(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の加入者線（Ｌｘ）上で確立された第１のマルチキャリアデータ通信経路（ＤＰｘ）を介した通信のための通信パラメータを構成するための方法であって、
−  第２のマルチキャリアデータ通信経路（ＤＰｙ）を第２の加入者線（Ｌｙ）上で初期化するための要求（ｉｎｉｔ＿ｒｅｑ、ｊｏｉｎ＿ｒｅｑ（ｙ））を検出するステップを備え、前記方法が、その上に、
−  前記第２のデータ通信経路の初期化を延期するステップと、
−  前記第２の加入者線から前記第１の加入者線へのクロストーク特性（ＸＴ＿ｃｈａｒ＿ｘｙ（ｋ））を取得するステップと、
−  前記クロストーク特性から、前記第１のデータ通信経路を介した通信に使用される仮想ノイズモデルを特徴付けるパラメータ値（ＶＮ＿ｘ（ｋ））を導出し、前記第１のデータ通信経路を介したさらなる通信に前記パラメータ値を適用するステップと、
−  前記第２のデータ通信経路の初期化を再開するステップとをさらに備えることを特徴とする、方法。
【請求項２】
前記クロストーク特性が、送信信号パワースペクトル密度ＰＳＤとクロストーク結合伝達関数とを含むことを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記クロストーク特性が、受信クロストークパワースペクトル密度ＰＳＤを含むことを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記クロストーク特性が、ローカルデータレポジトリ（１４０）から取得されることを特徴とする、請求項１から３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記クロストーク特性が、中央データレポジトリから遠隔で取得されることを特徴とする、請求項１から３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記パラメータ値がさらに、さらなる加入者線から前記第１の加入者線へのさらなるクロストーク特性から導出されることを特徴とする、請求項１から５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記パラメータ値がオンラインで適用されることを特徴とする、請求項１から６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
第１の加入者線（Ｌｘ）上で確立された第１のマルチキャリアデータ通信経路（ＤＰｘ）、および第２の加入者線（Ｌｙ）上で確立される第２のマルチキャリアデータ通信経路（ＤＰｙ）を終端するためのアクセスノードであって、
−  前記第２のデータ通信経路を前記第２の加入者線上で初期化するための要求（ｉｎｉｔ＿ｒｅｑ、  ｊｏｉｎ＿ｒｅｑ（ｙ））を検出するようになされた回線初期化制御エージェント（１２０）を備え、
前記回線初期化制御エージェントがさらに、その上に、前記第２のデータ通信経路の初期化を延期するようになされ、
前記アクセスノードがさらに、
−  前記回線初期化制御エージェントに結合されており、前記第２のデータ通信経路の初期化が延長される間、前記第２の加入者線から前記第１の加入者線へのクロストーク特性（ＸＴ＿ｃｈａｒ＿ｘｙ（ｋ））を取得し、前記クロストーク特性から、前記第１のデータ通信経路を介した通信に使用される仮想ノイズモデルを特徴付けるパラメータ値（ＶＮ＿ｘ（ｋ））を導出し、前記第１のデータ通信経路を介したさらなる通信に前記パラメータ値を適用するようになされた仮想ノイズ構成エージェント（１３０）を備え、
前記回線初期化制御エージェントがさらに、その上に、前記第２のデータ通信経路の初期化を再開するようになされることを特徴とする、アクセスノード。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加入者線上で確立されたマルチキャリアデータ通信経路を介した通信のための通信パラメータを構成するための方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
