(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
プラズマ処理システムを操作する方法であって、
基板を処理チャンバ内の基板ホルダ上に配置する工程と、
前記プラズマ処理システムを初期化する工程と、
第１の整合回路をプラズマ点火のための初期条件にチューニングする工程と、
前記処理チャンバ内の電極に前記第１の整合回路を介して連結された第１のＲＦ電源からの第１の周波数を有する第１の信号を使用してプラズマを点火する工程と、
前記第１のＲＦ電源からの第２の周波数を有する第２の信号を使用して前記プラズマを維持する工程と、
を具備し、
前記第１の整合回路は、入力端子、出力端子、前記入力端子に連結され可変コンデンサを具備するチューニング可能な素子、及び前記入力端子及び前記出力端子間に連結され固定コンデンサを具備する固定素子を具備し、かつ、
前記第１の整合回路は、前記チューニング可能な素子に連結されたチューニング調整装置を更に具備し、前記チューニング調整装置は制御システムに連結され、前記制御システムは、前記チューニング調整装置に信号を提供すると共に、前記チューニング調整装置から信号を受信し、前記制御システムによって前記プラズマを点火する工程と、前記プラズマを維持する工程とが実施される。
【請求項２】
請求項１に記載の方法において、
前記第１の信号のための第１のパワーレベルを決定する工程を更に具備し、前記第１の信号は第１のパワー出力レベルに設定される。
【請求項３】
請求項１に記載の方法において、
前記処理チャンバ中に処理ガスを導入する工程と、前記処理ガスは炭素含有ガス、酸素含有ガス、フッ素含有ガス、及び不活性ガスの少なくとも１つを具備することと、
チャンバ圧力を０．５Ｔｏｒｒ未満に決定する工程と、
を更に具備する。
【請求項４】
請求項１に記載の方法において、
前記第１の周波数は、前記第２の周波数よりも、周波数において少なくとも２パーセント高い。
【請求項５】
請求項１に記載の方法において、
前記第１の周波数は、前記第２の周波数よりも、周波数において少なくとも１０パーセント高い。
【請求項６】
請求項１に記載の方法において、
前記第１の周波数は、前記第２の周波数よりも、周波数において少なくとも２パーセント低い。
【請求項７】
請求項１に記載の方法において、
前記第１の周波数は、前記第２の周波数よりも、周波数において少なくとも１０パーセント低い。
【請求項８】
請求項１に記載の方法において、
前記第１の信号は第１の期間に亘って提供され、前記第２の信号は第２の期間に亘って提供される。
【請求項９】
請求項８に記載の方法において、
前記第１の期間は、１０ミリ秒から１秒の範囲の持続期間を有する。
【請求項１０】
請求項１に記載の方法において、
前記第１のＲＦ電源によって提供されている前記第１の信号のための順方向パワーを割り出す工程と、
前記第１のＲＦ電源に戻されている前記第１の信号のための反射パワーを割り出す工程と、
前記順方向パワー及び前記反射パワーのうちの少なくとも１つを使用し、前記プラズマがいつ点火されたかを割り出す工程と、
を更に具備する。
【請求項１１】
請求項１に記載の方法において、
前記第１の整合回路を前記初期条件から動作条件にチューニングする工程と、
前記プラズマが消えていないことを確認する工程と、
を更に具備する。
【請求項１２】
請求項１１に記載の方法において、
前記第１の整合回路は、前記初期条件から前記動作条件に４秒未満でチューニングされる。
【請求項１３】
処理システムであって、
基板ホルダと前記基板ホルダの上方に配設された電極とを有する処理チャンバと、
前記処理チャンバに連結された圧力制御システムと、
前記処理チャンバに連結されたガス供給系と、
前記処理チャンバ及び前記電極に連結された整合回路と、
前記整合回路に連結されたＲＦ電源と、
前記圧力制御システム、前記ガス供給系、前記整合回路、及び前記ＲＦ電源に連結された制御システムと、
を具備し、
前記整合回路は、入力端子、出力端子、前記入力端子に連結され可変コンデンサを具備するチューニング可能な素子、及び前記入力端子及び前記出力端子間に連結され固定コンデンサを具備する固定素子を具備し、かつ、
前記整合回路は、前記チューニング可能な素子に連結されたチューニング調整装置を更に具備し、前記チューニング調整装置は前記制御システムに連結され、前記制御システムは、前記チューニング調整装置に信号を提供すると共に、前記チューニング調整装置から信号を受信し、前記ＲＦ電源からの第１の周波数を有する第１の信号を使用してプラズマを点火し、前記ＲＦ電源からの第２の周波数を有する第２の信号を使用して前記プラズマを維持するように構成されている。
【請求項１４】
請求項１３に記載の処理システムにおいて、
前記整合回路は、入力端子及び出力端子を具備し、前記ＲＦ電源は前記入力端子に連結され、前記処理チャンバは前記出力端子に連結される。
【請求項１５】
請求項１３に記載の処理システムにおいて、
前記ＲＦ電源は、第１の期間中は第１の周波数で動作し、第２の期間中は第２の周波数で動作するように構成される。
【請求項１６】
請求項１５に記載の処理システムにおいて、
前記第１の周波数は、前記第２の周波数よりも、周波数において少なくとも２パーセント高い。
【請求項１７】
請求項１５に記載の処理システムにおいて、
前記第１の周波数は、前記第２の周波数よりも、周波数において少なくとも１０パーセント高い。
【請求項１８】
請求項１５に記載の処理システムにおいて、
前記第１の期間は、１０ミリ秒から１秒の範囲の持続期間を有する。
【請求項１９】
請求項１５に記載の処理システムにおいて、
前記ＲＦ電源は、前記第１の期間中は第１の出力パワーを提供し、前記第２の期間中は第２の出力パワーを提供するように構成される。
【請求項２０】
請求項１３に記載の処理システムにおいて、
モニタ装置を更に具備し、前記モニタ装置は、前記ＲＦ電源に連結されたセンサを具備し、前記センサは、順方向パワーデータ及び反射パワーデータを前記制御システムに提供し、前記制御システムは、前記順方向パワーデータ及び前記反射パワーデータを使用して処理条件を割り出すように構成される。
【請求項２１】
請求項２０に記載の処理システムにおいて、
前記制御システムは、プラズマがいつ点火されたかを割り出すために、前記順方向パワーデータ及び前記反射パワーデータを使用するように構成される。
【請求項２２】
請求項２０に記載の処理システムにおいて、
前記制御システムは、プラズマがいつ安定したかを割り出すために、前記順方向パワーデータ及び前記反射パワーデータを使用するように構成される。
【請求項２３】
請求項１３に記載の処理システムにおいて、
前記整合回路は前記電極より上方に配設され、前記整合回路は前記電極に第１の伝送線路を介して連結される。
【請求項２４】
請求項２３に記載の処理システムにおいて、
前記ＲＦ電源は整合回路より上方に配設され、前記ＲＦ電源は前記整合回路に第２の伝送線路を介して連結される。
