(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数コースを編み立ててなる編成組織において、
弾性糸によって平編とフロート編とを１ウェール毎に繰り返し当該フロート編の部分で当該弾性糸を表側に浮かせて編み立てた弾性糸コースと、非弾性糸によって平編とタック編とを１ウェール毎に繰り返して編み立てた第１非弾性糸コースと、非弾性糸によってタック編と平編とを１ウェール毎に繰り返して編み立てた第２非弾性糸コースとを有する部分編成組織を備え、
前記部分編成組織と編み止め部との間に、複数コースを有する他の部分編成組織が編み立ててあり、
前記他の部分編成組織は、前記弾性糸コースと、非弾性糸によって平編とフロート編とを１ウェール毎に繰り返し当該フロート編の部分で当該非弾性糸を表側に浮かせて編み立てた第３非弾性糸コースと、非弾性糸によってフロート編と平編とを１ウェール毎に繰り返し当該フロート編の部分で当該非弾性糸を表側に浮かせて編み立てた第４非弾性糸コースとを有し、 前記部分編組織における前記弾性糸コースの平編と前記第１非弾性糸コースのタック編とは同じウェールになしてあり、前記第１非弾性糸コースの平編と前記第２非弾性糸コースのタック編とは同じウェールになしてあり、
前記他の部分編組織における前記弾性糸コースの平編と前記第３非弾性糸コースのフロート編とは同じウェールになしてあり、前記第３非弾性糸コースのフロート編と前記第４非弾性糸コースの平編とは同じウェールになしてあることを特徴とする編成組織。
【請求項２】
前記部分編成組織は、前記弾性糸コース、第１非弾性糸コース及び第２非弾性糸コースからなり、該弾性糸コース、第１非弾性糸コース及び第２非弾性糸コースは編み止め部側からこの順に配してある請求項１記載の編成組織。
【請求項３】
複数コースを編み立ててなる編成組織を備える衣服において、
請求項１又は２に記載の編成組織が端末部に設けてあることを特徴とする衣服。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シングル丸編機といった緯編機で緯編された編成組織、及び該編成組織を備える衣服に関する。
【背景技術】
【０００２】
シングル丸編機で緯編された編成組織は、その厚さが薄く、種々の模様を編み込むことができるため、ショーツ又は肌着等の衣服の製造に適用されている。そのような衣服にあっては、その端末部において編地を内側に袋状に織り込んで縫製するヘミング処理が行われていた。
【０００３】
しかし、このような衣服をインナーウェアとして着用した場合、ヘミング処理によって形成されたヘムの編地が二重であるためアウターウェアに響き、アウターウェアの表面に線状の凸部が現れて美観を損ねるという問題があった。
【０００４】
そのため、端末部を一重になした編成組織の開発が要求されていたが、シングル丸編機で編成された衣服にあっては、編み糸のループが表目側にのみ形成されるため、屈曲された編み糸が戻ろうとする力が作用して、端末部が表側へカールするという問題があった。
この問題を解決するため、後記する特許文献１には次のようにして端末部を一重になした編成組織が開示されている。
【０００５】
すなわち、編み止め部に連続する端末側領域は、糸の伸縮性が表糸より裏糸の方が大きい２本の糸を用いてプレーティング編を行い、かつ、１ループが占める全面積の中で糸自身が占める比率であるカバーファクタ（ＣＦ）は、表糸のカバーファクタ（ＦＣＦ）を０．１５以上０．３３以下に、また、裏糸のカバーファクタ（ＢＣＦ）を０．１０以上０．２７以下にそれぞれ設定することによって、端末部が表側へカールするのを防止していた。
【特許文献１】特開２００５−１０５４８０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、このような従来の編成組織にあっては、２本の糸を所要のカバーファクタになるように編み込まなければならないため、端末部の厚さを薄くするには限界があった。
【０００７】
