(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
交流磁界を発生して埋設物を探査する棒状のＥＣＴセンサを用いて、コンクリート構造物に埋設させている埋設物を探査する埋設物探査方法であって、
前記ＥＣＴセンサを、前記コンクリート構造物に開けた試掘孔に挿入して前記試掘孔内を移動させ、
このときに前記ＥＣＴセンサが埋設物を検出して、前記ＥＣＴセンサの検出信号の振幅に第１のピークと第２のピークの２つのピークとこれらのピーク間の谷とが現れた場合、このＥＣＴセンサの検出信号から、最大振幅と、前記谷の深さの前記最大振幅に対する比とを求め、
これらの最大振幅及び谷の深さの最大振幅に対する比のデータと、予め探査実験で求めておいた最大振幅及び谷の深さの最大振幅に対する比のデータとに基づいて、前記ＥＣＴセンサから前記埋設物までの距離と、前記埋設物の外径とを求めることを特徴とする埋設物探査方法。
【請求項２】
請求項１に記載の埋設物探査方法において、
前記ＥＣＴセンサの出力信号から、前記最大振幅時の位相角を求め、
この最大振幅時の位相角及び前記埋設物の外径のデータと、予め探査実験で求めておいた配管に関する最大振幅時の位相角及び外径のデータとに基づいて、前記埋設物が配管か鉄筋かを判別することを特徴とする埋設物探査方法。
【請求項３】
請求項１に記載の埋設物探査方法において、
前記ＥＣＴセンサの長さを、前記コンクリート構造物に埋設されていると予想される埋設物を探査可能距離範囲内で検出したときに前記ＥＣＴセンサの検出信号の振幅に２つのピークとこれらのピーク間の谷とが現れる長さとしたことを特徴とする埋設物探査方法。
【請求項４】
請求項１に記載の埋設物探査方法を用いた孔開け施工方法であって、
前記コンクリート構造物に試掘孔を開け、この試掘孔に対して請求項１に記載の埋設物探査方法による埋設物探査を行い、この埋設物探査の結果、埋設物が検出されない場合、前記試掘孔を中心として、前記試掘孔の半径よりも大きく且つ前記ＥＣＴセンサの探査可能距離以下の半径を有する孔を、前記コンクリート構造物に開けることを特徴とする孔開け施工方法。
【請求項５】
請求項４に記載の孔開け施工方法において、
前記埋設物探査の結果、埋設物が検出された場合には、試掘孔の孔開け位置を変えて請求項１に記載の埋設物探査方法による探査を行うという手順を繰り返すことを特徴とする孔開け施工方法。
【請求項６】
請求項１に記載の埋設物探査方法を用いた孔開け施工方法であって、
前記コンクリート構造物に中心試掘孔と、前記中心試掘孔周辺の少なくとも前後左右の４方向へ前記中心試掘孔から前記ＥＣＴセンサの探査可能距離の整数倍（ｎ倍）離れている複数の周辺試掘孔とを開け、これらの中心試掘孔及び周辺試掘孔に対して請求項１に記載の埋設物探査方法による埋設物探査を行い、これらの埋設物探査の結果、何れも埋設物が検出されない場合、前記中心試掘孔を中心として、前記探査可能距離のｎ＋１倍以下の半径を有する孔を、前記コンクリート構造物に開けることを特徴とする孔開け施工方法。
【請求項７】
請求項６に記載の孔開け施工方法において、
前記請求項１に記載の埋設物探査方法による埋設物探査は中心試掘孔及び周辺試掘孔を開けるごとに順次行い、中心試掘孔及び周辺試掘孔の何れかの試掘孔に対する埋設物探査の結果、埋設物が検出された場合には、当該試掘孔以後の試掘孔の孔開けはせず、中心試掘孔及び周辺試掘孔の孔開け位置を変えて請求項１に記載の埋設物探査方法による探査を行うという手順を繰り返すことを特徴とする孔開け施工方法。
【請求項８】
コンクリート構造物に埋設されている埋設物を探査する埋設物探査装置であって、
交流磁界を発生して埋設物を探査する棒状のＥＣＴセンサと、このＥＣＴセンサの検出信号を処理する検出信号処理手段とを有し、
この検出信号処理手段では、
前記ＥＣＴセンサを前記コンクリート構造物に開けた試掘孔に挿入して前記試掘孔内を移動させたときに前記ＥＣＴセンサが前記埋設物を検知して、前記ＥＣＴセンサの検出信号の振幅に第１のピークと第２のピークの２つのピークとこれらのピーク間の谷とが現れた場合、このＥＣＴセンサの検出信号から、最大振幅と、前記谷の深さの前記最大振幅に対する比とを求め、
これらの最大振幅及び谷の深さの最大振幅に対する比のデータと、予め実験で求めておいた最大振幅及び谷の深さの最大振幅に対する比のデータとに基づいて、前記ＥＣＴセンサから前記埋設物までの距離と、前記埋設物の外径とを求めることを特徴とする埋設物探査装置。
【請求項９】
請求項８に記載の埋設物探査装置において、
前記ＥＣＴセンサの長さを、前記コンクリート構造物に埋設されていると予想される埋設物を探査可能距離範囲内で検出したときに前記ＥＣＴセンサの検出信号の振幅に２つのピークとこれらのピーク間の谷とが現れる長さとしたことを特徴とする埋設物探査装置。
【請求項１０】
請求項８に記載の埋設物探査装置において、
前記検出信号処理手段では、
前記ＥＣＴセンサの出力信号から、前記最大振幅時の位相角を求め、
この最大振幅時の位相角及び前記埋設物の外径のデータと、予め探査実験で求めておいた配管に関する最大振幅時の位相角及び外径のデータとに基づいて、前記埋設物が配管か鉄筋かを判別することを特徴とする埋設物探査装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は埋設物探査方法、これを用いた孔開け施工方法及び埋設物探査装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば原子力発電所やビルの壁や床などの既設のコンクリート構造物に対して、孔開け施工を実施する際には、当該コンクリート構造物に埋設されている配管などの埋設物が損傷するのを防止するため、当該埋設物の位置を確認する必要がある。
【０００３】
この埋設物の位置確認は、従来、コンクリート構造物の施工図面上での確認や、レーダ法を用いた探査装置による探査などによって行われていた。また、下記の特許文献１には、コンクリート構造物に開けた予備の孔に金属感知センサを挿入することによって、コンクリート構造物に埋設されている鉄筋を探査するという技術が開示されている。
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−１７８３６５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、コンクリート構造物の施工現場での調整などによって、施工図面どおりの位置に配管などの埋設物が埋設されていないことがあり、かかる場合には施工図面による確認だけでは不十分である。また、改造工事などによって、施工図面には記載されていない埋設物がコンクリート構造物に埋設されている可能性もあり、この場合にも施工図面による確認だけでは不十分である。
【０００６】
また、レーダ法を用いた探査装置ではコンクリート構造物の表面近くに埋設されている鉄筋などを探査することはできるが、コンクリート構造物の深部に埋設されている配管などを探査することは難しい。
【０００７】
このため、コンクリート構造物の深部に埋設されている埋設物も確実に探査することができる手段が望まれていた。これに対し、上記特許文献１に開示された技術ではコンクリート構造物の深部の埋設物も探査することができる。しかし、上記特許文献１には埋設物の距離や外径を検出することや、埋設物が配管か鉄筋かを判別することまでは開示されていない。単に埋設物を検出するだけでなく、埋設物の距離や外径を検出し、更には埋設物が配管か鉄筋かを判別することによって、どの程度の大きさものがどの位置に埋設されているのかを把握しておくことや、埋設物の種類を把握しておくことは、コンクリート構造物に対して孔開け施工などの改造工事を行う際に非常に有用である。
【０００８】
従って本発明は上記の事情に鑑み、コンクリート構造物に埋設されている埋設物の距離及び外径を探査することができ、更には埋設物が配管か鉄筋かを判別することもできる埋設物探査方法、これを用いた孔開け施工方法及び埋設物探査装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決する第１発明の埋設物探査方法は、交流磁界を発生して埋設物を探査する棒状のＥＣＴセンサを用いて、コンクリート構造物に埋設させている埋設物を探査する埋設物探査方法であって、
前記ＥＣＴセンサを、前記コンクリート構造物に開けた試掘孔に挿入して前記試掘孔内を移動させ、
このときに前記ＥＣＴセンサが埋設物を検出して、前記ＥＣＴセンサの検出信号の振幅に第１のピークと第２のピークの２つのピークとこれらのピーク間の谷とが現れた場合、このＥＣＴセンサの検出信号から、最大振幅と、前記谷の深さの前記最大振幅に対する比とを求め、
これらの最大振幅及び谷の深さの最大振幅に対する比のデータと、予め探査実験で求めておいた最大振幅及び谷の深さの最大振幅に対する比のデータとに基づいて、前記ＥＣＴセンサから前記埋設物までの距離と、前記埋設物の外径とを求めることを特徴とする。
【００１０】
また、第２発明の埋設物探査方法は、第１発明の埋設物探査方法において、
前記ＥＣＴセンサの出力信号から、前記最大振幅時の位相角を求め、
この最大振幅時の位相角及び前記埋設物の外径のデータと、予め探査実験で求めておいた配管に関する最大振幅時の位相角及び外径のデータとに基づいて、前記埋設物が配管か鉄筋かを判別することを特徴とする。
【００１１】
また、第３発明の埋設物探査方法は、第１発明の埋設物探査方法において、
前記ＥＣＴセンサの長さを、前記コンクリート構造物に埋設されていると予想される埋設物を探査可能距離範囲内で検出したときに前記ＥＣＴセンサの検出信号の振幅に２つのピークとこれらのピーク間の谷とが現れる長さとしたことを特徴とする。
【００１２】
また、第４発明の孔開け施工方法は、第１発明の埋設物探査方法を用いた孔開け施工方法であって、
前記コンクリート構造物に試掘孔を開け、この試掘孔に対して請求項１に記載の埋設物探査方法による埋設物探査を行い、この埋設物探査の結果、埋設物が検出されない場合、前記試掘孔を中心として、前記試掘孔の半径よりも大きく且つ前記ＥＣＴセンサの探査可能距離以下の半径を有する孔を、前記コンクリート構造物に開けることを特徴とする。
【００１３】
また、第５発明の孔開け施工方法は、第４発明の孔開け施工方法において、
前記埋設物探査の結果、埋設物が検出された場合には、試掘孔の孔開け位置を変えて請求項１に記載の埋設物探査方法による探査を行うという手順を繰り返すことを特徴とする。
【００１４】
また、第６発明の孔開け施工方法は、第１発明の埋設物探査方法を用いた孔開け施工方法であって、
前記コンクリート構造物に中心試掘孔と、前記中心試掘孔周辺の少なくとも前後左右の４方向へ前記中心試掘孔から前記ＥＣＴセンサの探査可能距離の整数倍（ｎ倍）離れている複数の周辺試掘孔とを開け、これらの中心試掘孔及び周辺試掘孔に対して請求項１に記載の埋設物探査方法による埋設物探査を行い、これらの埋設物探査の結果、何れも埋設物が検出されない場合、前記中心試掘孔を中心として、前記探査可能距離のｎ＋１倍以下の半径を有する孔を、前記コンクリート構造物に開けることを特徴とする。
