(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コントローラを使用して機械への負荷を制御する方法であって、
反復プロセスを使用して、前記機械に関連する少なくとも１つのプロセス変量と前記プロセス変量と関連する制御出力値とを決定する段階であって、前記プロセス変量の値はセンサから受け取り、前記制御出力値は前記コントローラからの出力である、段階と、
前記機械の予測モデルを使用して、前記制御出力値を予測周期にわたって実質的に一定に保持しながら、前記プロセス変量の最大値を決定する段階と、
前記決定したプロセス変量の最大値が許容限界範囲内にある場合には、前記コントローラの制御出力値をインクリメントする段階と、
前記コントローラの制御出力値を、前記プロセス変量に前記許容限界範囲を越えることを引き起こさせなかった前記最終の制御出力値に設定する段階と、
を含む方法。
【請求項２】
前記予測モデルが、その各々が前記機械の少なくとも１つの関係プロセス変量の組に関連する複数の状態を含み、
該方法が、前記モデルの状態をそれぞれの現在の機械状態に初期化する段階をさらに含む、
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記プロセス変量の最大値を決定する段階が、前記予測周期中に現在のプロセス変量値を反復して決定する段階を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
タービンエンジン制御システムであって、
前記タービンエンジンの状態を測定するように構成された複数のセンサと、
プロセッサと、
を含み、前記プロセッサが、
反復プロセスを使用して、前記タービンエンジンに関連する少なくとも１つのプロセス変量と前記プロセス変量と関連する制御出力値とを決定し、前記プロセス変量の値はセンサから受け取り、前記制御出力値は前記プロセッサからの出力であり、
前記機械の予測モデルを使用して、前記制御出力値を予測周期にわたって実質的に一定に保持しながら、前記プロセス変量の最大値を決定し、
前記決定したプロセス変量の最大値が許容限界範囲内にある場合には、前記制御出力値をインクリメントし、
前記制御出力値を、前記プロセス値に前記許容範囲を越えることを引き起こさせなかった前記最終の制御出力値に設定する、
ように構成される、システム。
【請求項５】
前記プロセッサが、モデル状態をそれぞれの現在のタービンエンジン状態に初期化するようにさらに構成される、請求項４に記載のシステム。
【請求項６】
前記プロセッサが、前記予測周期中に現在のプロセス変量値を反復して決定するようにさらに構成される、請求項４に記載のシステム。
【請求項７】
前記プロセッサが、現在のプロセス変量値を、現在の予測周期中に決定したプロセス変量の最大値と比較するようにさらに構成される、請求項４に記載のシステム。
【請求項８】
前記プロセッサが、現在の予測周期中に決定した最大値を、所定のプロセス変量限界値と比較するようにさらに構成される、請求項４に記載のシステム（１０）。
【請求項９】
前記プロセッサが、前記タービンエンジンの出力レベルをコマンドと関係したレベルに制限するコマンドを生成するようにさらに構成される、請求項４に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、総括的にはプロセスシステムを制御するためのシステム及び方法に関し、より具体的には、リアルタイムコントローラ内でモデル予測制御（ＭＰＣ）を実行することに関する。
【背景技術】
【０００２】