【請求項２５】
プロセッサ上で実行するためのプログラム指令を含むコンピュータで読み取り可能な媒体であって、
前記プログラム指令は、プロセッサによって実行される時、プラズマ処理システムに、
前記プラズマ処理システムを初期化する工程と、
第１の整合回路をプラズマ点火のための初期条件にチューニングする工程と、
プラズマを点火するように、処理チャンバ内の電極に前記第１の整合回路を介して連結された第１のＲＦ電源から、第１の周波数を有する第１の信号を供給する工程と、
前記プラズマを維持するように、前記第１のＲＦ電源から、第２の周波数を有する第２の信号を供給する工程と、
を実行させ、
前記第１の整合回路は、入力端子、出力端子、前記入力端子に連結され可変コンデンサを具備するチューニング可能な素子、及び前記入力端子及び前記出力端子間に連結され固定コンデンサを具備する固定素子を具備し、かつ、
前記第１の整合回路は、前記チューニング可能な素子に連結されたチューニング調整装置を更に具備し、前記チューニング調整装置は制御システムに連結され、前記制御システムは、前記チューニング調整装置に信号を提供すると共に、前記チューニング調整装置から信号を受信し、前記制御システムによって前記第１の信号を供給する工程と、第２の信号を供給する工程とが実行される。
【請求項２６】
プラズマ処理システムであって、
前記プラズマ処理システムを初期化する手段と、
第１の整合回路を使用して、前記処理チャンバ内の電極に連結された第１のＲＦ電源を前記プラズマ処理システムの前記電極に連結する手段と、
前記第１の整合回路をプラズマ点火のための初期条件にチューニングする手段と、
プラズマを点火するように、前記第１のＲＦ電源からの第１の周波数を有する第１の信号を処理チャンバ内の電極に供給する手段と、
前記プラズマを維持するように、前記第１のＲＦ電源からの第２の周波数を有する第２の信号を前記処理チャンバ内の前記電極に供給する手段と、
を具備し、
前記第１の整合回路は、入力端子、出力端子、前記入力端子に連結され可変コンデンサを具備するチューニング可能な素子、及び前記入力端子及び前記出力端子間に連結され固定コンデンサを具備する固定素子を具備し、かつ、
前記第１の整合回路は、前記チューニング可能な素子に連結されたチューニング調整装置を更に具備し、前記チューニング調整装置は制御システムに連結され、前記制御システムは、前記チューニング調整装置に信号を提供すると共に、前記チューニング調整装置から信号を受信し、前記制御システムによって前記第１の周波数を有する第１の信号を処理チャンバ内の電極に供給する手段と、前記第２の周波数を有する第２の信号を前記処理チャンバ内の前記電極に供給する手段とが制御される。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は半導体処理システムに関し、特に、可変周波数ＲＦ源を使用する半導体処理システムに関する。ここで、半導体処理とは、半導体ウエハやＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  ｃｒｙｓｔａｌ  ｄｉｓｐｌａｙ）やＦＰＤ（Ｆｌａｔ  Ｐａｎｅｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）用のガラス基板などの被処理基板上に半導体層、絶縁層、導電層などを所定のパターンで形成することにより、該被処理基板上に半導体デバイスや、半導体デバイスに接続される配線、電極などを含む構造物を製造するために実施される種々の処理を意味する。
【背景技術】
【０００２】  半導体業界において、集積回路（ＩＣ）を製造する際にプラズマが利用される。プラズマは、基板から材料を除去する或いは基板上に材料を堆積するのに必要なプラズマ反応炉内において、表面化学反応を生み出すため或いは援助するために通常使用される。一般的に、プラズマは真空条件下においてプラズマ反応炉内で形成され、ここで、供給された処理ガスとのイオン化用の衝突を維持するのに十分なエネルギーまで電子が加熱される。更に、加熱された電子は、解離用の衝突を継続するのに十分なエネルギーを有する。従って、所定の条件（例えば、チャンバ圧力、ガス流量など）下において、ガスの特定の組み合わせによって、チャンバ内で実行される特定のプロセスに適した荷電種及び化学的反応種の集団が生成される。例えば、エッチングプロセスにおいて、プラズマ中の励起された電子は、基板から材料を除去するための反応種を作成するため、処理ガスとの反応を開始する。別の例として、堆積プロセスにおいて、プラズマ中の励起された電子は、基板上への材料の堆積をもたらす活性種を作成するため、処理ガスとの反応を開始する。【０００３】  一般的に、プラズマ処理の間、プラズマを点火すると共に維持するのに必要なエネルギーを提供するため、ＲＦ（高周波）電源及び整合回路が使用される。多くの用途において、少なくとも２つのチューニング可能な素子を有するπまたはＴ−タイプ構成が使用される。このため、これらのタイプの整合回路は高価で大型となる可能性がある。従って、これらの欠点を克服することができる新たな整合回路が求められている。
【発明の開示】
【０００４】  従って、本発明の１つの目的は、整合回路（或いは素子数が少ない整合回路）を有する処理システムと、最適点火技術を利用した、整合回路（或いは素子数が少ない整合回路）を有する処理システムを操作する方法とを提供することである。
【０００５】  本発明の第１の視点は、プラズマ処理システムを操作する方法であって、
基板を処理チャンバ内の基板ホルダ上に配置する工程と、
前記プラズマ処理システムを初期化する工程と、
前記処理チャンバ内の電極に連結された第１のＲＦ電源からの第１の周波数を有する第１の信号を使用してプラズマを点火する工程と、
第２の周波数を有する第２の信号を使用して前記プラズマを維持する工程と、
を具備する。
【０００６】  本発明の第２の視点は、第１の視点の方法において、前記第１の信号のための第１のパワーレベルを決定する工程を更に具備し、前記第１の信号は第１のパワー出力レベルに設定される。
【０００７】  本発明の第３の視点は、第２の視点の方法において、前記第１のパワーレベルは、少なくとも５０ワットである。
【０００８】  本発明の第４の視点は、第１の視点の方法において、前記処理チャンバ中に処理ガスを導入する工程と、前記処理ガスは炭素含有ガス、酸素含有ガス、フッ素含有ガス、及び不活性ガスの少なくとも１つを具備することと、チャンバ圧力を約０．５Ｔｏｒｒ未満に決定する工程と、を更に具備する。
【０００９】  本発明の第５の視点は、第１の視点の方法において、第１の整合回路を使用して、前記第１のＲＦ電源を前記プラズマ処理システムの前記電極に連結する工程と、前記第１の整合回路をプラズマ点火のための初期条件にチューニングする工程と、を更に具備する。
【００１０】  本発明の第６の視点は、第１の視点の方法において、前記第１の周波数は、前記第２の周波数よりも、周波数において少なくとも２パーセント高い。
