(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＡＰＩ基油カテゴリーのグループ３に属する基油と、トリメチロールプロパンエステルを５〜２０質量％と、下記一般式１で示されるカルボン酸エステルを含有するジアルキルジチオリン酸エステルを０．５〜５質量％と、硫黄−リン系極圧剤を５〜２０質量％含有するフルタイム四輪駆動トランスファ用潤滑油組成物。
【化１】
0005199637.tif 000006
（式１中、ＲはCnH2n+1で表わせる基であり、n＝1〜6である。）
【請求項２】
更にジアルキルジチオリン酸亜鉛を亜鉛量として０．０５質量％以下含有する請求項１記載のフルタイム四輪駆動トランスファ用潤滑油組成物。
【請求項３】
上記潤滑油組成物がＡＰＩのギヤ油分類において極圧レベルＧＬ５を満たし、ニトリルゴム製シール材に対してシール保持性を有している請求項１または２に記載のフルタイム四輪駆動トランスファ用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ギヤ油組成物に関するものであり、特に、フルタイム四輪駆動トランスファ用の潤滑油組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
出願人らは、シンクロナイザーリングとギヤコーンを使用したりしている変速機歯車装置のギヤ油として、基油に対して、（ａ）硫化オレフィン、（ｂ）アルキル燐酸化合物，アルキルチオ燐酸化合物，アルキルジチオ燐酸化合物から選ばれる燐化合物、及び（ｃ１）金属系清浄剤、（ｃ２）ジアルキルジチオ燐酸の金属塩、（ｃ３）ジアルキルジチオカーバメートの金属塩、（ｃ４）ナフテン酸亜鉛またはナフテン酸鉛の（ｃ１）〜（ｃ４）から選ばれる少なくとも１つの化合物を配合したものを提供して、多大な効果を挙げてきた。（特許文献１）
【０００３】
近年、自動車の安定的な走行性能を得るために、四輪駆動車が急速に普及してきており、特にフルタイム四輪駆動車においては、前輪と後輪の駆動力の比率を走行条件に応じて自動的に分配できるように、トランスファが用いられている。更に、走行中に、ＨｉｇｈとＬｏｗのギヤ比を変たり、センターデファレンシャル（トルセンＬＳＤ：登録商標）のロックやアンロックの変更が可能にされており、ギヤ類の機構が複雑になっていて、エンジンの高出力化による負荷も大きくなっている。
【特許文献１】特開昭６３−６１０９１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、出願人が先に提供したギヤ油を更に改良し、最新のギヤ機構に対する潤滑性能を向上させ、ＡＰＩ−ＧＬ−５というレベルの優れた耐久性、耐焼き付き性及び安定性を維持しつつ、省エネルギー性を実現することができるようなフルタイム四輪駆動トランスファ用の潤滑油組成物を得ようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、ＡＰＩ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｕｔｉｔｕｔｅ）の基油カテゴリーでグループ３に属する基油と、トリメチロールプロパンエステルを５〜２０質量％と、下記一般式（１）で示されるカルボン酸エステルを含有するジアルキルジチオリン酸エステルを０．５〜５質量％と、
【化１】
0005199637.tif 000002
（式１中、ＲはCnH2n+1で表わせる基であり、n＝1〜6である。）
硫黄−リン系極圧剤を５〜２０質量％含有する組成物によってフルタイム四輪駆動トランスファ用の潤滑油組成物とするものである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の潤滑油組成物によれば、極圧性能が高く、耐摩耗性、シンクロ摩擦特性においても優れており、酸化安定性が高く、シール材に対する影響が少なくてシールの耐久性が高くなり、また、全体の粘度が低くて省エネルギー性の良好な潤滑油組成物、特にフルタイム四輪駆動トランスファ用の潤滑油組成物として優良なものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