本発明は、斯かる事情に鑑みてなされたものであって、緯編された編成組織の端末部にカールが発生することを防止することができるとともに、その端部がより薄い編成組織、及び該編成組織を備える衣服を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（１）本発明に係る編成組織は、複数コースを編み立ててなる編成組織において、弾性糸によって平編とフロート編とを１ウェール毎に繰り返し当該フロート編の部分で当該弾性糸を表側に浮かせて編み立てた弾性糸コースと、非弾性糸によって平編とタック編とを１ウェール毎に繰り返して編み立てた第１非弾性糸コースと、非弾性糸によってタック編と平編とを１ウェール毎に繰り返して編み立てた第２非弾性糸コースとを有する部分編成組織を備え、前記部分編成組織と編み止め部との間に、複数コースを有する他の部分編成組織が編み立ててあり、前記他の部分編成組織は、前記弾性糸コースと、非弾性糸によって平編とフロート編とを１ウェール毎に繰り返し当該フロート編の部分で当該非弾性糸を表側に浮かせて編み立てた第３非弾性糸コースと、非弾性糸によってフロート編と平編とを１ウェール毎に繰り返し当該フロート編の部分で当該非弾性糸を表側に浮かせて編み立てた第４非弾性糸コースとを有し、前記部分編組織における前記弾性糸コースの平編と前記第１非弾性糸コースのタック編とは同じウェールになしてあり、前記第１非弾性糸コースの平編と前記第２非弾性糸コースのタック編とは同じウェールになしてあり、前記他の部分編組織における前記弾性糸コースの平編と前記第３非弾性糸コースのフロート編とは同じウェールになしてあり、前記第３非弾性糸コースのフロート編と前記第４非弾性糸コースの平編とは同じウェールになしてあることを特徴とする。
【０００９】
本発明の編成組織にあっては、弾性糸コース、第１非弾性糸コース及び第２非弾性糸コースを有する複数の部分編成組織を備えている。
ここで、弾性糸コースは、弾性糸によって平編とフロート編とを１ウェール毎に繰り返し当該フロート編の部分で当該弾性糸を表側に浮かせて編み立ててあり、第１非弾性糸コースは、非弾性糸によって平編とタック編とを１ウェール毎に繰り返して編み立ててあり、第２非弾性糸コースは、非弾性糸によってタック編と平編とを１ウェール毎に繰り返して編み立ててある。
本発明の編成組織にあっては、前述した部分編成組織と編み止めを行う編み止め部との間に設けた他の部分編成組織を備える。
かかる部分編成組織は、前述した弾性糸コースと、非弾性糸によって平編とフロート編とを１ウェール毎に繰り返し当該フロート編の部分で当該非弾性糸を表側に浮かせて編み立てた第３非弾性糸コースと、非弾性糸によってフロート編と平編とを１ウェール毎に繰り返し当該フロート編の部分で当該非弾性糸を表側に浮かせて編み立てた第４非弾性糸コースとを有し、前記弾性糸コースの平編と前記第３非弾性糸コースのフロート編とは同じウェールになしてあり、前記第３非弾性糸コースのフロート編と前記第４非弾性糸コースの平編とは同じウェールになしてある。
このように、弾性糸コースの平編と第３非弾性糸コースのフロート編とは同じウェールになしてあり、また、第３非弾性糸コースのフロート編と第４非弾性糸コースの平編とは同じウェールになしてあるため、前同様、弾性糸コースの平編及び第３非弾性糸コースの平編に係る各ニードルループが表目であることにより生じる表側へカールしようとする力に対して、両ニードルループと同じウェールおけるフロート編によって裏側に糸目が現れることにより、裏側へカールしようとする力が生じるため、互いに逆方向へ作用する両力が相殺される。
一方、かかる他の部分編成組織にあっては、前述した如くタック編なされた部分を具備せず、平編及びフロート編で構成されているため、タック編なされた部分を具備する場合に比べて横方向の寸法の伸張、即ち相隣るウェール間の距離の伸張が制限される。
これによって、他の部分編成組織にあっては、当該他の部分編成組織が着用者の適宜位置に保持されるため、所謂ずり上がりが防止され、着用中、編成組織に皺が入ることが防止される。
【００１０】
そして、弾性糸コースの平編と前記第１非弾性糸コースのタック編とは同じウェールになしてあり、第１非弾性糸コースの平編と前記第２非弾性糸コースのタック編とは同じウェールになしてある。
【００１１】
このように、弾性糸コースの平編と第１非弾性糸コースのタック編とは同じウェールになしてあるため、弾性糸コースの平編に係るニードルループが表目であることにより生じる表側へカールしようとする力が、同じウェールにタックされた第１非弾性糸コースの非弾性糸によって制限される。
【００１２】
これに加えて、当該ニードルループが弾性糸で形成されているため、弾性糸の弾性力が、前述した表側へカールしようとする力に対する反作用として作用し、表側へカールしようとする力が更に低減される。
【００１３】
また、第１非弾性糸コースの平編と前記第２非弾性糸コースのタック編とは同じウェールになしてあるため、第１非弾性糸コースの平編に係るニードルループが表目であることにより生じる表側へカールしようとする力が、同じウェールにタックされた第２非弾性糸コースの非弾性糸によって制限される。