【００１１】  本発明の第７の視点は、第１の視点の方法において、前記第１の周波数は、前記第２の周波数よりも、周波数において少なくとも１０パーセント高い。
【００１２】  本発明の第８の視点は、第１の視点の方法において、前記第１の周波数は、約４０．０ＭＨｚより大きい。
【００１３】  本発明の第９の視点は、第１の視点の方法において、前記第１の周波数は、前記第２の周波数よりも、周波数において少なくとも２パーセント低い。
【００１４】  本発明の第１０の視点は、第１の視点の方法において、前記第１の周波数は、前記第２の周波数よりも、周波数において少なくとも１０パーセント低い。
【００１５】  本発明の第１１の視点は、第１の視点の方法において、前記第１の信号は第１の期間に亘って提供され、前記第２の信号は第２の期間に亘って提供される。
【００１６】  本発明の第１２の視点は、第１１の視点の方法において、前記第１の期間は、約１０ミリ秒から約１秒の範囲の持続期間を有する。
【００１７】  本発明の第１３の視点は、第１の視点の方法において、前記第１のＲＦ電源によって提供されている前記第１の信号のための順方向パワーを割り出す工程と、前記第１のＲＦ電源に戻されている前記第１の信号のための反射パワーを割り出す工程と、前記順方向パワー及び前記反射パワーのうちの少なくとも１つを使用し、前記プラズマがいつ点火されたかを割り出す工程と、を更に具備する。
【００１８】  本発明の第１４の視点は、第５の視点の方法において、前記第１のＲＦ電源によって提供されている前記第１の信号のための順方向パワーを割り出す工程と、前記第１のＲＦ電源に戻されている前記第１の信号のための反射パワーを割り出す工程と、前記順方向パワー及び前記反射パワーのうちの少なくとも１つを使用し、前記プラズマがいつ点火されたかを割り出す工程と、を更に具備する。
【００１９】  本発明の第１５の視点は、第１の視点の方法において、前記処理チャンバ内の光周波数をモニタするため、前記処理チャンバに連結されたモニタ装置によって前記処理チャンバをモニタする工程と、少なくとも１つの光周波数を使用し、前記プラズマがいつ点火されたかを割り出す工程と、を更に具備する。
【００２０】  本発明の第１６の視点は、第１の視点の方法において、前記処理チャンバ内の光周波数をモニタするため、前記処理チャンバに連結されたモニタ装置によって前記処理チャンバをモニタする工程と、少なくとも１つの光周波数を使用し、前記プラズマが維持されているかを割り出す工程と、を更に具備する。
【００２１】  本発明の第１７の視点は、第５の視点の方法において、前記第１の整合回路を前記初期条件から動作条件にチューニングする工程と、前記プラズマが消えていないことを確認する工程と、を更に具備する。
【００２２】  本発明の第１８の視点は、第１７の視点の方法において、前記第１の整合回路は、前記初期条件から前記動作条件に４秒未満でチューニングされる。
【００２３】  本発明の第１９の視点は、第１の視点の方法において、前記処理チャンバ内の第２の電極に第２のＲＦ電源を連結する工程と、前記プラズマに付加のパワーを提供する工程と、を更に具備する。
【００２４】  本発明の第２０の視点は、処理システムであって、
基板ホルダと前記基板ホルダの上方に配設された電極とを有する処理チャンバと、
前記処理チャンバに連結された圧力制御システムと、
前記処理チャンバに連結されたガス供給系と、
前記処理チャンバ及び前記電極に連結された整合回路と、
前記整合回路に連結されたＲＦ電源と、
前記圧力制御システム、前記ガス供給系、前記整合回路、及び前記ＲＦ電源に連結された制御システムと、
を具備する。
【００２５】  本発明の第２１の視点は、第２０の視点の処理システムにおいて、前記整合回路は、入力端子、出力端子、前記入力端子に連結されたチューニング可能な素子、及び前記入力端子及び前記出力端子間に連結された固定素子を具備する。
【００２６】  本発明の第２２の視点は、第２１の視点の処理システムにおいて、前記整合回路は、前記チューニング可能な素子に連結されたチューニング調整装置を更に具備し、前記チューニング調整装置は前記制御システムに連結され、前記制御システムは、前記チューニング調整装置に信号を提供すると共に、前記チューニング調整装置から信号を受信する。
【００２７】  本発明の第２３の視点は、第２１の視点の処理システムにおいて、前記チューニング可能な素子は可変コンデンサを具備する。
【００２８】  本発明の第２４の視点は、第２３の視点の処理システムにおいて、前記可変コンデンサは約５ｐｆ〜約２５０ｐｆのチューニング範囲を有する。
【００２９】  本発明の第２５の視点は、第２１の視点の処理システムにおいて、前記固定反応素子は固定コンデンサを具備する。
【００３０】  本発明の第２６の視点は、第２５の視点の処理システムにおいて、前記固定コンデンサは、約２０ｐｆ〜約７５ｐｆの範囲の静電容量値を有する。
【００３１】  本発明の第２７の視点は、第２０の視点の処理システムにおいて、前記整合回路は、入力端子及び出力端子を具備し、前記ＲＦ電源は前記入力端子に連結され、前記処理チャンバは前記出力端子に連結される。
【００３２】  本発明の第２８の視点は、第２０の視点の処理システムにおいて、前記ＲＦ電源は、第１の期間中は第１の周波数で動作し、第２の期間中は第２の周波数で動作するように構成される。
【００３３】  本発明の第２９の視点は、第２８の視点の処理システムにおいて、前記第１の周波数は、前記第２の周波数よりも、周波数において少なくとも２パーセント高い。
【００３４】  本発明の第３０の視点は、第２８の視点の処理システムにおいて、前記第１の周波数は、前記第２の周波数よりも、周波数において少なくとも１０パーセント高い。
【００３５】  本発明の第３１の視点は、第２８の視点の処理システムにおいて、前記第２の周波数は、約４０．０ＭＨｚより大きい。
【００３６】  本発明の第３２の視点は、第２８の視点の処理システムにおいて、前記第１の期間は、約１０ミリ秒から約１秒の範囲の持続期間を有する。
【００３７】  本発明の第３３の視点は、第２８の視点の処理システムにおいて、前記ＲＦ電源は、前記第１の期間中は第１の出力パワーを提供し、前記第２の期間中は第２の出力パワーを提供するように構成される。
【００３８】  本発明の第３４の視点は、第３３の視点の処理システムにおいて、前記第１の出力パワーは、前記第２の出力パワーの少なくとも５０パーセントである。
【００３９】  本発明の第３５の視点は、第２０の視点の処理システムにおいて、モニタ装置を更に具備し、前記モニタ装置は、前記ＲＦ電源に連結されたセンサを具備し、前記センサは、順方向パワーデータ及び反射パワーデータを前記制御システムに提供し、前記制御システムは、前記順方向パワーデータ及び前記反射パワーデータを使用して処理条件を割り出すように構成される。