自動車用ギヤ油には極圧性が良いことが必要であることから、主として硫黄−リン系極圧剤が使用されてきた。しかし、こうしたギヤ油は変速機においてはシンクロの摩擦摩耗特性に劣るところから、これを解決するために、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ）を更に添加すると共に潤滑油の粘度を高くすることを行ってきた。
長期間に亘ってこうした潤滑油が使用されてきたが、ギヤ機構としてフルタイム四輪駆動トランスファは機構が複雑であり潤滑油にも大きな負荷が掛かる、一方で、省燃費性の向上が求められるようになっている。省燃費向上のため潤滑油の低粘度化を行うと更なる極圧剤の増量が必要となり、酸化安定性、シール性に影響が出てくる傾向にあった。
【０００８】
こうしたことから、本発明においては従来長期に亘って使用されてきたジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ）を基本的には使用しないで、カルボン酸エステルを含有するジアルキルジチオリン酸エステルを使用することによって、従来問題となっていた酸化安定性及び耐オイルシール性を向上し、かつ、低粘度でありながら優良な極圧性を維持することができることを見出し、これに基づいて本発明に至ったものである。
【０００９】
本発明の上記基油としては、ＡＰＩ基油カテゴリーにおいてグループ３の基油が用いられる。このグループ３基油には、例えば、原油を常圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、高度水素化精製により製造されるパラフィン系鉱油や、脱ろうプロセスにて生成されるワックスをイソパラフィンに変換・脱ろうするＩＳＯＤＥＷＡＸプロセスにより精製された基油や、モービルＷＡＸ異性化プロセスにより精製された基油がある。
【００１０】
また、天然ガスの液体燃料化技術のフィッシャートロプッシュ法により合成されたＧＴＬ（ガストゥリキッド）は、原油から精製された鉱油基油と比較して、硫黄分や芳香族分が極めて低く、パラフィン構成比率が極めて高いため、酸化安定性に優れ、蒸発損失も非常に小さいため、本発明の基油として好適に用いることができる。そのようなＧＴＬ基油商品の一例として、ＳＨＥＬＬ  ＸＨＶＩ（登録商標）がある。
【００１１】
この潤滑油組成物には、合成基油としてトリメチロールプロパンエステルが加えられて使用される。このエステルに使用されるカルボン酸としては、炭素数２〜１６の直鎖または分岐のモノカルボン酸があり、具体的には、例えば、酢酸（炭素数２）、プロピオン酸（炭素数３）、酪酸（炭素数４）、吉草酸（ペンタン酸，炭素数５）、カプロン酸（ヘキサン酸，炭素数６）、エナント酸（ヘプタン酸，炭素数７）、カプリル酸（オクタン酸，炭素数８）、ペラルゴン酸（ノナン酸，炭素数９）、カプリン酸（デカン酸，炭素数１０）、ウンデカン酸（炭素数１１）、ラウリン酸（ドデカン酸，炭素数１２）、トリデカン酸（炭素数１３）、ミリスチン酸（テトラデカン酸，炭素数１４）、ペンタデカン酸（炭素数１５）、パルミチン酸（ヘキサデカン酸，炭素数１６）およびこれらのイソ体（炭素数４以上のもの）がある。
このトリメチロールプロパンエステルの中では、カルボン酸の炭素数８〜１０のものが特に好ましく、組成物全体に対して、通常、約５〜２０質量％程度使用され、好ましくは約７〜１４質量％程度使用される。
【００１２】
更に本組成物中に、下記一般式（１）で示されるカルボン酸エステルを含有するジアルキルジチオリン酸エステルが使用される。
【化２】
0005199637.tif 000003
この一般式（１）中のＲは、ＣｎＨ２ｎ＋１で表わすことができる直鎖または分岐の飽和炭化水素基であり、ｎで示す数は１〜６の整数である。
このＲは、具体的には、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、イソヘキシル基、メチルエチルプロピル基などがある。
こうしたカルボン酸エステルを含有するジアルキルジチオリン酸エステルは、組成物全量に対して、約０．５〜５質量％程度が使用され、好ましくは、約１〜３質量％程度使用される。
【００１３】
