(57)【要約】【課題】  空焚き等により付属鍋が劣化し、やむを得ず付属鍋以外の鍋を使用した場合でも安全面に配慮した揚げ物運転が可能となり、使い勝手の向上した電磁調理器を提供する。【解決手段】  揚げ物運転開始時、温度プローブが取り付けられていない状態で、天板下サーミスタ温度が所定温度より低い場合に、揚げ物運転開始後の温度上昇値に基づき揚げ物に使用されている鍋が付属鍋であるか否かを判別し、付属鍋以外の鍋が使用されていると判別された場合、揚げ物運転を一旦停止させ、使用者に温度プローブの使用を要求し、温度プローブが取り付けられた後に温度プローブより得られた温度情報に基づき揚げ物運転を再開するようにした。【選択図】        図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理鍋が載置される天板下に配置された加熱コイルと、前記調理鍋の温度を天板を介して検知する第１の温度検知手段と、前記調理鍋内の温度を検知する着脱可能な第２の温度検知手段と、揚げ物運転開始時、前記第２の温度検知手段が取り付けられていない状態で前記第１の温度検知手段の検知温度が所定温度より低い場合に、揚げ物運転開始後の温度上昇値に基づき揚げ物に使用されている鍋が付属鍋であるか否かを判別する鍋判別手段と、この鍋判別により付属鍋以外の鍋が使用されていると判別された場合、揚げ物運転を一旦停止させ、使用者に前記第２の温度検知手段の使用を要求し、第２の温度検知手段が取り付けられた後に当該第２の温度検知手段より得られた温度情報に基づき揚げ物運転を再開する制御手段とを備えたことを特徴とする電磁調理器。
【請求項２】
前記制御手段は、揚げ物運転開始時、前記第２の温度検知手段が取り付けられていない状態で前記第１の温度検知手段の検知温度が所定温度以上の場合には、使用者に前記第２の温度検知手段の使用を要求し、第２の温度検知手段が取り付けられた後に当該第２の温度検知手段より得られた温度情報に基づき揚げ物運転を開始することを特徴とする請求項１記載の電磁調理器。
【請求項３】
前記制御手段は、揚げ物運転開始時、前記第２の温度検知手段が取り付けられている場合には当該第２の温度検知手段より得られた温度情報に基づき揚げ物運転を開始することを特徴とする請求項１又は請求項２記載の電磁調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、天板上に載置された調理鍋の温度を天板を介して検知するサーミスタ等の温度検知手段を備えた電磁調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、この種の電磁調理器では、揚げ物コースを有し、天板下に配置されたサーミスタにより天板を介して調理鍋の鍋底の温度を測定して、鍋内の油の温度を適温に保つ制御を行っている。
【０００３】
しかし、天板を介して調理鍋の鍋底の温度を測定しているので、使用する鍋の材質や厚み、鍋底の反り等によっては鍋内の油の温度を適温にコントロールできず、油の温度が設定温度を超えて高温になることがあるため、揚げ物用として材質や厚み、鍋底の反り等が管理された安全に使用できる専用鍋を付属して販売している。
【０００４】
そして、揚げ物運転では、運転開始後のサーミスタ温度上昇値等により付属鍋が使用されているかどうかの判別を行い、付属鍋以外の鍋が使用されていると判断した場合には、揚げ物運転を停止したり加熱出力を低くするようにしている（例えば、特許文献１参照）。
【０００５】
一方、調理鍋の鍋内の温度を直接検知できる温度プローブを備えたものもある（例えば、特許文献２参照）。この特許文献２に記載されたものでは、鍋内の温度を直接検知できる温度プローブ６と、天板の温度を検知するサーミスタ３６を備え、調理モード切替摘み８により操作される調理モート切替スイッチ５４で、温度プローブ６を使用しない調理モードと温度プローブ６を使用する調理モードを使用者が設定するようにしている。そして、温度プローブ６を使用する調理モードのときに、温度プローブ６の温度信号及びサーミスタ３６の温度信号により示される各温度の温度差が所定値に達すると加熱を強制的に停止するようにしている。
【特許文献１】特開２００３−７７６４０号公報（図１０）
【特許文献２】特開昭６２−２５４３８９号公報（図１〜図５）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述したような揚げ物用の専用鍋を付属して鍋判別を行うものでは、空焚き等により付属鍋が劣化し、やぬを得ず付属鍋以外の市販鍋等を使用した場合には、鍋判別により揚げ物運転が停止してしまったり、加熱出力が低下してしまう。
【０００７】
また、炒め物調理の後等で、揚げ物運転開始時のサーミスタ温度が高い場合には、鍋判別のための温度上昇値が得られず、付属鍋を使用しているかどうかの判別がつかないケースがある。
【０００８】