【００１４】
一方、前述したように弾性糸コースは、平編とフロート編とを１ウェール毎に繰り返して編み立ててあり、第１非弾性糸コースは、平編とタック編とを１ウェール毎に繰り返して編み立ててあり、弾性糸コースの平編と第１非弾性糸コースのタック編とは同じウェールになしてあるため、弾性糸コースのフロート編と第１非弾性糸コースの平編とは同じウェールに位置する。
【００１５】
第１非弾性糸コースの平編に係るニードルループが表目であることにより、表側へカールしようとする力が生じるが、前述したように、当該ニードルループにあっては弾性糸コースのフロート編が位置しており、かかるフロート編された位置では裏側に糸目が現れ、これによって裏側へカールしようとする力が生じるため、前述した表側へカールしようとする力が低減される。
【００１６】
このように、本発明に係る編成組織にあっては、２本の糸を用いたプレーティング編を行わなくても、その端末部にカールが発生することを防止することができるため、編成組織をより薄くすることができる。
【００１７】
（２）本発明に係る編成組織は必要に応じて、前記部分編成組織は、前記弾性糸コース、第１非弾性糸コース及び第２非弾性糸コースからなり、該弾性糸コース、第１非弾性糸コース及び第２非弾性糸コースは編み止め部側からこの順に配してあることを特徴とする。
【００１８】
本発明の編成組織にあっては、部分編成組織は、前記弾性糸コース、第１非弾性糸コース及び第２非弾性糸コースからなり、該弾性糸コース、第１非弾性糸コース及び第２非弾性糸コースは編み止め部側からこの順に配してあるため、弾性糸コースのニードルループ及び第１非弾性糸コースのニードルループに続けて、第１非弾性糸コースのタック編及び第２非弾性糸コースのタック編が編み立てられており、これによって前述した平編に係るニードルループが表目であることにより生じる表側へカールしようとする力を制限する作用を直接的に奏することができる。
【００２３】
（４）本発明に係る衣服は、複数コースを編み立ててなる編成組織を備える衣服において、前述したいずれかに記載の編成組織が端末部に設けてあることを特徴とする。
本発明の衣服にあっては、前述したいずれかに記載の編成組織が端末部に設けてあるため、衣服の端末部が表側へカールすることが防止される。
一方、２本の糸を用いたプレーティング編を行わなくても、その端末部にカールが発生することを防止することができるため、端末部をより薄くすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
（本発明の実施形態）
図１は本発明に係る衣服の斜視図であり、ガードルに適用した場合を示している。また、図２は、図１に示したガードルＧの製造手順を説明する説明図である。
【００２５】
ガードルＧは、シングル丸編機によって、足回り側の編み止め部からウエスト側の位置まで連続的に編み立てて円形の筒体１を形成した後、該筒体１の足回り側部分を筒体１の軸長方向へ所要深さになるように２箇所で切断し、形成された半円筒形部分の両端縁をそれぞれ突き合わせ、所定深さ位置まで互いに縫合することによって足回り部２,２になすとともに、股底部分にクロッチ布３を配置し、該クロッチ布３の周縁を筒体１に縫着させて形成してある。
そして、少なくともガードルＧの両足回り部２,２の端末部５,５は、後述するように一重になした編成組織によって構成されている。
【００２６】
図３は、図１に示した端末部５を構成する編成組織の模式的部分拡大図であり、図中、Ｓは第１コース目たる編み止め部である。また、図４は、図３に示した編成組織の編み立て操作を説明するための表図であり、図中、○印はニット（平編）を、△印はタック編を、また×印はミス（フロート編）をそれぞれ示している。
【００２７】
ここで、本発明に係る編成組織にあっては２種類の糸を用いている。一方は、長手方向へ適宜の弾性力を有する弾性糸Ｄであり、例えば１４０デニールのウレタン芯糸に４０デニールの２本のＷＮ糸を撚ったダブルカバーリングヤーン（ＤＣＹ）を用いることができる。また、他方は、長手方向へ適宜の弾性力を有さない非弾性糸Ｈであり、例えば５０デニールのウーリーナイロン（ＷＮ）からなる双糸又は単糸を用いることができる。
【００２８】
前述した編み止め部Ｓは、弾性糸Ｄを用いて構成してあり、シングル丸編機に設けた少なくとも３口を有するシリンダが１回転目の回転を行っている間、例えば第１口において、図３及び図４に示したように、１針ニット→３針ミス→１針ニット→３針ミスを繰り返して編み立てられている。
【００２９】
