(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
略平行な２本の導体配線を基本構造として、同一の複数の単位回路を前記２本の導体配線の方向に、複数カスケード接続することによって構成されたモノポール型のマルチバンドアンテナであって、
前記単位回路は、
前記２本の導体配線同士を少なくとも１つの第１のインダクタ（ＬL）及び該第１のインダクタ（ＬL）に直列に接続された第２のキャパシタ（ＣM）を介して互いに接続する連絡部と、
前記２本の導体配線のうちの少なくともいずれか１本の導体配線上に挿入された少なくとも１つの第１のキャパシタ（ＣL）及び該第１のキャパシタ（ＣL）に並列に接続された第２のインダクタ（ＬM）と、
を備えていることを特徴とするマルチバンドアンテナ。
【請求項２】
請求項１に記載のマルチバンドアンテナにおいて、
前記第１のインダクタ（ＬL）と、
前記第１のキャパシタ（ＣL）と、
前記第２のインダクタ（ＬM）と、
前記第２のキャパシタ（ＣM）と、
前記２本の導体配線に直列に分布する第３のインダクタ（ＬR）と、
前記２本の導体配線間に分布する第３のキャパシタ（ＣR）と、
が下記式１に示す関係を満たすことを特徴とするマルチバンドアンテナ。
【数１】
0005291136.tif 000021
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載のマルチバンドアンテナにおいて、
前記略平行の２本の導体配線は、プリント基板の導体パターンにより形成され、
前記第１のインダクタ（ＬL）、前記第２のインダクタ（ＬM）、前記第１のキャパシタ（ＣL）及び前記第２のキャパシタ（ＣM）のうち少なくとも１つは、前記プリント基板の導体パターンにより形成されていることを特徴とするマルチバンドアンテナ。
【請求項４】
略平行な２本の導体配線を基本構造として、同一の複数の単位回路を前記２本の導体配線の方向に、複数カスケード接続することによって構成されたモノポール型のマルチバンドアンテナであって、
前記単位回路は、
前記２本の導体配線同士を少なくとも１つの第１のインダクタ（ＬL）を介して互いに接続する連絡部と、
前記２本の導体配線のうちの少なくともいずれか１本の導体配線上に挿入された少なくとも１つの第１のキャパシタ（ＣL）と、
を備え、
前記第１のインダクタ（ＬL）と、
前記第１のキャパシタ（ＣL）と、
前記２本の導体配線間に分布する第３のキャパシタ（ＣR）と、
前記２本の導体配線に直列に分布する第３のインダクタ（ＬR）と、
が下記式２に示す関係を満たすことを特徴とするマルチバンドアンテナ。
【数２】
0005291136.tif 000022
【請求項５】
請求項４に記載のマルチバンドアンテナにおいて、
前記略平行の２本の導体配線は、プリント基板の導体パターンにより形成され、
前記第１のインダクタ（ＬL）及び前記第１のキャパシタ（ＣL）のうち少なくとも１つは、前記プリント基板の導体パターンにより形成されていることを特徴とするマルチバンドアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、１つのアンテナにより異なる周波数の電波の送受信が可能なマルチバンドアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、１つのアンテナで異なる周波数の電波を送受信できるようにする技術として、トラップ装荷技術がある。このトラップ装荷技術によれば、例えば、高低２つの周波数の電波を送受信したい場合、送受信したい電波のうち高い方の周波数の１／４波長の部分に、その周波数で共振を起こすＬＣ並列共振回路（トラップ）を直列に接続すると、アンテナは、その周波数で共振するようになる。すると、そのトラップを接続した部分で電流が流れなくなるので、１／４波長に対応する周波数（高い方の周波数）の電波を送受信できるようになる。
【０００３】
一方、低い方の周波数の電波（波長の長い電波）に対しては、装荷されたトラップがリアクタンスとして働くことを考慮して、アンテナの全長を調整して、波長の長い（低い方の周波数）で共振をするようにし、低い周波数の電波を送受信するようにする。
【０００４】
