(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
外装材を保持するための壁材留具を壁下地にビス等の止着具で固定するにあたって、壁下地の表面の不陸を調整するためのスペーサであって、基板の下辺中央部から基板の重心よりも上方位置にまで達するスリットを形成し、壁材留具を壁下地に固定している止着具をスリットに挿通しながら基板を壁下地と壁材留具との間に上から差し込み自在に形成し、スリットの両側縁部からスリット内にスリットの長手方向に沿って略円弧状の凸状部を突出することによって、スリットに止着具の外径よりも幅寸法の小さい狭小部を形成して成ることを特徴とする不陸調整用スペーサ。
【請求項２】
壁下地と壁材留具との間に差し込んだ状態で壁材留具よりも上側に突出する操作部を基板の上部に形成して成ることを特徴とする請求項１に記載の不陸調整用スペーサ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、外壁等を形成する際に用いられる不陸調整用スペーサに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
壁下地の屋外側面に複数枚の外装材を縦横に並べて取り付けることによって、外壁を形成することが行われており、外装材を壁下地に取り付けるにあたっては、壁下地の屋外側面に複数個の壁材留具を設け、この壁材留具に外装材を保持するようにしている。しかし、モルタル壁などの不陸の大きい壁下地では、壁下地の屋外面からの各壁材留具の突出位置がバラついてしまうため、外装材を壁材留具に保持することができなかったり、保持できたとしても外装材の間に段差が生じて外壁の屋外側面の平滑性が損なわれたりするという問題があった。そこで、不陸の大きさに応じて壁下地と壁材留具との間に合板等を細かく切断したものを挿入することが行われているが、合板をその都度切断するのは手間であり、また、そのまま合板を挿入する場合はその都度合板を手で押さえながら作業をしないと合板が落下してしまうため、作業が行いにくいという問題があった。
【０００３】
そこで、不陸調整用のスペーサを壁下地と壁材留具との間に差し込むことが考えられるが、例えば、特許文献１のものでは、スペーサを壁材と金物の間に下から差し込むので、スペーサに長溝（スリット）をＬ型に形成して脱落防止を行わなければならず、スペーサの製造に手間がかかったり、スペーサを取り付ける際に長溝の形状に合わせてＬ型に移動させたりしなければならず、施工に手間がかかるという問題があった。
【特許文献１】実公平７−１４１３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、製造や施工を簡単に行うことができる不陸調整用スペーサを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の請求項１に係る不陸調整用スペーサＢは、外装材４を保持するための壁材留具Ａを壁下地２にビス等の止着具７で固定するにあたって、壁下地２の表面の不陸を調整するためのスペーサであって、基板ｂ１の下辺中央部から基板ｂ１の重心よりも上方位置にまで達するスリットｂ２を形成し、壁材留具Ａを壁下地２に固定している止着具７をスリットｂ２に挿通しながら基板ｂ１を壁下地２と壁材留具Ａとの間に上から差し込み自在に形成して成ることを特徴とするものである。
【０００６】
また本発明の請求項１に係る不陸調整用スペーサＢは、スリットｂ２の両側縁部からスリット２ｂ内にスリット２ｂの長手方向に沿って略円弧状の凸状部ｂ５を突出することによって、スリットｂ２に止着具７の外径よりも幅寸法の小さい狭小部ｂ３を形成して成ることを特徴とするものである。
【０００７】
本発明の請求項２に係る不陸調整用スペーサＢは、請求項１に加えて、壁下地２と壁材留具Ａとの間に差し込んだ状態で壁材留具Ａよりも上側に突出する操作部ｂ４を基板ｂ１の上部に設けて成ることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００８】
請求項１の発明では、止着具７をスリットｂ２に挿通しながら基板ｂ１を壁下地２と壁材留具Ａとの間に上から差し込むと、止着具７を基板ｂ１の重心よりも上側に位置させることができ、自重により回転することが無くなり、脱落を防止することができるものであり、しかも、スリットｂ２は真っ直ぐに形成することができ、簡単に製造することができると共に施工の際に上下に真っ直ぐ移動させるだけで良く、簡単に施工することができるものである。