デジタル加入者線（ＤＳＬ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）のロバスト性および安定性は、ビデオをうまく配信するのに重要な役割を担う。過去の高速インターネットアクセス（ＨＳＩＡ：Ｈｉｇｈ−ｓｐｅｅｄ  Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ａｃｃｅｓｓ）展開と比較して、ビデオ展開におけるＤＳＬは、通常加入者線の性能限界に近い、遥かに速い速度で動作しなければならない。これによって、隣接する回線のオン／オフ切換えからの動的なクロストークへの感度が増すことになり、その結果、回線の再トレーニングおよびサービスの中断が時折生じる。これらの再トレーニングは、ＨＳＩＡサービスでは気付かれないままとなり得るが、ビデオサービスが何十秒間も失われることは、明らかに不快で、望ましくないことである。経験から述べると、通信事業者はしばしば、週に最大１回の再トレーニングを目標とし、２日に１回より多い再トレーニングは、許容し難いと見なされている。この目標を達成するために、ＤＳＬ  ＰＨＹ層に対して特別な措置が講じられ得る。これらのうちのいくつかは、以下の通りである：
−  ＤＳＬ送信スペクトルは、隣接回線間のクロストークを最小限に抑えるように最適化されてよい。しかし、これによって、回線がノイズ変化に対してより敏感になり、スクリーン上で視覚的な歪みが生じることがある。このため、安定性を最大にすることと、クロストークを減少させることの間で適切なトレードオフが行われるべきであり、それは簡単ではない。
−  優れたネットワーク設計は、ビットレートとノイズマージンのバランスをとる。受信側のノイズマージンが増加すると、より多くのノイズ変化に対処することができる。したがって、それは、ビットレートを減少させて、ＤＳＬ伝送のロバスト性を高める。
−  仮想ノイズと呼ばれる技法は、起動時に回線を将来のノイズ増加に対して保護することによって、被害回線（ｖｉｃｔｉｍ  ｌｉｎｅ）へのクロストークの影響を制限することを可能にする。「ノイズマージン」手法と比べて、仮想ノイズは、回線を過度に保護しない。
【０００３】
図１に、仮想ノイズが何のためのものであるかについての例示的な例が見られる。
【０００４】
送信信号１および受信信号２のパワースペクトル密度（ＰＳＤ、ｄＢｍ／Ｈｚ単位）が、周波数に対してプロットされており、測定されたノイズＰＳＤ  ３がそれである。
【０００５】
１と２の間の差１１は、加入者線によりもたらされた挿入損失（またはループ減衰）を示している。ノイズマージン４は、実際の測定されたノイズＰＳＤ  ３の上に構成されており、２と４の差１２は、対応する搬送波についての達成可能なビットローディングを示しており、さらには総ビットレートを示している。
【０００６】
仮想ノイズ５が構成され、どんな実際のノイズもが、構成された仮想ノイズより小さく、適用可能なビットローディングを決定するための、実際の測定されたノイズ４の代わりとなる。そうすることによって、このシステムは、まだアクティブでない隣接回線からのクロストークを吸収することができる。追加のノイズマージンを使用すると、データレートはさらに減少されたであろう。
【０００７】
図１Ａは、第１のクロストーク環境および関連する搬送波ビットローディングを表しており、アクティブな妨害元はなく、測定されたノイズＰＳＤは、フラットなノイズフロアに対応する。図１Ｂは、第２のクロストーク環境および関連する搬送波ビッドローディングを表しており、隣接回線からのクロストークは依然として、構成された仮想ノイズの境界内に限られる。図１Ｃは、第３のクロストーク環境および関連する搬送波ビッドローディングを表しており、隣接回線からのクロストークは、構成された仮想ノイズを超えている。