【００１５】
また、第７発明の孔開け施工方法は、第６発明の孔開け施工方法において、
前記請求項１に記載の埋設物探査方法による埋設物探査は中心試掘孔及び周辺試掘孔を開けるごとに順次行い、中心試掘孔及び周辺試掘孔の何れかの試掘孔に対する埋設物探査の結果、埋設物が検出された場合には、当該試掘孔以後の試掘孔の孔開けはせず、中心試掘孔及び周辺試掘孔の孔開け位置を変えて請求項１に記載の埋設物探査方法による探査を行うという手順を繰り返すことを特徴とする。
【００１６】
また、第８発明の埋設物探査装置は、コンクリート構造物に埋設されている埋設物を探査する埋設物探査装置であって、
交流磁界を発生して埋設物を探査する棒状のＥＣＴセンサと、このＥＣＴセンサの検出信号を処理する検出信号処理手段とを有し、
この検出信号処理手段では、
前記ＥＣＴセンサを前記コンクリート構造物に開けた試掘孔に挿入して前記試掘孔内を移動させたときに前記ＥＣＴセンサが前記埋設物を検知して、前記ＥＣＴセンサの検出信号の振幅に第１のピークと第２のピークの２つのピークとこれらのピーク間の谷とが現れた場合、このＥＣＴセンサの検出信号から、最大振幅と、前記谷の深さの前記最大振幅に対する比とを求め、
これらの最大振幅及び谷の深さの最大振幅に対する比のデータと、予め実験で求めておいた最大振幅及び谷の深さの最大振幅に対する比のデータとに基づいて、前記ＥＣＴセンサから前記埋設物までの距離と、前記埋設物の外径とを求めることを特徴とする。
【００１７】
また、第９発明の埋設物探査装置は、第８発明の埋設物探査装置において、
前記ＥＣＴセンサの長さを、前記コンクリート構造物に埋設されていると予想される埋設物を探査可能距離範囲内で検出したときに前記ＥＣＴセンサの検出信号の振幅に２つのピークとこれらのピーク間の谷とが現れる長さとしたことを特徴とする。
【００１９】
また、第１０発明の埋設物探査装置は、第８発明の埋設物探査装置において、
前記検出信号処理手段では、
前記ＥＣＴセンサの出力信号から、前記最大振幅時の位相角を求め、
この最大振幅時の位相角及び前記埋設物の外径のデータと、予め探査実験で求めておいた配管に関する最大振幅時の位相角及び外径のデータとに基づいて、前記埋設物が配管か鉄筋かを判別することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
第１発明の埋設物探査方法によれば、交流磁界を発生して埋設物を探査する棒状のＥＣＴセンサを用いて、コンクリート構造物に埋設させている埋設物を探査する埋設物探査方法であって、前記ＥＣＴセンサを、前記コンクリート構造物に開けた試掘孔に挿入して前記試掘孔内を移動させ、このときに前記ＥＣＴセンサが埋設物を検出して、前記ＥＣＴセンサの検出信号の振幅に第１のピークと第２のピークの２つのピークとこれらのピーク間の谷とが現れた場合、このＥＣＴセンサの検出信号から、最大振幅と、前記谷の深さの前記最大振幅に対する比とを求め、これらの最大振幅及び谷の深さの最大振幅に対する比のデータと、予め探査実験で求めておいた最大振幅及び谷の深さの最大振幅に対する比のデータとに基づいて、前記ＥＣＴセンサから前記埋設物までの距離と、前記埋設物の外径とを求めることを特徴としているため、単に埋設物の有無を探査するだけでなく、埋設物の距離や外径も探査することによって、どの程度の大きさものがどの位置に埋設されているのかを把握することができるため、コンクリート構造物に対して孔開け施工などの改造工事を行う際に非常に有用な埋設物情報を得ることができる。
【００２２】
第２発明の埋設物探査方法によれば、第１発明の埋設物探査方法において、前記ＥＣＴセンサの出力信号から、前記最大振幅時の位相角を求め、この最大振幅時の位相角及び前記埋設物の外径のデータと、予め探査実験で求めておいた配管に関する最大振幅時の位相角及び外径のデータとに基づいて、前記埋設物が配管か鉄筋かを判別することを特徴としているため、単に埋設物の有無を探査するだけでなく、埋設物の距離や外径を探査し、更には埋設物が配管か鉄筋かを判別することによって、どの程度の大きさものがどの位置に埋設されているのか把握し、更には埋設物の種類を把握しておくこともできるため、コンクリート構造物に対して孔開け施工などの改造工事を行う際に更に有用な埋設物情報を得ることができる。
【００２３】
第３発明の埋設物探査方法によれば、第１発明の埋設物探査方法において、前記ＥＣＴセンサの長さを、前記コンクリート構造物に埋設されていると予想される埋設物を探査可能距離範囲内で検出したときに前記ＥＣＴセンサの検出信号の振幅に２つのピークとこれらのピーク間の谷とが現れる長さとしたことを特徴としているため、埋設が予想される埋設物の距離や外径を確実に検出することができる。更には、この場合、ＥＣＴセンサの出力信号の振幅に１つのピークしか現れず、谷が現れない場合には、ＥＣＴセンサの長さよりも外径の大きな（即ち予想外）の埋設物が埋設されていると判断することできるという効果も得られる。
【００２４】
第４発明の孔開け施工方法によれば、第１発明の埋設物探査方法を用いた孔開け施工方法であって、前記コンクリート構造物に試掘孔を開け、この試掘孔に対して請求項１に記載の埋設物探査方法による埋設物探査を行い、この埋設物探査の結果、埋設物が検出されない場合、前記試掘孔を中心として、前記試掘孔の半径よりも大きく且つ前記ＥＣＴセンサの探査可能距離以下の半径を有する孔を、前記コンクリート構造物に開けることを特徴としているため、埋設物の有無だけでなく、埋設物の距離や外径の情報も得て、より適切な孔開け施工を行うことができる。
【００２５】
第５発明の孔開け施工方法によれば、第４発明の孔開け施工方法において、前記埋設物探査の結果、埋設物が検出された場合には、試掘孔の孔開け位置を変えて請求項１に記載の埋設物探査方法による探査を行うという手順を繰り返すことを特徴としているため、埋設物との干渉が無い孔開け位置を選定して、孔開け施工を実施することができる。
【００２６】
第６発明の孔開け施工方法によれば、第１発明の埋設物探査方法を用いた孔開け施工方法であって、前記コンクリート構造物に中心試掘孔と、前記中心試掘孔周辺の少なくとも前後左右の４方向へ前記中心試掘孔から前記ＥＣＴセンサの探査可能距離の整数倍（ｎ倍）離れている複数の周辺試掘孔とを開け、これらの中心試掘孔及び周辺試掘孔に対して請求項１に記載の埋設物探査方法による埋設物探査を行い、これらの埋設物探査の結果、何れも埋設物が検出されない場合、前記中心試掘孔を中心として、前記探査可能距離のｎ＋１倍以下の半径を有する孔を、前記コンクリート構造物に開けることを特徴としているため、ＥＣＴセンサの探査可能距離よりも大きな半径を有する孔を、埋設物と干渉することなく、開けることができる。
【００２７】
第７発明の孔開け施工方法によれば、第６発明の孔開け施工方法において、前記請求項１に記載の埋設物探査方法による埋設物探査は中心試掘孔及び周辺試掘孔を開けるごとに順次行い、中心試掘孔及び周辺試掘孔の何れかの試掘孔に対する埋設物探査の結果、埋設物が検出された場合には、当該試掘孔以後の試掘孔の孔開けはせず、中心試掘孔及び周辺試掘孔の孔開け位置を変えて請求項１に記載の埋設物探査方法による探査を行うという手順を繰り返すことを特徴としているため、無駄な試掘孔を開けることなく効率的に、埋設物との干渉が無い孔開け位置を選定して、孔開け施工を実施することができる。
【００２８】
第８発明の埋設物探査装置によれば、コンクリート構造物に埋設されている埋設物を探査する埋設物探査装置であって、交流磁界を発生して埋設物を探査する棒状のＥＣＴセンサと、このＥＣＴセンサの検出信号を処理する検出信号処理手段とを有し、この検出信号処理手段では、前記ＥＣＴセンサを前記コンクリート構造物に開けた試掘孔に挿入して前記試掘孔内を移動させたときに前記ＥＣＴセンサが前記埋設物を検知して、前記ＥＣＴセンサの検出信号の振幅に第１のピークと第２のピークの２つのピークとこれらのピーク間の谷とが現れた場合、このＥＣＴセンサの検出信号から、最大振幅と、前記谷の深さの前記最大振幅に対する比とを求め、これらの最大振幅及び谷の深さの最大振幅に対する比のデータと、予め実験で求めておいた最大振幅及び谷の深さの最大振幅に対する比のデータとに基づいて、前記ＥＣＴセンサから前記埋設物までの距離と、前記埋設物の外径とを求めることを特徴としているため、単に埋設物の有無を探査するだけでなく、埋設物の距離や外径も求めることによって、どの程度の大きさものがどの位置に埋設されているのかを把握することができるため、コンクリート構造物に対して孔開け施工などの改造工事を行う際に非常に有用な埋設物情報を得ることができる。
【００２９】
第９発明の埋設物探査装置によれば、第８発明の埋設物探査装置において、前記ＥＣＴセンサの長さを、前記コンクリート構造物に埋設されていると予想される埋設物を探査可能距離範囲内で検出したときに前記ＥＣＴセンサの検出信号の振幅に２つのピークとこれらのピーク間の谷とが現れる長さとしたことを特徴としているため、埋設が予想される埋設物の距離や外径を確実に求めることができる。更には、この場合、ＥＣＴセンサの出力信号の振幅に１つのピークしか現れず、谷が現れない場合には、ＥＣＴセンサの長さよりも外径の大きな（即ち予想外）の埋設物が埋設されていると判断することできるという効果も得られる。
【００３１】
第１０発明の埋設物探査装置によれば、第８発明の埋設物探査装置において、前記検出信号処理手段では、前記ＥＣＴセンサの出力信号から、前記最大振幅時の位相角を求め、この最大振幅時の位相角及び前記埋設物の外径のデータと、予め探査実験で求めておいた配管に関する最大振幅時の位相角及び外径のデータとに基づいて、前記埋設物が配管か鉄筋かを判別することを特徴としているため、単に埋設物の有無を探査するだけでなく、埋設物の距離や外径を求め、更には埋設物が配管か鉄筋かを判別することによって、どの程度の大きさものがどの位置に埋設されているのか把握し、更には埋設物の種類を把握しておくこともできるため、コンクリート構造物に対して孔開け施工などの改造工事を行う際に更に有用な埋設物情報を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
以下、本発明の実施の形態例を図面に基づいて詳細に説明する。
【００３４】
はじめに、図１〜図６に基づき、埋設物探査装置の構成及び探査原理について説明する。図１は本発明の実施の形態例に係る埋設物探査装置の構成図、図２及び図３は埋設物探査の様子を示す説明図、図４はＥＣＴセンサの構成図、図５は探査原理の説明図、図６は埋設物の検出に用いる信号の説明図である
【００３５】