モデル予測制御は一般的に、対象プロセスのモデルの結果に基づいて最適な制御出力プロフィールを決定するために使用される。モデルは、制御出力変化の将来結果を予測する。この方法は、対象プロセスが複雑であるか又は長い時定数を有する時に特に有用である。１つのそのような用途には、蒸気タービンロータの応力制御及び軸方向間隙制御がある。蒸気タービンロータ応力に対するタービン負荷のような幾つかの制御出力の結果は、３０分又はそれ以上の間認識されない。モデル予測制御に対する標準的なアプローチは、膨大な線形代数操作を伴う。計算問題の規模は、幾つかの要因、すなわち予測区間（時間）、制御刻み幅、及びモデル状態の数によって促進される。得られた制御プロフィールは、最適解を生成するために必要なものとして予測区間にわたり値が変化した複雑なものとなるおそれがある。従って、従来型の方法を使用して既存の制御システムにおいてＭＰＣを実行することは、必要となる膨大な計算量のために実行性に乏しいものとなる。
【特許文献１】米国特許第５，３４７，４４６号公報
【特許文献２】米国特許第５，４７７，４４９号公報
【特許文献３】米国特許第５，５１９，６０５号公報
【特許文献４】米国特許第５，６０９，１３６号公報
【特許文献５】米国特許第５，６５９，６６７号公報
【特許文献６】米国特許第５，８２５，６４６号公報
【特許文献７】米国特許第６，００２，８３９号公報
【特許文献８】米国特許第６，０６４，８０９号公報
【特許文献９】米国特許第６，２１６，０４８号公報
【特許文献１０】米国特許第６，２７２，８８２号公報
【特許文献１１】米国特許第６，２７６，９８９号公報
【特許文献１２】米国特許第６，４４５，９６３号公報
【特許文献１３】米国特許第６，４５９，９３９号公報
【特許文献１４】米国特許第６，５９４，６２０号公報
【特許文献１５】米国特許第６，６８１，１５５号公報
【特許文献１６】米国特許第６，７１８，２３４号公報
【特許文献１７】米国特許第６，７２１，６０９号公報
【特許文献１８】米国特許第６，７２５，０９８号公報
【特許文献１９】米国特許第６，７４８，２８０号公報
【特許文献２０】米国特許第６，８２３，２５３号公報
【特許文献２１】米国特許第６，９０１，３００号公報
【特許文献２２】米国特許第６，９７３，５０８号公報
【特許文献２３】米国特許第６，９８０，９３８号公報
【特許文献２４】米国特許第６，９８８，０１７号公報
【特許文献２５】米国特許第７，０５０，８６３号公報
【特許文献２６】米国特許出願公開第２００２／１１２４３５Ａ１号公報
【特許文献２７】米国特許出願公開第２００３／０７８６８０Ａ１号公報
【特許文献２８】米国特許出願公開第２００３／１４９４９３Ａ１号公報
【特許文献２９】米国特許出願公開第２００３／１５３９８８Ａ１号公報
【特許文献３０】米国特許出願公開第２００３／１９５６６５Ａ１号公報
【特許文献３１】米国特許出願公開第２００４／０４９２９５Ａ１号公報
【特許文献３２】米国特許出願公開第２００４／０４９２９９Ａ１号公報
【特許文献３３】米国特許出願公開第２００４／０８８０６０Ａ１号公報
【特許文献３４】米国特許出願公開第２００４／１０２８９０Ａ１号公報
【特許文献３５】米国特許出願公開第２００４／１１７７６６Ａ１号公報
【特許文献３６】米国特許出願公開第２００４／１６２７０９Ａ１号公報
【特許文献３７】米国特許出願公開第２００４／２４９４８１Ａ１号公報
【特許文献３８】米国特許出願公開第２００４／２４９４８３Ａ１号公報
【特許文献３９】米国特許出願公開第２００４／２５５６１５Ａ１号公報
【特許文献４０】米国特許出願公開第２００４／２６７３９４Ａ１号公報
【特許文献４１】米国特許出願公開第２００５／０１５１２２Ａ１号公報
【特許文献４２】米国特許出願公開第２００５／０１５４２１Ａ１号公報
【特許文献４３】米国特許出願公開第２００５／０１６７０４Ａ１号公報
【特許文献４４】米国特許出願公開第２００５／１０７８９５Ａ１号公報
【特許文献４５】米国特許出願公開第２００５／１４９２０９Ａ１号公報
【特許文献４６】米国特許出願公開第２００５／１５４４７６Ａ１号公報
【特許文献４７】米国特許出願公開第２００５／２０９７１３Ａ１号公報
【特許文献４８】米国特許出願公開第２００５／２２１５１４Ａ１号公報