【０００８】
たとえば図１Ａに示されたように、アクティブな妨害元がない状態で回線が初期化される場合、たとえば図１Ｂに示されたように、回線は、クロストークのさらなる増加に対処することができる。しかし、まさに同じ回線が、ビットエラーに遭遇し始め、構成されたノイズにノイズマージンを足した値を超過する何らかのクロストークが生じる場合には、恐らく再トレーニングされる必要があり：たとえば図１Ｃに示されたように、新しい臨時のビットローディングが決定され、回線は稼働状態に戻るが、データレートはまだ低い状態である。
【０００９】
したがって、仮想ノイズは一般に、潜在的に存在し得る最悪ケースの妨害元に従って構成される。
【００１０】
仮想ノイズは、２００６年２月に国際電気通信連合（ＩＴＵ：Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｕｎｉｏｎ）によって公表された超高速デジタル加入者線２（ＶＤＳＬ２：ｖｅｒｙ  ｈｉｇｈ  ｓｐｅｅｄ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ  ２）Ｇ．９９３．２規格の一環として最近採用されており、１１．４．１．１．６．１．２節、１１５頁（ＳＮＲＭ＿ＭＯＤＥ＝２）に明示されている。
【００１１】
上記議論から明らかなように、最小送信出力および安定的な動作状態における最大のビットレートとして定義されたＤＳＬ回線の最適な構成は、決して些細なものではない。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１２】
【非特許文献１】Ｇ．９９３．２、１１．４．１．１．６．１．２、１１５頁、２００６年２月、ＩＴＵ
【非特許文献２】Ｇ．９９４．１  ＩＴＵ
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明の目的は、ＤＳＬベースの、より一般的にはマルチキャリアベースの通信システムの耐障害性（ｒｅｓｉｌｉｅｎｃｅ）を向上させることである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
第１の加入者線上で確立された第１のマルチキャリアデータ通信経路を介した通信のための通信パラメータを構成するための方法であって、
−  第２のマルチキャリアデータ通信経路を第２の加入者線上で初期化するための要求を検出するステップを備える方法によって、本発明の目的が達成され、従来技術の前述の欠点が克服され、前記方法は、その上に：
−  前記第２のデータ通信経路の初期化を延期するステップと、
−  前記第２の加入者線から前記第１の加入者線へのクロストーク特性を取得するステップと、
−  前記クロストーク特性から、前記第１のデータ通信経路を介した通信に使用される仮想ノイズモデルを特徴付けるパラメータ値を導出し、前記第１のデータ通信経路を介したさらなる通信に前記パラメータ値を適用するステップと、
−  前記第２のデータ通信経路の初期化を再開するステップとをさらに備えることを特徴とする。
【００１５】
新しく加わる回線を介したデータ通信経路の初期化は、たとえば、加入者宅内装置（ＣＰＥ：Ｃｕｓｔｏｍｅｒ  Ｐｒｅｍｉｓｅｓ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）からのＤＳＬハンドシェイクメッセージに応答しないことによって延期される。その間、その新しく加わる回線から潜在的な被害回線へのクロストーク特性が取得され、被害回線上に適用されるべき新しい仮想ノイズ値が決定される。この新しい仮想ノイズ値は、（加わる回線はまだ起動していないが）この回線から来るクロストークを積分し、参加イベント（ｊｏｉｎｉｎｇ  ｅｖｅｎｔ）に対して被害回線を事前に保護するために被害回線上に適用される。
【００１６】
