って延在するように画定された冷却空気孔（１４）の出口、前記中間軸本体（１００）の前方フランジ（１６）付近の領域、及び後部軸プラグ（１７）付近の領域の１つ又は複数に位置する、請求項１に記載の通信システム（３０）。
【請求項８】
前記抽出キャビティに位置する対象測定点（２０）では、前記第１配線セクション（４０）は、軸方向に前記前部軸本体（８０）を通って、前記抽出キャビティに向かって半径方向外方に通っている、請求項７に記載の通信システム（３０）。
【請求項９】
前記抽出キャビティに位置する対象測定点（２０）では、前記センサ（２５）と前記第１配線セクション（４０）は複数存在する、請求項７に記載の通信システム（３０）。
【請求項１０】
周囲をロータ（１２）が回転可能である中心線（１２２）から半径方向距離にあるタービン（１０）の前記ロータ（１２）上の、前部軸本体（８０）の抽出キャビティ、中間軸（１５）に画定された冷却空気孔（１４）の出口、前記中間軸（１５）の前方フランジ（１６）付近の領域、及び後部軸プラグ（１７）付近の領域に定められた対象測定点（２０）における状態を測定する複数のセンサ（２５）と、
前記中心線（１２２）から半径方向距離にある前記ロータ（１２）上に配設された配線であって、前記複数のセンサ（２５）の各々に連結された第１配線セクション（４０）と、第２配線セクション（６０）と、前記第１及び第２配線セクション（４０、６０）が接続可能である第１接続部（５０）とを含む前記配線と、
前記第２配線セクション（６０）が、検出された状態を反映する信号を非回転記録システム（７５）に送信する第２接続部（７０）と、
前記第２配線セクション（６０）上に配設されて前記信号を調整する温度補償モジュール（６５）とを含む、通信システム（３０）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はタービンエンジンセンサに関し、より詳細には、ロータ中心線から半径方向距離にあるロータ上に配設されたタービンエンジンセンサに関する。
【背景技術】
【０００２】
タービンエンジンにおいて、高温流体はタービンセクションを通過し、そこでロータの周囲を回転可能であるタービンバケットと相互に作用して機械エネルギーを発生させる。従って、タービンセクション内及びロータ周囲又はロータ上の環境は、比較的高い重力荷重（ｇ荷重）、高温及び高圧力を特徴とする。タービンが通常のパラメータの範囲内で作動しているかどうかを確認するために、それらの温度及び圧力の測定値を入手することは有利であることが多い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許第７７６１２５６Ｂ２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
圧力を測定する試みは、一般に、ロータ上の圧力測定に重点を置いているが、ｇ荷重が減少するロータ中心線で、又はその付近で圧力センサをパッケージすることが必要である。一般的に、圧力センサから測定対象の測定点まで、導波管（管）が通っている。しかしながら、ロータ内の一連のスロット及び孔に剛性であるが屈曲可能な管を通すのは難しいことがあり、しばしば漏れ又は接続部の破損をもたらすことがある。また、センサと測定点との間に大量の空気があるため、導波管を用いて動圧を測定することができないので、導波管の使用は、圧力測定を静的測定のみに限定していた。この大量の空気は、圧力波を効果的に弱める。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一態様によれば、周囲をロータが回転可能である中心線から半径方向距離にあるタービンのロータ上に定められた対象測定点における状態を測定するセンサと、中心線から半径方向距離にあるロータ上に配設された配線であって、センサに連結された第１配線セクションと、第２配線セクションと、第１及び第２配線セクションが接続可能である第１接続部とを含む配線と、第２配線セクションが、検出された状態を反映する信号を非回転記録要素に伝達する第２接続部と、第２配線セクション上に配設されて信号を調整する温度補償モジュールとを含む通信システムが提供される。
