(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
板状又はシート状の基材の表面に、所定長に切断されたパイル糸が、２本１組のパイルを形成するように中央部で折曲され、該折曲部で縦横に並列して接着され植設されてなるパイル構造材であって、
前記各パイル糸は、縦横に並列するパイル糸の植設位置の縦横両方向の列において、それぞれ１個所の植設位置毎に、折曲された２本１組のパイルの並列方向が交互に縦横に交差した配列をなすように方向を変えて接着され、パイル表面の全面にわたって縦横のパイル密度が均一化していることを特徴とするパイル構造材。
【請求項２】
板状又はシート状の基材の表面に、所定長に切断されたパイル糸が、２本１組のパイルを形成するように中央部で折曲され、該折曲部で縦横に並列して接着され植設されてなるパイル構造材の製造方法であって、
前記基材の上方において供給されるパイル糸を所定長に切断し、切断したパイル糸を２本１組のパイルを形成するように中央部で折曲しながら該折曲部を基材の表面に接着する際、縦横に並列するパイル糸の植設位置の縦横両方向の列において、それぞれ１個所の植設位置毎に、折曲された２本１組のパイルの並列方向が交互に縦横に交差した配列をなすように方向を変えて接着し、パイル表面の全面にわたって縦横のパイル密度を均一化させることを特徴とするパイル構造材の製造方法。
【請求項３】
供給されるパイル糸がパイル表面の柄模様に応じて各植設位置毎にパイル糸選択送出部から選択されて送出されるパイル糸である請求項２に記載のパイル構造材の製造方法。
【請求項４】
板状又はシート状の基材を載置できる縦横に移動制御自在なｘｙテーブルと、
該ｘｙテーブル上に、基材を載置できる所要の間隔をおいて該ｘｙテーブルと共に移動可能に支持され、パイル糸の植設ピッチに相当する間隔で縦横に並列して多数の接着ガイド用の貫通孔が形成されたガイドボードと、
前記ガイドボードの上方において、パイル糸供給部から供給される複数種のパイル糸をそれぞれ水平方向に送出可能に保持する複数の導糸孔部が縦横１方向に並列して、かつ並列方向に移動可能に配置され、１つの導糸孔部を選択して所定の送出用停止位置に停止させることができるパイル糸選択送出部と、
前記パイル糸選択送出部の前記送出用停止位置の前方において、選択された導糸孔部から水平方向に送出されるパイル糸を中央部に押下用ガイド空間を空けて両側から挟持する開閉自在な一対の挟持部材を有してなるパイル糸保持部と、
前記パイル糸保持部と前記パイル糸選択送出部との間で、選択された導糸孔部から送出されて前記両挟持部材間に挟持されたパイル糸を所定長にカットするカッター装置と、
前記パイル糸保持部の両挟持部材間の押下用ガイド空間の上方対応位置において押下駆動手段により降下可能に支持された棒状の押下部材を備え、該押下部材の降下により該押下部材の下端部がガイド空間を横切って保持されているパイル糸に係合して、該パイル糸を、パイル糸保持部から下方に抜き出し、かつ前記ガイドボードの１つの接着ガイド用の貫通孔に挿入して折曲するとともに、該折曲部を前記ｘｙテーブル上の基材の表面に押圧し接着するように設けられた押下接着手段とを備え、
前記押下接着手段の押下部材は、前記押下駆動手段により、非回転状態で降下する場合と、降下中に所定の角度回転する場合とを適宜選択的に制御可能に設けられてなることを特徴とするパイル構造材の製造装置。
【請求項５】
前記押下駆動手段が、押下部材を、非回転状態で降下させる場合と、降下中に所定の角度回転させる場合とを適宜選択的に制御できるロータリーアクチュエータである請求項４に記載のパイル構造材の製造装置。
【請求項６】
パイル糸供給部から前記パイル糸選択送出部に到るパイル糸の供給経路には、パイル糸の送出長さ分を直線状走行部から側方へ引き出して保留しておくための引き出しローラを含む測長保留部が設けられてなる請求項４又は５に記載のパイル構造材の製造装置。
【請求項７】
前記パイル糸の測長保留部の前記引き出しローラは、１方向に押圧付勢するバネ手段を備えるエアーシリンダーに連接されて支持され、エアーシリンダーの作動によりバネ手段に抗してパイル糸を直線状走行部から側方の保留用走行部へ引き出すように設けられてなる請求項６に記載のパイル構造材の製造装置。
【請求項８】
前記測長保留部とパイル糸選択送出部との間に、パイル糸の送出を規制するパイル糸押さえ手段が設けられてなる請求項６又は７に記載のパイル構造材の製造装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主としてカーペット、各種マット類、壁面材や天井材等の各種内装材、壁掛け等の装飾材その他に広範囲に利用できるパイル構造材及びその製造方法と装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、表面がパイルよりなるカーペットにおいて、従来のウィルトンカーペットやアキスミンスターカーペットに代えて、例えば、縦横が数１０ｃｍの方形をなす所謂タイル型カーペットが出現している。かかるタイル型カーペットにおいて、下記の特許文献１に例示するように、編織布や不織布、ゴム材や合成樹脂材等により形成された板状や厚みのあるシート状の基材の表面に、パイル長に応じて一定長さに切断した多数本のパイル糸を、中央部で折曲して該折曲部を接着して植設することが提案されている。
【０００３】
特許文献１の場合は、縦横１方向のパイル列を２列一組として、各列毎のパイル糸を横一列に引き揃えた状態で保持しておき、これを並列状態のまま引き出して、一定長さに切断し、切断した各パイル糸をその中央部で折曲するとともに、該折曲部を基材の表面に接着することによりパイル糸を植設するものである。この場合、各列のパイル糸の折曲方向、つまりは各パイル糸の折曲された２本１組のパイルの並列方向は同一方向になる。
【０００４】