【０００９】
また請求項１の発明では、狭小部ｂ３において止着具７がスリットｂ２を通過しにくくすることができ、止着具７をスリットｂ２から抜けにくくして脱落を防止することができるものである。
【００１０】
請求項２の発明では、操作部ｂ４を持って壁下地２と壁材留具Ａとの間から基板ｂ１を抜き差しすることができ、厚みの異なる基板ｂ１のものに取り替えて不陸の調整を容易に行うことができるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明を実施するための最良の形態を説明する。
【００１２】
本発明の参考例の不陸調整用スペーサＢは、図１（ａ）に示すように、基板ｂ１にスリットｂ２を設けて形成されるものである。基板ｂ１は発泡系樹脂、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリエチレン（ＰＥ）などの樹脂材料を用いて正方形や長方形などの方形の平板に形成することができる。基板ｂ１は大きさは特に限定されないが、後述の壁材留具Ａの固定片２０よりもやや大きめに形成することができる。また、基板ｂ１の厚みは、例えば、２ｍｍ、５ｍｍ、１０ｍｍなどの様々な厚みのものを形成し、不陸の度合いに応じて使用する不陸調整用スペーサＢの種類の組み合わせや枚数を変えることができる。スリットｂ２は基板ｂ１の下辺中央部から上辺に向かって細長く形成されるものであり、スリットｂ２の上端は基板ｂ１の重心よりも上側にまで達するように形成されている。図１のものでは基板１ｂは略均質な方形平板であるため基板ｂ１の略中央部が重心となる。また、スリットｂ２の上端から基板ｂ１の上辺までの寸法ＨＢは、後述の壁材留具Ａの固着孔４１の上端から固定片２０の上辺までの寸法ＨＡよりも大きく形成されている。そして、基板ｂ１の上部（ＨＢとＨＡの差の部分）は操作部ｂ４として形成されており、後述のように壁材留具Ａの固定片２０と壁下地２との間に不陸調整用スペーサＢを差し込むと、基板ｂ１の上部の操作部ｂ４が壁材留具Ａの固定片２０の上辺よりも上側に突出することになり、操作部ｂ４を持って不陸調整用スペーサＢを抜き差しする操作を行うことができるものである。また、スリットｂ２の幅寸法は後述の止着具７の外径よりも少し大きめに形成することができる。
【００１３】
本発明の不陸調整用スペーサＢは、壁下地２の表面にビスや釘等の止着具７で取り付けられる壁材留具Ａの不陸を調整するものである。壁材留具Ａは壁下地２の表面（屋外側面）に外装材４を保持するものである。このような壁材留具Ａとしては、ステンレス鋼やアルミニウムなどの金属成形品あるいは硬質プラスチックなどのプラスチック成形品などで形成されるものであって、幅寸法が５０ｍｍ程度のピース物（断熱材３や外装材４の幅寸法に比べて幅寸法が短い短尺物）として形成することができる。また、壁材留具Ａは、図２（ａ）（ｂ）に示すように、固定片２０、断熱材支持片２１、上係止部２７、下係止部２８、外装材保持部２２などを備えて形成されている。
【００１４】
断熱材支持片２１は略水平の平板状に形成されている。断熱材支持片２１の後端には固定片２０が上側に突出して設けられている。固定片２０は断熱材支持片２１の後端から前側に向って突出するように延設された屈曲部３１と、屈曲部３１の先端から後側に向かって突出するように延設された傾斜部７２と、傾斜部７２の先端から上側に向かって突出するように延設された固着部４０とで形成されている。固着部４０には複数の固着孔４１が幅方向に並んで設けられている。尚、固着孔４１は必ずしも複数個設ける必要はなく、１個であってもよい。また、断熱材支持片２１の後端には挟持片４３が下側に突出して設けられている。
【００１５】
断熱材支持片２１の前端には、上側に向って突出する上係止部２７と、下側に向って突出する下係止部２８とが形成されている。上係止部２７と下係止部２８とは上下に真っ直ぐに並んでおり、上係止部２７と下係止部２８の内部には空隙部４４が形成されている。そして、この上係止部２７と下係止部２８が通気層形成手段３０として形成されている。上係止部２７の上部の前面（屋外側面）と下係止部２８の下部の前面（屋外側面）は曲面に形成されており、外装材４や断熱材３が差し込みやすくなっている。また、上係止部２７と下係止部２８の厚み（前後方向の寸法）を変えることにより、外装材４と断熱材３の間に形成される通気層８１の寸法を変えることができる。