【０００６】
本発明の別の態様によれば、周囲をロータが回転可能である中心線から半径方向距離にあるタービンのロータの、前部軸本体の抽出キャビティ、中間軸に画定された冷却空気孔の出口、中間軸の前方フランジ付近の領域、及び後部軸プラグ付近の領域に定められた複数の対象測定点における状態を測定する複数のセンサと、中心線から半径方向距離にあるロータ上に配設された配線であって、複数のセンサの各々に連結された第１配線セクションと、第２配線セクションと、第１及び第２配線セクションが接続可能である第１接続部とを含む配線と、第２配線セクションが、検出された状態を反映する信号を非回転記録システムに送信する第２接続部と、第２配線セクション上に配設されて信号を調整する温度補償モジュールとを含む通信システムが提供される。
【０００７】
上記及びその他の利点並びに特徴は、図面に関連してなされる以下の説明からより明らかになるであろう。
【０００８】
本発明と見なされる主題は、本明細書の結びの部分の特許請求の範囲において具体的に指摘され明確に請求されている。本発明の上記及びその他の特徴並びに利点は、添付図面に関連してなされる以下の詳細な説明から明らかである。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】タービンエンジンの側面図である。
【図２】図１のタービンエンジンの対象測定点の概略図である。
【図３】圧力センサ及び配線の概略図である。
【図４】圧力センサの斜視図である。
【図５】図１のタービンエンジンの前部軸本体の軸方向図である。
【図６】図５の前部軸本体の前部軸キャビティの拡大図である。
【図７】プローブホルダの斜視図である。
【図８】図７のプローブホルダの分解斜視図である。
【図９】図７のプローブホルダ及び配線アセンブリの平面図である。
【図１０】図７のプローブホルダの内部の平面図である。
【図１１】図１のタービンエンジンの中間軸の斜視図である。
【図１２】図１１の中間軸の冷却空気孔の出口の拡大図である。
【図１３】プローブホルダの斜視図である。
【図１４】図１３のプローブホルダの分解斜視図である。
【図１５】図１３のプローブホルダの内部の平面図である。
【図１６】中間軸の周囲の配線の側面図である。
【図１７】図１１の中間軸の前方フランジの側面概略図である。
【図１８】図１７の前方フランジ内に取り付けられるプローブホルダの分解図である。
【図１９】図１７の前方フランジ内に取り付けられるプローブホルダの分解図である。
【図２０】図１８及び１９のプローブホルダの内部の側面図である。
【図２１】図１７の前方フランジ内に取り付けられる時の図１８及び１９のプローブホルダの斜視図である。
【図２２】図１のタービンエンジンの後部軸プラグの斜視図である。
【図２３】図２２の後部軸プラグ内に取り付けられるプローブホルダの分解図である。
【図２４】図２３のプローブホルダの内部の側面図である。
【図２５】後部軸プラグの周囲の配線の軸方向図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
詳細な説明は、例として図面を参照して、利点及び特徴と共に本発明の実施形態を説明する。
【００１１】
本発明の態様によれば、タービンのロータの対象点における静圧及び／又は動圧容積を測定することができるセンサが提供される。対象点（又は側定位置）は環境が厳しく、センサは高いｇ荷重と極端な温度にさらされる。センサ及び関連する電気リード配線は、センサが確実に回転ロータの極端な遠心荷重に耐えることができるようにするプローブホルダ内で各々が戦略的に指向されて固定される。各対象点は、独特なプローブホルダ設計とリード線経路戦略を必要とする。ホストロータ構成部品に対するプローブホルダの接触面は、重力荷重を伝達すると共に、応力集中をなくすように設計される。