また、硫黄−リン系極圧剤は、上記の如く極圧性を得るためのものであり、硫黄系極圧剤とリン系極圧剤を適宜混合したものである。
【００１４】
上記硫黄系極圧剤としては、下記の一般式（２）で表される炭化水素硫化物、硫化テルペン、油脂と硫黄との反応生成物である硫化油脂などが使用される。 
（化３）
Ｒ１−Ｓｙ−（Ｒ３−Ｓｙ）ｎ−Ｒ２        （２）
上記一般式（２）中、Ｒ１、Ｒ２は一価の炭化水素基で、それぞれ同一でも異なっていてもよく、Ｒ３は二価の炭化水素基、ｙは１以上の整数で、好ましくは１〜８で、繰り返し単位中においてそれぞれのｙが同一または異なる数であることもあり、ｎは０または１以上の整数である。
上記Ｒ１、Ｒ２の一価の炭化水素基としては、炭素数２〜２０の直鎖または分枝の飽和または不飽和脂肪族炭化水素基（例えば、アルキル基、アルケニル基）、炭素数６〜２６の芳香族炭化水素基が挙げられ、具体的には、エチル基、プロピル基、ブチル基、ノニル基、ドデシル基、プロペニル基、ブテニル基、ベンジル基、フェニル基、トリル基、ヘキシルフェニル基などが挙げられる。
上記Ｒ３の二価の炭化水素基としても、炭素数２〜２０の直鎖または分枝の飽和または不飽和脂肪族炭化水素基、炭素数６〜２６の芳香族炭化水素基が挙げられ、具体的には、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、フェニレン基などが挙げられる。
【００１５】
上記一般式（２）で表される炭化水素硫化物の代表的なものは、硫化オレフィンおよび一般式（３）で示されるポリサルファイド化合物である。
（化４）
Ｒ１−Ｓｙ−Ｒ２        （３）
上記一般式（３）中、Ｒ１、Ｒ２は、上記一般式（２）と同じであり、ｙは２以上の整数である。
具体的には、例えば、ジイソブチルジサルファイド、ジオクチルポリサルファイド、ジターシャリーノニルポリサルファイド、ジターシャリーブチルポリサルファイド、ジターシャリーベンジルポリサルファイド、あるいはポリイソブチレンやテルペン類などのオレフィン類を硫黄などの硫化剤で硫化した硫化オレフィン類などが挙げられる。
【００１６】
また、リン系極圧剤としては、リン酸エステル、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステルのアミン塩、塩素化リン酸エステル、亜リン酸エステル、ホスフォロチオネートが挙げられる。
【００１７】
上記リン酸エステルとしては、例えば、トリブチルホスフェート、トリペンチルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリヘプチルホスフェート、トリオクチルホスフェート、トリノニルホスフェート、トリデシルホスフェート、トリウンデシルホスフェート、トリドデシルホスフェート、トリトリデシルホスフェート、トリテトラデシルホスフェート、トリペンタデシルホスフェート、トリヘキサデシルホスフェート、トリヘプタデシルホスフェート、トリオクタデシルホスフェート、トリオレイルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリス（ｉｓｏ−プロピルフェニル）ホスフェート、トリアリルフォスフェート、トリクレジルホスフェート、トリキシレニルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、及びキシレニルジフェニルホスフェートなどが挙げられる。
【００１８】
上記酸性リン酸エステルの具体例としては、モノブチルアシッドホスフェート、モノペンチルアシッドホスフェート、モノヘキシルアシッドホスフェート、モノヘプチルアシッドホスフェート、モノオクチルアシッドホスフェート、モノノニルアシッドホスフェート、モノデシルアシッドホスフェート、モノウンデシルアシッドホスフェート、モノドデシルアシッドホスフェート、モノトリデシルアシッドホスフェート、モノテトラデシルアシッドホスフェート、モノペンタデシルアシッドホスフェート、モノヘキサデシルアシッドホスフェート、モノヘプタデシルアシッドホスフェート、モノオクタデシルアシッドホスフェート、モノオレイルアシッドホスフェート、ジブチルアシッドホスフェート、ジペンチルアシッドホスフェート、ジヘキシルアシッドホスフェート、ジヘプチルアシッドホスフェート、ジオクチルアシッドホスフェート、ジノニルアシッドホスフェート、ジデシルアシッドホスフェート、ジウンデシルアシッドホスフェート、ジドデシルアシッドホスフェート、ジトリデシルアシッドホスフェート、ジテトラデシルアシッドホスフェート、ジペンタデシルアシッドホスフェート、ジヘキサデシルアシッドホスフェート、ジヘプタデシルアシッドホスフェート、ジオクタデシルアシッドホスフェート、及びジオレイルアシッドホスフェートなどが挙げられる。