また、ウィルトンカーペットやアキスミンスターカーペットの場合も、基布に植設された各パイル糸は、縦横１方向に折曲されて並列し、折曲された２本１組のパイルが同方向、例えば縦方向に並列しているのが普通である。
【０００５】
そのため、従来のカーペットの場合、折曲されて縦横に並列して植設されたパイル糸は、縦横１方向（例えば縦方向）には折曲された２本のパイルが並列し、他方向（例えば横方向）には折曲された２本のパイルの１本のみが並列することになる。そのため横方向のパイル密度は小さくなる。
【０００６】
すなわち、パイル糸が一定長さに切断され折曲されて植設されている場合、折曲された２本１組のパイルＰ１，Ｐ１が、平面的には図１７のように同方向に並んで並列することになり、そのため、２本１組のパイルＰ１，Ｐ１の並列方向のパイル密度は、他方向のパイル密度に比して高くなる。例えば、パイル糸の接着間隔が縦横共に同間隔であると、縦方向のパイル密度は、横方向のパイル密度の２倍になる。
【０００７】
そのため、パイル表面には、縦方向のパイル列が畝状になって現れ、畝と畝の間に凹みや隙間が生じることがあり、外観的に不体裁になる。特に、シャーリング加工した後のパイル表面においても、前記同様の畝状の筋が現れることになるため、不体裁であり、特に高級感が求められる使用には不向きなものである。
【０００８】
なお、前記の問題を解決するために、前記２本１組のパイルの並列方向とは交差する方向の間隔を狭くして、全体的なパイル密度を均一化することが考えられるが、パイル糸の植設機構等の関係で、横方向の間隔を狭くするのには限界があり、どうしても、経方向に比して緯方向のパイル密度が粗くなり、縦横方向のパイル密度を均一化するのは困難なものであった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平６−１８９８４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上記に鑑みてなしたものであり、縦横のパイル密度を均一化でき、パイル表面において畝状あるいは縞状の筋が発生しないパイル構造材を提供するものであり、さらには、このパイル構造材を得るための製造方法と製造装置を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の課題を解決する本発明は、板状又はシート状の基材の表面に、所定長に切断されたパイル糸が、２本１組のパイルを形成するように中央部で折曲され、該折曲部で縦横に並列して接着され植設されてなるパイル構造材であって、前記各パイル糸は、縦横に並列するパイル糸の植設位置の縦横両方向の列において、それぞれ１個所の植設位置毎に、折曲された２本１組のパイルの並列方向が交互に縦横に交差した配列をなすように方向を変えて接着され、パイル表面の全面にわたって縦横のパイル密度が均一化していることを特徴とするものである。これにより、パイル表面の縦横のパイル密度が均一化したものになる。
【００１２】
また、本発明は、前記のパイル構造材の製造方法で、板状又はシート状の基材の表面に、パイル長に応じた所定長に切断されたパイル糸が、２本１組のパイルを形成するように中央部で折曲され、該折曲部で縦横に並列して接着され植設されてなるパイル構造材の製造方法であって、前記基材の上方において供給されるパイル糸を所定長に切断し、切断したパイル糸を２本１組のパイルを形成するように中央部で折曲しながら該折曲部を基材の表面に接着する際、縦横に並列するパイル糸の植設位置の縦横両方向の列において、それぞれ１個所の植設位置毎に、折曲された２本１組のパイルの並列方向が交互に縦横に交差した配列をなすように方向を変えて接着し、パイル表面の全面にわたって縦横のパイル密度を均一化させることを特徴とする。
【００１３】
これにより、縦横のパイル密度を均一化したパイル構造材を得ることができる。特に、折曲された２本１組のパイルの並列方向が、縦横の両方向に並列するパイル糸の植設位置の１個所毎に、経緯の両方向でそれぞれ交互に縦横に交差した配列をなすように方向を変えて接着したことにより、全面に渡って縦横のパイル密度をより一層均一化できることになる。さらに、供給されるパイル糸がパイル表面の柄模様に応じて各植設位置毎にパイル糸選択送出部から選択されて送出されるパイル糸であるものとすることにより、縦横のパイル密度を均一にして表面状態の良好な柄模様を表現できる。
【００１４】
また、本発明は、前記のパイル構造材の製造装置であり、板状又はシート状の基材を載置できる縦横に移動制御自在なｘｙテーブルと、該ｘｙテーブル上に、基材を載置できる所要の間隔をおいて該ｘｙテーブルと共に移動可能に支持され、パイル糸の植設ピッチに相当する間隔で縦横に並列して多数の接着ガイド用の貫通孔が形成された多孔のガイドボードと、前記ガイドボードの上方において、パイル糸供給部から供給される複数種のパイル糸をそれぞれ水平方向に送出可能に保持する複数の導糸孔部が縦横１方向に並列して、かつ並列方向に移動可能に配置され、１つの導糸孔部を選択して所定の送出用停止位置に停止させることができるパイル糸選択送出部と、前記パイル糸選択送出部の前記送出用停止位置の前方において、選択された導糸孔部から水平方向に送出されるパイル糸を中央部に押下用ガイド空間を空けて両側から挟持する開閉自在な一対の挟持部材を有してなるパイル糸保持部と、前記パイル糸保持部と前記パイル糸選択送出部との間で、選択された導糸孔部から送出され前記両挟持部材間に挟持されたパイル糸を所定長にカットするカッター装置と、前記パイル糸保持部の両挟持部材間の押下用ガイド空間の上方対応位置において押下駆動手段により降下可能に支持された棒状の押下部材を備え、該押下部材の降下により該押下部材の下端部がガイド空間を横切って保持されているパイル糸に係合して、該パイル糸を、パイル糸保持部から下方に抜き出し、かつ前記ガイドボードの１つの接着ガイド用の貫通孔に挿入して折曲するとともに、該折曲部を前記ｘｙテーブル上の基材の表面に押圧し接着するように設けられた押下接着手段とを備え、前記押下接着手段の押下部材は、前記押下駆動手段により、非回転状態で降下する場合と、降下中に所定の角度回転する場合とを適宜選択的に制御可能に設けられてなることを特徴とする。