新しい仮想ノイズ値はオンラインで適用されることが好ましいが、こうした対応はまだ標準化されていない（アップストリーム通信では標準化は必要ない）。次いで、新しいビットローディング値が、新しい仮想ノイズ値に従って計算され、シームレスレート適応（ＳＲＡ：Ｓｅａｍｌｅｓｓ  Ｒａｔｅ  Ａｄａｐｔａｔｉｏｎ）によって適用される。新しいビットローディング値が有効になると、加わる回線上の初期化手順が再開する。
【００１７】
本発明による方法は、加わる回線から生じる干渉に対して近隣回線を事前に準備することによって、近隣回線上のサービスを中断せずに加入者線が加わることを可能にする。この機構は、その時点での状況に動的に適応されるので、（アクティブな回線の実際の数が、仮想ノイズをハード構成するのに典型的に使用される想定された最悪ケースのクロストーク元数より小さい場合には）静的に構成された仮想ノイズより高いデータレートを達成する。本発明は、実際にシームレスであり、参加イベントの間にデータが損なわれないように、またはデータの流れが中断されないようにする。
【００１８】
本発明は、ダウンストリーム（中央局から加入者宅内への）および／またはアップストリーム（加入者宅内から中央局への）通信に、それぞれ異なるやり方で適用されてよい。
【００１９】
本発明による方法のさらなる実施形態は、前記クロストーク特性が、送信信号パワースペクトル密度ＰＳＤとクロストーク結合伝達関数とを含むことを特徴とする。
【００２０】
典型的には、送信信号ＰＳＤは、事前決定されたパワースペクトルマスクに一致し、クロストーク結合伝達関数は、ＣＰＥによって報告されたノイズ測定によって、（たとえば測定されたスライサ誤差によって、または信号雑音比（ＳＮＲ）測定によって、または静音回線ノイズ（ＱＬＮ：Ｑｕｉｅｔ  Ｌｉｎｅ  Ｎｏｉｓｅ）測定によって）決定される。
【００２１】
あるいは、前記クロストーク特性は、受信クロストークパワースペクトル密度ＰＳＤを含む。
【００２２】
受信クロストークＰＳＤは、送信信号ＰＳＤおよびクロストーク結合伝達関数から計算されてよく、またはＣＰＥによって、もしくは特定のテスト信号を用いたテスト機器によって測定されてよく、またはモデル化されたクロストークＰＳＤであってよい。
【００２３】
前記クロストーク特性は、ローカルデータレポジトリから読み出されることも、たとえばパケット交換網を介して遠隔中央データレポジトリから取得されることもある。
【００２４】
本発明による方法のさらなる実施形態は、前記パラメータ値が、さらなる加入者線から前記第１の加入者線へのさらなるクロストーク特性からさらに導出されることを特徴とする。
【００２５】
たとえば、既にアクティブな隣接回線からのクロストークと、新しく加わる回線から被害回線へのクロストークの電力合計を計算し、新しい仮想ノイズ値を決定するためにその出力合計を使用してよい。
【００２６】
新しく加わる回線だけでなく、既に存在するクロストーク元をも考慮することによって、仮想ノイズ値は、加わる回線がショータイムモードに入るときに存在すると予測されるクロストークに適合する。
【００２７】
この実施形態は、既にアクティブな隣接回線から被害回線へのクロストークが送信側で事前に補償され、または受信側で後に補償され、仮想的に取り除かれる場合には適用されず、その場合は、新しく加わる回線の予測されたクロストークだけに従って仮想ノイズを構成することで十分である。
【００２８】
クロストークの前／後補償が行われない状態で、既にアクティブなクロストーク元を無視し、加わる回線だけについて考慮することによってせいぜい３ｄＢの誤差がもたらされ、その値は典型的には、構成されたノイズマージンによって吸収されることにさらに留意されたい。実際に、また変化するノイズ条件に適合するようにＳＲＡが連続的に適用されると仮定すると、それぞれのビットローディング値を計算するためのノイズ基準値は、構成された仮想ノイズ値（ここでは、新しく加わる回線のクロストーク）と実際の測定されたノイズ値（ここでは、もしあれば他の妨害回線からのクロストーク）の間の最大値として定義され、両方が等しい場合、最大誤差、すなわち実際のノイズ値と基準ノイズ値の間の３ｄＢ差が生じる。