【００１２】
各プローブホルダは、センサの特定の高強度表面がプローブホルダの耐荷重表面と接触するようにデータを取り出すことが望まれる地点においてロータ上のセンサをパッケージする。この構成によって、センサが極めて高いｇ荷重で回転することができる。センサは、追加的に、スプリング等の弾性要素によって適所に保持してもよい。スプリングは、センサが遠心荷重によって適所に保持されるまで、ロータの回転中にセンサを適切な位置に保持する。プローブホルダはまた、リード線を固定して、ひずみを緩和し、短絡又は分流を防止する。
【００１３】
態様によれば、ロータ上の静圧及び／又は動圧値を入手する機能によって、設計技師がロータ内及び周囲の空気流を評価することができる。特に、回転センサによって、技師はロータ内の回路を通る不可欠な冷却空気流を有効にすることができる。そのようなデータによって、技師が、それらの設計をより良く評価し、十分な冷却空気をタービンセクション内の空冷式ハードウェアに確実に到達させることが可能になる。回転圧力データは、ガスタービンの寿命を潜在的に延長することができる。回転センサによって、技師はロータ内の音響現象を測定することができる。特定の音響現象は、ロータ内の深部で発生し、ステータ上に位置するセンサによって測定することができない。
【００１４】
図１及び２を参照すると、タービンエンジン１０、例えばガス又は蒸気タービンエンジンが提供される。タービンエンジン１０は、機械エネルギーが高エネルギー流体流から得られるタービンセクション１１と、中心線１２２の周囲を回転可能であるロータ１２とを含む。タービンエンジン１０は、例えば、中心線１２２から半径方向距離にあるロータ１２上に定められた対象測定点２０における静圧及び／又は動圧を測定するセンサ２５を更に含む。タービンエンジン１０は、通信システム３０と、各センサ２５のプローブホルダ９０、１１０、１３０及び１４０（それぞれ、図７、１３、２０及び２４を参照）とを更に含む。通信システム３０は、有線又は無線システムであってよく、例えば回転信号を送信するために使用されるスリップリング、遠隔測定システム、又は他の適切な送信装置を介して静圧及び／又は動圧センサ信号をセンサ２５から非回転記録システム７５に送信できるようにする。プローブホルダ９０、１１０、１３０及び１４０は、センサ２５及び通信システム３０の一部を対象測定点２０の各々に近接したロータ１２上に固定する。
【００１５】
実施形態によれば、対象測定点２０は、タービンエンジン１０の様々な構成部品に対して様々な場所に位置していてもよい。これらの場所には、前部軸１３の本体の外径部分によって中心線１２２の周囲の周辺に形成された抽出キャビティや、中間軸１５を通って軸方向に延在するように画定された冷却空気孔１４の出口が含まれる。これらの場所には、中間軸１５の前方フランジ１６付近の領域及び後部軸プラグ１７付近の領域もまた含まれる。抽出キャビティの対象測定点２０では、センサ２５の縦軸はロータ１２の半径方向寸法と実質的に平行であり、冷却空気孔１４の出口の対象測定点２０では、センサ２５の縦軸はロータ１２の円周方向寸法と実質的に平行であり、前方フランジ１６及び後部軸プラグ１７付近の各対象測定点２０では、センサ２５の縦軸はロータ１２の軸方向寸法と実質的に平行である。いずれの場合においても、センサ２５は、ロータ１２が中心線１２２の周囲を回転する時に静圧及び／又は動圧の両方にさらされる。
【００１６】
図３及び４を参照すると、各センサ２５は、略円筒形状と第１及び第２対向端部２７及び２８を有する本体２６を含む。検知端部２９は、第１及び第２対向端部２７又は２８の一方の個々の面に連結され、そこから長手方向に突出し、他方は通信システム３０の第１配線セクション４０に連結される。第１及び第２対向端部２７及び２８は、それぞれ、重力荷重を吸収するショルダー部分２７７及び２８８を画定するように形成される。ショルダー部分２７７及び２８８は、検知端部２９及び第１配線セクション４０への結合部から離れた第１及び第２対向端部２７及び２８の個々の面に画定される。本体２６は、キャリブレーションのフラット２６６、例えばレンチフラットを画定するように形成してもよく、検知端部２９は、ねじ切り２６７を備えて形成してもよい。