この編み止め部Ｓに続く２コース目（弾性糸コース）も弾性糸Ｄを用いて構成してあるが、編み立て操作は例えば第１口において、１針ニット（平編）→１針ミス（フロート編）→１針ニット→１針ミスを繰り返している。
【００３０】
次に、３コース目（第３非弾性糸コース）は非弾性糸Ｈを用いて構成してあり、編み立て操作は例えば第２口において、前述した２コース目とは逆になした１針ミス（フロート編）→１針ニット（平編）→１針ミス→１針ニットを繰り返している。
【００３１】
また、４コース目（第４非弾性糸コース）も非弾性糸Ｈを用いて構成してあるが、編み立て操作は例えば第３口において、前述した２コース目と同じになした１針ニット（平編）→１針ミス（フロート編）→１針ニット→１針ミスを繰り返している。
これら２コース目から４コース目は、前述したシリンダが２回転目の回転を行う間に実施され、これによって部分編成組織Ｐ１が形成される。
【００３２】
次に、前述したシリンダが３回転目の回転を行う間に、５コース目から７コース目が実施されるが、これら各コースにおける糸の種類及び編み立て操作は前記２コース目から４コース目の編み立て操作と同じである。
【００３３】
このように、２コース目から４コース目の部分編成組織Ｐ１及び５コース目から７コース目の部分編成組織Ｐ１にあっては同じ編み立て操作が繰り返されているが、両部分編成組織Ｐ１，Ｐ１において、編み止め部Ｓ側のコースを先頭側コース（弾性糸コース）、編み止め部Ｓとは反対側のコースを末尾側コース（第４非弾性糸コース）、先頭側コースと末尾側コースとの間のコースを中間コース（第３非弾性糸コース）とすると、両部分編成組織にあっては次のようにして表側へのカールが防止されている。
【００３４】
図５は、図３に示した編み止め部Ｓ及び部分編成組織Ｐ１の部分拡大図である。なお、図中、図３に示した部分に対応する部分には同じ番号が付してある。
【００３５】
図５に示されたように、部分編成組織Ｐ１を構成する先頭側コースと末尾側コースとでニットされる位置が同じであり、ニットによって形成されるニードルループは表目であるので、表側へカールしようとする力が作用するが、当該位置において中間コースがフロート編されており、裏側に糸目が現れるため、裏側へカールしようとする力が生じて前述した表側へカールしようとする力を低減させる。
【００３６】
一方、部分編成組織Ｐ１を構成する中間コースにあっては、先頭側コース及び末尾側コースでニットされたウェールとウェールとの間の位置でニットされており、このニットによって形成されるニードルループは表目であるので、表側へカールしようとする力が作用するが、当該位置において先頭側コース及び末尾側コースがフロート編されており、裏側にそれぞれ糸目が現れるため、裏側へカールしようとする力が生じて前述した表側へカールしようとする力を相殺させる。
【００３７】
したがって、部分編成組織Ｐ１にあっては、その全体として、表側へカールしようとする力が裏側へカールしようとする力によって相殺されるため、両部分編成組織が表側へカールすることが防止される。
【００３８】
一方、部分編成組織Ｐ１にあっては、後述するようにタック編なされた部分を具備せず、平編及びフロート編で構成されているため、後述するタック編なされた部分を具備する場合に比べて横方向の寸法の伸張、即ち相隣るウェール間の距離の伸張が制限される。これによって、部分編成組織Ｐ１が端末部５,５に設けてあるガードルＧを着用した場合、部分編成組織Ｐ１が着用者の太腿部の長さ方向の適宜位置に保持されるため、足回り部２,２の端末部５,５（共に図１参照）が股上方向へ移動する、所謂ずり上がりが防止され、着用中、足回り部２,２に皺が入ることが防止される。
【００３９】
次に、前記シリンダの４回転目以降の編成操作は次のように行う。
４回転目以降にあっては、前同様な先頭側コース、中央コース及び末尾側コースを編成単位として部分編成組織Ｐ２が構成されている。
すなわち、部分編成組織Ｐ２を構成する先頭側コース（弾性糸コース）は弾性糸Ｄを用いて構成してあり、編み立て操作は前述した５コース目と同じになした１針ミス（フロート編）→１針ニット（平編）→１針ミス→１針ニットを繰り返している。
【００４０】
一方、部分編成組織Ｐ２を構成する中間コース（第１非弾性糸コース）は非弾性糸Ｈを用いて構成してあり、編み立て操作は先頭側コースとはニットの順番を逆になすとともに、ミスに代えてタック編になした１針ニット（平編）→１針タック編→１針ニット→１針タック編を繰り返している。
【００４１】