【００１６】
外装材保持部２２は下係止部２８の前面に設けられている。従って、外装材保持部２２は下係止部２８の断熱材支持片２１側の面と反対側の面に突設されている。外装材保持部２２は下係止部２８の前面から上方に向かって略倒く字状に形成される上向き保持片４５と、上向き保持片４５の下面に突設される断面略倒Ｌ字状の下向き保持片４６とで形成されている。
【００１７】
そして、上記のような壁材留具Ａを用いて断熱壁を形成するにあたっては、次のようにして行う。まず、図３に示すように、壁下地２の下部の表面に土台水切り５０とスタータ金具５１とを取り付ける。ここで、図３には壁下地２として既存壁（既存の建物の壁）を例示しているが、これに限定されるものではない。スタータ金具５１は、断面略ロ字状の基台５７の上面に基台係止部５８を突設すると共に基台５７の上面後方に取付片５９を設け、さらに、基台５７の屋外側面に基台保持片６０を突設することによって形成されている。そして、スタータ金具５１の取付片５９と土台水切り５０の上部とにビスや釘等の止着具７を挿通して壁下地２に螺入することによって、壁下地２の表面（屋外側面）の下部に土台水切り５０とスタータ金具５１とを取り付ける。尚、スタータ金具５１はピース物であってもよいし、長尺ものであってもよい。
【００１８】
次に、断熱材３をスタータ金具５１に支持させる。断熱材３はウレタンフォームやフェノールフォームなどの樹脂発泡体やグラスウールやロックウールなどの繊維集合体などで形成されるボードを使用することができる。そして、断熱材３の下端部を壁下地２に取り付けたスタータ金具５１の基台係止部５８と取付片５９の間に差し込むことによって、断熱材３をスタータ金具５１に保持して支持させる。また、断熱材３と壁下地２の間には気密を確保するためのパッキン６７が設けられている。このパッキン６７としては、例えば、発泡樹脂系テープを用いることができる。また、断熱材３と壁下地２の間にはパッキン６７の厚み分の密閉層３３が形成される。この密閉層３３により、断熱効果がさらに向上する。
【００１９】
次に、外装材４をスタータ金具５１に支持させる。外装材４は繊維補強セメント板などで平板状に形成されるものであって、その下端には断面略逆Ｖ字状の溝部６１が形成さている。そして、外装材４の溝部６１を壁下地２に取り付けたスタータ金具５１の基台保持片６０に差し込むことによって、外装材４をスタータ金具５１に保持して支持させる。従って、外装材４は断熱材３の屋外側に配置された状態となる。
【００２０】
次に、スタータ金具５１で壁下地２の屋外側に配置された上記断熱材３と外装材４の上側に上記壁材留具Ａを取り付ける。壁材留具Ａを取り付けるにあたっては、上記スタータ金具５１で支持した断熱材３の上端部を壁材留具Ａの挟持片４３と下係止片２８との間に挿入すると共に、上記スタータ金具５１で支持した外装材４の上端の係止突部６２に外装材保持部２２の下向き保持片４６を係止し、この後、固定片２０の固着部４０を止着具７により壁下地２に固定する。ここで、固着部４０には複数の固着孔４１が幅方向に並んで設けられているが、このうちの一つに止着具７を屋外側から通して壁下地２に打ち込むようにする。このようにして上記断熱材３と外装材４の上側に壁材留具Ａを取り付けるが、壁材留具Ａは断熱材３と外装材４の幅方向（横方向）の複数箇所に設けるようにする。
【００２１】
次に、図４に示すように、上記壁材留具Ａの上にさらに別の断熱材３を載置する。すなわち、新たな断熱材３の下端部を壁下地２に取り付けた上記壁材留具Ａの固定片２０と上係止部２７の間に差し込むことによって、断熱材３を壁材留具Ａに保持して支持させる。
【００２２】
次に、断熱材支持片２１を挟んで上下に隣接する断熱材３、３の間に形成される隙間を閉塞するように気密テープ６６を貼着する。この気密テープ６６は通気性のない基材に粘着層を設けて形成されるテープ材であって、上下に隣接する断熱材３、３に亘って気密テープ６６を貼着することによって、隙間を閉塞して断熱性の低下を防止するものである。そして、この気密テープ６６を貼着する際には、上記外装材４の上端は断熱材支持片２１よりも下側に設けた外装材保持部２２の下向き保持片４６に係止されているために、外装材４の上端が上記隙間よりも下側に位置することになる。従って、上記隙間を気密テープ６６で閉塞する際に、外装材４の上端が邪魔にならず、気密テープ６６の貼着作業が行いやすくなるものである。