【特許文献４９】米国特許出願公開第２００５／２６７６０８Ａ１号公報
【特許文献５０】米国特許出願公開第２００６／０１５１９４Ａ１号公報
【特許文献５１】米国特許出願公開第２００６／０６０６８４Ａ１号公報
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
１つの実施形態では、機械への負荷を制御する方法は、機械の予測モデルを使用して、プロセス変量と関係した制御出力値を予測周期にわたって実質的に一定に保持しながら、プロセス変量の最大値を決定する段階と、決定したプロセス変量の最大値が許容限界範囲内にある場合には、制御出力値をインクリメントする段階と、制御出力値を、プロセス値に許容範囲を越えることを引き起こさせなかった最終のプロセス変量値に設定する段階とを含む。
【０００４】
別の実施形態では、タービンエンジン制御システムは、タービンエンジンの状態を測定するように構成された複数のセンサと、プロセッサとを含み、プロセッサは、タービンエンジンの予測モデルを使用して、プロセス変量と関係した制御出力値を予測周期にわたって実質的に一定に保持しながら、プロセス変量の最大値を決定し、決定したプロセス変量の最大値が許容限界範囲内にある場合には、制御出力値をインクリメントし、かつ制御出力値を、プロセス値に許容範囲を越えることを引き起こさせなかった最終のプロセス変量値に設定するようにプログラムされる。
【０００５】
さらに別の実施形態では、機械への負荷を制御するようにコンピュータ可読媒体上に具現化されたコンピュータプログラムを提供する。本プログラムは、機械の予測モデルを使用して、プロセス変量と関係した制御出力値を予測周期にわたって実質的に一定に保持しながら、プロセス変量の最大値を決定し、決定したプロセス変量の最大値が許容限界範囲内にある場合には、制御出力値をインクリメントし、かつ制御出力値を、プロセス値に許容範囲を越えることを引き起こさせなかった最終のプロセス変量値に設定するコードセグメントを含む。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
蒸気タービン−発電機システムの交代オペレータが使用可能な主要制御装置には、主蒸気及び再熱蒸気供給源の温度及び圧力を決定するボイラ制御装置と、第１すなわち高圧タービン段に進入させる蒸気量を決定する１つ又は複数の主蒸気進入制御弁とが含まれる。そのような蒸気タービン−発電機システムのオペレータに対する実際的な指針は、容易に、迅速にかつ詳細な技術的解析なしに解釈してこれらの主要制御装置の操作を可能にすることができる方法での実質的に瞬時の運転パラメータの評価を含んでいる。本発明の技術的目的は、タービンの過渡運転時における許容負荷の指針を提供することである。
【０００７】
図１は、本発明の１つの実施形態による例示的な蒸気タービン−発電機システム１０の概略図である。蒸気タービン−発電機システム１０は、蒸気ボイラ１４から熱入力を受ける蒸気タービン−発電機１２のような機械を含む。ボイラ１４は、石炭焚き、石油焚き又は熱回収蒸気発生器のようなあらゆる便利なタイプのものとすることができる。ライン１６で表すオペレータ１８からのオペレータ入力を用いて、蒸気タービン−発電機１２は、タービンコントローラ１７によって制御され、またボイラ１４は、プラント及びリアルタイムコントローラ１５によって制御される。タービンコントローラ１７は、蒸気タービン−発電機１２と関係した様々な制御要素に送信されて蒸気タービン−発電機１２の負荷を制御する出力を制御するように構成される。電力出力が生成され、その電力出力は、ライン２０で表している。蒸気タービン−発電機１２からの測定パラメータの組は、ライン２２上に加えられてデータ処理サブシステム２４に至る。データ処理サブシステム２４の出力は、例えばブラウン管ディスプレイ、プリンタ、或いはその他のタイプのアナログ又はデジタル表示装置のような従来型のものとすることができるオペレータインタフェースサブシステム２６に送信される。データ処理サブシステム２４からの出力はまた、その中に短期的又は長期的目的のためにデータを保管することができるデータ記憶サブシステム２８に加えることができる。データ記憶サブシステム２８は、プリンタを含むあらゆる便利なタイプのものとすることができる。しかしながら、本明細書で実施例として使用した実施形態では、データ処理サブシステム２４は、デジタルプロセッサを含み、またデータ記憶サブシステム２８は、デジタル記憶装置を含むのが好ましい。