【００１５】
これにより、パイル糸選択送出部から選択されて送出されるパイル糸を、所定長さに切断し、切断したパイル糸を押下接着手段により押下して２本１組のパイルを形成するように中央部で折曲しながら、縦横に並列するパイル糸の植設位置の所要数毎に、２本１組のパイルの並列方向を交互に縦横に交差した配列をなすように方向を変えて接着することができ、縦横のパイル密度を均一化したパイル構造材を製造することができる。
【００１６】
前記のパイル構造材の製造装置において、前記押下接着部材は、ロータリーアクチュエータにより、非回転状態で降下する場合と、１／４回転して降下する場合とを選択的に制御されるものとすることができる。
【００１７】
前記のパイル構造材の製造装置において、前記押下駆動手段が、押下部材を、非回転状態で降下させる場合と、降下中に所定の角度回転させる場合とを適宜選択的に制御できるロータリーアクチュエータであるものが好ましい。
【００１８】
前記のパイル構造材の製造装置において、パイル糸供給部から前記パイル糸選択送出部に到るパイル糸の供給経路には、パイル糸の送出長さ分を直線状走行部から側方へ引き出して保留しておくための引き出しローラを含む測長保留部が設けられてなるものが好ましい。
【００１９】
前記パイル糸の測長保留部の前記引き出しローラは、１方向に押圧付勢するバネ手段を備えるエアーシリンダーに連接されて支持され、エアーシリンダーの作動によりバネ手段に抗してパイル糸を直線状走行部から側方の保留走行部へ引き出すように設けられてなるものとすることができる。
【００２０】
前記のパイル構造材の製造装置において、前記測長保留部とパイル糸選択送出部との間に、パイル糸の送出を規制するパイル糸押さえ手段が設けられてなるものが、パイル糸の送出長さを一定に保持する上で好ましい。
【発明の効果】
【００２１】
上記したように本発明のパイル構造材によれば、所定長さに切断され中央部で折曲されて縦横に並列して基材表面に接着され植設されたパイル糸が、縦横両方向の列において、それぞれ１個所の植設位置毎に、２本１組のパイルの並列方向が交互に縦横に交差した配列をなしており、縦横のパイル密度が全面にわたって均一化しているため、縦横いずれの方向においても、密度差による畝状の筋や縞が生じることがなく、パイル表面が極めて綺麗で外観的体裁の良好なものとなり、例えばカーペット、マット、あるいは内装材その他の各種の用途において、高級感を呈するものになる。また、パイル表面を柄出しした壁掛け等の装飾品としても好適に使用できるものになる。
【００２２】
また、本発明のパイル構造材の製造方法及び装置により、前記のように縦横のパイル密度が全面にわたり均一化し、表面状態の良好なパイル構造材を問題なく確実に製造することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の実施例のパイル構造材を示す略示斜視図である。
【図２】同上のパイル構造材の一部の拡大断面図である。
【図３】同上のパイル構造材のパイル糸の配列状態の略示平面説明図である。
【図４】同上のパイル構造材を製造する装置の１実施例の概略平面図である。
【図５】同上のｘｙテーブルとガイドボード部分の一部を切欠した平面図である。
【図６】同上の断面図である。
【図７】ｘｙテーブル上の支持板の平面図（ａ）と、枠状部材の１部の断面図（ｂ）である。
【図８】同上の支持板上への基材の供給状態を示す断面説明図である。
【図９】同上の植設機構部分の略示正面図である。
【図１０】同上の植設機構部分のパイル糸送出前の略示縦断側面図である。
【図１１】同上のパイル糸送出時の略示縦断側面図である。
【図１２】（ａ）（ｂ）（ｃ）のそれぞれ同上のパイル糸の送出及び挟持状態の平面説明図である。
【図１３】押下接着手段の正面図（ａ）と側面図（ｂ）である。
【図１４】送出されたパイル糸を挟持した状態の断面説明図である。
【図１５】（ａ）（ｂ）（ｃ）のそれぞれ同上の押下部材の押下作用によるパイル糸の折曲及び接着状態の断面説明図である。
【図１６】同上のパイル糸の方向を交互に変えて接着する場合の断面図である。
【図１７】従来のパイル構造材のパイル糸の配列状態の略示平面説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
次に、本発明の実施の形態を図面に示す実施例に基づいて説明する。
【００２５】
図１〜図３は、本発明のパイル構造材Ａの概略を示している。このパイル構造材Ａは、板状又はシート状の基材１の表面に、所定長に切断されかつ多数本のパイル糸Ｐが、中央部で２本１組のパイルＰ１，Ｐ１を形成するように折曲されて、かつ該折曲部Ｐ２で縦横に並列して接着され植設されてなる。３は例えばヒートシール用等の合成樹脂製等の接着剤層を示す。
本発明のパイル構造材Ａは、縦横に並列するパイル糸Ｐの植設位置の縦横両方向の列において、それぞれ１個所の植設位置毎に、図２及び図３に示すように、折曲された２本１組のパイルＰ１，Ｐ１の並列方向が交互に縦横に交差した配列をなすように方向を変えて各パイル糸Ｐが基材１の表面に接着されてなる。すなわち、図３のように、縦横に並列するパイル糸Ｐの植設位置の１個所毎、すなわち１本の各パイル糸Ｐ毎に、折曲された２本１組のパイルＰ１，Ｐ２の並列方向（パイル糸Ｐの折曲方向）が経緯両方向の列でそれぞれ交互に縦横に交差した配列をなすように方向を変えて接着され植設されてなるものである。
【００２６】
前記パイル糸Ｐの植設位置の縦横のそれぞれの列において、例えば２〜３本のパイル糸Ｐ毎に、折曲された２本１組のパイルＰ１，Ｐ１の並列方向が交互に縦横に交差した方向をなすように配列しておくこともできるが、パイル表面全体のパイル密度の均一性、シャーリング加工後の表面の体裁、美麗さ等の点からは、図３に示す本発明のように、前記パイル糸Ｐの１個所の植設位毎に交互に方向を変えて植設しておくのがよい。