【００１９】
上記酸性リン酸エステルのアミン塩としては、前記酸性リン酸エステルのメチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、トリペンチルアミン、トリヘキシルアミン、トリヘプチルアミン、及びトリオクチルアミンなどのアミンとの塩などがある。
【００２０】
上記亜リン酸エステルとしては、ジブチルホスファイト、ジペンチルホスファイト、ジヘキシルホスファイト、ジヘプチルホスファイト、ジオクチルホスファイト、ジノニルホスファイト、ジデシルホスファイト、ジウンデシルホスファイト、ジドデシルホスファイト、ジオレイルホスファイト、ジフェニルホスファイト、ジクレジルホスファイト、トリブチルホスファイト、トリペンチルホスファイト、トリヘキシルホスファイト、トリヘプチルホスファイト、トリオクチルホスファイト、トリノニルホスファイト、トリデシルホスファイト、トリウンデシルホスファイト、トリドデシルホスファイト、トリオレイルホスファイト、トリフェニルホスファイト、及びトリクレジルホスファイトなどが挙げられる。
【００２１】
上記ホスフォロチオネートとしては、具体的には、トリブチルホスフォロチオネート、トリペンチルホスフォロチオネート、トリヘキシルホスフォロチオネート、トリヘプチルホスフォロチオネート、トリオクチルホスフォロチオネート、トリノニルホスフォロチオネート、トリデシルホスフォロチオネート、トリウンデシルホスフォロチオネート、トリドデシルホスフォロチオネート、トリトリデシルホスフォロチオネート、トリテトラデシルホスフォロチオネート、トリペンタデシルホスフォロチオネート、トリヘキサデシルホスフォロチオネート、トリヘプタデシルホスフォロチオネート、トリオクタデシルホスフォロチオネート、トリオレイルホスフォロチオネート、トリフェニルホスフォロチオネート、トリクレジルホスフォロチオネート、トリキシレニルホスフォロチオネート、クレジルジフェニルホスフォロチオネート、キシレニルジフェニルホスフォロチオネート、トリス（ｎ−プロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソプロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｎ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｓ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｔ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート等が挙げられる。
【００２２】
上記硫黄系極圧剤とリン系極圧剤は、適宜混合して使用される。この硫黄−リン系極圧剤は、組成物全量に対して約５〜２０質量％程度、好ましくは約７〜１５質量％程度で用いるとよい。
また、添加剤を選択し、硫黄系化合物とリン系化合物の混合物である極圧添加剤パッケージは製品の品質管理上好適であり、例えば、ルブリゾール社のアングラモール９９，９８Ａや６０４３、アフトン社Ｈ３４０、Ｈ３８０各シリーズなどが挙げられる。
【００２３】
上記した一般式（１）のカルボン酸エステルを含有するジアルキルジチオリン酸エステルは、金属塩となっていない、いわゆる無灰系化合物であるが、これと共に、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ）を少量用いることもできる。