また、部分編成組織Ｐ２を構成する末尾側コース（第２非弾性糸コース）も非弾性糸Ｈ用いて構成してあるが、編み立て操作は前述した中間コースとは逆になした１針タック編→１針ニット→１針タック編→１針ニットを繰り返している。
【００４２】
図６は、図３に示した部分編成組織Ｐ２の部分拡大図であり、また図７及び図８は、図６に示したＶＩＩ−ＶＩＩ線による断面図及びＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線による断面図である。なお、これらの図中、図３に示した部分に対応する部分には同じ番号が付してある。
【００４３】
図６及び図７に示したように、先頭側コースの弾性糸Ｄがミス、即ちフロート編されたウェールにあっては、中間コースの非弾性糸Ｈのニードルループに、末尾側コースの非弾性糸Ｈがタックされており、この位置において中間コース及び末尾側コースが表目であるので、表側へカールしようとする力が作用するが、前記ニードルループに末尾側コースの非弾性糸Ｈがタックしてあるため、当該非弾性糸Ｈの伸張が抑制され、当該ニードルループによる表側へカールしようとする力が制限される。これに加えて、当該位置において先頭コースがフロート編されており、これによって裏側に糸目が現れるため、裏側へカールしようとする力が生じて、前述した表側へカールしようとする力を低減させる。
【００４４】
また、図６及び図８に示したように、先頭側コースの弾性糸Ｄがニットされたウェールにあっては、その弾性糸Ｄのニードルループに中間コースの非弾性糸Ｈがタックされており、また末尾側コースの非弾性糸Ｈもニットされており、先頭側コース及び末尾側コースが表目であるので、表側へカールしようとする力が作用するが、弾性糸Ｄのニードルループに中間コースの非弾性糸Ｈがタックしてあるため、当該ニードルループによる表側へカールしようとする力が制限される。これに加えて、弾性糸Ｄのニードルループの弾性力が表側へカールしようとする力に対する反作用として作用するため、前述した表側へカールしようとする力が低減される。
【００４５】
したがって、このような部分編成組織Ｐ２にあっては、その全体として、表側へカールしようとする力が裏側へカールしようとする力によって相殺されるため、当該部分編成組織が表側へカールすることが防止される。
【００４６】
このように、本発明に係る編成組織を備えるガードルＧにあっては、２本の糸を用いたプレーティング編を行わなくても、その端末部にカールが発生することを防止することができるため、端末部５,５（図１参照）をより薄くすることができる。
【００４７】
一方、このように８コース目以降の部分編成組織Ｐ２にあっては、中間コース及び末尾側コースにおいてそれぞれタック編してあるため、所要の模様を形成することができるのに加え、先頭側コースに弾性糸Ｄを用いているため、所要の締め付け力を得ることができる。
【００４８】
なお、上述した編成組織を編み立てるには、丸編機以外にも、横編機といった緯編機によって行うことができる。また、前述したような編成組織を備える衣服は図１に示したガードルＧに限られないことはいうまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】本発明に係る衣服の斜視図である。
【図２】図１に示したガードルの製造手順を説明する説明図である。
【図３】図１に示した端末部を構成する編成組織の模式的部分拡大図である。
【図４】図３に示した編成組織の編み立て操作を説明するための表図である。
【図５】図３に示した編み止め部及び部分編成組織の部分拡大図である。
【図６】図３に示した部分編成組織の部分拡大図である。
【図７】図６に示したＶＩＩ−ＶＩＩ線による断面図である。
【図８】図６に示したＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線による断面図である。
【符号の説明】
【００５０】
１    筒体
２    足回り部
３    クロッチ布
５    端末部
Ｇ    ガードル
Ｄ    弾性糸
Ｈ    非弾性糸
Ｐ１    部分編成組織
Ｐ２    部分編成組織
【図１】
0005323387.tif 000002
【図２】
0005323387.tif 000003
【図３】
0005323387.tif 000004
【図４】
0005323387.tif 000005
【図５】
0005323387.tif 000006
【図６】
0005323387.tif 000007
【図７】
0005323387.tif 000008
【図８】
0005323387.tif 000009