【０００８】
オペレータインタフェースサブシステム２６と並列に接続されるのは、性能技術者インタフェースサブシステム２７である。このインタフェース２７は、性能技術者２９がオペレータ１８と比べてより時間をかけてデータ処理サブシステム２４の出力を検討するのを可能にする。性能技術者２９は、オペレータ１８と意見交換して、性能技術者がデータを考察するのに用いる高レベル最新式解析に部分的に基づいてタービン−発電機システム１０の長期的性能を改善する。性能技術者はまた、システムのメンテナンス処置を決定し、サブシステム２７は、これらの処置を広く知らせるのを支援する。
【０００９】
図２は、蒸気タービン−発電機１２（図１に示す）の簡略化した系統図である。本発明の様々な実施形態は、発電した電力出力の測定値と共に蒸気タービン−発電機システム１０全体にわたる様々な位置における温度及び圧力測定値を使用し、それらの関係を対応する設計値と比較してシステム全体にわたる出力損失、効率及び熱消費率を決定する。
【００１０】
蒸気タービン−発電機１２は、電力出力を発電する発電機３４に対して機械的継手３２を介して連結された蒸気タービン３０を含む。発電機３４内の変換器（図示せず）は、電力出力信号Ｗ１を生成し、この電力出力信号Ｗ１は、データ処理サブシステム２４に送信するためのライン２２に加えられる。ライン１６上のオペレータ入力は、油圧、電気油圧、デジタル又はその他の公知の手段によって主制御弁アクチュエータ３６に加えられ、主制御弁アクチュエータ３６は、ライン４０で示すように主制御蒸気進入弁３８を作動させる。弁位置信号Ｖ１が適切な手段によって生成され、この弁位置信号Ｖ１は、主制御弁３８が開かれる量を表わし、またこの信号は、データ処理サブシステム２４に送信するためのライン２２に加えられる。弁３８は、通常蒸気タービンと関係した幾つかの蒸気進入制御弁を代表していることを理解されたい。
【００１１】
ボイラ１４の一部である蒸気発生器４２は、ライン４４上の主制御弁３８に加えられる高温加圧蒸気の供給源を形成する。主制御弁３８を通過する蒸気は、主蒸気ライン４６上に加えられて高圧タービン４８の流入部に至る。本明細書で使用する場合、「ＨＰ」という用語は、高圧タービン４８を意味する。ＨＰタービン４８から流出した今や部分的に膨張しかつ冷却されているが依然として大きなエネルギーを含む蒸気は、低温再熱ライン５０に加えられて、これもまたボイラ１４の一部である再熱器５２に至る。主制御弁３８の上流でありかつほぼ主制御弁３８の入口におけるライン４４内の蒸気の圧力及び温度は、センサ（図示せず）によって測定されて代表的な第１の圧力信号Ｐ１及び第１の温度信号Ｔ１を生成し、これら第１の圧力信号Ｐ１及び第１の温度信号Ｔ１は、データ処理サブシステム２４に送信される。高圧タービン４８の下流でありかつほぼ高圧タービン４８の出口における低温再熱ライン５０内の蒸気の圧力及び温度は、センサ（図示せず）によって測定されて代表的な第３の圧力信号Ｐ３及び第３の温度信号Ｔ３を生成し、これら第３の圧力信号Ｐ３及び第３の温度信号Ｔ３もまた、データ処理サブシステム２４に送信される。
【００１２】
圧力センサ（図示せず）は、ＨＰタービン４８の第１段の近傍で検知した圧力を表す圧力信号Ｐ２を生成し、この信号は、データ処理サブシステム２４に送信される。
【００１３】