【００４０】  本発明の第３６の視点は、第３５の視点の処理システムにおいて、前記制御システムは、プラズマがいつ点火されたかを割り出すために、前記順方向パワーデータ及び前記反射パワーデータを使用するように構成される。
【００４１】  本発明の第３７の視点は、第３５の視点の処理システムにおいて、前記制御システムは、プラズマがいつ安定したかを割り出すために、前記順方向パワーデータ及び前記反射パワーデータを使用するように構成される。
【００４２】  本発明の第３８の視点は、第２０の視点の処理システムにおいて、モニタ装置を更に具備し、前記モニタ装置は、前記処理チャンバに連結された光センサセンサを具備し、前記光センサは、前記制御システムに光データを提供し、前記制御システムは、前記光データを使用して処理条件を割り出すように構成される。
【００４３】  本発明の第３９の視点は、第３８の視点の処理システムにおいて、前記制御システムは、プラズマがいつ点火されたかを割り出すために、前記光データを使用するように構成される。
【００４４】  本発明の第４０の視点は、第３８の視点の処理システムにおいて、前記制御システムは、プラズマがいつ安定したかを割り出すために、前記光データを使用するように構成される。
【００４５】  本発明の第４１の視点は、第２０の視点の処理システムにおいて、前記基板ホルダに連結された第２の電極と、前記第２の電極に連結された第２の整合回路と、前記第２の整合回路に連結された第２のＲＦ電源と、を更に具備する。
【００４６】  本発明の第４２の視点は、第４１の視点の処理システムにおいて、前記第２のＲＦ電源は、前記第２の電極に第１のＢＲＦ信号を提供するように構成される。
【００４７】  本発明の第４３の視点は、第２０の視点の処理システムにおいて、前記整合回路は前記電極より上方に配設され、前記整合回路は前記電極に第１の伝送線路を介して連結される。
【００４８】  本発明の第４４の視点は、第４３の視点の処理システムにおいて、前記第１の伝送線路は１０ｃｍ未満である。
【００４９】  本発明の第４５の視点は、第４３の視点の処理システムにおいて、前記ＲＦ電源は整合回路より上方に配設され、前記ＲＦ電源は前記整合回路に第２の伝送線路を介して連結される。
【００５０】  本発明の第４６の視点は、第４５の視点の処理システムにおいて、前記第２の伝送線路は３１ｃｍ未満である。
【００５１】  本発明の第４７の視点は、第２０の視点の処理システムにおいて、前記処理チャンバに連結されたモニタ装置を更に具備する。
【００５２】  本発明の第４８の視点は、プロセッサ上で実行するためのプログラム指令を含むコンピュータで読み取り可能な媒体であって、
前記プログラム指令は、プロセッサによって実行される時、プラズマ処理システムに、
前記プラズマ処理システムを初期化する工程と、
プラズマを点火するように、処理チャンバ内の電極に連結された第１のＲＦ電源から、第１の周波数を有する第１の信号を供給する工程と、
前記プラズマを維持するように、第２の周波数を有する第２の信号を供給する工程と、
を実行させる。
【００５３】  本発明の第４９の視点は、プラズマ処理システムであって、
前記プラズマ処理システムを初期化する手段と、
プラズマを点火するように、第１の周波数を有する第１の信号を処理チャンバ内の電極に供給する手段と、
前記プラズマを維持するように、第２の周波数を有する第２の信号を前記処理チャンバ内の前記電極に供給する手段と、
を具備する。
【００５４】  更に、本発明に係る実施の形態には種々の段階の発明が含まれており、開示される複数の構成要件における適宜な組み合わせにより種々の発明が抽出され得る。例えば、実施の形態に示される全構成要件から幾つかの構成要件が省略されることで発明が抽出された場合、その抽出された発明を実施する場合には省略部分が周知慣用技術で適宜補われるものである。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】本発明の一実施形態に係る処理システムの典型的なブロックダイヤグラムである。
【図２Ａ】本発明の一実施形態に係る整合回路を例示する典型的な線図である。
【図２Ｂ】本発明の他の実施形態に係る整合回路を例示する典型的な線図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る処理システムを操作する方法を例示するフロー図である。
【図４】本発明の一実施形態に係る典型的な処理条件及びプラズマ状態を示す表図である。
【図５】本発明の一実施形態に係る典型的な処理条件及び整合回路のためのチューニング時間を示す表図である。
【図６】本発明のさまざまな実施形態を実行するためのコンピュータシステムを例示する図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５６】  以下に、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。なお、以下の説明において、略同一の機能及び構成を有する構成要素については、同一符号を付し、重複説明は必要な場合にのみ行う。【００５７】  図１は、本発明の一実施形態に係る処理システムの典型的なブロックダイヤグラムである。図１に示される処理システム１００は、プラズマエッチャなどのエッチングシステムを含むことができる。代わりに、図１に示される処理システム１００は、化学気相成長（ＣＶＤ）システム、物理気相成長（ＰＶＤ）システム、原子層堆積（ＡＬＤ）システム、及び／またはそれらの組合せのような堆積システムを含むことができる。【００５８】  本発明の一実施形態において、処理システム１００は、第１のＲＦ電源１１０、第１の整合回路１１５、処理チャンバ１２０、及びモニタ装置１６０を含む。また、処理システム１００は、第２のＲＦ電源１４０、第２の整合回路１４５、及びコントローラ１５０を含む。処理チャンバ１２０は、第１の電極１２５、基板ホルダ１３０、及び第２の電極１３５を含む。更に、処理システム１００は、処理チャンバ１２０に処理ガスを提供するためのガスシステム（図示せず）、及びチャンバ圧力を制御するための圧力制御システム（図示せず）を含むことができる。例示の実施形態において、単一の処理チャンバ１２０が示されるが、本発明はこれに限定されない。【００５９】  図１に示すように、処理チャンバ１２０内で基板１０５が処理される。基板１０５は、例えば、ロボット型の基板搬送装置（図示せず）により、スロット弁（図示せず）及びチャンバ搬送路（図示せず）を通して、処理チャンバ１２０に対して搬送される。処理チャンバ１２０において、基板１０５は、基板ホルダ１３０内に配設された基板リフトピン（図示せず）によって受け取られ、基板ホルダ１３０内に配設されたデバイス（基板リフトピン）によって機械的に取り扱われる。基板１０５は、基板搬送装置から受け取られ、基板ホルダ１３０の上側表面上に降ろされる。【００６０】  基板ホルダ１３０は、基板１０５を固定するための静電クランプ装置（図示せず）を含むことができる。また、基板ホルダ１３０は、温度制御手段（図示せず）を更に含むことができる。