【００１７】
検知端部２９は、加えられる検出された静圧及び／又は動圧を反映する電気信号を生成するように構成された検知装置２９９を含んでもよい。静圧が検知装置２９９に加えられると、検知装置２９９は、静圧を反映する大きさの直流（ＤＣ）電気信号を生成する。動圧が検知装置２９９に加えられると、検知装置２９９は、ＤＣ電気信号に加えて、動圧を反映する大きさの交流（ＡＣ）電気信号を生成する。検知装置２９９は、ピエゾ抵抗素子又は同様のタイプの素子を含んでもよい。
【００１８】
本発明の態様によれば、周囲をロータ１２が回転可能である中心線１２２から半径方向距離にあるロータ１２上に定められた対象測定点における静圧及び／又は動圧を測定するセンサ２５と、通信システム３０とを含む通信用システムが提供される。明確かつ簡潔にするために、１つの対象測定点２０において使用される１つのセンサ２５に関してシステムを説明する。通信システム３０は、配線を介して、又は無線装置を介して作動させてもよい。通信システム３０が配線されている場合、通信システムは中心線１２２から半径方向距離にあるロータ１２上に配設され、リードセクション４１においてセンサ２５に連結されるリード線等の第１配線セクション４０を含む。通信システム３０は、第２配線セクション６０と、第１及び第２配線セクション４０及び６０が接続可能である第１接続部５０とを更に含む。
【００１９】
第１配線セクション４０は、例えば２つのステンレス鋼高温線又は同様の頑丈な配線から形成することができる。第１配線セクション４０は、タービンエンジン１０内に存在する重力荷重、高温及び高圧を乗り切って耐えるように形成される。第１接続部５０は、タービンエンジン１０内の高温及び高圧を内部に密封することができるように、気密コネクタ又は同様の装置を含んでもよい。
【００２０】
システムは、第２配線セクション６０に沿って配設された温度補償モジュール６５と、第２接続部７０とを更に含んでもよい。温度補償モジュール６５は、検知装置２９９によって生成された電気信号を調整するものであり、通常は、第１接続部５０の反対側で第１配線セクション４０に沿って配置されることになる。しかしながら、対象測定点２０は特に高温及び高圧の領域に位置しているので、温度補償モジュールを第２配線セクション６０に移動させることによって、さもなければタービン状態にさらされる温度補償モジュールが可能である場合よりもより正確な温度補償動作が得られる。第２接続部７０によって、ロータ１２と共に中心線１２２の周囲を回転する第２配線セクション６０は、検知装置２９９及び温度補償モジュール６５によって生成された電気信号に従った信号を非回転固定記録システム７５又は記録要素にスリップリング、遠隔測定システム、又は他の適切な送信装置を介して送信することができる。
【００２１】
図５〜１０を参照すると、対象測定点２０の１つは、前部軸１３の前部軸本体８０の外径部分によって中心線１２２の周囲の周辺に形成された抽出キャビティに位置している。抽出キャビティは、その後部対向面から前部軸本体８０内への環状リセスとして形成される。図５及び６に示すように、前部軸キャビティ８１は、抽出キャビティに近接した場所で前部軸本体８０内に形成されるが、抽出キャビティの周囲に離間配置された複数の前部軸キャビティ８１として設けてもよい。各前部軸キャビティ８１は、前部軸本体８０内に画定された主キャビティ領域８２と、トレンチ８３と、リード線孔８４とを有する。主キャビティ領域８２は、抽出キャビティに開口するネック部分８５と、ネック部分８５から比較的平坦且つ幅広く延在するショルダーアバットメント部分８６とを含む。リード線孔８４によって、第１配線セクション４０を前方側から後部対向面まで軸方向に前部軸本体８０を通すことができ、トレンチ８３によって、第１配線セクション４０を主キャビティ領域８２に向かって半径方向外方に案内することができる。