図１に示すように、本実施の形態例に係る埋設物探査装置１は、ＥＣＴ（Eddy Current Testing）センサ２と、検出信号処理手段としてのＥＣＴ探査器３とを有してなるものである。ＥＣＴセンサ２とＥＣＴ探査器３は電気ケーブル４を介して電気的に接続されており、この電気ケーブル４を介してＥＣＴ探査器３からＥＣＴセンサ２への給電や、ＥＣＴセンサ２からＥＣＴ探査器３への検出信号の伝送などが行われる。
【００３６】
埋設物の探査は、図２及び図３に示すような方法で行われる。まず、既設のコンクリート構造物１１に試掘孔１２を開ける。試掘孔１２は最終的な孔開けを行う前に埋設物を探査するために開けられる予備的な孔であり、ＥＣＴセンサ２の外径よりも少し大きい程度の小径の細孔である。試掘孔１２を開けた後、この試掘孔１２にＥＣＴセンサ２を挿入して、矢印Ａの如くＥＣＴセンサ２を試掘孔１２内の一端側から他端側へと移動（走査）させる。そして、このときのＥＣＴセンサ２の検出信号をＥＣＴ探査器３で処理することにより、埋設物の有無だけではなく、埋設物の距離及び外径を求め、更には埋設物が配管か鉄筋かを判別も行う。埋設物探査の結果、試掘孔１２の近くに埋設物が無いことが確認されれば、試掘孔１２を中心として試掘孔１２よりも径の大きな孔を開ける。この孔は例えばコンクリート構造物１１に新設の配管を通すためのものである。なお、埋設物探査方法及び孔開け施工方法の詳細については後述する。
【００３７】
埋設物探査の対象となるコンクリート構造物１１としては、例えば原子力発電所やビル等の壁や床などがある。図示例では、コンクリート構造物１１の比較的浅い部分に鉄筋１３が埋設され、深部に配管１４が埋設されている。この場合、本実施の形態例の埋設物探査方法によれば、ＥＣＴセンサ２の中心から埋設配管１４の外周面までの距離ｄ１及び埋設配管１４の外径ｄ２を求め、更には配管１４が配管か鉄筋かの判別も行うことができる。なお、配管１４は鋼製の電線管などである。
【００３８】
図４に示すように、ＥＣＴセンサ２は交流磁界を発生して埋設物を探査する棒状のＥＣＴセンサである。詳述すると、ＥＣＴセンサ２は交流磁界を発生させるための励磁コイル３１と、前記交流磁界を検出するための検出コイル３２とを、強磁性体で円柱状の芯３３の外周面に巻回してなる相互誘導型のものである。芯３３の材料には例えばフェライトを用いる。芯３３の直径Ｄ１は例えば１０ｍｍとする。ＥＣＴセンサ２の長さＬ（芯３３の長さに等しい）は埋設物の外径に応じた長さとし、例えば５０ｍｍや１００ｍｍなどにする（詳細後述）。ＥＣＴセンサ２の外径Ｄ２は例えば１４ｍｍとし、この場合の試掘孔１２の直径Ｄ３は例えば１５ｍｍとする。
【００３９】
埋設物探査の際にはＥＣＴセンサ２を、矢印Ａの如く、ＥＣＴセンサ２の軸方向（長さ方向）を試掘孔１２の軸方向（長さ方向）に合わせた状態で試掘孔１２に挿入して、試掘孔１２内を移動（走査）させる。励磁コイル３１は、電気ケーブル４を介してＥＣＴ探査器３の交流電源から給電されて交流電流が流れると、交流磁界（交流磁束）を発生させる。検出コイル３２は前記交流磁界（交流磁束）を検出し、この検出信号を、電気ケーブル４を介してＥＣＴ探査器３へ出力する。
【００４０】
図５に示すように、励磁コイル３１によって発生する交流磁束Ｂは、この交流磁束ＢによってＥＣＴセンサ２（励磁コイル３１）の周辺に形成される磁気回路の磁気的な抵抗Ｒの変化に影響されて変化する。即ち、図５に例示するように磁気回路中に配管や鉄筋などの埋設物３０が存在すると、この埋設物３０によって磁気抵抗Ｒが変化し、この磁気抵抗Ｒの変化によって交流磁束Ｂが変化する。そして、この交流磁束Ｂの変化が、検出コイル３２の出力信号（検出信号）の変化として捉えられる。
【００４１】
埋設物の探査（検出）には、ＥＣＴセンサ２（検出コイル３２）の出力信号（検出信号）そのものを用いるのではなく、図６に例示するようにＥＣＴ探査器３で求めた前記出力信号のＸ成分及びＹ成分の信号（電圧出力）を用いる。図６にはある基準を原点とし、任意の時点のＥＣＴセンサ２の出力信号の状態を表す点Ｅ（ｒ，θ）を示している。そして、ＥＣＴセンサ２の出力信号から、下記のような振幅ｒと位相角θを求め、更にこれらの振幅ｒ及び位相角θから、前記出力信号のＸ成分：Ｘ＝ｒcosθと、Ｙ成分：Ｙ＝ｒsinθを演算し、これらのＸ成分及びＹ成分を探査用の電圧出力として使用する。
（１）  ｒ：ある基準値からの振幅の変化
（２）  θ：ある基準値からの位相の変化
【００４２】
次に、図７〜図２０に基づき、埋設物の距離と径を求める埋設物探査方法について説明する。図７はＥＣＴセンサが発生する交流磁束の密度に応じた磁気抵抗の変化の違いを説明する図、図８は埋設物探査装置の出力例を示す図、図９は探査実験の概要を説明する図、図１０〜図１２は埋設物の外径に応じた埋設物探査装置の出力例を示す図、図１３〜図１８はＥＣＴセンサの長さと埋設物の外径との関係に応じた埋設物探査装置の出力例を示す図である。そして、図１９は埋設物の外径を求める具体的な方法を説明する図、図２０は埋設物の距離を求める具体的な方法を説明する図である。
【００４３】
図７に示すように、棒状のＥＣＴセンサ２（励磁コイル３１）によって発生する交流磁束Ｂの密度は、ＥＣＴセンサ２の長さ方向の中央部に比べて両端部のほうが高い。このため、ＥＣＴセンサ２からは配管や鉄筋などの埋設物３０までの距離ｄ１は同じでも、埋設物３０が前記中央部に位置する場合（図７中のＩＩの場合）と前記両端部に位置する場合（図７中のＩ，ＩＩＩの場合）とでは、前者比べて後者のほうが、交流磁束ＢによってＥＣＴセンサ２の周辺に形成される磁気回路の磁気抵抗の変化が、大きくなる。従って、ＥＣＴセンサ２の検出感度も、前記中央部に比べて前記両端部のほうが高くなる。
【００４４】
このため、ＥＣＴセンサ２と埋設物３０の軸方向の相対位置関係に応じて、ＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅は、図８に示すように変化する。図８には長さ１０００ｍｍの試掘孔１２の長さ方向の中央部に埋設物３０（例えば図３の配管１４参照）が埋設されている場合にＥＣＴセンサ２を、前記試掘孔１２内の一端側から他端側へ移動（走査）させたときのＥＣＴ探査器３の出力信号の振幅を表している。図８の横軸はＥＣＴセンサ２の移動（走査）距離を表しており、配管１４が埋設されている位置（試掘孔１２の中央）を０ｍｍとし、試掘孔１２の一端と他端の位置をそれぞれ−５００ｍｍと５００ｍｍにしている。図８の縦軸にはＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅を表している。
【００４５】
図８に示すように、ＥＣＴセンサ２の走査距離が−５００ｍｍから−２００ｍｍ位までの間及び２００ｍｍ位から５００ｍｍまでの間はほとんど振幅の変化がない（図８中のＩＶ，Ｖの状態の場合）。一方、埋設物３０がＥＣＴセンサ２の長さ方向の一端部に位置しているときには振幅に第１のピークＰ１が現れ（図８中のＩの状態の場合）、埋設物３０がＥＣＴセンサ２の長さ方向の他端部に位置しているときには振幅に第２のピークＰ２が現れ（図８中のＩＩＩの状態の場合）、埋設物３０がＥＣＴセンサ２の長さ方向の中央部に位置しているときにはピークＰ１，Ｐ２間の谷Ｔが振幅に現れる（図８中のＩＩの状態の場合）。
【００４６】
そして、このような２つのピークＰ１，Ｐ２と、これらのピークＰ１，Ｐ２間の谷Ｔとが現れる出力信号の振幅において、最大振幅Ｗ１は埋設物３０の距離ｄ１と関連が深く、谷Ｔの表れ方（谷の深さＷ２：最大振幅Ｗ１（第１のピークＰ１又は第２のピークＰ２）のピーク値からの深さ）は埋設物３０の外径ｄ２と関連が深い。従って、これらの関係を利用して埋設物３０の距離ｄ１と外径ｄ２を求めることができる。なお、第１のピークＰ１の振幅と第２のピークＰ２の振幅に差がある場合には、これらのうちの何れか大きい方の振幅が、最大振幅Ｗ１となる。最大振幅Ｗ１と埋設物３０の距離ｄ１との関係は明瞭であるが、谷の深さＷ２と埋設物３０の外径ｄ２の関係については、図１０〜図１２の探査実験結果に基づいて説明を補足する。
【００４７】
この探査実験は、図９に示すように外径ｄ２の異なる複数種類の埋設物３０を被験体として選定し、これらの埋設物３０に対して、ＥＣＴセンサ２から埋設物３０までの距離ｄ１を保った状態で矢印Ａの如くＥＣＴセンサ２を移動（走査）させることによって行った。距離ｄ１は何れの外径ｄ２の埋設物３０に対しても、５０ｍｍ（一定）とした。なお、埋設物３０はコンクリートに埋設せず、大気中に設置して実験を行った。これは埋設物３０をコンクリートに埋設して場合と大気中に設置した場合とでＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅に特に差がないことが、事前の実験で確認できたためである。
【００４８】
図１０〜図１２の縦軸は探査実験で得られたＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅である。なお、図１０〜図１２では横軸を走査時間（ＥＣＴセンサ２を一定速度で走査させた場合の経過時間）としているが、これは横軸を走査距離とした図８と実質的には同様のものである。
【００４９】
図１０には外径ｄ２が５０．８ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｃ５１）に対して探査実験を行ったときのＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅を示し、図１１には外径ｄ２が２５．４ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｃ２５）に対して探査実験を行った場合のＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅を示し、図１２には外径ｄ２が１１３．４ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｇ１０４）に対して探査実験を行った場合のＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅を示している。
【００５０】
これらの探査実験結果から明らかなように埋設物３０の外径ｄ２が小さくなると出力信号の振幅に谷Ｔがはっきりと現れるようになり、埋設物３０の外径ｄ２が大きくなると出力信号の振幅に谷Ｔが現れにくくなる。
【００５１】
定量的には、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）が、埋設物３０の外径ｄ２が小さくなると、大きくなり、埋設物３０の外径ｄ２が大きくなると、小さくなる。即ち、図１０に比べて、図１１では埋設物３０の外径ｄ２が小さくなることにより、最大振幅Ｗ１が小さくなって、谷Ｔがはっきり現れ、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）が大きくなっている。逆に、図１０に比べて、図１２では埋設物３０の外径ｄ２が小さくなることにより、最大振幅Ｗ１が大きくなって、谷Ｔが現れにくくなり、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）が小さくなっている。