また、基板１０５及び基板ホルダ１３０間の伝熱性を向上させるように、例えば、バックサイドガス装置によって基板１０５の裏側にガスを供給することができる。この装置は、昇温或いは降温のように基板の温度制御が必要な時に利用可能となる。他の実施形態において、処理システムは、電気抵抗発熱体のような加熱素子や熱電ヒータ／クーラを含むことができる。【００６１】  本発明の一実施形態において、第１のＲＦ電源１１０は、第１の整合回路１１５に連結される。例えば、第１のＲＦ電源１１０は、直接、第１の整合回路１１５に連結することができる。別の実施形態において、短い伝送線（例えば、長さが１０ｃｍ未満の伝送線）が使用され、第１のＲＦ電源が、第１の整合回路に連結される。第１のＲＦ電源は、アドバンスト・エナジー・インダストリ（Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ）社の「ＲＦ  Ｇｅｎｅｒａｔｏｒ（ＶＨＦ−５０６０）」のようなハイパワーＶＨＦ電源とすることができる。【００６２】  第１の整合回路１１５は、処理チャンバ１２０及び第１の電極１２５に連結される。例えば、例示の実施形態に示すように、第１の整合回路１１５は、処理チャンバ１２０上に載置することができる。別の実施形態において、短い伝送線（例えば、長さが３１ｃｍ未満の伝送線）が使用され、第１の整合回路が処理チャンバに連結される。第１の整合回路１１５は、例えばアドバンスト・エナジー・インダストリ社から市販されているものと同様のハイパワー整合回路とすることができる。【００６３】  本発明の一実施形態において、第２のＲＦ電源１４０は、第２の整合回路１４５に連結される。例えば、第２のＲＦ電源１４０は、伝送線を使用して第２の整合回路１４５に連結することができる。これにより、第２のＲＦ電源をクリーンルーム外に配置することが可能となる。第２のＲＦ電源は、アドバンスト・エナジー・インダストリ社の「ＲＦ  Ｇｅｎｅｒａｔｏｒ（ＶＨＦ−８０００）」のようなハイパワー電源とすることができる。【００６４】  第２の整合回路１４５は、処理チャンバ１２０及び第２の電極１３５に連結される。【００６５】例示の実施形態において、第２の整合回路１４５は、少なくとも１つのケーブルを使用して処理チャンバ１２０及び第２の電極１３５に連結される、しかし、これは本発明において必須ではない。代わりに、第２の整合回路は、当業者にとって公知の他の構成態様で、連結することができる。【００６６】  図２Ａ及び図２Ｂは、本発明の異なる実施形態に係る整合回路を例示する典型的な線図である。【００６７】  図２Ａに例示の実施形態において、整合回路２００Ａは、可変コンデンサＣ１、固定コンデンサＣ２、及びインダクタＬ１を含む。入力インピーダンスＺ１が入力端子１及び２の間に存在し、出力インピーダンスＺ２が出力端子３及び４の間に存在する。端子２は端子４に連結される。例えば、端子２及び端子４は接地することができる。更に、可変コンデンサＣ１は、入力端子１及び入力端子２の間に連結される。固定コンデンサＣ２は、端子１及びＣ１の一方の端子に連結された第１端部と、Ｌ１の第１端部に連結された第２端部と、を有する。Ｌ１の第２端部は端子３に連結される。例示の整合回路は、単一の誘導素子及び単一の可変コンデンサを含むため、有利である。本実施形態は、単一の可変コンデンサのみを必要とするので、生産コストが低く且つ信頼性が高い。【００６８】  この構成は整合回路として使用可能で、ここで、Ｚ１は第１のＲＦ電源のためのソースインピーダンスであり、Ｚ２はプラズマがある場合またはプラズマがない場合の上側電極のインピーダンスである。一実施形態において、Ｃ１は約２０ｐｆ〜約２００ｐｆの範囲の静電容量値を有することができる。Ｃ２は約３０ｐｆの（即ち、約２０ｐｆ〜約７５ｐｆの範囲の）静電容量値を有することがでる。Ｌ１は約１２０ナノヘンリーのインダクタンス値を有することがでる。ここでは、約６０ＭＨｚの動作周波数を想定している。別の実施形態において、異なる静電容量値、異なるインダクタンス値、及び動作周波数が、入出力インピーダンス間のマッチングを提供するために使用することができる。【００６９】  ��２Ｂに例示の実施形態において、整合回路２００Ｂは、可変インダクタＬ１、固定コンデンサＣ１、固定コンデンサＣ２、及びインダクタＬ２を含む。ここでも、入力インピーダンスＺ１が入力端子１及び２の間に存在し、出力インピーダンスＺ２が出力端子３及び４の間に存在する。例えば、端子２は端子４に連結され、端子２及び端子４は接地することができる。可変インダクタＬ１の第１端部は端子１に連結され、可変インダクタＬ１の第２端部はＣ１の第１端部に連結される。更に、コンデンサＣ１の第２端部は、コンデンサＣ２の第１端部及び出力端子３に連結される。コンデンサＣ２の第２端部は、Ｌ２の第１端部に連結される。更に、Ｌ２の第２端部は、端子２及び端子４に連結される。例示の整合回路は、単一の可変素子を含むため、有利である。本実施形態は、単一の可変インダクタのみを必要とするので、生産コストが低く且つ信頼性が高い。【００７０】  図３は、本発明の一実施形態に係る処理システムを操作する方法を例示するフロー図である。手順はステップ３１０から始まる。【００７１】  ステップ３２０において、基板が処理チャンバ内に置かれる。例えば、搬送装置が処理チャンバに対して基板を搬送するために使用される。搬送装置が、基板ホルダの上に基板を配置する。基板ホルダのリフトピンが、基板ホルダの上側表面まで基板を降ろすために使用される。静電クランプが、基板ホルダ上で基板を所定位置に保持するために使用される。【００７２】  ステップ３３０において、処理システムが初期化される。例えば、処理ガスが処理チャンバ内に導入され、チャンバ圧力が設定される。本発明は特定の処理ガスに限定されるものではないが、処理ガスは、炭素含有ガス、酸素含有ガス、フッ素含有ガス、及び不活性ガスの少なくとも１つを含むことができる。本発明は特定の処理圧力に限定されるものではないが、チャンバ圧力は０．５Ｔｏｒｒ未満とすることができる。【００７３】  更に、第１の整合回路は初期値にチューニングされると共に、第１のＲＦ源は、第１の上側ＲＦ（ＴＲＦ）信号を処理チャンバ内の第１の電極に提供する。第１のＴＲＦ信号は、第１のＲＦ周波数（ＴＲＦ１）及び第１のＲＦパワーレベル（第１のＴＲＦパワーレベル）によって特徴づけることができる。【００７４】  更に、第２の整合回路もまた初期値にチューニングされると共に、第２のＲＦ源は、第１の下側ＲＦ（ＢＲＦ）信号を処理チャンバ内の第２の電極に提供する。第１のＢＲＦ信号は、第１のＲＦ周波数（ＢＲＦ１）及び第１のＲＦパワーレベル（第１のＢＲＦパワーレベル）によって特徴づけることができる。【００７５】  このステップ３３０により、プラズマが点火される。ここでの第１のＲＦ周波数（ＴＲＦ１）は、プラズマを点火しやすい周波数に設定される。【００７６】  図１に例示の実施形態において、モニタ装置が示され、このモニタ装置はプラズマが点火されたかどうかを割り出すために使用することができる。