(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
永久磁石を具えた２個のロータを、共通するシャフトに設け、これらシャフトおよびロータを回転自在に支持し、
これら２個のロータ間には、電機子コイルにより磁化されるステータを配置し、
該ロータのうち一方のロータを、他方のロータに対して相対回動可能に前記シャフトに取り付け、
前記ロータに対する前記ステータの電気角を進角にすることにより、前記一方のロータと前記他方のロータとの間の相対回動角を変化するようにし、
前記シャフトに、前記２個のロータ同士を締結または解放するクラッチ機構を設け、
前記シャフトが外力により回転させられている場合には、前記回転電機を無負荷の状態で前記クラッチ機構を解放することにより相対回動角を変更するよう構成したことを特徴とする回転電機のロータ。
【請求項２】
請求項１に記載の回転電機のロータにおいて、
前記２個のロータ間に、これらロータの相対回動角を規制するストッパを設けたことを特徴とする回転電機のロータ。
【請求項３】
請求項１または２に記載の回転電機のロータにおいて、
前記クラッチ機構を締結側に動作させる弾性部材を具え、
前記クラッチ機構に所定値未満の液圧を供給する間はこれらロータ同士を締結し、前記クラッチ機構に所定値以上の液圧を供給する間はこれらロータ同士を解放することを特徴とする回転電機のロータ。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の回転電機のロータにおいて、
前記進角を＋９０度にして回転電機の力行運転中に、前記クラッチ機構を解放して相対回動角を増加させることを特徴とする回転電機のロータ。
【請求項５】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の回転電機のロータにおいて、
回転電機の力行運転中に、前記進角を０度にし、前記クラッチ機構を解放して相対回動角を減少させることを特徴とする回転電機のロータ。
【請求項６】
請求項１〜３のずれか１項に記載の回転電機のロータにおいて、
回転電機の回生運転中に、前記進角を０度にし、前記クラッチ機構を解放して相対回動角を減少させることを特徴とする回転電機のロータ。
【請求項７】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の回転電機のロータにおいて、
前記シャフトが外力で回転させられている場合であって、前記シャフトおよび他方のロータの加速中に、前記クラッチ機構を解放して相対回動角を減少させることを特徴とする回転電機のロータ。
【請求項８】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の回転電機のロータにおいて、
前記シャフトが外力で回転させられている場合であって、前記シャフトおよび他方のロータの減速中に、前記クラッチ機構を解放して相対回動角を増大させることを特徴とする回転電機のロータ。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の回転電機のロータにおいて、
前記一方のロータと、前記シャフトまたは前記他方のロータのいずれかに、前記一方のロータの相対回動角を検出する位置検出手段を設けたことを特徴とする回転電機のロータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ロータを２個具えた回転電機につき、これらロータ間の相対回転角を変化させることで、高回転時に過大な誘起電圧が電機子コイルに発生することを防止する技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
永久磁石を具えたロータと、電機子コイルを具えたステータからなる回転電機は、ロータの高回転時にステータの誘起電圧が高くなるという問題がある。すなわち、誘起電圧が高くなるとインバータによる回転電機の運転制御が不可能になったり、インバータの耐電性能を超える電圧がインバータに作用し、インバータ内部の半導体素子に悪影響を及ぼす。
このため、ロータの高回転時には電機子コイルに鎖交する磁束を減少させて誘起電圧を抑制する発明としては従来、例えば特許文献１に記載のごときものが知られている。