【００２７】
前記パイル糸Ｐの縦横の植設ピッチは、パイル糸Ｐの素材や太さ、用途等に応じて適宜設定できるが、シャーリング加工後のパイル表面に毛割れによる筋が生じないように設定するのが好ましい。
【００２８】
なお、前記パイル糸Ｐとしては、ウールその他の紡績糸よりなる天然繊維、アクリル、ポリエステル等の合成繊維、レーヨン等の再生繊維その他の各種素材の糸を使用できる。さらに必要に応じて、多数本の細い糸を殆ど撚らずに集合した状態のパイル用糸条を用いることもできる。また、前記の板状又はシート状の基材１としては、編織布、不織布、合成樹脂材、ゴム材、紙質や木質のボードの少なくとも１種が、用途に応じて選択されて用いられる。タイル型カーペットの場合、縦横所定寸法の方形にカットされ、表面に接着剤が塗布されて使用される。これらの基材１には必要に応じてバッキング材が積層される場合がある。
【００２９】
本発明のパイル構造材Ａの製造に用いる製造装置の概略を、図４〜図１６に基づいて説明する。図において、１０は縦横に移動自在なｘｙテーブルであり、サーボモータ等を利用した周知の移動手段により、板状又はシート状の基材１を所定位置に載置してｘｙ方向すなわち縦横方向に移動可能であり、任意の位置に移動制御できるようになっている。通常、後述するガイドボードの接着ガイド用の貫通孔によって設定されるパイル糸Ｐの植設位置の間隔に合わせて縦横に移動するように制御される。
【００３０】
前記ｘｙテーブル１０の上には、該ｘｙテーブル１０上に載置される基材１の上方に、植設するパイル糸Ｐの長さよりも小さい所要の間隔、例えば２〜３ｍｍ程度の間隔をおいて該ｘｙテーブル１０と共に移動可能に折曲及び接着ガイド用のガイドボード１１が平行に支持されている。１２は支持脚であり、前記ガイドボード１１は該支持脚１２上に皿ネジ等の締結手段１３により固定されている。
【００３１】
前記ガイドボード１１は、植設するパイル糸Ｐの長さによっても異なるが、例えば厚みが５〜２５ｍｍ、好ましくは１０〜２０ｍｍで、パイル構造材Ａにおいて縦横に並列するパイル糸Ｐの植設位置の間隔（植設ピッチ）に応じた間隔で、前記パイル糸Ｐを後述のように中央部で折曲しかつ折曲状態を保持して接着できるようにする接着ガイド用の貫通孔１４が多数縦横に並列して形成された多孔板からなる。前記の貫通孔１４は、製造対象のパイル構造材Ａのパイル形態やパイル密度及びパイル糸Ｐの太さ等によって異なるが、例えば、直径が１．５〜５．０ｍｍ、より好ましくは２．０〜３．５ｍｍで、貫通孔同士間に少なくとも０．１５ｍｍ、好ましくは０．２〜０．３ｍｍ程度の厚みを残すように１．７〜５．５ｍｍの間隔で形成される。もちろん、前記以外の直径、配置間隔に形成して実施することもできる。
【００３２】
前記基材１は前記ｘｙテーブル１０上に直に載置することもできるが、図示する実施例の場合は、ｘｙテーブル１０の上の前記ガイドボード１１との間に、基材１を加熱状態で受支する熱板を兼ねる支持板１５が、前記支持脚１２をガイドにして上下動可能に配置されている。この支持板１５は、例えばｘｙテーブル１０との間あるいはｘｙテーブル１０の外方に配置されるエアシリンダー等の適宜の上下動付与手段（図示せず）に連結されて支持され、パイル糸Ｐの接着作業時には、図８の実線のように載置した基材１の表面（接着剤層３の表面）がガイドボード１１の下面との間に２〜３ｍｍの間隙を保有する位置に保持されるとともに、基材１全体のパイル糸Ｐの植設が完了した時点で、植設されたパイル糸Ｐがガイドボード１１の貫通孔１４から抜脱する位置まで、例えば２ｃｍ程度降下できるように設けられる（図８の鎖線）。
【００３３】
前記支持板１５への基材１の供給はｘｙテーブル１０の側方から行われるが、この際、図８のように、ｘｙテーブル１０の側方に設けた余熱部１６に基材１を置いて、基材１の表面に塗布されている接着剤層３を予備的に加熱しておき、加熱状態の基材１を前記支持板１５上に供給するのが、支持板１５上での加熱時間を短縮でき好ましい。１６ａは室をなす余熱部１６の開閉部を示す。
【００３４】
図示する実施例の場合、前記支持板１５の上面に、前記側方から供給される基材１を定位置に位置決めして保持するための枠状部材１７が四方を囲むように設けられている。図７に略示するように、前記枠状部材１７における前記余熱部１６と対向する一側辺の部材１７ａは、前記支持板１５に対し起伏自在に設けられており、前記余熱部１６からの基材１の供給時には支持板１５の上面の凹部１８に伏倒状態になって基材１を受け入れ、受け入れ後に起立した状態になるように設けられている。また、前記部材１７ａと対向する反対側の部材１７ｂについても、パイル糸Ｐの植設完了後の基材１、つまりパイル構造材Ａの取り出しの際に伏倒状態にできるように、支持板１５に対し起伏自在に設けておくことができる。植設完了後の基材１を、新たな基材１の供給作用によって反対側に送り出すこともできる。さらに前記両部材１７ａ，１７ｂと直交する方向の部材１７ｃ，１７ｃは、エアシリンダー等により位置変位可能に支持され、両部材１７ｃ，１７ｃ間の間隔を適宜調整できるように設けられる。
【００３５】
図中の符号２０は前記ガイドボード１１のやや上方の所要の位置に設置したパイル糸選択送出部である。このパイル糸選択送出部２０は、図９〜図１１に示すように、例えば、クリールスタンド等のパイル糸供給部（図示せず）から、製造対象のパイル構造材Ａのパイル表面の柄模様に応じて引き出し供給される多種、多色の各種のパイル糸Ｐを、それぞれ個々に水平方向に送出可能に保持する複数の導糸孔部２１が、縦横１方向に並列してかつ適宜移動手段２２により並列方向に移動可能に配置されてなり、選択した任意のパイル糸Ｐの導糸孔部２１を、それぞれ後述する押下接着手段５０によるパイル糸Ｐの折曲及び接着用の押下位置を基準として、該押下位置に対応して設定される所定の送出用停止位置に停止させることができるように設けられている。図の場合、前記各導糸孔部２１は、上方から供給されるパイル糸Ｐを水平方向に方向転換して送出できるようにＬ字形をなして並設され、一体的に構成されている。