【００２２】
図７〜１０に示すように、プローブホルダ９０は、前部軸キャビティ８１内に挿入可能であり、主キャビティ領域８２の形状と実質的に同様に成形されるが、これは単なる例示であって、プローブホルダ９０が別の方法で内部に固定可能で、ロータ１２の回転に伴う高い重力荷重、高温及び高圧に耐えて吸収することができればその必要はない。プローブホルダ９０は、プローブホルダ本体９１と、キャップ９２とを含む。プローブホルダ本体９１は、主キャビティ領域８２内に嵌合するものであり、ネック部分８５内に嵌合するネック９３と、ショルダーアバットメント部分８６内に嵌合するウィング９４とを有する。ウィング９４とショルダーアバットメント部分８６との当接部は、重力荷重を吸収する。
【００２３】
ネック９３の半径方向最外面は、プローブホルダ９０が前部軸キャビティ８１に挿入された時の抽出キャビティの内径と実質的に整合する。プローブホルダ本体９１は、更に、内部にセンサキャビティ９５を画定するように形成され、その中に例えば２つのセンサ２５が、各々の縦軸がロータ１２の半径方向寸法と整合し、且つ検知装置２９９がネック９３の半径方向最外面及び抽出キャビティの内径と整合するように挿入可能である。キャップ９２はプローブホルダ本体９１に取り付け可能であり、少なくともロータ１２の回転が始まるまで、センサ２５をこの位置に固定する。センサキャビティ９５は、更に、ショルダー部分２７７が当接するセンサキャビティショルダー９５５を有して画定される。ロータ１２の回転が始まると、センサキャビティショルダー９５５とショルダー部分２７７との当接部が重力荷重を吸収する。
【００２４】
プローブホルダ本体９１は、更に表面９６及びプローブホルダトレンチ９７を画定するように形成される。第１配線セクション４０の一部分４２は、表面９６に固定可能であり、プローブホルダトレンチ９７を通すことができて、一部分４２がひずみ緩和を伴うようにセンサ２５と接続される。ひずみ緩和は、一部分４２が配線アセンブリ９９の前方及び後方に画定されたセクション９８にスラックを備えていることによって達成される。配線アセンブリ９９は、薄箔ストラップ又は、配線及びプローブホルダ９０の相対運動を許さずに一部分４２を表面９６に固定する同様の材料を含んでもよい。セクション９８のスラックは、作動中の断線又は同様の破損の危険がなく配線にひずみを加えることができる。
【００２５】
図１１〜１６を参照すると、別の対象測定点２０が、中間軸本体１００を通ってその後部対向面まで軸方向に延在する冷却空気孔１４の少なくとも一部の出口に位置しており、複数の冷却空気孔１４の出口はロータ中心線１２２の周囲に配列される。図１２に示すように、第１中間軸キャビティ１０１は、冷却空気孔１４の出口に近接した場所で中間軸本体１００に形成されるが、ロータ中心線１２２の周囲に離間配置された複数の第１中間軸キャビティ領域１０１として設けてもよい。各中間軸キャビティ１０１は、中間軸キャビティ領域１０２と、第１相補係止機構１０３とを有する。中間軸キャビティ領域１０２は、略管状であり、隣接する冷却空気孔１４の出口間に延在してもよく、中間軸キャビティ領域１０２の長さに沿って比較的平坦且つ幅広く延在する中間軸ショルダーアバットメント部分１０４を含む。
【００２６】