特許文献１に記載の磁束量可変磁石型ロータは、永久磁石を具えて回転電機の回転軸に固定された固定ロータに、永久磁石を具えた可動ロータを隣接配置する。また回転軸には、この可動ロータを、固定ロータに対して相対回動可能に装着し、可動ロータを回動させるためのウエイトを取り付ける。そして、ロータの高回転時には、ウエイトに作用する遠心力に応じて、固定子コイルを基準とした可動ロータの相対回転角を変化させることにより、固定子コイルと鎖交する磁束を低回転時よりも減少させて、誘起電圧を抑制するようにしたものである。
【特許文献１】特開２００４−２４２４６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、上記従来のような回転電機にあっては、なおも以下に説明するような問題を生ずる。つまり上述したウエイト等の遠心ガバナは、ロータの回転速度の自乗に比例する遠心力を発生することから、ロータ間の相対回転角をロータの回転速度に関わらず任意に制御することができない。
【特許文献１】特開平１１−７１６４８号公報
【０００４】
本発明は、上述の実情に鑑み、ロータの回転速度に関わらず、ロータ間の相対回転角を変化させることができる回転電機のロータを提案するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
この目的のため本発明による回転電機のロータは、請求項１に記載のごとく、
永久磁石を具えた２個のロータを、共通するシャフトに設け、これらシャフトおよびロータを回転自在に支持し、
これら２個のロータ間には、電機子コイルにより磁化されるステータを配置し、
該ロータのうち一方のロータを、他方のロータに対して相対回動可能に前記シャフトに取り付け、
前記ロータに対する前記ステータの電気角を進角にすることにより、前記一方のロータと前記他方のロータとの間の相対回動角を変化するようにし、
前記シャフトに、前記２個のロータ同士を締結または解放するクラッチ機構を設け、
前記シャフトが外力により回転させられている場合には、前記回転電機を無負荷の状態で前記クラッチ機構を解放することにより相対回動角を変更するよう構成したことを特徴としたものである。
【発明の効果】
【０００６】
かかる本発明の構成によれば、２個のロータ間の相対回動角を任意に変化することが可能になることから、必要に応じて、ステータと鎖交する磁束を減らすことが可能となって、回転電機の誘起電圧を防止する自由度が向上する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、本発明の実施の形態を、図面に示す実施例に基づき詳細に説明する。
図１は本発明の一実施例になる回転電機のロータおよびステータの具えた回転電機を、回転軸を含む面で破断して示す縦断面図である。この実施例は、ステータ１とロータ２，３とを軸方向に対向配置し、これらステータ１とロータ２，３の間に空隙をそれぞれ設けたアキシャルギャップ構造の回転電機である。
【０００８】
４および５は回転電機の外殻を構成する回転電機ケースである。回転電機ケース４は中空円筒形状であり、回転電機ケース４の内壁にはステータ１を取り付ける。回転電機ケース４の軸方向両端にはそれぞれ円盤形状の回転電機ケース５をそれぞれ取り付ける。回転電機ケース５は、中央部でベアリングを介してシャフト６を軸支する。回転電機ケース４，５内の空間にあって、シャフト６の一方の端部にはロータ２を固設する。ロータ２からみて、ステータ１を挟んだシャフト６の他方の端部にはロータ３を配置する。ロータ３の中央にシャフト６を貫通させ、ロータ３は、シャフト６およびロータ２に対して相対回動可能とする。ただし通常は、ロータ３を、シャフト６に対して相対回動不能にしておき、ロータ３およびステータ１間と、ロータ２およびステータ１間とで、それぞれトルクを発生させて力行運転したり、電磁誘導による回生運転をしたりする。そして必要に応じて、後述するステータ1の進角調整により、ロータ３をシャフト６に対して相対回動させる。
【０００９】
相対回動可能となるロータ３を配置した、シャフト６の他方端１０側には、油圧回路の配管１１を配設する。そしてロータ３およびシャフト６間には、図示しないクラッチ機構を介挿し、このクラッチ機構に上述の配管１１を接続する。
クラッチ機構に配管１１から油圧を供給しない状態で、クラッチ機構は両者３，６を締結し、ロータ３はシャフト６に対して回動不能に固定される。これに対し、配管１１からクラッチ機構に油圧を供給する間、クラッチ機構は解放されて、前記固定を解く。そうすると、ロータ３はシャフト６およびロータ２に対して回動可能になる。つまりこのクラッチ機構はロータ２，３同士を締結または解放する。
【００１０】