【００３６】
前記各導糸孔部２１を前記送出用停止位置に移動させる移動手段２２は、サーボモータによるボールネジの回転により１方向に往復移動可能な移動体２２ａを有してなり、前記各導糸孔部２１は並列状態をなして前記移動体２２ａに連結された取付板部材２３の水平板部に取着されて支持されており、制御部（図示せず）からの指令により移動体２２ａの移動を制御することにより、任意の糸種（色又は材質等）のパイル糸Ｐの導糸孔部２１を、選択的に前記送出用停止位置に移動停止させることができるようになっている。
【００３７】
前記各導糸孔部２１は、それぞれ例えば水平通路部分にエアを吹き込み導入するためのエア導入部２４が設けられており、該水平通路部分にエアを導入して送出側口端部２１ａより噴出させることにより、該導糸孔部２１に挿通されたパイル糸Ｐを水平方向前方に送出させることができるようになっている。
【００３８】
また、前記パイル糸供給部から前記パイル糸選択送出部２０の導糸孔部２１に到る各パイル糸Ｐの供給経路の一部、例えば前記パイル糸選択送出部２０の直前部分の前記取付板部材２３に沿う部分には、それぞれ個別にパイル糸Ｐの送出長さ分を直線状走行部２５ａから側方へ引き出して保留しておくための引き出しローラ２６を備える測長保留部２７が設けられている。
【００３９】
前記パイル糸Ｐの測長保留部２７における前記引き出しローラ２６は、１方向に押圧付勢する押しバネ等のバネ手段２８ａを備えるエアシリンダー２８に連接されて進退自在に支持されており、パイル糸Ｐを送出しない通常時（非送出時）には、エアーシリンダー２８の作動により前記バネ手段２８ａに抗した引張作用でパイル糸Ｐを直線状走行部２５ａから側方の保留用走行部２５ｂへ引き出した状態に保持し（図１０の状態）、また、該パイル糸Ｐの送出の際には、前記エアシリンダー２８の作動を解除して前記バネ手段２８ａの付勢力によってパイル糸Ｐに作用しない位置（図１１の状態）になるように設けられている。これにより、前記パイル糸Ｐが直線状走行部２５ａの位置にまで戻り、前記保留用走行部２５ｂの引き出し分の長さのパイル糸Ｐを送出できるようになっている。したがって、前記引き出しローラ２６によるパイル糸Ｐの引き出しによる保留長さを調整することにより、パイル糸Ｐの送出長さを調整し設定できることにもなる。
【００４０】
さらに、前記各パイル糸Ｐの測長保留部２７と前記パイル糸選択送出部２０との間、特には前記パイル糸Ｐの測長保留部２７の下部位置には、それぞれパイル糸選択送出部２０の導糸孔部２１からのパイル糸Ｐの送出時以外は、該パイル糸Ｐの送出を規制するためのパイル糸押さえ手段３０が設けられている。このパイル糸押さえ手段３０は、該パイル糸Ｐを前記取付板２３等に対して押さえる押さえ部材３１が、１方向に引張付勢する引きバネ等のバネ手段３２ａを備えるエアシリンダー３２に連結されて進退自在に設けられてなり、基本的に前記導糸孔部２１からのパイル糸Ｐの送出時以外は押さえ作用をするように設けられている。
【００４１】
前記測長保留部２７のエアシリンダー２８及び押さえ手段３０のエアシリンダー３２は前記取付板部材２３の一部に取設されており、前記導糸孔部２１ととも移動するように設けられている。図中の３５は、前記測長保留部２７のパイル糸Ｐの供給側に設けられたパイル糸Ｐの戻り規制のための保持部であり、供給されるパイル糸Ｐをバネ部材３６により弾力的に押さえるように設けられている。
【００４２】
図中の３７はバルブユニットであり、前記パイル糸選択送出部２０の選択された各導糸孔部２１へのエア導入のためのエア供給をそれぞれ制御するバルブ（図示を省略）、及び前記各パイル糸Ｐの測長保留部２７の各エアシリンダー２８及び押さえ手段３０の各エアーシリンダー３２へのエア供給をそれぞれ制御するバルブ（図示を省略）を備える。これらのバルブは主としてソレノイドバルブからなり、制御部からの信号により、各導糸孔部２１毎のパイル糸Ｐの植設作用に合わせて制御されるように構成される。図中の３８は前記バルブユニット３６から各導糸孔部２１へのエア通路、３９は前記各エアシリンダー２８及び３２へのエア供給路である。前記エア供給路３９は途中で二股に分かれて両エアシリンダー２８，３２に通じている。
【００４３】
前記バルブユニット３７における各バルブは、例えば、選択した導糸孔部２１のパイル糸Ｐの送出時には、制御部からの信号により該導糸孔部２１へのエア通路３８のバルブを開にする一方、エア供給路３９のバルブを閉にすることにより、導糸孔部２１にエアを導入すると同時に、測長保留部２７のエアシリンダー２８と押さえ手段３０のエアシリンダー３２へのエア供給を遮断して、パイル糸Ｐを導糸孔部２１に導入したエアにより送出できるように制御され、また、所定長のパイル糸Ｐの送出が完了したときは、前記導糸孔部２１へのエア通路３８のバルブを閉にする一方、エア供給路３９のバルブを開にすることにより、導糸孔部２１へのエア導入を遮断するのと同時に、測長保留部２７のエアシリンダー２８と押さえ手段３０のエアシリンダー３２へのエア供給を行うように制御され、パイル糸の送出を停止するとともに、測長保留部２７の引き出しローラ２６によりパイル糸Ｐを保留用走行部２５ｂに引き出しておくように設定され制御される。
【００４４】
通常、前記バルブユニット３７は、所定長のパイル糸Ｐの送出を検知した時に制御部からの信号により、前記押さえ手段３０のエアシリンダー３３の作動が最初に行われるように僅かな時間差をもって動作するように制御される。
【００４５】