一方、上記特許文献１に開示されたものでは、温度プローブを使用しない調理モードを設定した場合で、空焚き等により鍋底に規定以上の反りが生じた劣化した付属鍋や付属鍋以外の市販鍋等を使用した場合には、鍋底の反り具合等によっては、サーミスタでは鍋内の油の温度を適温にコントロールできず、油の温度が設定温度を超えて高温になることがあるので、安全面に問題が生じる。
【０００９】
また、温度プローブを使用する調理モードを設定した場合に、炒め物調理の後等で天板温度が高く、揚げ物運転開始時のサーミスタ温度が高い場合には、加熱が強制的に停止されるので、天板温度が低下するまで加熱が行えなくなる。
【００１０】
また、温度プローブが取り付けられていても使用者が調理モード切替摘みにより温度プローブを使用するか否かの調理モードを設定しなければならないので煩雑で使い勝手が低下する。
【００１１】
そこで、本願発明はこのような課題を解決するためになされたものであり、空焚き等により付属鍋が劣化し、やむを得ず付属鍋以外の鍋を使用した場合でも安全面に配慮した揚げ物運転が可能となり、使い勝手の向上した電磁調理器を提供することを目的とするものである。
【００１２】
また、炒め物調理の後等で、揚げ物運転開始時の天板温度が高く鍋判別のための温度上昇値が得られず、付属鍋を使用しているかどうかの判断がつかないケースにおいても安全面に配慮した揚げ物運転が可能な電磁調理器を提供することを目的とするものである。
【００１３】
また、温度検知に関するモード設定が不要で、使い勝手の向上した電磁調理器を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記のような目的を達成するために、本願発明は、調理鍋が載置される天板下に配置された加熱コイルと、前記調理鍋の温度を天板を介して検知する第１の温度検知手段と、前記調理鍋内の温度を検知する着脱可能な第２の温度検知手段と、揚げ物運転開始時、前記第２の温度検知手段が取り付けられていない状態で前記第１の温度検知手段の検知温度が所定温度より低い場合に、揚げ物運転開始後の温度上昇値に基づき揚げ物に使用されている鍋が付属鍋であるか否かを判別する鍋判別手段と、この鍋判別により付属鍋以外の鍋が使用されていると判別された場合、揚げ物運転を一旦停止させ、使用者に前記第２の温度検知手段の使用を要求し、第２の温度検知手段が取り付けられた後に当該第２の温度検知手段より得られた温度情報に基づき揚げ物運転を再開する制御手段とを備えたことを特徴とするものである。
【００１５】
さらに、前記制御手段は、揚げ物運転開始時、前記第２の温度検知手段が取り付けられていない状態で前記第１の温度検知手段の検知温度が所定温度以上の場合には、使用者に前記第２の温度検知手段の使用を要求し、第２の温度検知手段が取り付けられた後に当該第２の温度検知手段より得られた温度情報に基づき揚げ物運転を開始することを特徴とするものである。
【００１６】
また、前記制御手段は、揚げ物運転開始時、前記第２の温度検知手段が取り付けられている場合には当該第２の温度検知手段より得られた温度情報に基づき揚げ物運転を開始することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１７】
本願発明によれば、揚げ物運転開始時、鍋内の温度を検知する第２の温度検知手段が取り付けられていない状態で、天板の温度を検知する第１の温度検知手段の検知温度が所定温度より低い場合に、揚げ物運転開始後の温度上昇値に基づき揚げ物に使用されている鍋が付属鍋であるか否かを判別し、この鍋判別により付属鍋以外の鍋が使用されていると判別された場合、揚げ物運転を一旦停止させ、使用者に第２の温度検知手段の使用を要求し、第２の温度検知手段が取り付けられた後に当該第２の温度検知手段より得られた温度情報に基づき揚げ物運転を再開するので、空焚き等により付属鍋が劣化し、やむを得ず付属鍋以外の鍋を使用した場合でも鍋内の温度を検知する第２の温度検知手段を使用することにより安全面に配慮した揚げ物運転が可能となり、使い勝手の向上した電磁調理器を提供できる。
【００１８】
さらに、揚げ物運転開始時、第２の温度検知手段が取り付けられていない状態で第１の温度検知手段の検知温度が所定温度以上の場合には、使用者に第２の温度検知手段の使用を要求し、第２の温度検知手段が取り付けられた後に当該第２の温度検知手段より得られた温度情報に基づき揚げ物運転を開始するので、炒め物調理の後等で、揚げ物運転開始時の天板温度が高く鍋判別のための温度上昇値が得られず、付属鍋を使用しているかどうかの判断がつかないケースにおいても鍋内の温度を検知する第２の温度検知手段を使用することにより安全面に配慮した揚げ物運転が可能な電磁調理器を提供できる。
【００１９】
また、揚げ物運転開始時、第２の温度検知手段が取り付けられている場合には当該第２の温度検知手段より得られた温度情報に基づき揚げ物運転を開始するので、温度検知に関するモード設定が不要で、使用者の使い勝手が向上する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本願発明の実施形態を図面を参照して詳細に説明する。