このようにして、１つのアンテナで異なる周波数の電波の送受信ができるようになる（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１１−５５０２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところが、トラップ装荷技術を用いて、１つのアンテナによって多数の異なる周波数の送受信を可能にするためには、異なる共振周波数を有する複数のトラップをカスケード接続して１つのアンテナにする必要があり、送受信できる周波数がカスケード接続するトラップの共振周波数の値になってしまう、つまり、送受信できる周波数が離散的にしかならないという問題がある。
【０００７】
本発明は、こうした問題に鑑みなされたもので、１つのアンテナで異なる周波数の電波が送受信可能なマルチバンドアンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この欄においては、発明に対する理解を容易にするため、必要に応じて「発明を実施するための形態」欄において用いた符号を付すが、この符号によって請求の範囲を限定することを意味するものではない。
【０００９】
上記「発明が解決しようとする課題」において述べた問題を解決するためになされた発明は、略平行な２本の導体配線（１０，１２）を基本構造として、同一の複数の単位回路（２０）を２本の導体配線（１０，１２）の方向に、複数カスケード接続することによって構成されたモノポール型のマルチバンドアンテナ（１）である。
【００１０】
そして、単位回路（２０）は、２本の導体配線（１０，１２）同士を少なくとも１つの第１のインダクタ（４０）（ＬL）及び第１のインダクタ（４０）（ＬL）に直列に接続された第２のキャパシタ（５２）（ＣM）を介して互いに接続する連絡部（３０）と、２本の導体配線（１０，１２）のうちの少なくともいずれか１本の導体配線（１０，１２）上に挿入された少なくとも１つの第１のキャパシタ（５０）（ＣL）及び第１のキャパシタ（５０）（ＣL）に並列に接続された第２のインダクタ（４２）（ＬM）と、を備えている。
【００１１】
このようなマルチバンドアンテナ（１）によれば、１つのアンテナで複数の周波数の電波を送受信できる小型のマルチバンドアンテナ（１）を得ることができる。以下説明する。
【００１２】
一般的に、略平行な２本の導体配線（１０，１２）を基本構造として、同一の複数の単位回路（２０）を２本の導体配線（１０，１２）の方向に、複数カスケード接続することによって構成されたモノポール型マルチバンドアンテナ（１）では、必然的に、図１（ｂ）に示すように、２本の導体配線（１０，１２）に直列に第３のインダクタ（４４）（ＬR）、２本の導体配線（１０，１２）に並列（２本の導体配線（１０，１２）間）に第３のキャパシタ（５４）（ＣR）が分布する。
【００１３】
この第３のインダクタ（４４）（ＬR）に直列に第１のキャパシタ（５０）（ＣL）、第３のキャパシタ（５４）（ＣR）に並列に第１のインダクタ（４０）（ＬL）を装荷する。
また、第３のインダクタ（４４）（ＬR）と、それに直列に装荷した第１のキャパシタ（５０）（ＣL）に並列に第２のインダクタ（４２）（ＬM）を装荷する。さらに、第３のキャパシタ（５４）（ＣR）と並列に装荷した第１のインダクタ（４０）（ＬL）に直列に第２のキャパシタ（５２）（ＣM）を装荷する。
【００１４】
すると、図７（ａ）中に陰影を付して示すように、高域側では、第１のキャパシタ（５０）（ＣL）及び第１のインダクタ（４０）（ＬL）の作動が支配的になる。
一方、図７（ｂ）に示すように、低域側では、第１のキャパシタ（５０）（ＣL）が開放と近似でき、第１のインダクタ（４０）（ＬL）が短絡と近似できる。したがって、図７（ｂ）中に陰影を付して示すように、第２のインダクタ（４２）（ＬM）と第２のキャパシタ（５２）（ＣM）の影響が大きくなり、その作動が支配的となる。
【００１５】
このように、高域側と低域側との２つの周波数で共振点を得ることができる。つまり、複数の周波数の電波を送受信することができる。
なお、前述のように、２本の導体配線（１０，１２）に直列に第３のインダクタ（４４）（ＬR）、２本の導体配線（１０，１２）に並列（２本の導体配線（１０，１２）間）に第３のキャパシタ（５４）（ＣR）が分布したものは、一般的に右手系材料と呼ばれる。