ステータ１には、複数個のステータ鉄心７を周方向に配列する。ステータ鉄心７の一端はロータ２と対向する。また、ステータ鉄心７他端はロータ３と対向する。夫々のステータ鉄心７には電機子コイル８を巻回する。ロータ２，３にトルクを発生する際には、これらロータ２，３につき共通するステータ１にて、公知の交流モータ制御を行い、周方向に配列する各電機子コイル８，８・・・・に通電する。このとき、ステータ１の磁極が、ロータ２およびロータ３の回転に対し進角して回転するよう、後述のようにステータ１を磁化する。
【００１１】
ステータ１と対向するロータ２およびロータ３の前面には複数の永久磁石１２を周方向に配置する。永久磁石１２からみて、ステータ１とは反対側にある、ロータ２の内部には、永久磁石１２と隣接して、バックヨーク１３を配置する。同様にロータ３内部にもバックヨーク１３を配置する。
【００１２】
図２はロータ１からみたロータ２およびロータ３の前面の様子を相互に比較して示す正面図である。通常は図２に示すように、ロータ２に配置した永久磁石１２の周方向位置と、ロータ３に配置した永久磁石１２の周方向位置とが一致するよう、ロータ３をシャフト６に固定しておく。図２に示す状態を、相対回動角θ＝０度の状態という。
【００１３】
これに対し、ステータ１と鎖交するロータ２およびロータ３の磁束の合計を減少させる場合には、ロータ２，３同士を締結または解放するクラッチ機構を解放し、回転電機の力行中はステータ１の電気角（β角）を＋９０度（進角）にすることにより、ロータ３を、ロータ２を基準として図３に矢で示す向きに回転させて、相対回転角θを変化させる。
【００１４】
そして図３に示すように、ロータ３に配置した永久磁石１２，１２同士の境界部位が、ロータ２に配置した永久磁石１２の周方向中央部に一致した状態で、クラッチ機構を再び締結する。これにより、相対回転角を変化させた状態を保持することができる。図３に示す状態を、相対回動角θ＝９０度の状態という。
【００１５】
図４は本実施例の回転電機内部を模式的に示す縦断面図である。ロータ２は、シャフト６と一体に結合する。シャフト６とロータ３との間には、摩擦要素を組み合わせた前述のクラッチ機構に相当するクラッチ１４および、ロータ３をシャフト６に固定するロック機構１５を設ける。ロータ２とロータ３との間には、両者２，３の相対回動角を後述するように所定範囲に規制するストッパ１６を設ける。
【００１６】
シャフト６の端部では、シャフト６の表面を外径方向に突出させて突出部１７aを形成する。回転電機ケース５側には、ロータ２およびシャフト６と一体に回転する突出部１７ａの周方向位置を検出するレゾルバ１７を設ける。また、ロータ３の外縁部を外径方向に突出させて突出部１８を形成する。ロータ３と一体に回転する突出部１８の周方向位置を検出する位置センサ１９を設ける。これら、レゾルバ１７の検出信号と、位置センサ１９の検出信号を照らし合わせて、ロータ２とロータ３との相対回動角を検出する。
【００１７】
またクラッチ１４の代わりに、図５の縦断面図に示すように、ピストン機構２１と、シャフト６およびロータ３間に皿バネ２２などの弾性部材を設けてもよい。配管１１からピストン機構２１に油圧を供給しない間、皿バネ２２は、ロータ３にスラストを与えて、ロック機構１５を締結する。これに対し、配管１１からピストン機構２１に油圧を供給して、ピストン機構２１が皿バネ２２の上記スラストに抗する間、ロック機構１５は解放して、ロータ３はシャフト6に対して相対回動自在となる。
【００１８】
図６〜図１２は、ロータ２，３に対するステータ１の電気角を進角にすることにより、あるいは進角以外の原因でロータ２，３に作用するトルクを利用することにより、ロータ３の相対回動角を変化させる様子を、周方向に展開して示す動作説明図である。図中、左右方向に延在する一連のＳ，Ｎ，Ｓ，Ｎ，・・・は周方向に複数配置された永久磁石１２，１２・・・を示す。また図中、上下方向に伸びるS，Nは、電機子コイル８の交流制御により磁化されたステータ１の一部、すなわち軸方向に延在する１個のステータ鉄心７を示す。理解を容易にするため、一部の永久磁石１２およびステータ１の一部を表示する。
【００１９】
図６はステータ１の電機子コイル８に交流を通電して、回転電機を力行運転してロータ２，３を加速しながら回転させる様子を示す動作説明図であり、（ａ）は誘起電圧を低減させない通常の状態であり相対回動角θ＝０度の状態を示し、（ｂ）は誘起電圧を低減させる相対回動角θ＝＋９０度（最大）の状態を示す。
【００２０】