このジアルキルジチオリン酸亜鉛の具体例としては、ジプロピルジチオリン酸亜鉛、ジブチルジチオリン酸亜鉛、ジペンチルジチオリン酸亜鉛、ジヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジイソペンチルジチオリン酸亜鉛、ジエチルヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジオクチルジチオリン酸亜鉛、ジノニルジチオリン酸亜鉛、ジデシルジチオリン酸亜鉛、ジドデシルジチオリン酸亜鉛、ジプロピルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジペンチルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジプロピルメチルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジノニルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジドデシルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジドデシルフェニルジチオリン酸亜鉛等が挙げられる。本発明においては、セカンダリータイプの炭素数３から６までのものが特に有効である。
ＺｎＤＴＰの使用量は、（ＺｎＤＴＰのＺｎ量）／（式１で表されるカルボン酸エステルを含有するジアルキルジチオリン酸エステルの量）が約０〜０．１程度となる量で使用することが好ましい。
【００２４】
上記した成分のほかに更に性能を向上させるため、必要に応じて種々の添加剤を適宜使用することができる。これらのものとしては、粘度指数向上剤、酸化防止剤、金属不活性剤、油性向上剤、消泡剤、流動点降下剤、清浄分散剤、腐食防止剤、抗乳化剤等や、その他の公知の潤滑油添加剤を挙げることができる。
【実施例】
【００２５】
実施例１〜２、比較例１〜５の作成のために下記の試料を用意した。
（１）基油
（１−１）基油Ａ：ＡＰＩのグループ３（特性：４０℃の動粘度；２０ｍｍ2／ｓ、１００℃の動粘度４．３ｍｍ2／ｓ、粘度指数；１２５）
（１−２）基油Ｂ：ＡＰＩのグループ３（特性：４０℃の動粘度；４３ｍｍ2／ｓ、１００℃の動粘度；７．５ｍｍ2／ｓ、粘度指数；１３２）
（１−３）トリメチロールプロパンエステル：（特性：４０℃の動粘度；１９ｍｍ2／ｓ、１００℃の動粘度；４．３ｍｍ2／ｓ、粘度指数；１３７）
（２）硫黄−リン系極圧剤：ＳＰ系パッケージ添加剤
（３）ジアルキルジチオリン酸亜鉛（アルキル基として、イソプロピル（Ｃ３）と４メチル２ペンチル（Ｃ６）が約４：６となっているセカンダリーのもの）
（４）カルボン酸エステルを含有するジアルキルジチオリン酸エステル：上記一般式（１）に示すもので、Ｒがエチル基のもの。
（５）カルボン酸を含有するジアルキルジチオリン酸エステル：下記の化学式（４）で示される化合物
【化５】
0005199637.tif 000004
（６）金属系清浄分散剤：Ｃａサリシレート（塩基価（ＢＮ）；２２５ｍｇＫＯＨ／ｇ）
（７）流動点降下剤：アクリレート系流動点降下剤
（８）消泡剤：シリコーン系消泡剤
【００２６】
上記試料を使用し、表１に示す配合組成によって、良く混合し、実施例１〜２及びこれと比較するための比較例１〜５の潤滑油組成物を得た。
なお、比較例５には、市販のトヨタ純正トランスファーオイルＧＬ−５  ７５Ｗ９０を使用した。
【００２７】
（性状・組成の測定）
実施例及び比較例の潤滑油組成物について、下記の数値を求め、表１に記載した。
１．１００℃の動粘度（ｍｍ２／ｓ）
２．リンの含有量（Ｐ量）（質量％）
３．Ｚｎの含有量（Ｚｎ量）（質量％）（計算量）
【００２８】
（試験）
実施例及び比較例の性能を比較するために、下記の試験を行った。
（酸化性能試験）
酸化性能試験は、ＪＩＳ  Ｋ２５１４  に規定する潤滑油酸化安定度試験に準拠した試験法によって、１３５℃で９６時間の加熱試験を行い、試験前後における下記項目について測定した。
１．１００℃動粘度変化率（％）
評価基準：合格基準は１０％以下とされている。
２．試験後の不溶解分（ペンタンＢ）（質量％）
評価基準：少ない方が良好である。
３．酸価（ＡＮ）増加量（ｍｇＫＯＨ／ｇ）
評価基準：少ない方が良好である。
（耐オイルシール性）
耐オイルシール性試験は、以下の浸漬試験法に準拠して、１２０℃で７０時間の試験を行い、試験前後における下記項目について測定した。