【００１６】
また、その右手系材料の第３のインダクタ（４４）（ＬR）に直列に第１のキャパシタ（５０）（ＣL）、第３のキャパシタ（５４）（ＣR）に並列に第１のインダクタ（４０）（ＬL）を装荷した単位構造をカスケード接続した構成は、メタマテリアル若しくは左手系材料と呼ばれる。
【００１７】
ここで、特に、請求項２に記載のように、第１のインダクタ（４０）（ＬL）、第１のキャパシタ（５０）（ＣL）、第２のインダクタ（４２）（ＬM）、第２のキャパシタ（５２）（ＣM）、２本の導体配線（１０，１２）に直列に分布する第３のインダクタ（４４）（ＬR）及び２本の導体配線（１０，１２）間に分布する第３のキャパシタ（５４）（ＣR）が下記式１に示す関係を満たすようにするとよい。
【００１８】
【数１】
0005291136.tif 000002
【００１９】
このようにすると、共振点、つまり送受信したい周波数を得るための各インダクタ及び各キャパシタが数値的に限定されるので、装荷する各インダクタやキャパシタの値を決定しやすくなる。
【００２０】
また、請求項３に記載のように、略平行の２本の導体配線（１０，１２）を、プリント基板（８０）の導体パターンにより形成し、第１のインダクタ（４０）（ＬL）、第２のインダクタ（４２）（ＬM）、第１のキャパシタ（５０）（ＣL）及び第２のキャパシタ（５２）（ＣM）のうち少なくとも１つを、プリント基板（８０）の導体パターンにより形成するとよい。
【００２１】
このようにすると、例えば、第１のインダクタ（４０）（ＬL）や第２のインダクタ（４２）（ＬM）の導体パターンをメアンダ形状とし、第１のキャパシタ（５０）（ＣL）や第２のキャパシタ（５２）（ＣM）を櫛歯形状とするなどにより、プリント基板（８０）の導体パターンで形成することができるので、マルチバンドアンテナ（１）を小型で低損失なものとすることができる。
【００２２】
また、それらの導体パターンによって、必要となるインダクタンスやキャパシタンスの値が得られないような場合などには、導体パターン以外の、例えば、ディスクリート部品を使用して必要な値とすることもできる。
【００２３】
また、請求項４に記載のように、略平行な２本の導体配線（１０，１２）を基本構造として、同一の複数の単位回路（２２）を２本の導体配線（１０，１２）の方向に、複数カスケード接続することによって構成されたモノポール型のマルチバンドアンテナ（２）であって、単位回路（２２）を、２本の導体配線（１０，１２）同士を少なくとも１つの第１のインダクタ（４０）（ＬL）を介して互いに接続する連絡部（３２）と、２本の導体配線（１０，１２）のうちの少なくともいずれか１本の導体配線（１０，１２）上に挿入された少なくとも１つの第１のキャパシタ（５０）（ＣL）と、を備えるようにする。
【００２４】
そして、第１のインダクタ（４０）（ＬL）、第１のキャパシタ（５０）（ＣL）、２本の導体配線（１０，１２）間に分布する第３のキャパシタ（５４）（ＣR）及び２本の導体配線（１０，１２）に直列に分布する第３のインダクタ（４４）（ＬR）が下記式２に示す関係を満たすようにしても、請求項１に記載のマルチバンドアンテナ（１）と同じ効果を得ることができる。
【００２５】
【数２】
0005291136.tif 000003
【００２６】
また、請求項５に記載のように、略平行の２本の導体配線（１０，１２）を、プリント基板（８０）の導体パターンにより形成し、第１のインダクタ（４０）（ＬL）及び第１のキャパシタ（５０）（ＣL）のうち少なくとも１つを、プリント基板（８０）の導体パターンにより形成すると、請求項３に記載のマルチバンドアンテナ（１）と同じ効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】アンテナを電気回路として模式的に表した模式図である。
【図２】プリント基板上に形成した場合のアンテナの構成を示す図である。
【図３】アンテナの分散曲線の例を示す図である。
【図４】アンテナの周波数と波長の関係を示す図である。
【図５】第２のインダクタ（ＬM）を変化させた場合のアンテナの２つの共振周波数の変化を示す図である。
【図６】第２のキャパシタ（ＣM）を変化させた場合のアンテナの２つの共振周波数の変化を示す図である。