さらに、前記パイル糸選択送出部２０の前記送出用停止位置の前方（パイル糸Ｐの送出方向の前方）には、後述する押下接着手段５０によるパイル糸Ｐの折曲及び接着用の押下位置を中心にして、選択された導糸孔部２１から水平方向に送り出されるパイル糸Ｐを両側から挟持する開閉自在な一対のブロック状の挟持部材４１，４１を有するパイル糸保持部４０が設けられている。
【００４６】
前記両挟持部材４１，４１は、エアシリンダー４２，４２の作動により開閉動作するように設けられており、これにより両挟持部材４１，４１間に送り込まれるパイル糸Ｐを挟持できるようになっている。両挟持部材４１，４１の対向面側の中央部には、パイル糸挟持状態において押下用ガイド空間４３を形成する凹溝４３ａ，４３ａが形成されており、パイル糸Ｐを挟持するとき、後述する押下接着手段５０の棒状の押下部材５１を下方に通すことができる平面より見て円形（楕円形を含む）のガイド空間４３を両挟持部材４１，４１間に形成できるようになっている。前記ガイド空間４３は、必ずしも円形である必要はなく、押下部材５１を通すことができる形状であれば、種々の形状による実施が可能である。なお、前記両挟持部材４１，４１によるパイル糸Ｐの挟持力は、押下部材５１の降下によりパイル糸Ｐを抜き出せる程度に設定される。
【００４７】
符号４４は、前記両挟持部材４１，４１を開閉可能に支持し、かつエアシリンダー４２，４２を支持する支持板であり、前記ガイド空間４３に相当する位置に後述する押下接着手段５０の押下部材５１を貫挿できるガイド用貫通孔４５が設けられており、該貫通孔４５を通して前記パイル糸Ｐを押下できるように設けられている。図中の４６は送出されたパイル糸Ｐを検知するセンサであり、このセンサ３６によりパイル糸Ｐを検知したときに、挟持部材４１，４１のエアシリンダー４２，４２が作動して挟持動作を行うように構成され、さらに制御部からの信号により、上記パイル糸選択送出部２０のパイル糸送出を停止するように設定される。なお、前記支持板４４は不動のフレーム部材に連結されて所定の位置に支持されている（図示せず）。
【００４８】
前記パイル糸保持部４０と前記パイル糸選択送出部２０との間には、導糸孔部２１から送出されてパイル糸保持部４０の挟持部材４１，４１により挟持されたパイル糸Ｐを所定長にカットするカッター装置４８が設けられている。このカッター装置４８の構造は、鋏式、スライド刃や回転刃式等の種々のカッターを利用できるが、実施上は鋏式のカッター装置が好ましい。いずれも、前記挟持部材４１，４１による挟持動作後に直ちに切断作用するように構成される。
【００４９】
前記パイル糸保持部４０の両挟持部材４１，４１間のガイド空間４３及び支持板４４の貫通孔４５と対応する位置、すなわち折曲及び接着用の押下位置の上方には、折曲及び接着用の押下接着手段５０が設けられている。この押下接着手段５０は、前記ガイド空間４３及び貫通孔４５を通過して降下できる下方に延びた棒状の押下部材５１を有してなり、該押下部材５１が、適宜押下駆動手段５２に連結されて上下動可能に支持されてなる。
【００５０】
押下駆動手段５２は、例えばロータリーアクチュエータよりなり、該ロータリーアクチュエータに連結されて下方鉛直方向に延びる棒状の押下部材５１が、ロータリーアクチュエータの作動により降下するとともに、この降下作用により、該押下部材５１の下端部５１ａが前記ガイド空間４３を横切って保持されているパイル糸Ｐに係合して、該パイル糸Ｐを、パイル糸保持部４０の両挟持部材４１，４１間から抜き出し、かつその下方の支持板４４の貫通孔４５及び前記ガイドボード１１の接着ガイド用の貫通孔１４に挿入して折曲するとともに、該折曲部Ｐ２をｘｙテーブル１０上の基材１、すなわち前記支持板１５上の基材１の表面の接着剤層３に押圧し接着するように設けられている。
【００５１】
特に、前記押下接着手段５０の押下部材５１は、前記ロータリーアクチュエータ等の押下駆動手段５２の作動により、非回転状態で降下する場合と、降下時に、所定の位置から下方、特には下端部５１ａがパイル糸Ｐと係合する位置から下方において、所望の角度、例えば１／４回転する場合とを適宜選択可能に設けられており、縦横に並列して接着されるパイル糸Ｐの植設位置の所要数、例えば１個所毎に、交互に選択されて押下接着動作を行うように構成されている。
【００５２】
そのため、前記押下部材５１の下端５１ａは、図１３（ａ）（ｂ）のように、前記挟持部材４１，４１により水平に挟持されたパイル糸Ｐに跨って係止できるように、逆Ｖ字形または円弧状の軸直角方向の凹溝５３が形成されて下方向きの二股状をなしている。これにより、押下部材５１の降下の際には、図１４に鎖線で示すように、前記二股状部分がパイル糸Ｐに対し跨って係止した状態で降下でき、かつ該押下部材５１の回転によりパイル糸Ｐも同伴回転させることができ、これによって折曲された２本１組のパイルＰ１，Ｐ１の並列方向を変換させることができるようになっている。
【００５３】
図の場合、前記押下部材５１の下部において前記凹溝５３の溝方向の両側面がテーパ状に切欠形成されており、折曲された２本のパイルＰ１，Ｐ１が、該押下部材５１の両側の切欠部分で前記ガイドボード１１の貫通孔１４内に保持されるようになっている（図１５の（ｂ）（ｃ））。
【００５４】
上記したパイル糸Ｐの供給経路中の測長保留部２７及びパイル糸押さえ手段３０並びに移動手段２２を含むパイル糸選択送出部２０、パイル糸保持部４０、カッター装置４８、押下接着手段５０等を組み合わせ構成した植設機構を、１台のｘｙテーブル１０上に１組だけを設けて実施することもできるが、実施上は、前記構成の植設機構を１ユニットとして、１台のｘｙテーブル１０上に複数組、例えば図４のように４組の前記植設機構を設けて実施するのが好ましい。
【００５５】