【００２９】
本発明は、第１の加入者線上に確立された第１のマルチキャリアデータ通信経路、および第２の加入者線上に確立される第２のマルチキャリアデータ通信経路を終端するアクセスノードであって、
−  前記第２のマルチキャリアデータ通信経路を前記第２の加入者線上で初期化するための要求を検出するようになされた回線初期化制御エージェントを備えるアクセスノードにも関し、
前記回線初期化制御エージェントがさらに、その上に、前記第２のデータ通信経路の初期化を延期するようになされ、
前記アクセスノードがさらに：
−  前記回線初期化手段に結合されており、前記第２のデータ通信経路の初期化が延長される間、前記第２の加入者線から前記第１の加入者線へのクロストーク特性を取得し、前記クロストーク特性から、前記第１のデータ通信経路を介した通信に使用される仮想ノイズモデルを特徴付けるパラメータ値を導出し、前記第１のデータ通信経路を介したさらなる通信に前記パラメータ値を適用するようになされた仮想ノイズ構成エージェントをさらに備え、前記回線初期化制御エージェントがさらに、その上に、前記第２のデータ通信経路の初期化を再開するようになされることを特徴とする。
【００３０】
本発明によるアクセスノードの実施形態は、本発明による方法の実施形態に対応する。
【００３１】
本発明の上記他の目的および特徴は、添付の図面と併せ読まれる一実施形態についての下記の詳細な説明を参照してより明らかになり、また本発明自体が最もよく理解されよう。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１Ａ】仮想ノイズのパラダイム（従来技術）を示す図である。
【図１Ｂ】仮想ノイズのパラダイム（従来技術）を示す図である。
【図１Ｃ】仮想ノイズのパラダイム（従来技術）を示す図である。
【図２】本発明によるアクセスノードを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
図２に、中央局または遠隔キャビネットに置かれたデジタル加入者線アクセスマルチプレクサ（ＤＳＬＡＭ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｅｒ）などのアクセスノード１００が見られ、以下の顕著な機能ブロック：
−  ＣＰＥに接続するための回線終端装置（ＬＴＵ：Ｌｉｎｅ  Ｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  Ｕｎｉｔ）１１０と、
−  回線初期化制御エージェント（ＬＩＣＡ：Ｌｉｎｅ  Ｉｎｉｔｉａｌｉｚａｔｉｏｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ａｇｅｎｔ）１２０と、
−  仮想ノイズ構成エージェント（ＶＮＣＡ：ｖｉｒｔｕａｌ  Ｎｏｉｓｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ  Ａｇｅｎｔ）１３０と、
−  ローカルデータレポジトリ１４０とを備えている。
【００３４】
回線終端装置１１０は、回線初期化制御エージェント１２０および仮想ノイズ構成エージェント１３０に結合される。回線初期化制御エージェント１２０は、仮想ノイズ構成エージェント１３０にさらに結合される。仮想ノイズ構成エージェント１３０は、ローカルデータレポジトリ１４０にさらに結合される。
【００３５】
回線終端装置１１０は、ＤＳＬ加入者線を終端し動作させ、とりわけ加入者線を介したＤＳＬデータ通信経路を初期化するための、ＴＵＣｘとＴＵＣｙとを含むトランシーバユニットを備える。
【００３６】
ＤＳＬ初期化手順は、Ｇ．９９４．１  ＩＴＵ仕様に記載されており、ハンドシェイク段階と、