【００５２】
なお、前述の如く（図７参照）、谷Ｔの現れ方はＥＣＴセンサ２によって発生する交流磁束Ｂの分布、即ち場所による交流磁束Ｂの密度差によって変化するが、この交流磁束Ｂの密度差はＥＣＴセンサ２の寸法などに応じて変化する。特に、ＥＣＴセンサ２の長さＬが変わった場合には、感度の高いＥＣＴセンサ２の両端部と感度の低いＥＣＴセンサ２の中央部との交流磁束Ｂの密度差が著しく変化するため、谷の深さＷ２の現れ方に与える影響が大きい。
【００５３】
図１３〜図１８にはＥＣＴセンサ２の長さＬと埋設物３０の外径ｄ２とを変えて、前述と同様の探査実験（図９参照）を行った結果を示す。但し、埋設物３０の距離ｄ１は３０ｍｍ（一定）とした。図１３〜図１８の縦軸は探査実験で得られたＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅である。なお、図１３〜図１８では横軸を走査時間（ＥＣＴセンサ２を一定速度で走査させた場合の経過時間）としているが、これは横軸を走査距離とした図８と実質的には同様のものである。
【００５４】
図１３には長さＬが５０ｍｍのＥＣＴセンサ２で、外径ｄ２が２５．４ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｃ２５）に対して探査実験を行ったときのＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅を示している。図１４には長さＬが５０ｍｍのＥＣＴセンサ２で、外径ｄ２が３４．９ｍｍの埋設物３０（鉄筋：ＪＩＳ規格Ｄ３５）に対して探査実験を行ったときのＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅を示している。図１５には長さＬが５０ｍｍのＥＣＴセンサ２で、外径ｄ２が５０．８ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｃ５１）に対して探査実験を行ったときのＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅を示している。図１６には長さＬが５０ｍｍのＥＣＴセンサ２で、外径ｄ２が１１３．４ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｇ１０４）に対して探査実験を行ったときのＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅を示している。また、図１７には長さＬが１００ｍｍのＥＣＴセンサ２で、外径ｄ２が２５．４ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｃ２５）に対して探査実験を行ったときのＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅を示している。図１８には長さＬが１００ｍｍのＥＣＴセンサ２で、外径ｄ２が１１３．４ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｇ１０４）に対して探査実験を行ったときのＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅を示している。
【００５５】
図１３〜図１５及び図１７，図１８に示すようにＥＣＴセンサ２の長さＬが、埋設物３０の外径ｄ２と同等（多少短い場合も含む）、もしくは埋設物３０の外径ｄ２よりもやや大きい場合には、ＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅に２つのピークＰ１，Ｐ２と谷Ｔが現れる。一方、図１６に示すようにＥＣＴセンサ２の長さＬが、埋設物３０の外径ｄ２よりも短過ぎる場合には、ＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅に１つのピークＰ３しか現れず、谷Ｔは現れない。
【００５６】
従って、これらの探査実験結果から、コンクリート構造物１１の施工図面などによって、コンクリート構造物１１に埋設されていると予想される埋設物３０をＥＣＴセンサ２が検出したときに当該ＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅に確実に２つのピークＰ１，Ｐ２と谷Ｔが現れるようにするためには、ＥＣＴセンサ２の長さＬを、コンクリート構造物１１に埋設されていると予想される埋設物３０の外径ｄ２と同等、もしくはこの外径ｄ２よりもやや大きめにすればよい。例えば、探査実験ではＥＣＴセンサ２の長さＬと埋設物３０の外径ｄ２の比（長さ／外径）が１００／１１３．４＝０．８８の場合までＥＣＴセンサ２の検出信号の振幅に２つのピークＰ１，Ｐ２とこれらのピークＰ１，Ｐ２間の谷Ｔとが現れることが確認できているため、ＥＣＴセンサ２の長さＬは０．８Ｄ（Ｄは埋設物の直径）以上とすればよい。換言すれば、ＥＣＴセンサ２の長さは、コンクリート構造物１１に埋設されていると予想される埋設物３０を、ＥＣＴセンサ２がその探査可能距離（例えば１００ｍｍ）内で検出したときにＥＣＴセンサ２の検出信号の振幅に２つのピークＰ１，Ｐ２とこれらのピークＰ１，Ｐ２間の谷Ｔとが現れる長さに選定すればよい。
【００５７】
なお、この場合、ＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅に１つのピークＰ３しか現れず、谷Ｔが現れない場合には、ＥＣＴセンサ２の長さＬよりも外径ｄ２の大きな（即ち予想外）の埋設物３０が埋設されていると判断することも可能である。
【００５８】
次に、図１９及び図２０に基づき、埋設物３０の外径ｄ２と距離ｄ１を求める具体的な埋設物探査方法について説明する。
【００５９】
図１９及び図２０において横軸は最大振幅Ｗ１、縦軸は谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）である。図１９と図２０には同じ探査実験の結果（データ）を示している。この探査実験も前述の探査実験と同様方法で行った。即ち、外径ｄ２の異なる複数種類の埋設物３０を被験体として選定し、これらの埋設物３０に対して、埋設物３０の距離ｄ１を保った状態でＥＣＴセンサ２を移動（走査）させることによって行った。但し、ここでは埋設物３０の距離ｄ１についても、種々の長さに変更して探査実験を行った。また、この探査実験に用いたＥＣＴセンサ２は、長さＬが１００ｍｍ（フェライト芯３３の長さに等しい）、外径Ｄ２が１４ｍｍ（フェライト芯３３の外径Ｄ１は１０ｍｍ）のものである。そして、この探査実験によって得られたＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅から、最大振幅Ｗ１と、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）を求めた。
【００６０】
具体的には図１９及び図２０において、黒丸（●）は外径ｄ２が２４．５ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｃ２５）に対する探査実験によって得られた最大振幅Ｗ１と、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）の関係を表すデータをプロットしたものである。白丸（○）は外径ｄ２が５０．８ｍｍの埋設物３０（電線管：Ｃ５１）に対する探査実験によって得られた最大振幅Ｗ１と、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）の関係を表すデータをプロットしたものである。黒四角（■）は外径ｄ２が７５．２ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｇ７０）に対する探査実験によって得られた最大振幅Ｗ１と、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）の関係を表すデータをプロットしたものである。白四角（□）は外径ｄ２が１１３．４ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｇ１０４）に対する探査実験によって得られた最大振幅Ｗ１と、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）の関係を表すデータをプロットしたものである。白三角（△）は外径ｄ２が３４．９ｍｍの埋設物３０（鉄筋：ＪＩＳ規格Ｄ３５）に対する探査実験によって得られた最大振幅Ｗ１と、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）の関係を表すデータをプロットしたものである。
【００６１】
更に図１９には、これらの黒丸（●）、白丸（○）、黒四角（■）、白四角（□）、白三角（△）の各データ（即ち各外径ｄ２ごとの探査実験データ）に対し、回帰曲線などで近似した近似曲線Ｋ１〜Ｋ５を表示している。また、図２０には、各距離ｄ１ごとのデータに対し、回帰曲線などで近似した近似曲線Ｋ６〜Ｋ１１を表示している。なお、図示例では見易さを考慮して近似曲線Ｋ１〜Ｋ５とＫ６〜Ｋ１１を図１９と図２０に分けて表しているが、勿論、これらの近似曲線Ｋ１〜Ｋ１１を１つの図に表してもよい。
【００６２】
かかる探査実験の後、実際にＥＣＴセンサ２を用いて前述の方法で埋設物探査を行う（図２，図３参照）。ＥＣＴ探査器３では、このときの埋設物探査でＥＣＴセンサ２がコンクリート構造物１１に埋設されている埋設物３０を検出して、ＥＣＴセンサ２の検出信号の振幅に２つのピークＰ１，Ｐ２と、これらのピークＰ１，Ｐ２間の谷Ｔとが現れた場合、このＥＣＴセンサ２の検出信号から、最大振幅Ｗ１と、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）とを求める（図８参照）。
【００６３】
そして、この埋設物探査で求めた最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータと、予め前述の探査実験で求めておいた最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータとに基づいて、ＥＣＴセンサ２から埋設物３０までの距離ｄ１と、埋設物３０の外径ｄ２とを求める。
【００６４】
例えば、埋設物探査の結果、最大振幅Ｗ１として０．１（Ｖ）、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）として０．１が求められた場合、この最大振幅Ｗ１が０．１（Ｖ）で谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）が０．１の点Ｆを、図１９及び図２０に示すような探査実験データが表示されている紙面上（或いは図１に示すＥＣＴ探査器３の表示部３ａのような表示画面上）にプロットする。