図１３〜１５に示すように、プローブホルダ１１０は、中間軸キャビティ領域１０２内に挿入可能であり、中間軸キャビティ領域１０２の形状と実質的に同様に成形されるが、これは単なる例示であって、プローブホルダ１１０が別の方法で内部に固定可能で、ロータ１２の回転に伴う高い重力荷重、高温及び高圧に耐えることができればその必要はない。プローブホルダ１１０は、プローブホルダ本体１１１と、キャップ１１２とを含む。プローブホルダ本体１１１は、中間軸キャビティ領域１０１内に嵌合するものであり、第１係止機構１０３と嵌合する第２相補係止機構１１３と、中間軸ショルダーアバットメント部分１０４に当接する側壁１１４とを有する。プローブホルダ本体１１１は、第１及び第２相補係止機構１０３及び１１３の連携によって固定され、側壁１１４と中間軸ショルダーアバットメント部分１０４との当接部は重力荷重を吸収する。更に、プローブホルダ本体１１１の軸方向運動は、中間軸１５の後部対向面をプローブホルダ本体１１１の付近にかしめることによって防止することができる。
【００２７】
プローブホルダ本体１１１の表面１１５は、冷却空気孔１４の出口の外径の湾曲と実質的に整合させてもよく、キャップ１１２の後端部は隣接する冷却空気孔１４の出口の湾曲と整合させてもよい。プローブホルダ本体１１１は、更に、内部にセンサキャビティ１１６を画定するように形成され、その中にセンサ２５が、その縦軸がロータ１２の円周方向寸法と整合し、且つ検知装置２９９が表面１１５と整合するように挿入可能である。キャップ１１２はプローブホルダ本体１１１に取り付け可能であり、スプリング又はコイルであってよい弾性要素１１７の固着を行なう。弾性要素１１７は、センサ２５をその円周方向位置に固定する。センサキャビティ１１６は、更に、ショルダー部分２７７が当接して重力荷重を吸収するセンサキャビティショルダー１１８を有して画定される。
【００２８】
プローブホルダ本体１１１は、更に、中間軸プローブホルダトレンチ１１９及び表面１１９１を画定するように形成される。第１配線セクション４０の一部分４２は、表面１１９１に固定可能であり、中間軸プローブホルダトレンチ１１９を通すことができて、一部分４２がひずみ緩和を伴うようにセンサ２５と接続される。ひずみ緩和は、一部分４２に上述のようなひずみ緩和を提供する方法と同様の方法で、セクション９８のスラックを設けることによって達成される。
【００２９】
図１６を参照すると、第１配線セクション４０は、中間軸１５の後方面に沿って半径方向外方に、次いで前方方向へと中間軸１５の外面に沿って軸方向に、そして軸方向へと前方フランジ１６を通すことができる。第１配線セクション４０は、この経路に沿って配線接合部４２１を備えていてもよい。
【００３０】
図１７〜２１を参照すると、別の対象測定点２０が中間軸１５の前方フランジ１６付近の領域に位置している。前方フランジ１６は、中間軸１５の前方側からの環状突出部として形成され、中心線１２２の周囲の周辺に延在する。図１７に示すように、前方フランジ１６は前方フランジ本体１２０を含み、それを通る前方フランジキャビティ１２１が画定され、場合によっては、それを通る複数の前方フランジキャビティ１２１が中心線１２２の周囲に画定されて離間配置される。様々な実施形態では、前方フランジキャビティ１２１は、中心線１２２の周囲に均一及び不均一に分配される。
【００３１】
図２０及び２１に示すように、各前方フランジキャビティ１２１は、前方フランジ本体１２０内に画定された前方フランジキャビティ領域１２３と、半径方向トレンチ１２４とを有する。前方フランジキャビティ領域１２３は、略管状であり、前方フランジ１６に延在してもよい。そのようなものとして、前方フランジキャビティ領域１２３は、前方フランジキャビティ領域１２３の長さに沿って延在するフランジショルダーアバットメント部分１２５を含む。半径方向トレンチ１２４によって、第１配線セクション４０を半径方向外方に、次いで前方フランジキャビティ領域１２３内を中間軸１５の前方面まで通すことができる。
【００３２】