チャネル発見段階と、チャネルトレーニング段階と、チャネル解析／交換段階とを備える。
【００３７】
初期化手順のハンドシェイク段階の間、トランシーバ装置は、能力リストを交換し、トレーニングおよび動作の共通モードに同意する。ハンドシェイク段階がうまく終了すると、（どのモードが選択されているかに応じて）チャネル発見段階またはループ診断モードに進む。ハンドシェイク段階が失敗すると、Ｌ３状態（オフライン状態）に進む。
【００３８】
初期化手順のチャネル発見、トレーニング、およびチャネル解析＆交換段階の間、トランシーバ装置は、そのそれぞれのトランシーバをトレーニングする。これらの段階の間、トランシーバは、チャネル状態の識別、ショータイム動作のパラメータの交換などを行う。初期化手順がうまく終了すると、トランシーバは、Ｌ０状態（オンライン状態またはショータイム）に遷移する。初期化手順がうまく終了せず、またはリンクの障害が永続的に続き、または電力が失われると、トランシーバ装置は、Ｌ３状態（再トレーニング）に戻る。
【００３９】
回線終端装置１１０はさらに、中央局のトランシーバ装置、加入者宅内のトランシーバ装置の代理を務め、初期化制御エージェント１２０に、新しい回線の起動について通知し、さらに回線初期化制御エージェント１２０からの承認後にＤＳＬ初期化およびトレーニング手順を実行するようになされる。
【００４０】
回線初期化制御エージェント１２０は、仮想ノイズ構成エージェント１３０に、新しく加わる回線によって潜在的に影響を受け得るどんな回線についても仮想ノイズを再構成することを要求するようになされる。
【００４１】
回線初期化制御エージェント１２０はさらに、仮想ノイズ構成エージェント１３０からの仮想ノイズ構成結果に基づいて、加入者線を介したＤＳＬデータ通信経路の初期化を許可し、または許可しないようになされる。
【００４２】
ローカルデータレポジトリ１４０は、被害側／妨害元の対ごとにクロストーク特性を保持する。
【００４３】
仮想ノイズ構成エージェント１３０は、たとえばクロストークデータベースをスキャンし、その加わる回線からの最も高いクロストーク結合を探すことによって、新しく加わる回線からの干渉により潜在的に影響を受け得る候補の被害回線を識別するようになされる。
【００４４】
仮想ノイズ構成エージェント１３０はさらに、そのように識別された候補犠牲受信側で、新しく加わる回線から受信されたクロストークを表すＰＳＤ値を決定するようになされる。好ましくは、ＰＳＤ値は、Ｇ．９９３．２に指定された仮想ノイズ値に直接変換されるように、被害回線の伝達関数ＰＳＤに対するものである。受信されたクロストークＰＳＤ値は、ローカルデータレポジトリ１４０から直接得られ、または送信信号ＰＳＤおよび相対クロストーク結合関数から計算される。たとえば、相対クロストーク結合関数は、信号プリコーディングに使用されたプリコーディング行列のプリコーディング係数から導出されてよい。
【００４５】
仮想ノイズ構成エージェント１３０はさらに、そのように決定された、加わる回線からの受信されたクロストークＰＳＤ値に基づいて被害回線上に適用される仮想ノイズ値を決定するようになされる。仮想ノイズ構成エージェント１３０は、仮想ノイズ構成エージェント１３０がどの回線がアクティブか、またはアクティブでないかを追跡するならば、さらなるアクティブなクロストーク元からの寄与をさらに含んでよい。
【００４６】
仮想ノイズ構成エージェント１３０はさらに、回線終端装置１１０と対話することによって被害受信側で使用される仮想ノイズ値をオンライン状態で再構成するようになされる。仮想ノイズのオンライン再構成は、ＯＬＲコマンドによって実行される。
【００４７】
仮想ノイズ構成エージェント１３０はさらに、仮想ノイズ再構成プロセスの結果について回線初期化制御エージェント１２０に通知するようになされる。
【００４８】
アクセスノード１００の動作が、その後に続く。
【００４９】