【００７７】  プラズマが点火されない時、故障条件を決めることができる。ここで、例えば、プロセスを停止し、メッセージを送ることができる。【００７８】  本発明の別の実施形態において、プラズマが点火されない時、プラズマ点火プロセスを��び実行することができる。ここで、例えば、故障条件が決められる前に、点火プロセスを何度も実行することができる。【００７９】  プラズマを点火した後、ステップ３４０において、第１のＲＦ電源は、第２の上側ＲＦ（ＴＲＦ）信号を処理チャンバ内の第１の電極に出力する。第２のＴＲＦ信号は、第２のＲＦ周波数（ＴＲＦ２）及び第２のＲＦパワーレベル（第２のＴＲＦパワーレベル）によって特徴づけることができる。【００８０】  例えば、第１のＲＦ電源は、ＴＲＦ１からＴＲＦ２まで周波数ステップ（即ち周波数の変更）を実行することができる。本発明の一実施形態において、周波数ステップは、第１の周波数の少なくとも１０パーセントとすることができる。換言すれば、ＴＲＦ２は、１．１×（ＴＲＦ１）より大きく且つ０．９×（ＴＲＦ１）より小さくすることができる。別の実施形態において、周波数ステップは、第１の周波数の少なくとも２パーセントとすることができる。換言すれば、ＴＲＦ２は、１．０２×（ＴＲＦ１）より大きく且つ０．９８×（ＴＲＦ１）より小さくすることができる。【００８１】  好ましくは、第２のＴＲＦパワーレベルは、第１のＴＲＦパワーレベルの５０パーセントより大きくすることができる。第２のＴＲＦパワーレベルのパワー出力必要条件が低いほど、ＲＦＲＦ電源が安価なものとなる。【００８２】  このステップ３４０を行って、プラズマを安定的に維持する。ここでのＴＲＦ２は、基板のプラズマ処理時における周波数値が望ましい。即ち、ステップ３３０において、プラズマが点火しやすい周波数（ＴＲＦ１）でプラズマを点火し、プラズマ点火後にプラズマ処理に用いる周波数（ＴＲＦ２）に周波数を変更して、プラズマ処理を行う。【００８３】  このように、プラズマ処理に用いる周波数以外のプラズマ点火がしやすい周波数を用いてプラズマを点火させ、その後、プラズマ処理に用いる周波数に周波数を変更することで、プラズマ点火を安定的に行うことができる。【００８４】  また、別の側面として、プラズマ点火後に周波数を変更することが、インピーダンスのマッチングに寄与するという効果もある。これにより、例えば、図２Ａのような可変コンデンサがＣ１のみのような整合回路（通常は、可変コンデンサがＣ１、Ｃ２と２つある）であっても、プラズマ点火後の周波数変更とあわせて、インピーダンスマッチングを実現することができる。【００８５】  本発明の一実施形態において、周波数ステップは、約１０ミリ秒から約１秒の範囲の持続期間を有することができる。ステップの持続期間が長いほど、ＲＦＲＦ電源の製造が安価なものとなる。【００８６】  本発明の別の実施形態において、ＲＦ電源はＴＲＦ１からＴＲＦ２まで線形に周波数ステップを行うことができる。【００８７】  更に、例えば図１に示されるようなモニタ装置は、プラズマが維持されているかどうかを割り出すために使用することができる。プラズマが維持される時、手順はステップ３５０で終わる。【００８８】  プラズマが維持されない時、故障条件を決めることができる。ここで、例えば、プロセスを停止し、メッセージを送ることができる。【００８９】  別の実施形態において、プラズマが維持されない時、プラズマ点火プロセスを再び実行��ることができる。ここで、例えば、故障条件が決められる前に、点火プロセスを何度も実行することができる。【００９０】  図４は、本発明の一実施形態に係る典型的な処理条件及びプラズマ状態を示す表図である。例えば、このデータは、ほぼ全てのテストにおいて、６８ＭＨｚから６０ＭＨｚへの周波数ステップにより、プラズマが点火されて維持されたことを示す。ここで使用されるＲＦ周波数は、好ましくは約４０．０ＭＨｚより大きい。テストは、低圧（１０ｍＴｏｒｒ）、中圧（３０ｍＴｏｒｒ）、及び高圧（２００ｍＴｏｒｒ）において行い、ここで、ＴＲＦ信号パワーは５００ワット〜４２００ワット、ＢＲＦ信号パワーは０ワット〜４５００ワットとした。この表図は、チューニング後の整合回路のための負荷パワーの精度を示す。「Ｔｏｐ  ＰＬ％」は、負荷パワーの精度であって、（１−（（Ｔｏｐ  Ｐｆ−Ｔｏｐ  Ｐｒ）／（ＴＲＦパワーＲＦ設定））×１００）と等しい。ここで、「Ｔｏｐ  Ｐｆ」は上側電極における順方向パワーであり、「Ｔｏｐ  Ｐｒ」は上側電極における反射パワーであり、ＴＲＦパワー設定はＲＦ電源パワー設定による。このデータは、本実施形態のシステムが、少なくとも４５０ワットのＴＲＦパワー及び０．５Ｔｏｒｒ未満のチャンバ圧力のために動作することを示す。【００９１】  図５は、本発明の一実施形態に係る典型的な処理条件及び整合回路のためのチューニング時間を示す表図である。この表図は、上側電極チューニング時間「Ｔｏｐ  ｔ」及びシステムチューニング時間「Ｓｙｓ  ｔ」の結果を示す。このデータは、ほぼ全てのテストにおいて、整合回路がその初期値から動作値まで３秒未満でチューニング可能であることを示す。テストは、低圧（１０ｍＴｏｒｒ）、中圧（３０ｍＴｏｒｒ）、及び高圧（２００ｍＴｏｒｒ）において行い、ここで、ＴＲＦ信号パワーは５００ワット〜４２００ワット、ＢＲＦ信号パワーは０ワット〜４５００ワットとした。【００９２】  本発明の一実施形態において、モニタ装置１６０が処理チャンバ１２０に連結される。例えば、処理チャンバ１２０は、処理チャンバ１２０内のプラズマによって発される波長の光に対して実質的に透明な少なくとも１つの窓（図示せず）を含むことができる。モニタ装置は、この窓を使用してプラズマの診断を行うことができる。【００９３】  本発明の一実施形態において、コントローラ１５０は、処理システム１００との間でデータを送信及び／または受信するように構成することができる。例えば、コントローラ１５０は、マイクロプロセッサ、メモリ（例えば、揮発性及び／または不揮発性メモリ）、及びアナログＩ／Ｏポートを含む。アナログＩ／Ｏポートにより、処理システム１００への入力を通信及び起動させる共に、処理システム１００からの出力をモニタするのに十分な制御電圧を生成することが可能となる。また、コントローラ１５０は、第１のＲＦ電源１１０、第１の整合回路１１５、処理チャンバ１２０、基板ホルダ１３０、第２のＲＦ電源１４０、第２の整合回路１４５、及びモニタ装置１６０と情報を交換することができる。【００９４】  メモリに格納されたプログラムは、プロセスレシピに従って、処理システム１００の上述の構成部分を制御するために利用することができる。コントローラ１５０は、データ（プロセスデータ及びシステムデータ）を集めるように構成することができ、これにより、データを分析し、データを目標データと比較すると共に、この比較を、プロセスの変更及び／または処理システムの１つまたは複数の構成部分の制御に使用することができる。