【図７】２つの共振周波数において、アンテナの構成部分がどのように作用するかを示す図である。
【図８】第２実施形態におけるアンテナを電気回路として模式的に表した模式図である。
【図９】第２実施形態において、２つの共振周波数において、アンテナの構成部分がどのように作用するかを示す図である。
【図１０】第２実施形態において、マルチバンドアンテナ２における入力特性Ｓ１１の解析結果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、本発明が適用された実施形態について図面を用いて説明する。なお、本発明の実施の形態は、下記の実施形態に何ら限定されることはなく、本発明の技術的範囲に属する限り種々の形態を採りうる。
【００２９】
［第１実施形態］
（マルチバンドアンテナ１の構成）
図１は、本発明が適用されたマルチバンドアンテナ１を電気回路として模式的に表した模式図である。また、図２は、プリント基板８０上に形成した場合のマルチバンドアンテナ１の構成を示す図である。
【００３０】
マルチバンドアンテナ１は、略平行な２本の金属配線１０，１２を基本構造として、図１（ｂ）に示す、同一の単位回路２０を２本の金属配線１０，１２の方向に、複数カスケード接続することによって構成されたモノポール型のアンテナである。
【００３１】
このように、単位回路２０が複数配置されたモノポール型のマルチバンドアンテナ１の２つの金属配線１０，１２のうちの１つの金属配線１０の一端が給電点１４となっており、その給電点が帯域フィルタ７０を介して、複数の送受信機７２，７４，・・・に接続されている。また、金属配線１０の他端は、開放端となっている。
【００３２】
他方の金属配線１２の一端（金属配線１０の給電点に対応する側）は、ＧＮＤ板６０に接続され、送信信号の反射などが発生しないようになっている。
このような構成により、マルチバンドアンテナ１からの複数の送受信機７２，７４，・・・の電波の送受信を可能としている。
【００３３】
単位回路２０は、図１（ｂ）に示すように、連絡部３０、第１のキャパシタ５０（ＣL）及び第２のインダクタ４２（ＬM）を備えている。
連絡部３０は、２本の金属配線１０，１２同士を１つの第１のインダクタ４０（ＬL）及びその第１のインダクタ４０（ＬL）に直列に接続された第２のキャパシタ５２（ＣM）を介して互いに接続する回路構成を有している。
【００３４】
本第１実施形態では、第１のキャパシタ５０（ＣL）は、２本の金属配線１０，１２のうちの金属配線１０上に連絡部３０との連結点を隔てて２つ挿入されている。
第２のインダクタ４２（ＬM）は、２つの第１のキャパシタ５０（ＣL）それぞれに並列に接続されている。
【００３５】
実際の第１のインダクタ４０（ＬL）は、図２（ａ）に示すように、プリント基板８０の表面にメアンダ形状の導体パターンとして形成されており、第２のインダクタ４２（ＬM）は、図２（ｂ）に示すように、プリント基板８０の裏面に、メアンダ形状の導体パターンとして形成されている。
【００３６】
また、第１のキャパシタ５０（ＣL）及び第２のキャパシタ５２（ＣM）は、図２（ａ）に示すように、プリント基板８０の表面に櫛歯形状の導体パターンにより形成されている。
【００３７】
（各インダクタ及び各キャパシタの関係）
以上のような構成を有するマルチバンドアンテナ１においては、２本の金属配線１０，１２に必然的に直列にインダクタンスが分布する。このインダクタンスを模式的に図１に示すように第３のインダクタ４４（ＬR）とする。
【００３８】
同様に、２本の金属配線１０，１２間にキャパシタンスが分布するため、このキャパシタンスを第３のキャパシタ５４（ＣR）とする。
このように、第１〜第３のインダクタ４０，４２，４４及び第１〜第３のキャパシタ５０，５２，５４が分布したマルチバンドアンテナ１の分散曲線は、下記式３で表される。
【００３９】
【数３】
0005291136.tif 000004
【００４０】
ここで、
【００４１】
【数４】
0005291136.tif 000005
【００４２】
【数５】
0005291136.tif 000006
【００４３】
【数６】
0005291136.tif 000007
【００４４】
【数７】
0005291136.tif 000008
【００４５】
【数８】