アクセスノード１００は、ＣＡＴ３ケーブルなど、非シールドツイストペア（ＵＴＰ：Ｕｎｓｈｉｅｌｄｅｄ  Ｔｗｉｓｔｅｄ  Ｐａｉｒ）によってＣＰＥに結合される。ここでは、トランシーバ装置ＴＵＣｘは、第１の加入者線Ｌｘを介して第１のリモートトランシーバユニットＴＵＲｘに結合されており、トランシーバ装置ＴＵＣｙは、第２の加入者線Ｌｙを介して第２のリモートトランシーバユニットＴＵＲｙに結合されている。ＴＵＲｘおよびＴＵＲｙは、たとえばモデム、ゲートウェイ、ルータ、セットトップボックス、加入者端末などの一部を形成する。
【００５０】
第１のＤＳＬデータ通信経路ＤＰｘが加入者線Ｌｘを介して確立され、ＴＵＣｘとＴＵＲｘの両方がショータイムモードであるとさらに仮定する。データ経路ＤＰＸは、それぞれ別個のアップストリーム周波数帯およびダウンストリーム周波数帯を使用したアップストリームデータ通信経路とダウンストリームデータ通信経路と備える（周波数分割多重）。アップストリームおよびダウンストリーム通信のそれぞれのビットローディング、最終的には総アップストリームデータレートおよび総ダウンストリームデータレートが、データ経路ＤＰｘの初期化の間に決定され、合意されている。
【００５１】
加わる回線は、Ｌｙと示されており、回線Ｌｘと同じバインダ（図２のバインダを参照）の一部を形成し、それによって、ＴＵＣｙによって送信された信号のかなりの量が、回線Ｌｙから回線Ｌｘに漏れ、またＴＵＲｘによって検出されることになる（図２のＸＴ＿ｘｙ参照）。この現象は、遠端クロストーク（ＦＥＸＴ：Ｆａｒ−Ｅｎｄ  ｃｒｏｓｓＴａｌｋ）と呼ばれ、（加入者宅内のインパルスノイズと共に）ＤＳＬ通信のチャネル障害の主な原因である。
【００５２】
ＴＵＲｙは、第２のＤＳＬデータ通信経路Ｄｙを加入者線Ｌｙ上で初期化するための要求を発行する（図２のｉｎｉｔ＿ｒｅｑ参照）。この要求は、たとえば、Ｇ．９９４．１に定義されたＲ＿ＴＯＮＥＳ＿ＲＥＱ信号である。あるいは、データ通信経路ＤＰｙの初期化は、（たとえばリブートまたは電源障害または回線カード障害の場合）アクセスノード１００によってトリガされてよい。
【００５３】
ＴＵＣｙは、回線初期化制御エージェント１２０に、回線Ｌｙ上の参加イベントについて通知し、データ経路ＤＰｙが初期化され得るかどうか回線初期化制御エージェント１２０に要求する（図２のｊｏｉｎ＿ｒｅｑ（ｙ）参照）。ここで、回線初期化制御エージェント１２０は、データ経路ＤＰｙの初期化を延期する（図２のｄｉｓａｌｌｏｗ（ｙ）参照）。したがって、ＴＵＣｙは、Ｒ−ＴＯＮＥＳ−ＲＥＱ信号に応答せず、ＴＵＲｙは、さらなる肯定応答まで、Ｒ−ＴＯＮＥＳ＿ＲＥＱ信号を繰り返す。
【００５４】
回線初期化制御エージェント１２０は、仮想ノイズ構成エージェント１３０に、潜在的に影響を受けるすべての被害回線の仮想ノイズを構成するように要求する（図２のＶＮ＿ｃｏｎｆ＿ｒｅｑ（ｙ）を参照）。
【００５５】
まず、仮想ノイズ構成エージェント１３０は、新しく加わる回線Ｌｙからの干渉によって影響を受け得る潜在的な被害回線、ここではＬｘを識別する。次に、仮想ノイズ構成エージェント１３０は、加わる回線ＬｙからＴＵＲｘが受けると予測されるクロストークを表す受信ノイズＰＳＤ値を取り出し、または計算する（図２のＸＴ＿ｃｈａｒ＿ｘｙ（ｋ）参照、Ｋは搬送波またはトーンインデックスを示す）。仮想ノイズ構成エージェント１３０は、回線Ｌｘの既にアクティブな妨害元を捜すこともでき、既にアクティブな妨害元、および新しく加わる回線ＬｙからＴＵＲｘが受けると予測されるそれぞれのクロストークを表すすべての受信ノイズＰＳＤ値の電力合計を計算してよい。最後に、仮想ノイズ構成エージェント１３０は、被害回線Ｌｘ上に適用される仮想ノイズ値ＶＮ＿ｘ（ｋ）を導出する。すべてのクロストークＰＳＤ値は、相対的なＰＳＤ値であるので、仮想ノイズ値へと直接変換される。ＶＤＳＬ２では、仮想ノイズは、トーンベースごとで定義されないが、１組のブレークポイントが制限されることに留意されたい。