【００２３】
次に、上記壁材留具Ａにさらに別の外装材４を支持させる。すなわち、新たな外装材４の下端部の溝部６１を壁下地２に取り付けた上記壁材留具Ａの外装材保持部２２の上向き保持片４５に差し込むことによって、外装材４を壁材留具Ａに保持して支持させる。ここで、この上側の外装材４の下端で下側の外装材４及び壁材留具Ａの外装材保持部２２を被覆する。
【００２４】
この後、壁材留具Ａに支持した上記断熱材３と外装材４の上側にさらに別の壁材留具Ａを取り付ける。この壁材留具Ａは上記と同様の方法で取り付けることができる。そして、所定数の壁材留具Ａと断熱材３と外装材４とを順次取り付ける。
【００２５】
図５は断熱壁の上端付近を示すものであり、最上の断熱材３の上側には木胴縁８０が壁下地２に取り付けられている。また、最上の外装材４と断熱材３との間及び最上の外装材４と木胴縁８０の間にはスペーサ６９が設けられており、この外装材４の表面（屋外面）からスペーサ６９を貫通して木胴縁８０に止着具７が螺入され、外装材４の上部が固定されている。さらに、最上の外装材４と軒天井７０の間には見切り縁７１が設けられている。また、外装材４と断熱材３の間には通気層形成手段３０の厚み寸法分の通気層８１が形成される。この通気層８１により、外装材４の裏面側の結露を防止することができる。
【００２６】
上記の壁材留具Ａにおいて、上係止部２７と下係止部２８の後面（断熱材支持片２１側の面であって、壁材留具Ａを壁下地２に取り付けた際に壁下地２側に向く面）には突起２５が設けられている。また、この上係止部２７の突起２５よりもやや下側の位置において固定片２０の前面（断熱材支持片２１側の面であって、壁材留具Ａを壁下地２に取り付けた際に壁下地２と反対側に向く面）には支点部２６が形成されている。支点部２６は屈曲部３１と傾斜部７２の境界部分の屈曲部分により形成されている。
【００２７】
そして、上記のように、上係止部２７と固定片２０との間に断熱材３の下端を差し込むと、この断熱材３の下部が突起２５で壁下地２側に押圧されると共に断熱材３の下部が支点部２６を支点として傾斜部７２の傾斜と同方向に傾くことになる。従って、断熱材３を壁材留具Ａに支持させると、自然に壁下地２の方に傾いて壁下地２の表面によりかかった状態となる。よって、断熱材３の上側に新たな壁材留具Ａを取り付けるまでに、接着剤や粘着テープを用いることなく、断熱材３を壁下地２側に突起２５で押圧して仮固定することができ、断熱材３及び外装材４の施工を容易に行うことができる。尚、突起２５や支点部２６は必ずしも設ける必要はなく、必要に応じて設ければよい。
【００２８】
図６には、横方向に隣接する断熱材３、３及び外壁材４、４の接合部分を示す。横方向に隣接する断熱材３、３の側端面の間には隙間３４が形成されることがある。そこで、この隙間３４を覆うようにして隙間３４に沿って長い気密テープ６６を貼着する。この気密テープ６６は通気性のない基材に粘着層を設けて形成されるテープ材であって、左右に隣接する断熱材３、３に亘って気密テープ６６を屋外面に貼着することによって、隙間３４を閉塞して断熱性の低下を防止するものである。尚、気密テープ６６は上下の壁材留具Ａの間において貼着する。また、横方向に隣接する外壁材４、４の間には防水性を確保するために、バックアップ材３５とシーリング３６からなる防水材７４を充填することができる。本発明では防水材７４で気密テープ６６を表面側から押圧することができる。上記の場合、防水材７４のバックアップ材３５を気密テープ６６の表面（屋外側面）に押し付けるようにするものであり、これにより、気密テープ６６の粘着力が経時変化等により弱まったとしても、防水材７４で断熱材３から剥がれないように押さえ付けることができ、断熱性の低下を防止することができるものである。このようにして断熱材３と外装材４及び壁材留具Ａからなる断熱壁を形成することができる。
【００２９】