また、コントローラは、データを分析し、データを履歴データと比較し、この比較を、障害の予測、予防、及び／または宣言に使用するように構成することができる。【００９５】  図６は、本発明のさまざまな実施形態を実行するためのコンピュータシステム１２０１を例示する図である。コンピュータシステム１２０１は、上述の機能のいずれかまたは全てを実行するためのコントローラ１５０またはモニタ装置１６０として使用される可能性がある。コンピュータシステム１２０１は、情報を伝達するためのバス１２０２または他の通信機構と、バス１２０２に連結された情報を処理するためのプロセッサ１２０３とを含む。コンピュータシステム１２０１はまた、情報及びプロセッサ１２０３によって実行される指令を記憶するため、バス１２０２に連結された主メモリ１２０４、例えばランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、他のダイナミックな記憶装置（例えば、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、スタティックＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、シンクロナスＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ））を含む。【００９６】  主メモリ１２０４は、プロセッサ１２０３による指令の実行中に、一時的な変数または他の中間情報を記憶するために使用される可能性がある。コンピュータシステム１２０１は更に、プロセッサ１２０３のための静的情報及び指令を記憶するため、バス１２０２に連結された読取り専用メモリ（ＲＯＭ）１２０５または他のスタティクなメモリ（例えば、書き換え可能なＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、消去可能なＰＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、及び電気的に消去可能なＰＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ））を含む。【００９７】  コンピュータシステムはまた、１つまたは複数のデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）を含む可能性がある。これらの例は、テキサス・インスツルメンツから出されているＴＭＳ３２０シリーズのチップ、モトローラからから出されているＤＳＰ５６０００、ＤＳＰ５６１００、ＤＳＰ５６３００、ＤＳＰ５６６００、及びＤＳＰ９６０００シリーズのチップ、ルーセント・テクノロジから出されているＤＳＰ１６００及びＤＳＰ３２００シリーズのチップ、及びアナログ・デバイセズから出されているＡＤＳＰ２１００及びＡＤＳＰ２１０００シリーズのチップである。他のプロセッサであって、デジタル領域に変換されたアナログ信号を処理するように特別に設計されたものも、使用される可能性がある。【００９８】  コンピュータシステム１２０１はまた、情報及び指令を記憶する１つまたは複数の記憶装置を制御するため、バス１２０２に連結されたディスクコントローラ１２０６、例えば、磁気ハードディスク１２０７と、取り外し可能な媒体のドライブ１２０８（例えば、フロッピーディスクドライブ、読取り専用コンパクトディスクドライブ、リード／ライト・コンパクトディスクドライブ、コンパクトディスク・ジュークボックス、テープドライブ、及び取り外し可能な光磁気���体のドライブ）とを含む。適当な装置インタフェース（例えば、小型コンピュータ用周辺機器インタフェース（ＳＣＳＤ、集積装置エレクトロニクス（ＩＤＥ）、強化ＩＤＥ（Ｅ−ＩＤＥ）、直接メモリアクセス（ＤＭＡ）または超ＤＭＡ）を使用して、複数の記憶装置をコンピュータシステム１２０１に追加することができる。【００９９】  コンピュータシステム１２０１はまた、特定目的の論理回路（例えば、特定用途向けＩＣ（ＡＳＩＣ））、または構造化可能な論理回路（例えば、単純なプログラマブル・ロジックデバイス（ＳＰＬＤ）、複合プログラマブル・ロジックデバイス（ＣＰＬＤ）、及びフィールド・プログラマブル・ゲートアレイ（ＦＰＧＡ））を含む可能性がある。【０１００】  コンピュータシステム１２０１はまた、情報をコンピュータの使用者に表示するためのディスプレイ１２１０、例えば、陰極線管（ＣＲＴ）を制御するため、バス１２０２に連結されたディスプレイコントローラ１２０９を含む可能性がある。コンピュータシステムは、コンピュータの使用者と対話し、プロセッサ１２０３に情報を提供するため、入力装置、例えば、キーボード１２１１及びポインティングデバイス１２１２を含む。例えば、ポインティングデバイス１２１２は、マウス、トラックボール、またはポインティングスティックからなり、プロセッサ１２０３に方向情報及びコマンドの選択を伝達すると共に、ディスプレイ１２１０上のカーソル動作を制御するために使用される。また、コンピュータシステム１２０１によって記憶及び／または生成されたデータの印刷リストを提供するため、プリンタが配設される可能性がある。【０１０１】  コンピュータシステム１２０１は、メモリ、例えば、主メモリ１２０４に含まれる１つまたは複数の指令の１つまたは複数のシーケンスを実行しているプロセッサ１２０３に応答して、本発明の処理ステップ（図３に関して記載されているもの）の一部または全てを実行する。この種の指令は、コンピュータで読み取り可能な他の媒体、例えばハードディスク１２０７や取り外し可能な媒体ドライブ１２０８から、主メモリ１２０４に読み込まれる可能性がある。主メモリ１２０４に含まれる指令のシーケンスを実行するため、マルチ処理構成の１つまたは複数のプロセッサも使用される可能性がある。別の実施形態において、配線回路が、ソフトウェア指令に代えてまたはこれらと組み合わせて使用される可能性がある。このように、実施形態は、ハードウェア回路及びソフトウェアのいかなる特定の組合せにも限定されるものではない。【０１０２】  上述のように、コンピュータシステム１２０１は、本発明の教示に従ってプログラムされた指令を保持すると共に、データ構造、テーブル、記録、ここに記載の他のデータを含むための少なくとも１つのコンピュータで読み取り可能な媒体またはメモリを含む。コンピュータで読み取り可能な媒体の例は、コンパクトディスク、ハードディスク、フロッピーディスク、テープ、光磁気ディスク、ＰＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュＥＰＲＯＭ）、ＤＲＡＭ、ＳＲＡＭ、ＳＤＲＡＭ、その他などの磁気媒体；コンパクトディスク（例えば、ＣＤ−ＲＯＭ））、その他などの光学的媒体；パンチカード��紙テープ、その他などの孔パターンを有する他の物理的な媒体；搬送波（後述する）、その他などのコンピュータが読むことができる他の媒体である。