【００５６】
新しい仮想ノイズ値ＶＮ＿ｘ（ｋ）は、ＯＬＲコマンドによってＴＵＲｘにオンラインで送信される。ＴＵＲｘは、新しい仮想ノイズ値を適用し、新しいビットローディングおよび利得値｛ｂｋ，ｇｋ｝をＴＵＣｘに返信することによって、ダウンストリームビットレートをシームレスに適応させ始める。ＴＵＣｘは、仮想ノイズ構成エージェント１３０に、被害回線Ｌｘ上のこのＳＲＡイベントについて通知する。
【００５７】
このプロセスは、もしあれば、さらなる被害回線について再度繰り返される。その上に、仮想ノイズ構成エージェント１３０は、回線初期化制御エージェント１２０に、仮想ノイズ再構成プロセスの完了について通知する（図２のＶＮ＿ｃｏｎｆ＿ｃｏｍｐ（ｙ）参照）。
【００５８】
次いで、回線初期化制御エージェント１２０は、加わる回線Ｌｙがオンライン状態になることを許可し（図２のａｌｌｏｗ（ｙ）参照）、データ経路Ｄｙについて、初期化手順が再開する。
【００５９】
この段階で、回線Ｌｘは、回線Ｌｙから生じる干渉から完全に保護される。
【００６０】
回線Ｌｙがアクティブになると、そのように構成された仮想ノイズ値は、そのままにされることも、消去されることもある。仮想ノイズをそのままにすると、処理能力利得がクロストークの事前／事後補償されないことになる。
【００６１】
本発明について、ダウンストリーム通信に関して述べられているが、それはアップストリーム通信についても同様に適用することができ、その場合、ＴＵＣｘは、新しい仮想ノイズ値で一度に構成される。
【００６２】
本発明の代替実施形態では、仮想ノイズ構成エージェント１３０は、回線初期化制御エージェント１２０に仮想ノイズ構成プロセスの結果について通知する前に、新しいビットローディング値が適用されるのを待たない。
【００６３】
本発明の代替実施形態では、仮想ノイズ構成エージェント１２０は、加入者線間のクロストーク特性が格納される遠隔の中央データレポジトリに問い合せる。加入者線は、何らかの公開識別子によって明確に識別される。この実施形態は、ローカルループアンバンドリング展開の場合にかなり有利である。
【００６４】
特許請求の範囲でも用いられている用語「備える」は、それ以降に列挙された手段に限定されるものと解釈されるべきでないことに留意されたい。したがって、表現「手段ＡとＢとを備えるデバイス」の範囲は、構成要素ＡおよびＢだけからなるデバイスに限定されるべきでない。それは、本発明に関して、デバイスの関連する構成要素がＡとＢであることを意味する。
【００６５】
特許請求の範囲でも用いられている用語「結合された」は、直接接続だけに限定されると解釈されるべきでないことにさらに留意されたい。したがって、表現「デバイスＢに結合されたデバイスＡ」の範囲は、デバイスＡの出力がデバイスＢの入力に直接接続されるデバイスまたはシステム、および／またはその逆に限定されるべきでない。それは、Ａの出力とＢの入力の間の経路、および／またはその逆が存在し、それは、他のデバイスまたは出力を含む経路であってよいことを意味する。
【００６６】
本発明の実施形態について、機能ブロックに関して上記に述べられている。上記に示されたこれらのブロックの機能説明から、電子デバイス設計分野の当業者には、これらのブロックの実施形態が、よく知られている電子部品を用いてどのように製造され得るかが明らかであろう。したがって、機能ブロックの内容の詳細なアーキテクチャは示されていない。
【００６７】
本発明の原理について特定の装置に関して上記に述べられているが、この説明は、例示するためだけに行われており、特許請求の範囲に定められた本発明の範囲を限定するものではないことが明らかに理解されよう。
【図１Ａ】
0005312608.tif 000002
【図１Ｂ】
0005312608.tif 000003
【図１Ｃ】
0005312608.tif 000004
【図２】
0005312608.tif 000005