この場合、図のように、前記ｘｙテーブル１０上に載置される基材１に対応するガイドボード１１の領域を、例えば４つの領域に区画し、各区画毎に一組の前記植設機構を設けておき、それぞれの植設機構をｘｙテーブル１０の移動に合わせて同時にかつ個別に制御し、それぞれの植設機構において、パイル糸選択送出部２０によるパイル糸Ｐの選択送出、パイル糸保持部４０によるパイル糸Ｐの保持、カッター装置４８による切断、押下接着手段５０によるパイル糸Ｐの折曲及び接着の一連の植設動作を同時に行うように構成しておく。これにより、前記四つの区画において、所定の位置例えば隅角部の植設位置を原点位置として縦横の任意の方向に順次同時に植設することができ、植設効率を向上できる。
【００５６】
上記した実施例の製造装置を使用して、本発明の実施例に係るパイル構造材Ａを製造する方法を装置の動作状態と共に説明する。
【００５７】
製造開始までの準備作業として、製造対象のパイル構造材Ａの柄模様や色彩に応じた糸種や色種の所要数のパイル糸、例えば１２色の色柄の場合には１２色のパイル糸Ｐを、それぞれパイル糸供給部から供給経路中の測長保留部２７及び送出規制のためのパイル糸押さえ手段３０の部分を通して引き出し、それぞれに対応したパイル糸選択送出部２０の各導糸孔部２１に挿通し送出可能に保持させておく。このとき、バルブユニット３７の制御により、各導糸孔部２１へのエア通路３８のバルブを閉にする一方、エア供給路３９のバルブを全て開にしておくことにより、測長保留部２７のエアシリンダー２８と押さえ手段３０のエアシリンダー３２へのエア供給を行い、測長保留部２７の引き出しローラ２６により各パイル糸Ｐを保留用走行部２５ｂに引き出しておき、さらに各押さえ手段３０の押さえ部材３１を押さえ作用させておく（図１０）。
【００５８】
そして、パイル構造材Ａの製造を開始し、ｘｙテーブル１０の上の熱板を兼ねる支持板１５上に、表面に接着剤を塗布した不織布等の基材１を供給し、例えば枠状部材１７により所定の位置に位置決めして載置し、表面の接着剤層３を加熱軟化状態に保持する。この際、基材１を予め余熱部１６に置いて表面の接着剤層３を予備的に加熱しておくのが、加熱時間を短縮でき好ましい。
【００５９】
この後、ｘｙテーブル１０の移動制御により、該ｘｙテーブル１０上の基材１の表面における所定の１つのパイル糸Ｐの植設位置、すなわち縦横に所定の間隔で並列して設定される植設位置のうちの植設開始のための１番目の植設位置、例えば隅角部の１つの植設位置に対応するガイドボード１１の１つの貫通孔１４を、押下接着手段５０による折曲及び接着用の押下位置の下方に位置させる。同時に、制御部からの選択指令により、移動手段２２を移動制御して移動体２２ａと共にこれに連結されたパイル糸選択送出部２０の各導糸孔部２１を移動させ、パイル表面の柄模様に応じて、該植設位置のパイルの色彩等に対応する所定のパイル糸Ｐの導糸孔部２１を選択して、該導糸孔部２１を送出用停止位置に移動し停止させる。
【００６０】
次に、制御部からの指令によりバルブユニット３７のバルブを制御し、選択されて送出用停止位置に停止した１つの前記導糸孔部２１へのエア通路３８のバルブを開にし、該導糸孔部２１にエアを導入するとともに、該導糸孔部２１に到るパイル糸Ｐの供給経路の測長保留部２７のエアシリンダー２８及び押さえ手段３０のエアシリンダー３２へのエア供給路３９のバルブを閉にして、該エアシリンダー２８及び３２へのエア供給を遮断する。これにより、測長保留部２７の引き出しローラ２６をバネ手段２８ａの付勢力でパイル糸Ｐに作用しない位置に進出させ、同時に押さえ手段３０の押さえ部材３１をバネ手段３２ａの付勢力でパイル糸Ｐに対する押さえ作用を解除する。
【００６１】
これにより、前記導糸孔部２１に導入されるエアにより、該導糸孔部２１に保持されているパイル糸Ｐが送出される。特に、前記測長保留部２７における直線状走行部２５ａから保留用走行部２５ｂに引き出されている長さ分のパイル糸Ｐが水平方向に送出される（図１１）。
【００６２】
前記のように、送出されたパイル糸Ｐは、前記送出用停止位置の前方の折曲及び接着用の押下位置を中心に配置されているパイル糸保持部４０の一対の挟持部材４１，４１の間を通って延びる（図１２（ｂ））。そして、前記パイル糸Ｐの所定長さ分が送出された時、例えばその先端をセンサ４６により検知すると、これを合図にして直ちに挟持部材４１，４１のエアシリンダー４２，４２が作動して挟持動作を行い、前記パイル糸Ｐを挟持する（図１２（ｃ））。
【００６３】
また、同時に、制御部からの信号により、前記パイル糸選択送出部２０のパイル糸Ｐの送出を停止するようにバルブユニット３７のバルブが制御される。すなわち、前記導糸孔部２１へのエア通路３８のバルブを閉にする一方、エア供給路３９のバルブを開にすることにより、導糸孔部２１へのエア導入を遮断するとともに、測長保留部２７のエアシリンダー２８と押さえ手段３０のエアシリンダー３２へのエア供給を行い、押さえ手段３０では、エアシリンダー３２によりバネ手段３２ａに抗して押さえ部材３１を進出させてパイル糸Ｐを押さえて送出を阻止する。一方、測長保留部２７では、エアシリンダー２８の作動でバネ手段２８ａに抗して引き出しローラ２６を側方へ移動させ、パイル糸Ｐを保留用走行部２５ｂに引き出しておく（図１０）。
【００６４】
さらに、前記パイル糸保持部４０の挟持部材４１，４１による挟持作用の後、該パイル糸保持部４０とパイル糸選択送出部２０との間のカッター装置４８を作動させ、前記パイル糸Ｐを所定長さに切断する。通常、前記挟持部材４１，４１に挟持されたパイル糸Ｐの中央部が、挟持部材４１，４１間の押下用ガイド空間４３の部分に位置する長さに切断する。したがって、切断されたパイル糸Ｐは、その中央部が前記ガイド空間４３を横切って保持されていることになる（図１２（ｃ））。
【００６５】