１．硬さの変化（ＪＩＳ  Ｋ６２５３）
評価基準：「−」は柔らかくなったこと、「＋」は硬くなったことを示す。
２．体積変化率（％）（ＪＩＳ  Ｋ６２５８）
３．引張強さ変化率（％）（ＪＩＳ  Ｋ６２５１）
評価基準：合格基準は−４０％以内とされている。
４．伸び変化率（％）（ＪＩＳ  Ｋ６２５１）
評価基準：合格基準は−４０％以内とされている。
（シンクロ特性試験）
シンクロ特性試験は、シンクロおよびギヤ（コーン角度７°、半径３０．８ｍｍ）を用いて、ギヤ回転数１２００ｒｐｍ、シンクロ押付け力４００Ｎ、押付け時間０．５秒、休止時間１．０秒、油温８０℃、サイクル数１０万回で行い、下記項目について測定した。
１．摩擦係数
評価基準：合格基準は０．０９〜０．１４程度とされている。
２．摩耗量  シンクロとギヤコーンの間の隙間の変化量
摩耗量＝試験前隙間−試験後隙間によるクリアランス幅（ｍｍ）で示される。
評価基準：少ない方が好ましい。
（実機耐久性評価・差動耐久試験）
実施例１と比較例５を使用して、試験を行った。
（１）使用部品：２リットルエンジン用のトルセン機構付きトランスファ
（２）評価条件：下記ステップ１、ステップ２を順次反復（５００サイクル）して円滑に差動しているか否かを判定する。
ステップ１：入力回転数    ５００ｒｐｍ
入力トルク    ８００Ｎ・ｍ
出力回転数    １０００ｒｐｍ（リヤ側）
油  温        ４０℃
時  間        １０分
ステップ２：運転停止（静置）
時  間        １５分
（３）評価基準：円滑に作動した場合を「合格」とし、損傷があった場合を「不合格」とする。
（実機燃費評価・車両燃費試験）
実施例１と比較例５を使用して、試験を行った。
（１）使用車両：２リットルエンジン搭載・ＦＲ系四輪駆動車
（２）評価条件：ＥＣ  Ｃｏｌｄモード
（３）評    価：比較例５との間の燃費効果の良否を％で表示する。
（実用性綜合評価）
フルタイム四輪駆動トランスファ用潤滑油としての実用性能について綜合評価を行った。比較例５の潤滑油を基準油とし、上記各種の試験項目において同等以上のものは「ＯＫ」とし、一部の項目においても劣っているものを「ＮＧ」とした。
【００２９】
（結果）
上記各試験の結果を表１に表示した。
（評価）
実施例１のものは、カルボン酸エステルを含有するジアルキルジチオリン酸エステル（式１の化合物）を使用してＺｎＤＴＰを含まないものであり、酸化安定性の１００℃の粘度変化率の基準は−２．８％で優良であり、不溶解分（ペンタンＢ）の量が０．０６質量％と少なく、酸価増加量も少なく、良好な酸化安定性を示している。また、耐オイルシール性において、実施例１のものは僅かに柔らかくなっているが、体積変化率も小さい。引張強さ変化率及び伸び変化率は、いずれも合格基準値より小さく、耐オイルシール性において優良な結果が出ている。さらに、シンクロ特性において、摩耗量も少なくて、好ましい状態である。実機耐久性評価・差動耐久試験において合格しており、比較例５に比べて車両燃費試験の結果が０．５％向上しており、これは特に１００℃の動粘度が低いことによるものと推定されるが、更に好ましい結果が得られている。
実施例２のものは、カルボン酸エステルを含有するジアルキルジチオリン酸エステルと少量のＺｎＤＴＰを含むものであるが、実施例１に比べて耐オイルシール性の引張強さ変化率及び伸び変化率においてやや劣るものの、良好な結果が得られている。
このように、実施例１及び２のものは、実用性綜合評価において良好である。
これに対して、比較例１のものは、１００℃の粘度変化率及び不溶解分（ペンタンＢ）の量の数値が悪くて酸化安定性に劣っており、耐オイルシール性においても劣っている。比較例２及び３のものは、１００℃の粘度変化率及び不溶解分（ペンタンＢ）の量の数値が悪くて酸化安定性に劣っている。比較例４のものは、シンクロ特性における摩耗量が大きくて好ましくない。比較例５のトヨタ純正トランスファーオイルＧＬ−５  ７５Ｗ９０は、全体的に良好な結果が得られているが、実施例１、２では、この比較例５よりも更に良好な結果が出ていることが判る。
【００３０】
【表１】
0005199637.tif 000005