図６（ａ）中、磁化されたステータ１のＳ極およびＮ極の周方向中心を一点鎖線Ｓで示し、ロータ２のＮ極１２１およびロータ３のＳ極１３１の周方向中心を一点鎖線Ｒで示すと、一点鎖線Ｓ（ステータ１）は一点鎖線Ｒ（ロータ２，３）よりも９０度進角（電気角：β角＝＋９０度）である。このようにステータ周方向位置Ｓをロータ周方向位置Ｒよりも
電気角（β角）で＋９０度の進角にして回転させることにより、ロータ２，３に駆動トルクを発生させて回転電機を力行運転中する。
【００２１】
つまりステータ１は、ロータ２，３に対し、図６（ａ）に示すように電気角（β角）で＋９０度、先回って回転している。これにより、磁化されたステータ１のＳ極は、ロータ２のＮ極１２１を細い矢で示す向きに引き寄せる。また、磁化されたステータ１のＮ極も、ロータ３のＳ極１３１を細い矢で示す向きに引き寄せる。このようにして、ロータ２，３に駆動トルクを発生させる。
【００２２】
また、相対回動角θ＝０度であるため、図６（ａ）に示すようにロータ２のＮ極の周方向位置はロータ３のＳ極の周方向位置と一致し、ロータ２のＳ極の周方向位置はロータ３のＮ極の周方向位置と一致する。
【００２３】
シャフト６に固設されたロータ２には、周方向で異なる２つの位置にストッパ突起１６２およびストッパ突起１６４を設ける。ロータ２に対して相対回動可能なロータ３には、ストッパ突起１６３を設ける。そしてストッパ突起１６２およびストッパ突起１６４間にストッパ突起１６３の周方向位置を規制する。このような配置で設けられたストッパ突起１６２，１６３，１６４は、前述したストッパ１６を構成する。
【００２４】
図６（ａ）に示すように、シャフト６に対して相対回動可能なロータ３のストッパ突起１６３は、シャフト６に固定された固定側とも言えるロータ２のストッパ突起１６２と当接する。このためロータ３の相対回動角が０よりも負値になることはない。
【００２５】
ロータ３を相対回動する場合、クラッチ１４を解放し、ロック機構１５を解放し、ステータ１の電気角βを０にする。そうすると、ロータ３は回動自在となる。シャフト６が固着したロータ２のイナーシャと比較してロータ３のイナーシャは軽いため、図６（ｂ）に太い矢で示すように、シャフト６と結合しないロータ３のＳ極１３１は、シャフト６と結合するロータ２のＮ極１２１よりも速く回転するよう、ステータ１のＮ極に引き寄せられる。この結果、ロータ３はロータ２に対して相対回動する。そしてシャフト６に対して相対回動可能なロータ３のストッパ突起１６３は、シャフト６に固定された固定側とも言えるロータ２のストッパ突起１６４と当接し、ロータ３の相対回動角θを、電気角（β角）で言う＋９０度以下に規制する。
以上より、クラッチ１４を解放し、ロック機構１５を解放して、ステータ１の電気角（β角）を＋９０度（進角）にすると、ロータ３の相対回動角θは＋９０度になる。なお、相対回動角θを保持するためには、クラッチ１４を締結し、ロック機構１５を締結する。
【００２６】
図６（ａ）および図６（ｂ）に沿って上述したように、ストッパ１６は、ロータ３の相対回動角θを、電気角（β角）で言う０度から＋９０度までの範囲に規制する。
【００２７】
図７はステータ１の電機子コイル８に交流を通電して、回転電機を力行運転してロータ２，３を加速しながら回転させる様子を示す動作説明図である。ロータ３の相対回動角を０度に戻すため、クラッチ１４を解放し、ロック機構１５を解放し、図７に示すようにロータ２，３に対するステータ１の電気角（β角）を０度にする。そうすると、ロータ２のＮ極１２１が磁化されたステータ１のＳ極に細い矢の向きに引き寄せられるとともに、ロータ３のＳ極１３１が磁化されたステータ１のＮ極に細い矢の向きに引き寄せられる。そうすると、ロータ３は太い矢で示す向きに回動して、相対回動角θが０になる。
そして、クラッチ１４を締結し、ロック機構１５を締結にして、相対回動角θを０に保持する。
【００２８】
図８は回転電機を回生運転してロータ２，３を減速し、ステータ１の電機子コイル８に交流が発生する状態を示す動作説明図である。回生運転時は、ロータ２およびロータ３間の磁束がステータ１を鎖交して、ステータ１が磁化される。そうすると、ロータ２のＳ極１２２が磁化されたステータ１のＮ極に細い矢の向きに引き寄せられるとともに、ロータ３のＮ極１３２が磁化されたステータ１のＳ極に細い矢の向きに引き寄せられて、相対回動角θが０になる。ストッパ突起１６３はストッパ突起１６２に当接する。つまり回生運転時にクラッチ１４を解放し、ロック機構１５を解放してもロータ３は相対回動しない。
【００２９】