0005291136.tif 000009
【００４６】
である。
この式３で示される分散曲線の例を図３に示す。また、周波数と波長の関係を図４に示す。
【００４７】
図３及び図４から、全長５０［ｍｍ］のマルチバンドアンテナ１にて、共振周波数が２点あることが分かる。
つまり、図３において、一点鎖線が共振条件を示しており、実線が分散曲線を示している。すると、共振条件を示す一点鎖線と実線で示す分散曲線とが交差するＡ点（周波数：０．７５［ＧＨｚ］）及びＢ点（周波数：０．３［ＧＨｚ］）の２点の周波数において共振点を得ることができる。
【００４８】
図４においては、一点鎖線が共振条件を示しており、実線が周波数に対する波長の関係を示している。すると、図３と同様に、共振条件を示す一点鎖線と実線で示す曲線とが交差するＣ点（周波数：０．３［ＧＨｚ］）及びＤ点（周波数：０．７５［ＧＨｚ］）の２点の周波数において共振点を得ることができる。
【００４９】
ここで、マルチバンドアンテナ１をマルチバンド化するためには、図３のグラフに示す各周波数ωse1、ωsh1、ωse2、ωsh2は、下記式４に示す関係を満たす必要がある。
【００５０】
【数９】
0005291136.tif 000010
【００５１】
また、第１〜第３のインダクタ４０，４２，４４及び第１〜第３のキャパシタ５０，５２，５４と、式４に示す周波数との関係には、下記式５（ａ）〜５（ｄ）に示す関係がある。
【００５２】
【数１０】
0005291136.tif 000011
【００５３】
【数１１】
0005291136.tif 000012
【００５４】
【数１２】
0005291136.tif 000013
【００５５】
【数１３】
0005291136.tif 000014
【００５６】
したがって、マルチバンドアンテナ１をマルチバンド化するためには、下記式１を満たす必要がある。
【００５７】
【数１】
0005291136.tif 000015
【００５８】
次に、図５及び図６に基づき、第２のインダクタ４２（ＬM）及び第２のキャパシタ５２（ＣM）を変化させることにより、共振周波数を連続的に変化させることができることを説明する。
【００５９】
図５及び図６は、正規化した第２のインダクタ４２（ＬM）及び第２のキャパシタ５２（ＣM）に対する共振周波数の変化を示す図である。
図５（ａ）に示すように、第２のインダクタ４２（ＬM）を変化させることによって、２つの共振周波数のうち低域側（図４中「Ｃ」点で示す０．３［ＧＨｚ］側）の共振周波数を連続的に変化させることができる。また、図５（ｂ）に示すように、高域側（図４中「Ｄ」点で示す０．７５［ＧＨｚ］側）の共振周波数も連続的に変化させることもできる。
【００６０】
さらに、図６（ａ）に示すように、２つの共振周波数のうち低域側（図４中「Ｃ」点で示す０．３［ＧＨｚ］側）の共振周波数を連続的に変化させることができる。
また、図６（ｂ）に示すように、高域側（図４中「Ｄ」点で示す０．７５［ＧＨｚ］側）の共振周波数も連続的に変化させることもできる。
【００６１】
このように、第２のインダクタ４２（ＬM）及び第２のキャパシタ５２（ＣM）を変化させることにより、マルチバンドアンテナ１の２つの共振周波数を連続的に変化させることができる。
【００６２】
（マルチバンドアンテナ１の特徴）
以上に数式を用いて、定量的にマルチバンドアンテナ１のマルチバンド化について説明したが、これを図７に基づき定性的に説明すると以下のようになる。図７は、２つの共振周波数において、マルチバンドアンテナ１の構成部分がどのように作用するかを示す図である。
【００６３】
つまり、マルチバンドアンテナ１においては、２つの共振周波数のうち高域側（図４中「Ｄ」点で示す０．７５［ＧＨｚ］側）では、図７（ａ）に示すように、第２のインダクタ４２（ＬM）は開放と近似でき、第３のキャパシタ５４（ＣR）は開放と近似できる。したがって、共振周波数は、第１のキャパシタ５０（ＣL）及び第１のインダクタ４０（ＬL）（図７（ａ）中陰影を付した素子）の作動が支配的になる。
【００６４】
一方、２つの共振周波数のうち低域側では、図７（ｂ）に示すように、第１のキャパシタ５０（ＣL）が開放と近似でき、第３のキャパシタ５４（ＣR）は開放と近似できる。したがって、共振周波数に対しては、第２のインダクタ４２（ＬM）及び第２のキャパシタ５２（ＣM）（図７（ａ）中陰影を付した素子）の影響が大きくなり、その作動が支配的となる。