前記切断作用の後、パイル糸保持部４０の上方に設けられた押下接着手段５０の押下駆動手段５２、例えばロータリーアクチュエータを作動させて、棒状の押下部材５１を降下させる。この押下部材５１の降下の際、該押下部材５１の下端部５１ａが前記挟持部材４１，４１の前記ガイド空間４３の部分に入り込んで降下し（図１５（ａ））、この際、下端部の凹溝５３による二股状部分が該ガイド空間４３の部分を横切って保持されているパイル糸Ｐに係合して、該パイル糸Ｐの中央部を押下し、該パイル糸Ｐを両挟持部材４１，４１間から抜き出しながら、その下方に位置しているガイドボード１１の接着ガイド用の貫通孔１４に挿入しさらに押下する（図１５（ｂ））。これにより、押下されるパイル糸Ｐは前記貫通孔１４の内周面に沿って２本のパイルＰ１，Ｐ１を形成するように折曲される。このとき、押下部材５１の下端部５１ａの両側面がテーパー状に切欠されていることにより、折曲された２本のパイルＰ１，Ｐ１の部分が前記貫通孔１４の内周面との間の隙間に保持される。また、前記押下部材５１により押下されることで、前記貫通孔１４を通過したパイル糸Ｐの折曲部ｂ２がガイドボード１１の下方に位置している基材１の表面の接着剤層３に押下部材５１による押下作用に押し付けられ接着される（図１５（ｃ））。この押下接着作用のあと、前記押下部材５１は、押下駆動手段５２の作動により前記パイル糸Ｐを残して上昇し、ガイドボード１１及びパイル糸保持部４０の上方の元の位置に復帰する。接着されたパイル糸Ｐはガイドボード１１の貫通孔１４内に保持されたままである。
【００６６】
この後、ｘｙテーブル１０の移動制御により、縦横に並列するパイル糸Ｐの次の植設位置、つまり隣接する植設位置に対応するガイドボード１１の貫通孔１４を、前記押下接着手段５０による折曲及び接着用の押下位置の下方に対応位置させるように移動させて、上記同様に、移動手段２２によりパイル糸選択送出部２０の各導糸孔部２１を移動させて、パイル表面の柄模様に応じて、該植設位置のパイルの色彩等に対応する所定のパイル糸Ｐの導糸孔部２１を選択して送出用停止位置に移動停止させ、該導糸孔部２１のパイル糸Ｐを送出し、該パイル糸Ｐをパイル糸保持部４０の挟持部材４１，４１により挟持して、カッター装置４８により切断し、切断後、押下接着手段５０の押下部材５１を降下させて、切断したパイル糸Ｐの中央部を押下し、ガイドボード１１の貫通孔１４に挿入して２つのパイルＰ１，Ｐ１を形成するように折曲するととも、ガイドボード１１の貫通孔１４を抜き出た折曲部Ｐ２を基材１の表面に接着する。
【００６７】
このようにして、基材１の表面の各パイル糸Ｐの植設位置毎に、順次、パイル表面に表現する柄模様に対応するパイル糸Ｐをパイル糸選択送出部２０から選択して送出し、送出したパイル糸Ｐを所定長に切断するとともに、切断したパイル糸Ｐを２本１組のパイルＰ１，Ｐ１を形成するように中央部で折曲しながら、該折曲部Ｐ２を基材１の表面に接着する。
【００６８】
特に、本発明の製造装置の場合は、切断された各パイル糸Ｐを押下接着手段５０の押下部材５１により押下して折曲及び接着する際、ロータリーアクチュエータ等の押下駆動手段５２の作動により、非回転状態で降下する場合と、降下時に所定の位置から下方において所望の角度、例えば１／４回転して降下する場合とを適宜選択でき、非回転状態で降下する場合は、上記したようにパイル糸Ｐの送出方向に２本のパイルＰ１，Ｐ１が並列するように折曲して植設でき、また、降下時に前記下端部５１ａがパイル糸Ｐに係合した状態で１／４回転する場合は、前記押下部材５１の下端部５１ａの二股状部分が前記パイル糸Ｐに跨って係合した状態で該押下部材５１が回転するのに伴って、下端部５１ａに係合しているパイル糸Ｐも、これに同伴して回転しながらガイドボード１１の接着ガイド用の貫通孔１４に押し込まれて折曲されることで（図１６の鎖線）、折曲された２本のパイルＰ１，Ｐ１の並列方向が前記とは交差した配列をなして基材１の表面に植設される。
【００６９】
そのため、縦横に並列するパイル糸Ｐの植設位置の所要数、例えば１個所毎に、折曲された２本１組のパイルＰ１，Ｐ１の並列方向を交互に縦横に交差した配列をなすように方向を変えて接着することができ（図１６）、これにより、縦横のパイル密度が全面にわたって均一化し、パイル表面において畝状の筋や縞が発生したり、毛割れが生じたりする虞がなく、体裁よく美麗なパイル表面を有する例えば図１（図２）のようなパイル構造材を提供できる。
【００７０】
上記のようにして、１枚のパイル構造材のパイル植設が完了すと、ｘｙテーブル１０上の支持板１５を降下させて、ガイドボード１１の貫通孔１４内に保持されているパイルＰ１，Ｐ１を下方に抜脱させて側方へ取り出する。取り出されたパイル構造材は接着剤を硬化させた後、シャーリング等の処理工程に送られる。前記支持板１５上には、新たに基材１が供給され、上記同様のパイル植設が行われる。
【産業上の利用可能性】
【００７１】
本発明は、カーペット、壁面材や天井材等の内装材、壁掛け等の装飾材等に使用される各種のパイル構造材に利用できる。
【符号の説明】
【００７２】
Ａ…パイル構造材、Ｐ…パイル糸、Ｐ１…パイル、Ｐ２…折曲部、１…基材、３…接着剤層、１０…ｘｙテーブル、１１…ガイドボード、１２…支持脚、１４…貫通孔、１５…支持板、１６…余熱部、１７…枠状部材、１７ａ，１７ｂ，１７ｃ…測辺の部材、２０…パイル糸選択送出部、２１…導糸孔部、２１ａ…送出側口端部、２２… 移動手段、２２ａ…移動体、２３…取付板部材、２４…エア導入部、２５ａ…直線状走行部、２５ｂ…保留用走行部、２６…引き出しローラ、２７…測長保留部、２８…エアシリンダー、２８ａ…バネ手段、３０…パイル糸押さえ手段、３１…押さえ部材、３２…エアシリンダー、３２ａ…バネ手段、３５…保持部、３６…バネ部材、３７…バルブユニット、３８…エア通路、３９…エア供給路、４０…パイル糸保持部、４１…挟持部材、４２…エアシリンダー、４３…押下用ガイド部、４３ａ…凹溝、４４…支持板、４５…ガイド用貫通孔、４６…センサ、４８…カッター装置、５０…押下接着手段、５１…押下部材、５１ａ…下端部、５２…押下駆動手段、５３…凹溝。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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