図９は、相対回動角θ＝＋９０度の状態で、ロータ２，３が減速する様子を示す動作説明図である。図９に示すように相対回動角θ＝＋９０度の状態では、ロータ２およびロータ３間で磁束が流れないため、ステータ１はロータ２，３によって磁化されない。ストッパ突起１６３はストッパ突起１６４に当接する。このため、クラッチ１４を解放し、ロック機構１５を解放しても、ロータ３は相対回動しない。また回転電機は力行運転しない。
【００３０】
図１０は、シャフト６を回転電機の外からの力（外力）で回転させ、この外力を時間の経過につれて増大させて、シャフト６およびロータ２，３が加速しながら回転する様子を示す動作説明図である。このような場合としては、例えば、下り坂を惰性走行する電機自動車の駆動源がある。ロータ２は惰性走行によって図１０に太い矢で示すトルクの向きに連れ回される。このためクラッチ１４を解放し、ロック機構１５を解放しても、ストッパ突起１６２はストッパ突起１６３に当接し、ロータ３は相対回動角θ＝０度のままであって相対回動しない。
【００３１】
図１１は、シャフト６を回転電機の外からの力（外力）で回転させ、この外力を時間の経過につれて増大させて、シャフト６およびロータ２，３が加速しながら回転する様子を示す動作説明図であり、（ａ）は相対回動角θ＝＋９０度の状態を示し、（ｂ）は相対回動角θ＝０度の状態を示す。この場合としては、例えば、下り坂を惰性走行する電気自動車の駆動源がある。ロータ２は図１１に太い矢で示すトルクの向きに連れ回される。このため（ａ）の状態でクラッチ１４を解放し、ロック機構１５を解放すると、ロータ３の相対回動角θは＋９０から減少する。そして（ｂ）に示すように、ストッパ突起１６２はストッパ突起１６３に当接し、相対回動角θが０に戻る。（ｂ）以後、ロータ３は相対回動角θ＝０度のままであって相対回動しない。なお、図１１（ａ）から図１１（ｂ）までの相対回動角θが０に戻る過程では、図１１（ｂ）に細い矢で示すコギングの作用によっても相対回動角θが０に戻ろうとする。
【００３２】
図１２は、シャフト６を回転電機の外からの力（外力）で回転させ、この外力を時間の経過につれて減少させて、ロータ２，３が減速する様子を示す動作説明図であり、（ａ）は相対回動角θ＝０度の状態を示し、（ｂ）は相対回動角θ＝＋９０度の状態を示す。この場合としては、例えば、上り坂を惰性走行する電気自動車の駆動源がある。図１２（ａ）の状態でクラッチ１４を解放し、ロック機構１５を解放すると、シャフト６およびロータ２は減速することからロータ３は図１２に太い矢で示すトルクの向きに相対回動する。この結果、ロータ３の相対回動角θは０から増大する。そして（ｂ）に示すように、ストッパ突起１６３はストッパ突起１６４に当接し、相対回動角θが＋９０になる。（ｂ）以後、ロータ３は相対回動角θ＝＋９０度のままとなる。
【００３３】
なお上述したように、シャフト６を回転電機の外からの力（外力）で回転させ、この外力を時間の経過につれて減少させて、ロータ２，３が減速する場合にあっては、図１２（ｂ）に示す状態から、相対回転角θが０度に戻ることはない。
【００３４】
電気自動車の駆動源たる回転電機に、これまで説明してきた図６〜図１２に示す様子を適用した場合を、図表である図１３に整理して表示する。
【００３５】
ところで上述した本実施例では、永久磁石１２を具えた２個のロータ２、３を、共通するシャフト６に設け、これらシャフト６およびロータ２，３を回転自在に支持し、これら２個のロータ２，３間には、電機子コイル８により磁化されるステータ１を配置し、ロータ２，３のうち一方のロータ３を、他方のロータ２に対して相対回動可能に前記シャフト６に取り付け、ロータ２，３に対するステータ１の電気角を進角にすることにより、他方のロータ２に対する一方のロータ３の相対回動角θを変化するよう構成したことから、
相対回動角θをロータ回転速度に関わらず任意に変化することが可能になり、回転電機の誘起電圧を防止する自由度が向上する。
【００３６】
また本実施例では、２個のロータ２，３間に、これらロータ２，３の相対回動角θを規制するストッパ１６を設けたことから、
相対回動角θを所定範囲内で制御することが可能になり、本実施例になるθ＝０度ないし＋９０度のように、相対回転角θの調整が容易になる。
【００３７】
また本実施例では、２個のロータ２，３間に、これらロータ２，３同士を締結または解放するクラッチ機構に相当するクラッチ１４またはロック機構１５を設けたことから、
相対回転角θを狙いとする値に保持することができる。
【００３８】