図１８及び１９に示すように、プローブホルダ１３０は、後部方向から前方フランジキャビティ１２１内に挿入可能であり、前方フランジキャビティ領域１２３の形状と実質的に同様に成形されるが、これは単なる例示であって、プローブホルダ１３０が別の方法で内部に固定可能で、ロータ１２の回転に伴う高い重力荷重、高温及び高圧に耐えることができればその必要はない。プローブホルダ１３０は、プローブホルダ本体１３１と、プローブホルダプラグ１３２と、ボルト１３３と、架橋リング１３４とを含む。プローブホルダ本体１３１は、前方フランジキャビティ領域１２３内のその回転を防止する回転防止機構１３５を更に含む。
【００３３】
プローブホルダ本体１３１は、プローブホルダ本体１３１内に挿入可能であるプローブホルダプラグ１３２と共に、後部方向から前方フランジキャビティ領域１２３を通って前方に設置される。ボルト１３３は、例えば、ねじ切り及び／又は溶接によってプローブホルダプラグ１３２に固定可能であり、後方方向に挿入可能である。次いで、架橋リング１３４は、ボルト１３３の後方の前方フランジキャビティ領域１２３内にスリップ嵌合及び／又は溶接を介して設置されて、半径方向トレンチ１２３への配線経路を形成する。ロータ１２の回転が生じると、プローブホルダ本体１３１は、プローブホルダ本体１３１並びに、回転防止機構１３５、プローブホルダプラグ１３２、ボルト１３３及び架橋リング１３４と、フランジショルダーアバットメント部分１２５との当接部によって固定される。
【００３４】
プローブホルダ本体１３１の軸方向最後方面は、前方フランジ１６の最後方面と実質的に整合する。プローブホルダ本体１３１は、更に内部にセンサキャビティ１３６を画定するように形成され、その中に圧縮スプリング等の弾性要素１３７及びセンサ２５が挿入可能である。弾性要素１３７は、プローブホルダプラグ１３２上に固着してもよく、ロータ１２の軸方向寸法によってセンサ２５の縦軸がアライメント位置に保持され、且つプローブホルダ本体１３１の軸方向最後方面及び前方フランジ１６の最後方面によって検知装置２９９がアライメント位置に保持されるようにセンサ２５を付勢する。センサキャビティ１３６は、更に、センサ２５のショルダー部分２７７が当接するセンサキャビティショルダー１３８を有して画定される。
【００３５】
半径方向トレンチ１２４に沿って通された第１配線セクション４０によって、第１配線セクション４０の一部分４２は、上述のようなひずみ緩和を提供する方法と同様の方法でセクション９８にひずみ緩和を伴って提供される。
【００３６】
図２２〜２５を参照すると、別の対象測定点２０が、中心線１２２の周囲の周辺に形成された後部軸プラグ１７の後方面付近の領域に位置している。図２２及び２４に示すように、プローブホルダ１４０は、後部軸プラグ１７に画定された孔内に挿入可能であるように形成される。プローブホルダ１４０は、それぞれ、孔の後方及び前方側に設けられる後方カバープレート１４１及び前方カバープレート１４２と、軸方向ボルト１４７によってボルト締めされた後方及び前方カバープレート１４１及び１４２の間に挟まれたプラグ１４３とを含む。プラグ１４３及び後方カバープレート１４１は協働して、その中に圧縮スプリング等の弾性要素１４５及びセンサ２５を配置可能である後部軸プラグキャビティ１４４を画定する。
【００３７】
ボルト締めされた後方及び前方カバープレート１４１及び１４２によって、弾性要素１４５は、検知装置２９９が後方カバープレート１４１の後方面及び後部軸プラグ１７の後方面と整合するようにセンサ２５を後部方向に付勢する。弾性要素１４５は圧縮スプリングであってもよく、機械加工スペーサーを代わりに使用してもよい。後方カバープレートショルダー部分１４６は、弾性要素１４５によって加えられる力に反してショルダー部分２７７に当接する。プラグ１４３及び前方カバープレート１４２は協働して配線孔１４８を画定し、第１配線セクション４０の一部分４２はそこを通って、上記と同様の方法でひずみ緩和を伴って提供される。
【００３８】