【００６５】
そして、図１９では点Ｆが、外径ｄ２が５０．８ｍｍの埋設物３０の探査実験データ（近似曲線Ｋ２）と、外径ｄ２が７５．２ｍｍの埋設物３０の探査実験データ（近似曲線Ｋ３）の間にあるため、検出した埋設物３０の外径ｄ２は５０．８ｍｍと７５．２ｍｍの間であると推定する。勿論、点Ｆが例えば近似曲線Ｋ３上にあれば、検出された埋設物３０の外径ｄ２は７５．２ｍｍであると推定する。なお、図１９の点Ｆの位置から、埋設物３０の外径ｄ２が５０．８ｍｍと７５．２ｍｍとの間にあると推定した場合、更に点Ｆから近似曲線Ｋ２までの距離と点Ｆから近似曲線Ｋ３までの距離とで比例配分することによって、埋設物３０の外径ｄ２の値をより具体的に推定することもできる。
【００６６】
図２０では点Ｆが、距離ｄ１を４０ｍｍとしたときの各埋設物３０の探査実験データ（近似曲線Ｋ７）と、距離ｄ１を５０ｍｍとしたときの各埋設物３０の探査実験データ（近似曲線Ｋ８）との間にあるため、検出した埋設物３０の距離ｄ１は４０ｍｍと５０ｍｍの間であると推定する。勿論、点Ｆが例えば近似曲線Ｋ７上にあれば、検出された埋設物３０の距離ｄ１は４０ｍｍであると推定する。なお、図２０の点Ｆの位置から、埋設物３０の距離ｄ１が４０ｍｍと５０ｍｍとの間にあると推定した場合、更に点Ｆから近似曲線Ｋ７までの距離と点Ｆから近似曲線Ｋ８までの距離とで比例配分することによって、埋設物３０の距離ｄ１の値をより具体的に推定することもできる。
【００６７】
なお、上記のような外径ｄ２や距離ｄ１の具体的な推定は近似曲線の数が多いほど（近似曲線の間隔が狭いほど）正確にはなるが、近似曲線の数は所望の推定精度によって適宜選定すればよい。
【００６８】
また、埋設物３０の外径ｄ２及び距離ｄ１は、作業員が図１９や図２０のように表示された探査実験データと埋設物探査データから読み取るだけでなく、近似式に基づいて計算で求めることもできる。即ち、ＥＣＴ探査器３などのコンピュータ（検出信号処理手段）において、探査実験データの近似式（近似曲線Ｋ１〜Ｋ１１を表す式）と、埋設物探査データ（最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータ）とに基づいて計算により、埋設物探査装置３０の外径ｄ２及び距離ｄ１を求めることも可能である。近似式の例を示すと、例えば外径ｄ２が７５．２ｍｍの場合の探査実験データ（近似曲線Ｋ３）の近似式は、ｙ＝０．０９ｘ2＋０．７８ｘ−１．３１（但し、ｘ＝log最大振幅、ｙ＝log谷の深さの最大振幅に対する比）となり、距離ｄ１が５０ｍｍの場合の探査実験データ（近似曲線Ｋ８）の近似式は、ｘ＝−０．０８ｙ2−０．７０ｙ−３．６９（但し、ｘ＝log最大振幅、ｙ＝log谷の深さの最大振幅に対する比）となる。
【００６９】
次に、図２１〜図２４に基づき、埋設物が配管か鉄筋かを判別する方法について説明する。図２１は探査実験をしたときのＥＣＴセンサの出力信号をｒ，θで表される点の軌跡として表示した場合の一例を示す図、図２２は埋設物の外径と最大振幅との関係を示す図、図２３は埋設物の外径と谷の深さの最大振幅に対する比との関係を示す図、図２４は埋設物の外径と最大振幅時の位相角との関係を示す図である。
【００７０】
前述の最大振幅Ｗ１や谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１））以外にも、ＥＣＴセンサ２の出力信号波形から簡単に読み取れる情報として、位相角θ（図６参照）がある。前述の探査実験において得られたＥＣＴセンサ２の出力信号を、ｒ，θで表される点（図６の点Ｅ参照）の軌跡として表示すると、例えば図２１のようになる。
【００７１】
図２１の横軸はＥＣＴセンサ２の出力信号のＸ成分（ｒcosθ）、縦軸はＥＣＴセンサ２の出力信号のＹ成分（ｒsinθ）である。図２１において、実線は外径ｄ２が２４．５ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｃ２５）に対する前述の探査実験によって得られたＥＣＴセンサ２の出力信号を、ｒ，θで表される点の軌跡として表示したものである。一点鎖線は外径ｄ２が５０．８ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｃ５１）に対する前述の探査実験によって得られたＥＣＴセンサ２の出力信号を、ｒ，θで表される点の軌跡として表示したものである。２点鎖線は外径ｄ２が７５．２ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｇ７０）に対する前述の探査実験によって得られたＥＣＴセンサ２の出力信号を、ｒ，θで表される点の軌跡として表示したものである。３点鎖線は外径ｄ２が１１３．４ｍｍの埋設物３０（電線管：ＪＩＳ規格Ｇ１０４）に対する前述の探査実験によって得られたＥＣＴセンサ２の出力信号を、ｒ，θで表される点の軌跡として表示したものである。点線は外径ｄ２が３４．９ｍｍの埋設物３０（鉄筋：ＪＩＳ規格Ｄ３５）に対する前述の探査実験によって得られたＥＣＴセンサ２の出力信号を、ｒ，θで表される点の軌跡として表示したものである。
【００７２】
図２１においてＷ３は前述の最大振幅Ｗ１に相当し、Ｗ４は前述の谷の深さＷ２に相当する（図２１ではＣ５１の配管についてだけ例示しているが、他の配管及び鉄筋についても同様である）。そして、図２１に示すθ１〜θ５は各配管及び鉄筋に関する最大振幅時の位相角θである。即ち、θ１はＧ１０４の配管に対して探査実験を行ったときにＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅が、最大振幅Ｗ１となったときの位相角θである。θ２はＧ７０の配管に対して探査実験を行ったときにＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅が、最大振幅Ｗ１となったときの位相角θである。θ３はＣ５１の配管に対して探査実験を行ったときにＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅が、最大振幅Ｗ１となったときの位相角θである。θ４はＣ２５の配管に対して探査実験を行ったときにＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅が、最大振幅Ｗ１となったときの位相角θである。そして、θ５はＤ３５の鉄筋に対して探査実験を行ったときにＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅が、最大振幅Ｗ１となったときの位相角θである。
【００７３】
ここで鉄筋（Ｄ３５）の場合の最大振幅時の位相角θ５のみが、配管（Ｃ２５，Ｃ５１，Ｇ７０，Ｇ１０４）の場合の最大振幅時の位相角θ１〜θ４に比べて、特異であるように見える。従って、予め前述の探査実験で外径ｄ２の異なる複数の配管（Ｃ２５，Ｃ５１，Ｇ７０，Ｇ１０４）のそれぞれについて最大振幅時の位相角θ１〜θ４のデータを求めておけば、このデータに基づいて、埋設物探査で検出した埋設物３０が配管か鉄筋かを判別することができる。
【００７４】
このことを図２２〜図２４に基づいて更に詳述する。図２２では横軸を埋設物の外径とし縦軸を最大振幅として、配管（Ｃ２５，Ｃ５１，Ｇ７０，Ｇ１０４）について既知の外径ｄ２と、前述の探査実験で得られた最大振幅Ｗ１とに関するデータを黒丸（●）でプロットし、且つ、鉄筋（Ｄ３５）についても既知の外径ｄ２と、前述の探査実験で得られた最大振幅Ｗ１とに関するデータを白丸（○）でプロットしている。そして、この図２２には配管（Ｃ２５，Ｃ５１，Ｇ７０，Ｇ１０４）のデータ（黒丸（●））に対して回帰曲線などで近似した近似曲線Ｋ２１を表示しているが、鉄筋（Ｄ３５）のデータ（白丸（○））も、この近似曲線Ｋ２１にほぼ乗っている。従って、この結果から、最大振幅Ｗ１のデータに基づいて埋設物が配管か鉄筋かを判別することは難しいことがわかる。
【００７５】
図２３では横軸を埋設物の外径とし縦軸を谷の深さの最大振幅に対する比として、配管（Ｃ２５，Ｃ５１，Ｇ７０，Ｇ１０４）について既知の外径ｄ２と、前述の探査実験で得られた谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）とに関するデータを黒丸（●）でプロットし、鉄筋（Ｄ３５）につても既知の外径ｄ２と、前述の探査実験で得られた谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）とに関するデータを白丸（○）でプロットしている。そして、この図２３には配管（Ｃ２５，Ｃ５１，Ｇ７０，Ｇ１０４）のデータ（黒丸（●））に対して回帰曲線などで近似した近似曲線Ｋ２２を表示しているが、鉄筋（Ｄ３５）のデータ（白丸（○））も、この近似曲線Ｋ２２にほぼ乗っている。従って、この結果から、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータに基づいて埋設物が配管と鉄筋かを判別することは難しいことがわかる。
【００７６】
一方、図２４には横軸を埋設物の外径とし縦軸を最大振幅時の位相角として、配管（Ｃ２５，Ｃ５１，Ｇ７０，Ｇ１０４）について既知の外径ｄ２と、前述の探査実験で得られた最大振幅時の位相角θとに関するデータを黒丸（●）でプロットし、鉄筋（Ｄ３５）につても既知の外径ｄ２と、前述の探査実験で得られた最大振幅時の位相角θとに関するデータを白丸（○）でプロットしている。そして、この図２４には配管（Ｃ２５，Ｃ５１，Ｇ７０，Ｇ１０４）のデータ（黒丸（●））に対して回帰曲線などで近似した近似曲線Ｋ２３を表示しているが、鉄筋（Ｄ３５）のデータ（白丸（○））は、この近似曲線Ｋ２３から大きく外れている。従って、この結果から、最大振幅時の位相角θのデータに基づいて埋設物が配管と鉄筋かを、容易に判別することができることがわかる。
【００７７】
そこで、予め前述の探査実験で、ＥＣＴセンサ２の出力信号から、前述の最大振幅Ｗ１や谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータを求めるだけでなく、各配管（Ｃ２５，Ｃ５１，Ｇ７０，Ｇ１０４）に関する最大振幅時の位相角θのデータ（近似曲線Ｋ２３）も求めておく。
【００７８】
かかる探査実験の後、実際にＥＣＴセンサ２を用いて前述の方法で埋設物探査を行う（図２，図３参照）。ＥＣＴ探査器３では、このときの埋設物探査でＥＣＴセンサ２がコンクリート構造物１１に埋設されている埋設物３０を検出して、ＥＣＴセンサ２の検出信号の振幅に２つのピークＰ１，Ｐ２とこれらのピークＰ１，Ｐ２間の谷Ｔとが現れた場合、このときのＥＣＴセンサ２の検出信号から、前述の最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータを求め、更に最大振幅時の位相角θも求める。