中圧タービン５４（以下では「ＩＰ」タービン）は、高温再熱ライン５６上の再熱器５２から再熱蒸気を受け、その蒸気を膨張させて該蒸気からエネルギーを取出し、排出ライン５８を介して蒸気を低圧タービン６０に排出する。ＨＩタービン４８、ＩＰタービン５４及び低圧タービン６０（以下では「ＬＰ」タービン）の機械的出力は、継手手段６２及び６４によって示すように機械的に相互連結され、次にそれらは、継手３２及び発電機３４に機械的に連結される。ＩＰタービン５４の上流の高温再熱ライン５６内の第４の温度Ｔ４及び圧力Ｐ４は、センサ（図示せず）によって測定され、これらの代表的な信号は、データ処理サブシステム２４に送信される。さらに、ＩＰタービン５４の下流のライン５８内の蒸気の第５の温度Ｔ５及び圧力Ｐ５は、センサ（図示せず）によって測定され、それらの量を表す信号もまた、データ処理サブシステム２４に送信される。別の実施形態では、Ｔ５及びＰ５は、ＬＰタービン６０の低圧ボウルにおいて測定される。
【００１４】
ＬＰタービン６０からの排出蒸気は、ライン６６上に加えられて凝縮器６８に至り、凝縮器６８内で、蒸気が水に復水され、その後再利用のためにライン７０で蒸気発生器４２に運ばれる。システム効率を低下させる可能性がある要因の１つは、凝縮器６８の不完全な作動であり、それにより、低圧タービン６０の排出口において正常な背圧よりも高い圧力が生じる可能性がある。そのような背圧は、凝縮器６８の作動が効率を改善するための調整を必要とすることの指標になる。ライン６６における圧力センサ（図示せず）は、排出圧力信号Ｐ６を生成し、この排出圧力信号Ｐ６は、更なる処理及び表示のためにデータ処理サブシステム２４に送信される。
【００１５】
使用する温度センサは、あらゆる便利なタイプのものとすることができるが、本明細書に記載した実施形態では、各温度センサは、ウエル内に配置されかつその温度が測定されることになる蒸気に接近できるように配置された複数の高精度クロメル・コンスタンタン（Ｅ型）熱電対を含むことに注目されたい。各センサに対して複数の熱電対を使用することによって、複数の熱電対からの結果は、平均して、個々の熱電対誤差又はシステム温度の僅かな相違を実質的に減少させることができる。さらに、１つよりも多い熱電対の可用性は、センサ位置における熱電対の１つ又はそれ以上が故障した場合に冗長測定をもたらす。温度信号の送信は、アナログ電圧を使用して達成することができ、或いは温度信号は、送信の前にデジタル化して、測定値が電路長及びノイズの影響を受け難くすることができる。同様に、圧力センサは、あらゆる便利なタイプのものとすることができる。
【００１６】
図３は、タービン３０（図２に示す）で使用することができるタービンコントローラの出力を制御する例示的な方法３００のフロー図である。この例示的な実施形態では、方法３００は、タービン３０と関係したコントローラ１７のようなプロセッサ上で実行するようにプログラムされる。また、コントローラ１７内にプログラムされるのは、タービン３０を含むシステム１０のアルゴリズムモデルである。方法３００は、モデルの状態を現在のタービン３０の状態に初期化する段階３０２を含む。例えば、ライン２２を介してデータ処理サブシステム２４内に入力された測定パラメータは、モデルの時間（ｔ０）がタービン３０に関する現在の時間となるように、モデル内の対応する値を置き換えるために使用される。方法３００は、関心のあるプロセス変量の値を、一定に保持した制御出力値と時間との関数として反復して計算する３０４。現在のプロセス変量値は、今迄の最大（又は最小）プロセス変量値と比較され３０６、現在のプロセス変量値が最大（又は最小）プロセス変量値よりも大きい（又は小さい）場合には、その最大（又は最小）プロセス変量値は現在のプロセス変量値で置き換えられる３０８。そうでない場合には、次に処理はステップ３０８を飛び越えてステップ３１０に続き、ステップ３１０において、方法３００は、現在の時間インクリメントが現在の予測区間よりも大きいか否かをチェックする３１０。現在の時間インクリメントが予測区間よりも大きくない場合には、その時間が１単位だけインクリメントされて３１２、処理はステップ３０４に続く。現在の時間が予測区間を越える場合には、方法３００は、予測区間の時間枠中に得られたプロセス変量の最大値を、許容最大限界値と比較する３１４。プロセス変量の最小値に関心がある場合には、ステップ３１４は、予測区間中に見出された最小プロセス変量値を許容最小限界値と比較する。