【００６５】
このように、高域側と低域側との２つの周波数で共振点を得ることができる。つまり、２つの周波数の電波を送受信することができるようになるのである。
また、第１のインダクタ４０（ＬL）、第１のキャパシタ５０（ＣL）、第２のインダクタ４２（ＬM）、第２のキャパシタ５２（ＣM）、２本の金属配線１０，１２に直列に分布する第３のインダクタ４４（ＬR）及び２本の金属配線１０，１２間に分布する第３のキャパシタ５４（ＣR）が式１に示す関係を満たすようにすれば、共振点、つまり送受信したい周波数を得るための各インダクタ及び各キャパシタが数値的に限定されるので、装荷する各インダクタやキャパシタの値を決定しやすくなる。
【００６６】
さらに、２本の金属配線１０，１２を、プリント基板８０の導体パターンにより形成し、第１のインダクタ４０（ＬL）及び第２のインダクタ４２（ＬM）の導体パターンをメアンダ形状とし、第１のキャパシタ５０（ＣL）及び第２のキャパシタ５２（ＣM）を櫛歯形状としている。
【００６７】
つまり、装荷するインダクタやキャパシタをプリント基板８０の導体パターンで形成することができるので、マルチバンドアンテナ１を小型化することができる。
［第２実施形態］
次に、第２実施形態のマルチバンドアンテナ２について図８に基づき説明する。図８は、マルチバンドアンテナ２を電気回路として模式的に表した模式図である。
【００６８】
（マルチバンドアンテナ２の構成）
マルチバンドアンテナ２は、略平行な２本の金属配線１０，１２を基本構造として、図８（ｂ）に示すような、同一の単位回路２２を２本の金属配線１０，１２の方向に、複数カスケード接続することによって構成されたモノポール型のアンテナである。
【００６９】
このように、単位回路２２が複数配置されたモノポール型のマルチバンドアンテナ１の２つの金属配線１０，１２のうちの１つの金属配線１０の一端が給電点となっており、その給電点が帯域フィルタ７０を介して、複数の送受信機７２，７４，・・・に接続されている。また、金属配線１０の他端は、開放端となっている。
【００７０】
他方の金属配線１２の一端（金属配線１０の給電点に対応する側）は、ＧＮＤ板６０に接続されている。
このような構成により、マルチバンドアンテナ１からの複数の送受信機７２，７４，・・・の電波の送受信を可能としている。
【００７１】
実際のマルチバンドアンテナ２では、第１実施形態におけるマルチバンドアンテナ１と同様に、略平行の２本の金属配線１０，１２は、プリント基板８０の銅箔などの導体パターンにより形成されている。
【００７２】
単位回路２２は、図８（ｂ）に示すように、連絡部３２及び第１のキャパシタ５０（ＣL）を備えている。
連絡部３２は、２本の金属配線１０，１２同士を１つの第１のインダクタ４０（ＬL）を介して互いに接続する回路構成を有している。また、第１のキャパシタ５０（ＣL）は、２本の金属配線１０，１２のうちの１本の金属配線１０上に挿入されている。
【００７３】
実際の第１のインダクタ４０（ＬL）は、図２（ａ）に示すように、プリント基板８０の表面にメアンダ形状の導体パターンとして形成されており、また、第１のキャパシタ５０（ＣL）は、図２（ａ）に示すように、プリント基板８０の表面に櫛歯形状の導体パターンにより形成されている。
【００７４】
（各インダクタ及び各キャパシタの関係）
上記のような構成を有するマルチバンドアンテナ２において、第１のインダクタ４０（ＬL）、第１のキャパシタ５０（ＣL）、２本の金属配線１０，１２間に分布する第３のキャパシタ５４（ＣR）及び２本の金属配線１０，１２に直列に分布する第３のインダクタ４４（ＬR）が下記式２に示す関係を満たすようになっている。
【００７５】
【数２】
0005291136.tif 000016
【００７６】
（マルチバンドアンテナ２の特徴）
このようなマルチバンドアンテナ２では、低域側では、図９に示すように、第３のインダクタ４４（ＬR）は短絡、第３のキャパシタ５４（ＣR）は開放と近似できるため、第１のインダクタ４０（ＬL）と第１のキャパシタ５０（ＣL）（図９中陰影を付した素子）の作動が支配的になる。
【００７７】