【００７９】
続いて、前述のとおり、埋設物探査で求めた最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータと、予め探査実験で求めておいた最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータとに基づいて、ＥＣＴセンサ２から埋設物３０までの距離ｄ１と、埋設物３０の外径ｄ２とを求める。
【００８０】
そして、このときに求めた埋設物３０の外径ｄ２と、最大振幅時の位相角θとに関するデータを、図２４に例示するような配管の探査実験データ（近似曲線Ｋ２３）が表示されている紙面上（或いは図１に示すＥＣＴ探査器３の表示部３ａのような表示画面上）にプロットし、このプロットした点が、前記配管の探査実験データ（近似曲線Ｋ２３）に乗っているか（即ち近似曲線２３上又は近似曲線２３に近いか）、前記配管の探査実験データ（近似曲線２３）から大きく外れているかを判断するにより、埋設物探査で検出した埋設物３０が配管か鉄筋かを判別する。
【００８１】
なお、埋設物探査で得られた埋設物３０の外径ｄ２と最大振幅時の位相角θに関するデータが、近似曲線Ｋ２３に乗っているか否か（即ち埋設物３０が配管か鉄筋か）は作業員が、これらの探査データを見て適宜判断すればよいが、例えば近似曲線Ｋ２３からの任意の距離を設定距離として予め決めておき、埋設物探査で得られた埋設物３０の外径ｄ２と最大振幅時の位相角θと関係のデータをプロットした点から近似曲線Ｋ２３までの最短距離（例えばプロット点が図２４のθ５のプロット点であったとすれば、このθ５のプロット点から近似曲線Ｋ２３までの最短距離）が、前記設定距離以下のときには近似曲線Ｋ２３に乗っていると判断（即ち埋設物３０は配管であると判断）し、前記設定距離よりも大きいときには近似曲線Ｋ２３から大きく外れていると判断（即ち埋設物３０は鉄筋であると判断）するようにしてもよい。
【００８２】
また、埋設物３０が配管か鉄筋かは、作業員が図２４のように表示された探査実験データや埋設物探査データから読み取るだけでなく、近似式に基づいて計算で求めることもできる。即ち、ＥＣＴ探査器３などのコンピュータ（検出信号処理手段）において、探査実験データの近似式（近似曲線Ｋ２３を表す式）と、埋設物探査データ（外径ｄ２及び最大振幅時の位相角θのデータ）とに基づいて計算により（例えば前述のような設定距離と最短距離との比較により）、埋設物３０が配管か鉄筋かを判別することも可能である。
【００８３】
次に、図２５〜図３１に基づき、上記の埋設物探査方法を用いた孔開け施工方法について説明する。図２５は本発明の実施の形態例に係る孔開け施工方法のフローチャート、図２６は鉄筋探査の方法を示す説明図、図２７は半径がＥＣＴセンサの探査可能距離以下の孔を開ける場合の説明図、図２８は半径がＥＣＴセンサの探査可能距離よりも大きな孔を開ける場合の説明図、図２９は半径がＥＣＴセンサの探査可能距離以下の孔を開ける場合であって埋設物が検出された場合（埋設物との干渉が確認された場合）の説明図、図３０は半径がＥＣＴセンサの探査可能距離よりも大きな孔を開ける場合であって埋設物が検出された場合（埋設物との干渉が確認された場合）の説明図、図３１は埋設物探査後に半径がＥＣＴセンサの探査可能距離以下の孔を施工する方法を示す説明図、図３２は埋設物探査後に半径がＥＣＴセンサの探査可能距離よりも大きな孔を施工する方法を示す説明図である。
【００８４】
孔開け施工は図２５のフローチャートに示すステップＳ１〜ステップＳ８の手順で実施する。まず、ステップＳ１で図２７，図２８に仮想線で示すような孔６１（例えばコンクリート構造物１１に新設の配管などを通すための貫通孔）をコンクリート構造物１１の開けるための孔開け位置を選定する。この孔開け位置の選定に関しては、ステップＳ２に示すようにコンクリート構造物１１を施工したときの施工図面上で埋設配管の有無を調査し、施工図面上で明らかに埋設配管が認められない位置を孔開け位置として選定する。このときステップＳ３では、孔開け位置近傍（例えば孔開け位置から孔６１の直径（１Ｄ）分の距離範囲）に埋設配管が無いか否かを判定する。ステップＳ３の判定結果がＮｏの場合、即ち施工図面上で孔開け位置近傍に埋設配管が認められた場合には、孔開け位置を変更して、再度、ステップＳ１〜Ｓ３の手順を繰り返す。
【００８５】
ステップＳ３の判定結果がＹｅｓになれば、即ち施工図面上で孔開け位置近傍に埋設配管が認められなければ次のステップＳ４へ進む。ステップＳ４では図２７，図２８に示すような試掘孔１２をコンクリート構造物１１に開けるためにコンクリート構造物１１の表面に試掘孔位置のマーキングを行なう。この試掘孔位置のマーキングは選定した孔開け位置の中心などに行なう（図２７，図２８参照：詳細後述）。
【００８６】
次に、試掘孔１２をコンクリート構造物１１に開ける際には、この試掘孔１２（試掘孔用の孔開け工具）と鉄筋１３との干渉を回避する必要があるため、ステップＳ５で鉄筋探査を行なう。この鉄筋探査は図２６に示すような探査装置４１によって実施する。探査装置４１はレーダ法を用いて鉄筋探査を行なうものであり、把手４１ａと車輪４１ｂを有している。作業員は把手４１ａを持ち、探査装置４１を押してコンクリート構造物１１の表面上を走行させることより、試掘孔位置のマーキング周辺の鉄筋１３の探査を実施して、コンクリート構造物１１の表面に探査した鉄筋位置をマーキングする。このときに試掘孔１２と鉄筋１３との干渉が確認された場合には当該干渉を回避することができる位置に試掘孔位置を変更して再度マーキングを行う。
【００８７】
そして、ステップＳ６で試掘孔１２の穿孔と、埋設物探査装置１（ＥＣＴセンサ２、ＥＣＴ探査器３）による埋設物（配管）探査とを行う。孔６１の孔開け位置に関しては、上記の如く予め施工図面で埋設配管の有無を確認するものの、コンクリート構造物１１を施工した際に施工現場で配管位置（埋設位置）の調整が行われたもの等、施工図面上の配管位置と実際の配管位置がずれている場合がある。更には、例えばコンクリート構造物１１を施工した後に当該施工会社とは異なる施工会社がコンクリート構造物１１に埋設した配管等、コンクリート構造物１１の施工図面には記載されていない配管等の埋設物が存在する可能性もある。従って、埋設物との干渉を確実に回避するためには、試掘孔１２を開けて実際に埋設物探査を実施する必要がある。
【００８８】
ＥＣＴセンサ２の探査可能距離（即ち埋設物を検出したときにＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅に前述の２つのピークＰ１，Ｐ２と谷Ｔが確実に現れる距離）には限度があるため、試掘孔の穿孔要領は、最終的に開ける孔６１の半径が前記探査可能距離以下か、前記探査可能距離よりも大きいかによって異なる（図２７，図２８参照）。なお、いずれも場合も、本実施の形態例ではＥＣＴセンサ２の探査可能距離は１００ｍｍ、外径Ｄ２は１４ｍｍとする。試掘孔の直径は１５ｍｍとし、この試掘孔の穿孔はΦ１５ｍｍの孔開け工具によって行うものとする。
【００８９】
まず、図２７，図２９，図３１に基づき、ＥＣＴセンサ２の探査可能距離以下の半径の孔６１を開ける場合について詳述する。
【００９０】
この場合、図２７に示すように、孔６１の孔開けの中心位置に１つだけ試掘孔位置のマーキングをして（前述のステップＳ４）、このマーキング位置で鉄筋１３と干渉しないことが確認できれば（前述のステップＳ５）、このマーキング位置に試掘孔１２を開ける。そして、この試掘孔１２に対し、前述の埋設物探査方法によって埋設物探査を行う。即ち、ＥＣＴセンサ２を試掘孔１２に挿入して、試掘孔１２の一端側から他端側へと試掘孔１２内を移動（走査）させる（図２，図３参照）。
【００９１】
この埋設物探査の結果、埋設物が検出されない場合、即ちステップＳ７の判定結果がＹｅｓの場合には、次のステップＳ８で試掘孔１２を中心として、試掘孔１２の半径よりも大きく且つＥＣＴセンサ２の探査可能距離以下の半径を有する孔６１を、コンクリート構造物１１に開ける（コアボーリング）。具体的には、コンクリート構造物１１の表面に試掘孔１２を中心とし、且つ、孔６１の直径を有する円をマーキングした後（図３１参照）、コアボールマシンで前記マーキングに沿って試掘孔１２を中心とする孔６１を、コンクリート構造物１１に開ける。
【００９２】
一方、例えば図２９のように２点鎖線で示す実際の埋設配管１４の埋設位置が、実線で示す施工図面上の埋設位置から、矢印Ｂの如く試掘孔１２寄りにずれているために前記埋設物探査の結果、埋設配管１４が検出された場合、即ちステップＳ７の判定結果がＮｏの場合には孔開け位置を変更して、再度、ステップＳ１〜Ｓ７の手順を繰り返す。
【００９３】
具体的には、ＥＣＴセンサ２が埋設配管１４を検出して、ＥＣＴセンサ２の検出信号の振幅に２つのピークＰ１，Ｐ２とこれらのピークＰ１，Ｐ２間の谷Ｔとが現れるため（図８参照）、このときのＥＣＴセンサ２の検出信号をＥＣＴ探査器３で処理することにより、埋設配管１４の検出だけではなく、埋設配管１４の距離ｄ１及び外径ｄ２の求め（図１９，図２０参照）、更には埋設物（埋設配管１４）が配管か鉄筋かの判別も行う（図２１，図２４）。
【００９４】
そして、図２９に矢印Ｃで示すように、孔６１の孔開け位置を当初予定していたＴ１からＴ２へ変更する。即ち、試掘孔１２から試掘孔１２Ａへ試掘孔の孔開け位置を変更して、再度、この試掘孔１２Ａに対して前述の埋設物探査方法どおり、埋設物探査を行う。この埋設物探査の結果、埋設物が検出されなければ、図３１に示すようにコンクリート構造物１１の表面に試掘孔１２Ａを中心とし、且つ、孔６１の直径を有する円をマーキングした後、コアボールマシンで前記マーキングに沿って試掘孔１２Ａを中心とする孔６１を、コンクリート構造物１１に開ける。孔６１は貫通孔又は所要の深さの孔である。
【００９５】
なお、埋埋設配管１４が検出されたときに予定の孔開け位置Ｔ１に対して、どの方向に孔開け位置Ｔ２を変更するかは、施工図面上で埋設配管１４が予定の孔開け位置Ｔ１にしてどの方向に位置しているかを確認することによって、変更後の孔開け位置Ｔ２が予定の孔開け位置Ｔ１よりも埋設配管１４から遠ざかるように（即ち図２９の例では矢印Ｃ方向に変更するように）、予め決めておく。
【００９６】
また、図示例では、孔開け位置Ｔ１から孔開け位置Ｔ２への変更距離が孔６１の半径分（ＥＣＴセンサ２の探査可能距離分）になっているが、これに限るものではなく、前記変更距離は、孔６１の半径と埋設物探査で求めた埋設配管１４の距離ｄ１との差よりも大きければよい。
【００９７】
次に、図２８，図３０，図３２に基づき、ＥＣＴセンサ２の探査可能距離よりも大きな半径の孔６１を開ける場合について詳述する。なお、ここでは２００〜４００ｍｍの直径の孔６１を開ける場合について説明する。
【００９８】