そして、本発明の不陸調整用スペーサＢは壁下地２が例えばモルタル壁のような場合であって、壁下地２の壁材留具Ａを取り付ける表面（屋外側面）の不陸（凹凸）が大きい場合に使用するものである。すなわち、上記のように、壁材留具Ａは断熱材３と外装材４の幅方向（横方向）の複数箇所に設けるようにするが、このうち、壁下地２の表面の凹んだ箇所に取り付けられた壁材留具Ａに対して不陸調整用スペーサＢを使用するものである。この場合、まず、止着具７を完全に打ち込まず締め付けない状態にして壁材留具Ａを仮留めし、この後、スリットｂ２にその下端の開口から上記仮留め用の止着具７を挿通しながら、固定片２０と壁下地２との間の隙間に基板ｂ１を上から差し込んでいき、止着具７がスリットｂ２の上端に達したら止着具７を締め付けて完全に壁下地２に打ち込むようにする。これにより、止着具７で壁材留具Ａと不陸調整用スペーサＢとを壁下地２に固定することができると共に不陸調整用スペーサＢの厚みで壁下地２の表面の不陸を吸収することができるものである。従って、断熱材３と外装材４の幅方向（横方向）に並べて設けた複数の壁材留具Ａ、Ａ…の壁下地２の表面からの突出寸法をほぼ一定にすることができ、外装材４を壁材留具Ａで確実に保持し、且つ外装材４、４の間に段差が生じなくなって外壁の屋外側面の平滑性を確保することができるものである。
【００３０】
本発明の不陸調整用スペーサＢは、止着具７を基板ｂ１の重心よりも上側に位置させた状態で取り付けることができ、止着具７を締め付けるまでの間に自重により回転することが無くなり、脱落を防止することができる。しかも、スリットｂ２は真っ直ぐに形成することができ、簡単に製造することができると共に施工の際に上下に真っ直ぐ移動させるだけで良く、簡単に施工することができる。また、壁下地２の不陸の度合いに応じて、基板ｂ１の厚みが異なる複数のものを適宜選択して用いることができるが、この際、操作部ｂ４は固定片２０の上辺よりも上側に突出しているので、操作部ｂ４を持って壁下地２と壁材留具Ａとの間に対して不陸調整用スペーサＢを抜き差しすることができ、厚みの異なる基板ｂ１のものに取り替えて不陸の調整を容易に行うことができる。尚、本発明は複数枚を重ねた状態で壁下地２と壁材留具Ａとの間に挿入しても良い。また、スタータ金具５１と壁下地２との間に本発明を差し込んでも良い。
【００３１】
図１（ｂ）に本発明の実施の形態を示す。この不陸調整用スペーサＢのスリットｂ２には幅寸法が小さく形成された狭小部ｂ３が一部に形成されており、その他の構成は図１（ａ）のものと同様である。この狭小部ｂ３はスリットｂ２の両側縁部からスリットｂ２内に凸状部ｂ５、ｂ５を突出することにより形成されるものであり、狭小部ｂ３の幅寸法は止着具７の外径よりもやや小さめに形成されている。
【００３２】
この不陸調整用スペーサＢも上記と同様にしてスリットｂ２に止着具７を挿通して使用するものであるが、凸状部ｂ５、ｂ５を弾性変形させながら狭小部ｂ３を止着具７が通過するようにする。従って、狭小部ｂ３を通過した後では止着具７をスリットｂ２から抜けにくくすることができ、脱落を防止することができるものである。この効果を得るためには、狭小部ｂ３は基板ｂ１の重心とスリットｂ２の下端開口との間に形成するのが好ましい。
【００３３】
本発明の不陸調整用スペーサＢは固定片２０（固着部４０）を壁下地２の表面に接触又は近接させた状態で止着具７で固定される壁材留具Ａであれば、特に形状は限定されることなく使用することができ、例えば、図７に示すようなものであっても良く、この壁材留具Ａの場合でも図８に示すように、固定片２０と壁下地２の表面との間に不陸調整用スペーサＢを配設するものである。図８においては、壁下地２は胴縁であって、不陸調整用スペーサＢは、新築、リフォームに関係なく使用することができるものである。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】（ａ）は本発明の参考例の一例を示す正面図、（ｂ）は本発明の実施の形態の一例を示す正面図である。
【図２】同上の壁材留具の一例を示し、（ａ）は側面図、（ｂ）は正面図である。
【図３】同上の断熱壁の一例を示す一部の断面図である。
【図４】同上の断熱壁の一例を示す一部の断面図である。
【図５】同上の断熱壁の一例を示す一部の断面図である。
【図６】同上の断熱壁の一例を示す一部の断面図である。
【図７】同上の壁材留具の他の一例を示す斜視図である。
【図８】同上の他の壁構造の一例を示す一部の断面図である。
【符号の説明】
【００３５】
Ａ  壁材留具
Ｂ  不陸調整用スペーサ
２  壁下地
７  止着具
ｂ１  基板
ｂ２  スリット
ｂ３  狭小部
ｂ４  操作部
ｂ５  凸状部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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