【００１７】
プロセス変量値が比較によって限界値の外であると判定された場合には、プロセス変量値の変化を許容限界に制限するために、前回の制御出力値がコントローラ１７の出力値に設定される。プロセス変量の最大値はゼロに設定され３１８、方法３００の反復プロセスは、再びステップ３０２を開始する。プロセス変量値が比較によって予測区間の終端における限界値の外にないと判定された場合には、時間インクリメントカウンタは、ゼロ時間にリセットされる３２０。現在の反復中に一定に保持された制御出力値は、インクリメントされ３２２、方法３００は、ステップ３０４に続く。従って、方法３００は、プロセス変量値が迅速にそのプロセス変量の所定の限界値に到達するのを可能にすることになるより高い制御出力値を探し出す。
【００１８】
運転中、タービンロータは一般的に、ロータの製作材料、構成部品の構成、並びに温度及び応力の変化に対するそれらの部品の応答の工学的検討に少なくとも部分的に基づいた所定の昇温速度に制限される。許容昇温速度を越える可能性を制限するために、オペレータは一般的に、手動で昇温速度を所定の昇温限界値の範囲内の速度に制御するか、或いはロータ全体にわたる温度が一様になる間新たな温度にロータを「浸す」ことができるような段階的な方式でロータを昇温させることが必要である。方法３００は、測定パラメータを用いてタービンモデルの応答をタービンの実際の応答と比較することによって、比較的より速い速度でタービンに負荷をかけることになる制御信号を確定するのを可能にする。
【００１９】
リアルタイムコントローラに関して本明細書で使用する場合、リアルタイムというのは、出力結果に影響を与える入力の変化後に実質的に短い期間で出力結果が発生することを意味する。この期間は、定期的に反復させるタスクの各反復間の時間量である。そのような反復タスクは、周期的タスクと呼ばれる。この時間周期は、リアルタイムシステムの設計パラメータであり、この設計パラメータは、出力結果の重要性及び／又は入力を処理して出力結果を生成することを実行するシステムの能力に基づいて選択することができる。
【００２０】
本明細書で使用する場合、コントローラという用語には、マイクロコントローラ、縮小命令セット回路（ＲＩＳＣ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、論理回路、及び本明細書に説明した機能を実行することができるあらゆるその他の回路又はプロセッサを含むコンピュータシステムのような、あらゆるプロセッサベース又はマイクロプロセッサベースのシステムを含むことができる。上記に示した実施例は、単に例示に過ぎず、決してコントローラという用語の定義及び／又は意味を限定することを意図するものではない。
【００２１】
様々な実施形態又はその構成要素は、コンピュータシステムの一部として実装することができる。コンピュータシステムは、コンピュータ、入力装置、表示装置、及び例えばインターネットにアクセスするためのインタフェースを含むことができる。コンピュータシステムはまた、通信バスに接続することができるマイクロプロセッサを含むことができる。コンピュータは、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）及び読出し専用メモリ（ＲＯＭ）を含むことができるメモリ、並びにハードディスクドライブ、又はフロッピー(登録商標）ディスク装置及び光ディスク装置等のようなリムーバブル記憶装置とすることができる記憶装置を含むことができる。記憶装置はまた、コンピュータシステム内にコンピュータプログラム又はその他の命令をロードする他の同様な手段とすることができる。