この場合、図２８に示すように、孔６１の孔開け位置の中心と、その周辺の前後左右の４箇所とにそれぞれ、１つの中心試掘孔位置のマーキングと、４つの周辺試掘孔位置のマーキングとを行い（前述のステップＳ４）、これらのマーキング位置で鉄筋１３と干渉しないことが確認できれば（前述のステップＳ５）、中心試掘孔のマーキング位置に中心試掘孔１２−１を開け、周辺試掘孔のマーキング位置に周辺試掘孔１２−２，１２−３，１２−４，１２−５を開ける。これら４つの周辺試掘孔１２−２〜１２−５は、中心試掘孔１２−１周辺の前後左右の４方向へ中心試掘孔１２−１からＥＣＴセンサ２の探査可能距離（図示例では１００ｍｍ）の整数（ｎ）倍（図示例では１倍）離れている。
【００９９】
そして、これらの中心試掘孔１２−１及び周辺試掘孔１２−２，１２−３，１２−４，１２−５に対して前述のとおり、埋設物探査を行う。即ち、各試掘孔１２−１〜１２−５に挿入して、各試掘孔１２−１〜１２−５の一端側から他端側へと各試掘孔１２−１〜１２−５内を移動（走査）させる（図２，図３参照）。なお、孔開けは中心試掘孔１２−１、周辺試掘孔１２−２、周辺試掘孔１２−３、周辺試掘孔１２−４、周辺試掘孔１２−５の順に行い、各試掘孔１２−１〜１２−５を開けるごとに、順次、ＥＣＴセンサ２を挿入して埋設物探査を行う。
【０１００】
これらの埋設物探査の結果、何れも埋設物が検出されない場合、即ちステップＳ７の判定結果がＹｅｓの場合には、次のステップＳ８で中心試掘孔１２−１を中心として、中心試掘孔１２−１の半径よりも大きく且つＥＣＴセンサ２の探査可能距離以下の半径を有する孔６１を、コンクリート構造物１１に開ける（コアボーリング）。具体的には、コンクリート構造物１１の表面に中心試掘孔１２−１を中心とし、且つ、孔６１の直径を有する円をマーキングした後（図３２参照）、コアボールマシンで前記マーキングに沿って中心試掘孔１２−１を中心とする孔６１を、コンクリート構造物１１に開ける。
【０１０１】
一方、例えば図３０のように２点鎖線で示す実際の埋設配管１４の埋設位置が、実線で示す施工図面上の埋設位置から、矢印Ｂの如く中心試掘孔１２−１寄りにずれているために前記埋設物探査の結果、埋設配管１４が検出された場合、即ちステップＳ７の判定結果がＮｏの場合には孔開け位置を変更して、再度、ステップＳ１〜Ｓ７の手順を繰り返す。
【０１０２】
具体的には、まず、中心試掘孔１２−１を開け、この中心試掘孔１２−１に対して前述の埋設物探査方法どおり、ＥＣＴセンサ２で埋設物探査を行う。その結果、埋設物が検出されなければ、次に周辺試掘孔１２−２を開け、この周辺試掘孔１２−２に対して前述の埋設物探査方法どおり、ＥＣＴセンサ２で埋設物探査を行う。このとき、ＥＣＴセンサ２が埋設配管１４を検出したとすると、ＥＣＴセンサ２の検出信号の振幅に２つのピークＰ１，Ｐ２とこれらのピークＰ１，Ｐ２間の谷Ｔとが現れるため（図８参照）、このときのＥＣＴセンサ２の検出信号をＥＣＴ探査器３で処理することにより、埋設配管１４の検出だけではなく、埋設配管１４の距離ｄ１及び外径ｄ２の求め（図１９，図２０参照）、更には埋設物（埋設配管１４）が配管か鉄筋かの判別も行う（図２１，図２４）。
【０１０３】
そして、この場合には周辺試掘孔１２−２以後の周辺試掘孔１２−３，１２−４，１２−５の孔開けは行わず、図３０に矢印Ｃで示すように、孔６１の孔開け位置を当初予定していたＴ３からＴ４へ変更する。即ち、中心試掘孔１２−１から中心試掘孔１２−１Ａへ中心試掘孔の孔開け位置を変更し、この中心試掘孔１２−１Ａに対して前述の埋設物探査方法どおり、埋設物探査を行う。この埋設物探査の結果、埋設物が検出されなければ、周辺試掘孔の孔開け位置も、周辺試掘孔１２−２〜１２−５から、中心試掘孔１２−１Ａ周辺の前後左右の４方向へ中心試掘孔１２−１ＡからＥＣＴセンサ２の探査可能距離（図示例では１００ｍｍ）の整数倍（図示例では１倍）離れた周辺試掘孔１２−２Ａ〜１２−５Ａへ変更し、これらの周辺試掘孔１２−２Ａ〜１２−５Ａに対しても前述の埋設物探査方法どおり、埋設物探査を行う。
【０１０４】
これらの埋設物探査の結果、何れも埋設物が検出されなければ、図３２に示すようにコンクリート構造物１１の表面に中心試掘孔１２−１Ａを中心とし、且つ、孔６１の直径を有する円をマーキングした後、コアボールマシンで前記マーキングに沿って中心試掘孔１２−１Ａを中心とする孔６１を、コンクリート構造物１１に開ける。孔６１は貫通孔又は所要の深さの孔である。
【０１０５】
なお、埋設配管１４が検出されたときに予定の孔開け位置Ｔ３に対して、どの方向に孔開け位置Ｔ４を変更するかは、施工図面上で埋設配管１４が予定の孔開け位置Ｔ３にしてどの方向に位置しているかを確認することによって、変更後の孔開け位置Ｔ４が予定の孔開け位置Ｔ３よりも埋設配管１４から遠ざかるように（即ち図３０の例では矢印Ｃ方向に変更するように）、予め決めておく。
【０１０６】
また、図示例では、孔開け位置Ｔ３から孔開け位置Ｔ４への変更距離が孔６１の半径分（ＥＣＴセンサ２の探査可能距離分）になっているが、これに限るものではなく、前記変更距離は、孔６１の半径と周辺試掘孔１２−２に対する埋設物探査で求めた埋設配管１４の距離ｄ１との差よりも大きければよい。
【０１０７】
また、最終的の開ける孔６１の直径が４００ｍｍよりも大きい場合には、図２８に示す周辺試掘孔１２−２〜１２−５の外側にも周辺試掘孔を開ければよい。最終的に開ける孔６１の直径に応じて、周辺試掘孔の数を増やせばよい。即ち、中心試掘孔周辺の前後左右の４方向へ中心試掘孔らＥＣＴセンサの探査可能距離の整数倍離れた位置に周辺試掘孔を開ける場合、例えば孔６１の直径が２００〜４００ｍｍであれば前述の如く探査可能距離の１倍離れた位置に周辺試掘孔を開け、孔６１の直径が４００〜６００ｍｍであれば探査可能距離の１倍離れた位置と２倍離れた位置に周辺試掘孔を開ける。
【０１０８】
また、図３２に示すように、最終的の開ける孔６１には、周辺試掘孔１２−２〜１２−５のそれぞれに対して埋設物探査を行ったときの探査可能距離範囲（図３２中に点線で示す円の範囲）から外れている部分もあるが、ＥＣＴセンサ２の探査可能距離は余裕を持って設定されており、この探査可能距離から多少外れた位置にある埋設物もＥＣＴセンサ２によって検出可能であるため、この探査可能距離範囲から外れた部分での埋設物との干渉も防止することができる。勿論、周辺試掘孔の数を増やせば（例えば中心試掘孔周辺の８方へ設ければ）、埋設物探査の精度はより向上する。
【０１０９】
以上のことから、本実施の形態例の埋設物探査方法、これを用いた孔開け施工方法及び埋設物探査装置によれば、次のような作用効果を得ることができる。
【０１１０】
即ち、本実施の形態例の埋設物探査方法によれば、交流磁界を発生して埋設物を探査する棒状のＥＣＴセンサ２を用いて、コンクリート構造物１１に埋設させている埋設物を探査する埋設物探査方法であって、ＥＣＴセンサ２を、コンクリート構造物１１に開けた試掘孔１２に挿入して試掘孔１２内を移動させ、このときにＥＣＴセンサ２が埋設物（埋設配管１４）を検出して、ＥＣＴセンサ２の検出信号の振幅に２つのピークＰ１，Ｐ２とこれらのピークＰ１，Ｐ２間の谷Ｔとが現れた場合、このＥＣＴセンサ２の検出信号から、最大振幅Ｗ１と、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）とを求め、これらの最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータと、予め探査実験で求めておいた最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータとに基づいて、ＥＣＴセンサ２から埋設物（埋設配管１４）までの距離ｄ１と、埋設物（埋設配管１４）の外径ｄ２とを求めることを特徴としているため、単に埋設物（埋設配管１４）の有無を探査するだけでなく、埋設物（埋設配管１４）の距離ｄ１や外径ｄ２も探査することによって、どの程度の大きさものがどの位置に埋設されているのかを把握することができるため、コンクリート構造物１１に対して孔開け施工などの改造工事を行う際に非常に有用な埋設物情報を得ることができる。
【０１１１】
また、本実施の形態例の埋設物探査方法によれば、ＥＣＴセンサ２の出力信号から、最大振幅時の位相角θを求め、この最大振幅時の位相角θ及び埋設物（埋設配管１４）の外径ｄ２のデータと、予め探査実験で求めておいた配管に関する最大振幅時の位相角θ及び外径ｄ２のデータとに基づいて、埋設物（埋設配管１４）が配管か鉄筋かを判別することを特徴としているため、埋設物（埋設配管１４）が配管か鉄筋かを判別することによって、埋設物の種類を把握しておくこともできるため、コンクリート構造物１１に対して孔開け施工などの改造工事を行う際に更に有用な埋設物情報を得ることができる。
【０１１２】
また、本実施の形態例の埋設物探査方法によれば、ＥＣＴセンサ２の長さＬを、コンクリート構造物１１に埋設されていると予想される埋設物（埋設配管１４）を探査可能距離範囲内で検出したときにＥＣＴセンサ２の検出信号の振幅に２つのピークＰ１，Ｐ２とこれらのピークＰ１，Ｐ１間の谷Ｔとが現れる長さとしたことを特徴としているため、埋設が予想される埋設物（埋設配管１４）の距離ｄ１や外径ｄ２を確実に検出することができる。更には、この場合、ＥＣＴセンサの出力信号の振幅に１つのピークＰ３しか現れず、谷Ｔが現れない場合には、ＥＣＴセンサ２の長さＬよりも外径ｄ２の大きな（即ち予想外）の埋設物が埋設されていると判断することができるという効果も得られる。
【０１１３】
また、本実施の形態例の孔開け施工方法によれば、前述の埋設物探査方法を用いた孔開け施工方法であって、コンクリート構造物１１に試掘孔１２を開け、この試掘孔１２に対して前述の埋設物探査方法による埋設物探査を行い、この埋設物探査の結果、埋設物が検出されない場合、試掘孔１２を中心として、試掘孔１２の半径よりも大きく且つＥＣＴセンサ２の探査可能距離以下の半径を有する孔６１を、コンクリート構造物１１に開けることを特徴としているため、埋設物（埋設配管１４）の有無だけでなく、埋設物（埋設配管１４）の距離ｄ１や外径ｄ２の情報も得て、より適切な孔開け施工を行うことができる。
【０１１４】
また、本実施の形態例の孔開け施工方法によれば、前記埋設物探査の結果、埋設物（埋設配管１４）が検出された場合には、試掘孔１２の孔開け位置を変えて前述の埋設物探査方法による探査を行うという手順を繰り返すことを特徴としているため、埋設物（埋設配管１４）との干渉が無い孔開け位置を選定して、孔開け施工を実施することができる。
【０１１５】