【０１０３】  コンピュータシステム１２０１を制御するため、本発明を実施するための１つまたは複数の装置を駆動するため、及びコンピュータシステム１２０１が人間の使用者（例えば、印刷担当者）と対話するため、本発明は、コンピュータで読み取り可能な媒体の１つまたは組合せに記憶された状態のソフトウェアを含む。この種のソフトウェアは、これに限定されるものではないが、デバイスドライブ、操作システム、開発ツール、及びアプリケーションのためのソフトウェアを含む。この種のコンピュータで読み取り可能な媒体は、更に、本発明を実施する際に実行される処理の全てまたは一部を実施するため、本発明に係るコンピュータプログラム製品を含む。【０１０４】  本発明のコンピュータコード装置は、いかなる解釈可能なまたは実行可能なコードメカニズムでもあってもよく、これに限定されるものではないが、スクリプト、解釈可能なプログラム、ダイナミックなリンクライブラリ（ＤＬＬ）、ジャバ（Ｊａｖａ）クラス、及び完全実行可能プログラムを含む。本発明の処理の一部は、より良いパフォーマンス、信頼性、及び／またはコストのために配布される可能性がある。【０１０５】  ここで使用される用語「コンピュータで読み取り可能な媒体」は、実行のためのプロセッサ１２０３に指令を提供することに参加するいかなる媒体をも意味する。コンピュータで読み取り可能な媒体は、多くの形態をとることができ、これに限定されるものではないが、不揮発性媒体、揮発性媒体、及び伝達媒体を含む。例えば、不揮発性媒体は、光学ディスク、磁気ディスク、及び光磁気ディスク、例えばハードディスク１２０７、取り外し可能な媒体ドライブ１２０８を含む。揮発性媒体は、ダイナミックメモリ、例えば、主メモリ１２０４を含む。伝達媒体は、同軸ケーブル、銅線、及び光ファイバ、例えば、バス１２０２を形成す配線を含む。伝達媒体はまた、例えば、電波及び赤外線データ通信で生成されるような、音波または光波の形態をとることができる。【０１０６】  コンピュータで読み取り可能な媒体のさまざまな形態が、実行のためにプロセッサ１２０３に対して１つまたは複数の指令のシーケンスを行うことに関係する可能性がある。例えば、指令は、まず、遠隔コンピュータの磁気ディスク上で処理される。遠隔コンピュータは、本発明の全てまたは一部を実行するための指令を、ダイナミックメモリに遠隔でロードし、モデムを使用して電話線上でこの指令を送ることができる。コンピュータシステム１２０１用のモデムは、電話線上でデータを受信し、赤外線送信器を使用してデータを赤外線信号に変換することができる。バス１２０２に連結された赤外線探知器が、赤外線信号で運ばれるデータを受信し、これをバス１２０２に入れることができる。バス１２０２は、データを主メモリ１２０４へ送り、そこからプロセッサ１２０３が指令を読み出して実行する。主メモリ１２０４によって受け取られる指令は、プロセッサ１２０３による実行の前または後に、メモリ１２０７または１２０８に任意に記憶される可能性がある。【０１０７】  コンピュータシステム１２０１はまた、バス１２０２に連結された通信インタフェース１２１３を含む。通信インタフェース１２１３は、ネットワークリンク１２１４に２方向データ通信結合を提供し、ネットワークリンク１２１４は、例えば、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）１２１５、或いはインターネットのような他の通信網１２１６に接続される。例えば、通信インタフェース１２１３は、いかなるパケット切替えＬＡＮにも取り付けられるネットワークインタフェースカードとすることができる。別の例として、通信インタフェース１２１３は、非対称デジタル加入者回線（ＡＤＳＬ）カード、統合サービスデジタルネットワーク（ＩＳＤＮ）カード、または通信ラインの対応するタイプとのデータ通信接続を提供するモデムとすることができる。また、無線リンクも利用される可能性がある。いずれの種類の実施においても、通信インタフェース１２１３は、様々な形の情報を表すデジタルデータストリームを担持する電気、電磁気、または光学信号を送信及び受信する。【０１０８】  ネットワークリンク１２１４は、一般的に、１つまたは複数のネットワークを通して、他のデータ装置に対してデータ通信を提供する。例えば、ネットワークリンク１２１４は、ローカルネットワーク１２１５（例えば、ＬＡＮ）を通して接続を提供する、或いは、通信網１２１６を通して通信サービスを提供するサービスプロバイダによって操作される他の装置を通して接続を提供することができる。例えば、ローカルネットワーク１２１４及び通信網１２１６は、デジタルデータストリーム及び関連する物理層を担持する電気、電磁気、または光学信号を使用する（例えば、ＣＡＴ５ケーブル、同軸ケーブル、光ファイバなど）。【０１０９】  コンピュータシステム１２０１への及びコンピュータシステム１２０１からのデジタルデータを担持する、さまざまなネットワークを通した信号、及びネットワークリンク１２１４及び通信インタフェース１２１３を通した信号は、ベースバンド信号または搬送波に基づく信号として実行可能である。ベースバンド信号は、デジタルデータビットのストリームを表現する非変調電気パルスとしてデジタルデータを伝達する。ここで、用語「ビットは、広義に符号を意味するものと解釈され、各符号は、少なくとも１つまたは複数の情報ビットを伝達する。デジタルデータはまた、例えば、振幅、位相、及び／または周波数シフトによって搬送波を変調するために使用される可能性がある。調整された信号は、伝導媒体上を伝播されるか、または伝搬媒体を通して電磁波として送信される。このように、デジタルデータは、「配線された」通信チャネルを通して、非変調ベースバンドデータとして伝達される可能性、及び／または、搬送波を変調することにより、ベースバンドとは異なる、所定の周波数帯内で伝達される可能性がある。【０１１０】  コンピュータシステム１２０１は、ネットワーク１２１５及び１２１６、ネットワークリンク１２１４、及び通信インタフェース１２１３を通して、プログラムコードを含むデータを送信及び受信することができる。ネットワークリンク１２１４は、モバイル装置１２１７、例えば、個人デジタル補助（ＰＤＡ）ラッ���トップコンピュータや携帯電話に、ＬＡＮ１２１５を通して接続を提供する可能性がある。【０１１１】  その他、本発明の思想の範疇において、当業者であれば、各種の変更例及び修正例に想到し得るものであり、それら変更例及び修正例についても本発明の範囲に属するものと了解される。
【産業上の利用可能性】
【０１１２】  本発明によれば、整合回路（或いは素子数が少ない整合回路）を有する処理システムと、最適点火技術を利用した、整合回路を有する処理システムを操作する方法とを提供することができる。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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