【００２２】
コンピュータシステムは、入力データを処理するために、１つ又はそれ以上の記憶素子内に保管した命令セットを実行する。記憶素子はまた、所望又は必要に応じてデータ又はその他の情報を保持することができ、処理マシンにおける情報源又は物理的な記憶素子の形態のものとすることができる。命令セットは、コンピュータシステムに本発明の様々な実施形態のプロセスのような特定の動作を実行するように命令する多様なコマンドを含むことができる。命令セットは、ソフトウエアプログラムの形態ものとすることができる。ソフトウエアは、システムソフトウエア又はアプリケーションソフトウエアのような様々な形態のものとすることができる。さらに、ソフトウエアは、個別プログラムの集合、より大規模なプログラム内のプログラムモジュール、又はプログラムモジュールの一部分の形態のものとすることができる。ソフトウエアはまた、オブジェクト指向プログラミングの形態のモジュラープログラミングを含むことができる。処理マシンによる入力データの処理は、ユーザコマンドに応答するもの、以前の処理結果に応答するもの、又は別の処理マシンによってなされた要求に応答するものとすることができる。
【００２３】
本明細書で使用する場合、「ソフトウエア」及び「ファームウエア」という用語は、互いに置き換え可能であり、コンピュータによって実行されるようにメモリ内に保管されたあらゆるコンピュータプログラムを含み、これらメモリには、ＲＡＭメモリ、ＲＯＭメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ及び不揮発性ＲＡＭ（ＮＶＲＡＭ）メモリが含まれる。上述のメモリのタイプは、単に例示に過ぎず、コンピュータプログラムを保管するのに使用するメモリのタイプを限定するものではない。
【００２４】
上記のモデル予測制御方法は、コスト効果がありかつ高い信頼性がある。本方法は、可能な限り最も高いものであり、その後に全負荷に向けて制御された状態で急上昇しかつ早期に全負荷に至るように決定される保持（待機）点に迅速に到達する機械負荷プロフィールを出力するのを可能にする。従って、本モデル予測制御方法によって、コスト効果がありかつ信頼性がある方法で機械を運転することが可能になる。
【００２５】
様々な特定の実施形態に関して本発明を説明してきたが、本発明が特許請求の範囲の技術思想及び技術的範囲内の変更で実施することができるは、当業者には明らかであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の実施形態による例示的な蒸気タービン−発電機システムの概略図。
【図２】図１に示す蒸気タービン−発電機の簡略化した系統図。
【図３】図２に示すタービンで使用することができるタービンコントローラの出力を制御する例示的な方法のフロー図。
【符号の説明】
【００２７】
１０  蒸気タービン−発電機システム
１２  蒸気タービン−発電機
１４  蒸気ボイラ
１５  プラント及びリアルタイムコントローラ
１７  タービンコントローラ
１８  オペレータ
２４  データ処理サブシステム
２６  オペレータインタフェースサブシステム
２７  性能技術者インタフェースサブシステム
２８  データ記憶サブシステム
２９  性能技術者
３０  蒸気タービン
３４  発電機
３６  主制御弁アクチュエータ
３８  主制御蒸気進入弁
４２  蒸気発生器
４８  ＨＰタービン
５２  再熱器
５４  ＩＰタービン
６０  ＬＰタービン
６８  凝縮器
【図１】
0005180520.tif 000002
【図３】
0005180520.tif 000003
【図２】
0005180520.tif 000004