図２３に示すように、プローブホルダ１４０は、後部軸プラグキャビティ１４４内に挿入されているセンサ２５及び弾性要素１４５によって組み立てられる。そして、後方カバープレート１４１及び前方カバープレート１４２がプラグ１４３の両側で互いにボルト１４７によってボルト締めされることによって、センサ２５を適切な位置に固定する。そして、第１配線セクション４０の一部分４２は、前方方向へと配線孔１４８を通ってから、後部軸プラグ１７の前方面に沿って半径方向外方に通される。
【００３９】
図２５に示すように、第１配線セクション４０は、前方カバープレート１４２及び後部軸プラグ１７の前方面に沿って半径方向外方に通される。様々な実施形態では、後部軸プラグキャビティ１４４は、複数個あってもよく、中心線１２２の周囲に均一及び不均一に分配してもよい。
【００４０】
限られた実施形態のみに関して本発明を詳細に説明してきたが、本発明がそのような開示した実施形態に限定されるものではないことは、容易に理解されたい。むしろ、本発明は、これまで説明していないが本発明の技術思想及び技術的範囲に相応するあらゆる数の変形、変更、置換又は同等の構成を組み込むように修正することができる。更に、本発明の様々な実施形態について説明してきたが、本発明の態様は説明した実施形態の一部のみを含むことができることを理解されたい。従って、本発明は、上記の説明によって限定されるものと見なすべきではなく、特許請求の範囲の技術的範囲によってのみ限定される。
【符号の説明】
【００４１】
１０  タービンエンジン
１１  タービンセクション
１２  ロータ
１３  前部軸
１４  冷却空気孔
１５  中間軸
１６  前方フランジ
１７  後部軸プラグ
１２２  中心線
２０  対象測定点
２５  センサ
２６  本体
２６６  フラット
２６７  ねじ切り
２７、２８  対向端部
２７７、２８８  ショルダー部分
２９  検知端部
２９９  検知装置
３０  通信システム
４０  第１配線セクション
４１  リードセクション
４２  第１配線セクションの一部分
４２１  気泡接合部
５０  第１接続部
６０  第２配線セクション
６５  温度補償モジュール
７０  第２接続部
７５  非回転固定記録システム
８０  前部軸本体
８１  前部軸キャビティ
８２  主キャビティ領域
８３  トレンチ
８４  リード線孔
８５  ネック部分
８６  ショルダーアバットメント部分
９０  プローブホルダ
９１  プローブホルダ本体
９２  キャップ
９３  ネック
９４  ウィング
９５  センサキャビティ
９５５  センサキャビティショルダー
９６  表面
９７  プローブホルダトレンチ
９８  セクション
９９  配線アセンブリ
１００  中間軸本体
１０１  中間軸キャビティ
１０２  中間軸キャビティ領域
１０３  第１相補係止機構
１０４  中間軸ショルダーアバットメント部分
１１０  プローブホルダ
１１１  プローブホルダ本体
１１２  キャップ
１１３  第２相補係止機構
１１４  側壁
１１５  表面
１１７  弾性要素
１１８  センサキャビティショルダー
１１９  中間軸プローブホルダトレンチ
１１９１  表面
１２０  前方フランジ本体
１２１  前方フランジキャビティ
１２３  前方フランジキャビティ領域
１２４  半径方向トレンチ
１２５  フランジショルダーアバットメント部分
１３０  プローブホルダ
１３１  プローブホルダ本体
１３２  プローブホルダプラグ
１３３  ボルト
１３４  架橋リング
１３５  回転防止機構
１３６  センサキャビティ
１３７  弾性要素
１３８  センサキャビティショルダー
１４０  プローブホルダ
１４１  後方カバープレート
１４２  前方カバープレート
１４３  プラグ
１４７  軸方向ボルト
１４４  後部軸プラグキャビティ
１４５  弾性要素
１４６  後方カバープレートショルダー部分
１４８  配線孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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