また、本実施の形態例の孔開け施工方法によれば、前述の埋設物探査方法を用いた孔開け施工方法であって、コンクリート構造物１１に中心試掘孔１２−１と、中心試掘孔１２−１周辺の少なくとも前後左右の４方向へ中心試掘孔１２−１からＥＣＴセンサ２の探査可能距離（図示例では１００ｍｍ）の整数倍（ｎ倍：図示例では１倍）離れている複数の周辺試掘孔１２−２〜１２−５とを開け、これらの中心試掘孔１２−１及び周辺試掘孔１２−２〜１２−５に対して前述の埋設物探査方法による埋設物探査を行い、これらの埋設物探査の結果、何れも埋設物が検出されない場合、中心試掘孔１２−１を中心として、前記探査可能距離のｎ＋１倍（図示例では２倍）以下の半径を有する孔６１を、コンクリート構造物１１に開けることを特徴としているため、ＥＣＴセンサ２の探査可能距離よりも大きな半径を有する孔６１を、埋設物（埋設配管１４）と干渉することなく、開けることができる。
【０１１６】
また、本実施の形態例の孔開け施工方法によれば、前述の埋設物探査方法による埋設物探査は中心試掘孔１２−１及び周辺試掘孔１２−２〜１２−５を開けるごとに順次行い、中心試掘孔１２−１及び周辺試掘孔１２−２〜１２−５の何れかの試掘孔（例えば周辺試掘孔１２−２）に対する埋設物探査の結果、埋設物が検出された場合には、当該試掘孔（例えば周辺試掘孔１２−２）以後の試掘孔（例えば周辺試掘孔１２−３〜１２−５）の孔開けはせず、中心試掘孔及び周辺試掘孔の孔開け位置を変えて前述の埋設物探査方法による探査を行うという手順を繰り返すことを特徴としているため、無駄な試掘孔を開けることなく効率的に、埋設物（埋設配管１４）との干渉が無い孔開け位置を選定して、孔開け施工を実施することができる。
【０１１７】
また、本実施の形態例の埋設物探査装置１によれば、交流磁界を発生して埋設物を探査する棒状のＥＣＴセンサ２と、このＥＣＴセンサ２の検出信号を処理するＥＣＴ探査器３とを有し、このＥＣＴ探査器３では、ＥＣＴセンサ２をコンクリート構造物１１に開けた試掘孔１２に挿入して試掘孔１２内を移動させたときにＥＣＴセンサ２が埋設物を検知して、ＥＣＴセンサ２の検出信号の振幅に２つのピークＰ１，Ｐ２とこれらのピークＰ１，Ｐ２間の谷Ｔとが現れた場合、このＥＣＴセンサ２の検出信号から、最大振幅Ｗ１と、谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）とを求めることを特徴としているため、この埋設物探査装置１で求めた最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータと、予め探査実験で求めておいた最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータとに基づいて、ＥＣＴセンサ２から埋設物までの距離ｄ１と、埋設物の外径ｄ２とを求めることができる。このため、単に埋設物の有無を探査するだけでなく、埋設物の距離ｄ１や外径ｄ２も求めることによって、どの程度の大きさものがどの位置に埋設されているのかを把握することができるため、コンクリート構造物１１に対して孔開け施工などの改造工事を行う際に非常に有用な埋設物情報を得ることができる。
【０１１８】
また、本実施の形態例の埋設物探査装置１によれば、ＥＣＴセンサ２の長さＬを、コンクリート構造物１１に埋設されていると予想される埋設物（埋設配管１４）を探査可能距離範囲内で検出したときにＥＣＴセンサ２の検出信号の振幅に２つのピークＰ１，Ｐ２とこれらのピークＰ１，Ｐ２間の谷Ｔとが現れる長さとしたことを特徴としているため、埋設が予想される埋設物（埋設配管１４）の距離ｄ１や外径ｄ２を確実に求めることができる。更には、この場合、ＥＣＴセンサ２の出力信号の振幅に１つのピークＰ３しか現れず、谷Ｔが現れない場合には、ＥＣＴセンサ２の長さＬよりも外径ｄ２の大きな（即ち予想外）の埋設物が埋設されていると判断することができるという効果も得られる。
【０１１９】
また、本実施の形態例の埋設物探査装置１によれば、ＥＣＴ探査器３では、埋設物探査で求めた最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータと、予め実験で求めておいた最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータとに基づいて、ＥＣＴセンサ２から埋設物までの距離ｄ１と、埋設物の外径ｄ２とを求めることを特徴としているため、単に埋設物の有無を探査するだけでなく、埋設物の距離ｄ１や外径ｄ２も探査することによって、どの程度の大きさものがどの位置に埋設されているのかを把握することができるため、コンクリート構造物１１に対して孔開け施工などの改造工事を行う際に非常に有用な埋設物情報を得ることができる。
【０１２０】
また、本実施の形態例の埋設物探査装置１によれば、ＥＣＴ探査器２では、ＥＣＴセンサ２の出力信号から、最大振幅時の位相角θも求めることを特徴としているため、この埋設物探査装置１で求めた最大振幅時の位相角θ及び埋設物の外径ｄ２のデータと、予め探査実験で求めておいた配管に関する最大振幅時の位相角θ及び外径ｄ２のデータとに基づいて、埋設物が配管か鉄筋かを判別することができる。このため、単に埋設物の有無を探査するだけでなく、埋設物の距離ｄ１や外径ｄ２を求め、更には埋設物が配管か鉄筋かを判別することによって、どの程度の大きさものがどの位置に埋設されているのか把握し、更には埋設物の種類を把握しておくこともできるため、コンクリート構造物１１に対して孔開け施工などの改造工事を行う際に更に有用な埋設物情報を得ることができる。
【０１２１】
また、本実施の形態例の埋設物探査装置１によれば、ＥＣＴ探査器３では、埋設物探査で求めた最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータと、予め実験で求めておいた最大振幅Ｗ１及び谷の深さＷ２の最大振幅Ｗ１に対する比（Ｗ２／Ｗ１）のデータとに基づいて、ＥＣＴセンサ２から埋設物までの距離ｄ１と、埋設物の外径ｄ２とを求め、且つ、最大振幅時の位相角θ及び埋設物の外径ｄ２のデータと、予め探査実験で求めておいた配管に関する最大振幅時の位相角θ及び外径ｄ２のデータとに基づいて、埋設物が配管か鉄筋かを判別することを特徴としているため、単に埋設物の有無を探査するだけでなく、埋設物の距離ｄ１や外径ｄ２を探査し、更には埋設物が配管か鉄筋かを判別することによって、どの程度の大きさものがどの位置に埋設されているのか把握し、更には埋設物の種類を把握しておくこともできるため、コンクリート構造物に対して孔開け施工などの改造工事を行う際に更に有用な埋設物情報を得ることができる。
【０１２２】
なお、交流磁界を発生して埋設物を探査する棒状のＥＣＴセンサとして、上記実施の形態例では励磁コイル３１と検出コイル３２を芯３３の外周に巻回してなる相互誘導型のＥＣＴセンサ２を用いたが、これに限定するものではなく、交流磁界を発生するための励磁機能と、前記交流磁界の検出する機能とを兼ね備えた１つのコイルを芯の外周に巻回したなる自己誘導型のＥＣＴセンサを用いてもよい。
また、本発明は、鋼製の電線管などの強磁性体の埋設物の探査に限定するものではなく、その導電体の埋設物（例えば銅管やアルミニウム管などの非磁性体の金属配管など）の探査にも適用することができる。
【産業上の利用可能性】
【０１２３】
本発明は埋設物探査方法、これを用いた孔開け施工方法及び埋設物探査装置に関するものであり、原子力発電所やビルの壁や床などのコンクリート構造物に孔開け施工などを行うために前記コンクリート構造物に埋設されている埋設物を探査する場合に適用して有用なものである。
【図面の簡単な説明】
【０１２４】
【図１】本発明の実施の形態例に係る埋設物探査装置の構成図である。
【図２】埋設物探査の様子を示す説明図である。
【図３】埋設物探査の様子を示す説明図である。
【図４】ＥＣＴセンサの構成図である。
【図５】探査原理の説明図である。
【図６】埋設物の検出に用いる信号の説明図である。
【図７】ＥＣＴセンサが発生する交流磁束の密度に応じた磁気抵抗の変化の違いを説明する図である。
【図８】埋設物探査装置の出力例を示す図である。
【図９】探査実験の概要を説明する図である。
【図１０】埋設物の外径に応じた埋設物探査装置の出力例を示す図である。
【図１１】埋設物の外径に応じた埋設物探査装置の出力例を示す図である。
【図１２】埋設物の外径に応じた埋設物探査装置の出力例を示す図である。
【図１３】ＥＣＴセンサの長さと埋設物の外径との関係に応じた埋設物探査装置の出力例を示す図である。
【図１４】ＥＣＴセンサの長さと埋設物の外径との関係に応じた埋設物探査装置の出力例を示す図である。
【図１５】ＥＣＴセンサの長さと埋設物の外径との関係に応じた埋設物探査装置の出力例を示す図である。
【図１６】ＥＣＴセンサの長さと埋設物の外径との関係に応じた埋設物探査装置の出力例を示す図である。
【図１７】ＥＣＴセンサの長さと埋設物の外径との関係に応じた埋設物探査装置の出力例を示す図である。
【図１８】ＥＣＴセンサの長さと埋設物の外径との関係に応じた埋設物探査装置の出力例を示す図である。
【図１９】埋設物の外径を求める具体的な方法を説明する図である。
【図２０】埋設物の距離を求める具体的な方法を説明する図である。
【図２１】探査実験をしたときのＥＣＴセンサの出力信号をｒ，θで表される点の軌跡として表示した場合の一例を示す図である。
【図２２】埋設物の外径と最大振幅との関係を示す図である。
【図２３】埋設物の外径と谷の深さの最大振幅に対する比との関係を示す図である。
【図２４】埋設物の外径と最大振幅時の位相角との関係を示す図である。
【図２５】本発明の実施の形態例に係る孔開け施工方法のフローチャートである。
【図２６】鉄筋探査の方法を示す説明図である。
【図２７】半径がＥＣＴセンサの探査可能距離以下の孔を開ける場合の説明図である。
【図２８】半径がＥＣＴセンサの探査可能距離よりも大きな孔を開ける場合の説明図である。
【図２９】半径がＥＣＴセンサの探査可能距離以下の孔を開ける場合であって埋設物が検出された場合（埋設物との干渉が確認された場合）の説明図である。
【図３０】は半径がＥＣＴセンサの探査可能距離よりも大きな孔を開ける場合であって埋設物が検出された場合（埋設物との干渉が確認された場合）の説明図である。
【図３１】埋設物探査後に半径がＥＣＴセンサの探査可能距離以下の孔を施工する方法を示す説明図である。
【図３２】埋設物探査後に半径がＥＣＴセンサの探査可能距離よりも大きな孔を施工する方法を示す説明図である。
【符号の説明】
【０１２５】
１  埋設物探査装置
２  ＥＣＴセンサ
３  ＥＣＴ探査器
３ａ  表示部
４  電気ケーブル
１１  コンクリート構造物
１２，１２Ａ  試掘孔
１２−１，１２−１Ａ  中心試掘孔
１２−２〜１２−５，１２−２Ａ〜１２−５Ａ  周辺試掘孔
１３  鉄筋
１４  埋設配管
３０  埋設物
３１  励磁コイル
３２  検出コイル
３３  芯
４１  レーダ法を用いた探査装置
４１ａ  把手
４１ｂ  車輪
６１  最終的に開ける孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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