一方、高域側では、まず、第１のインダクタ４０（ＬL）と第１のキャパシタ５０（ＣL）による（反）共振により、その周波数でのインピーダンスが高くなる。したがって、電流は、平行の金属配線の１０，１２のうち、給電側の金属配線１０に分布する。その際の共振周波数ω1は下記式６で表される。
【００７８】
【数１４】
0005291136.tif 000017
【００７９】
また、上記の（反）共振周波数において、平行の金属配線１０，１２のうち給電側の金属配線１０の放射インピーダンスの虚部Ａを打ち消すように、第３のインダクタ４４（ＬR）と第１のキャパシタ５０（ＣL）の値を設定することにより給電側の金属配線１０から効率的に電波を効率的に放射することができる。
【００８０】
この場合、虚部Ａ、第３のインダクタ４４（ＬR）及び第１のキャパシタ５０（ＣL）は下記式７に示す関係を満たす。
【００８１】
【数１５】
0005291136.tif 000018
【００８２】
よって、ω1は、下記式８に示すようになる。
【００８３】
【数１６】
0005291136.tif 000019
【００８４】
上記式７及び式８から、第１のインダクタ４０（ＬL）、第３のインダクタ４４（ＬR）、第１のキャパシタ５０（ＣL）及び第３のキャパシタ５４（ＣR）と平行の金属配線１０，１２の給電側の金属配線１０の放射インピーダンスの虚部Ａに関して、下記式２が導かれる。
【００８５】
【数２】
0005291136.tif 000020
【００８６】
この式２の関係を満たすマルチバンドアンテナ２における入力特性Ｓ１１の解析結果を図１０に示す。図１０に示すように、０．３６［ＧＨｚ］（図１０中「Ｅ」で示す）と０．７３［ＧＨｚ］（図１０中「Ｆ」で示す）の２つの周波数で共振しており、マルチバンド化できていうことが分かる。
【００８７】
なお、第３のインダクタ４４（ＬR）は、前述のように、金属配線１０に必然的に分布するインダクタである。したがって、その値は、単位回路２２における金属配線１０の長さを変化させたり、プリント基板８０の導体パターンによってインダクタを形成したり、或いは、コイルなどのディスクリート部品を付加したりすることによって設定することができる。
【００８８】
［その他の実施形態］
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、本実施形態に限定されるものではなく、種々の態様を採ることができる。
【００８９】
（１）上記実施形態では、第１〜第３のインダクタ４０，４２，４４や第１〜第３のキャパシタ５０，５２，５４をプリント基板８０の導体パターンで実現していたが、それらの導体パターンでインダクタンスやキャパシタンスの値が得られないような場合などには、導体パターン以外の、例えば、ディスクリート部品を使用して欲する値とすることもできる。
【００９０】
（２）上記実施形態では、第２のインダクタ４２（ＬM）或いは第１のキャパシタ５０（ＣL）を、連絡部３０との連結点を隔てて金属配線１０に２個配置していたが、どちらか１方にしてもよい。この場合、第２のインダクタ４２（ＬM）及び第１のキャパシタ５０（ＣL）の値を変更する必要がある。
【符号の説明】
【００９１】
１，２…マルチバンドアンテナ、１０，１２…金属配線、１４…給電点、２０，２２…単位回路、３０、３２…連絡部、４０…４０…第１のインダクタ（ＬL）、４２…第２のインダクタ（ＬM）、４４…第３のインダクタ（ＬR）、５０…５０…第１のキャパシタ（ＣL）、５２…第２のキャパシタ（ＣM）、５４…第３のキャパシタ（ＣR）、６０…ＧＮＤ板、７０…帯域フィルタ、７２…送受信機、８０…プリント基板。
【図３】
0005291136.tif 000023
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図１０】
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【図１】
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【図２】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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