また本実施例では、クラッチ１４およびロック機構１５を締結側に動作させる皿バネ２２を具え、クラッチ１４に所定値未満の液圧を供給する間はこれらロータ２，３同士を締結し、前記クラッチ機構に所定値以上の液圧を供給する間はこれらロータ２，３同士を解放することから、
相対回転角θを変化させる場合のみ、液圧を供給すればよく、エネルギーの省力化を図ることができる。
【００３９】
また本実施例では、図６に示すようにステータ１の進角を＋９０度にして回転電機の力行運転中に、クラッチ１４およびロック機構１５を解放して相対回動角θを増加させることから、
相対回動角θの調整を効率よく実行することができる。
【００４０】
また本実施例では、シャフト６を駆動する回転電機の力行運転中に、図７に示すようにステータ１の進角を０度にし、クラッチ１４およびロック機構１５を解放して相対回動角θを減少させることから、
相対回動角θの調整を効率よく実行することができる。
【００４１】
また本実施例では、図１０に示すように回転電機の回生運転中に、ステータ１の進角を０度にし、クラッチ１４およびロック機構１５を解放して相対回動角θを減少させることから、
相対回動角θの調整を効率よく実行することができる。
【００４２】
また本実施例では、例えば電気自動車が下り坂を走行するとき等、図１１に示すようにシャフト６を回転電機の外からの力で回転させてシャフト６およびロータ２の加速中に、クラッチ１４およびロック機構１５を解放して相対回動角θを減少させることから、
相対回動角θの調整を効率よく実行することができる。
【００４３】
また本実施例では、例えば電気自動車が上り坂を走行するとき等、図１２に示すようにシャフト６を回転電機の外からの力で回転させてシャフト６およびロータ２の減速中に、クラッチ１４およびロック機構１５を解放して相対回動角θを増大させることから、
相対回動角θの調整を効率よく実行することができる。
【００４４】
また本実施例では図４に示すように、一方のロータ３に位置センサ１９を設け、シャフト６にレゾルバ１７を設け、これら１７，１９が一方のロータ３の相対回動角θを検出する位置検出手段を構成することから、
相対回動角θの調整を正確に実行することができる。
【００４５】
なお、上述したのはあくまでも本発明の一実施例であり、本発明はその主旨に逸脱しない範囲において種々変更が加えられうるものである。例えば本実施例では、アキシャルギャップ型の回転電機としたが、ラジアルギャップ型であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本発明の一実施例になるロータを具えた回転電機の縦断面図である。
【図２】ロータ２およびロータ３の周方向の位置関係になる相対回動角θが０の状態を示す正面図である。
【図３】ロータ２およびロータ３の周方向の位置関係になる相対回動角θが最大に変化した状態を示す正面図である。
【図４】本実施例の回転電機内部を模式的に示す縦断面図である。
【図５】別な実施例の回転電機内部を模式的に示す縦断面図である。
【図６】回転電機を力行運転して２個のロータを加速しながら回転させる様子を示す動作説明図であり、（ａ）は相対回動角＝０度の状態を示し、（ｂ）は相対回動角θ＝＋９０度の状態を示す。
【図７】回転電機を力行運転して２個のロータを加速しながら回転させる様子を示す動作説明図である。
【図８】回転電機を回生運転して２個のロータを減速する様子を示す動作説明図である。
【図９】相対回動角＝＋９０度の状態で、ロータが減速する様子を示す動作説明図である。
【図１０】シャフトを外力で回転させ、ロータが加速しながら回転する様子を示す動作説明図である。
【図１１】シャフトを外力で回転させ、ロータが加速しながら回転する様子を示す動作説明図であり、（ａ）は相対回動角＝＋９０度の状態を示し、（ｂ）は相対回動角＝０度の状態を示す。
【図１２】シャフトの外力が時間の経過につれて減少して、ロータが減速する様子を示す動作説明図であり、（ａ）は相対回動角＝０度の状態を示し、（ｂ）は相対回動角＝＋９０度の状態を示す。
【図１３】上記の動作説明図を分類して示す図表である。
【符号の説明】
【００４７】
１  ステータ
２  ロータ
３  ロータ
６  シャフト
７  ステータ鉄心
８  電機子コイル
１１  配管
１２  永久磁石
１３  バックヨーク
１４  クラッチ
１５  ロック機構
１７  レゾルバ
２１  ピストン機構
２２  皿バネ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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