【００２１】
図１は、本願発明に係る電磁調理器の一実施形態として据置型のグリル付き誘導加熱（ＩＨ）調理器を示す斜視図、図２はその制御系の要部を示すブロック構成図である。
【００２２】
図１において、この誘導加熱調理器の本体１の上面には、耐熱性を有するセラミック製のトッププレート（天板）２が設けられており、トッププレート２上面には調理鍋３を載置して加熱できる誘導加熱部４ａ，４ｂが表示されている。なお、図１で右側の誘導加熱部４ａに載置された調理鍋３は、販売時に揚げ物用として本体１に付属されている鉄製の付属鍋である。
【００２３】
トッププレート２の下には、各誘導加熱部４ａ，４ｂに対応して加熱コイル５ａ，５ｂ（図２に図示）が配置され、誘導加熱部４ａ，４ｂ上に誘導加熱可能な調理鍋３を載置して加熱コイル５ａ，５ｂに通電すると、調理鍋３が誘導加熱されるようになっている。
【００２４】
各加熱コイル５ａ，５ｂの略中央位置には、トッププレート２を介して調理鍋３の温度を検知するための第１の温度検知手段としてのサーミスタ６ａ，６ｂ（図２に図示）が配置されている。
【００２５】
本体１の前面側中央部には、魚や肉などの食品を収納して加熱するためのロースター部７が設けられており、ロースター部７内の調理室８にはグリルヒータ９（図２に図示）が内装されている。
【００２６】
調理室８の前面開口は、魚や肉などの食品を載せる網棚がセットされて調理室８内に装着される受け皿と着脱可能に取り付けられた扉１０によってスライド式に開閉される。このロースター部７の調理室８からの排気は、トッププレート２の後部に形成された排気孔１１から排出されるようになっている。
【００２７】
上記ロースター部７の両側には、各誘導加熱部４ａ，４ｂの出力設定部やタイマー運転を行うためのタイマー設定部や電源スイッチ等が設けられた操作部１２が設けられている。また、操作部１２には、揚げ物キー１２ａやスタートキー１２ｂ（図２に図示）が備えられている。
【００２８】
また、本実施形態においては、調理鍋３内の油温等を直接検知できる着脱可能な温度プローブ（第２の温度検知手段）１３が備えられており、上記操作部１２の一角に温度プローブ１３のプラグ１３ａを装着するためのプローブ装着孔１４が形成されている。
【００２９】
また、上記操作部１２やトッププレート２の前端側には、各種ＬＥＤ表示やタイマー表示、出力設定表示等を行う表示部１５（図２に図示）が設けられており、本実施形態では、この表示部１５に、使用者に温度プローブ取付を促すために点滅表示させるインジケータ１５ａが設けられている。さらに、使用者に注意喚起するために音で報知する報音部１６が設けられている。
【００３０】
上記加熱コイル５ａ，５ｂ、サーミスタ６ａ，６ｂ、グリルヒータ９、操作部１２、温度プローブ１３、表示部１５、報音部１６等は、本願発明における鍋判別手段や制御手段を構成するマイクロコンピュータ１７（図２に図示）によって制御される。
【００３１】
以上の構成における本願発明に係る動作を図３に示すフローチャートに基づき以下に説明する。
【００３２】
電源スイッチが投入されて図３に示す制御が開始されると、先ずステップＳ１にて操作部１２からのキー入力をチェックする。ここで揚げ物キー１２ａが入力されるとステップＳ２からステップＳ３に進み、揚げ物コースを選択する。そして、スタートキー１２ｂが入力されるとステップＳ４からステップＳ５に進み、揚げ物コースが選択されているか否かの判別を行う。
【００３３】
揚げ物コースが選択されていなければ、ステップＳ６に進み設定火力に応じて一般運転を行う。
【００３４】
また、揚げ物コースが選択されていればステップＳ７に進み、温度プローブ１３が取り付けられているか否かをチェックする。温度プローブ１３が取り付けられていればステップＳ１９に進み、対応する加熱コイル５ａに通電を行い加熱を開始する。ステップＳ２０以降、温度プローブ１３から得られた温度情報に基づき揚げ物運転を継続する。
【００３５】
このように、本実施形態においては、揚げ物運転開始時、温度プローブ１３が取り付けられている場合には温度プローブ１３より得られた温度情報に基づき揚げ物運転を自動的に開始するので、前述した特許文献２に示されたような温度検知に関するモード設定が不要で、使用者の使い勝手が向上する。
【００３６】
一方、ステップＳ７にて温度プローブ１３が取り付けられていないと判断されれば、続くステップＳ８にて天板下サーミスタ６ａによる温度測定を行う。
【００３７】
天板下サーミスタ温度が低い状態（本実施形態では１００℃未満）であれば、鍋判別可能と判断してステップＳ１０に進み、加熱コイル５ａに通電を行い加熱を開始する。
【００３８】
次のステップＳ１１では天板下サーミスタ６ａによる温度測定を行い、１２０℃を検知するまで加熱を継続する（ステップＳ１２のＮ→ステップＳ１１のループ）。
【００３９】
サーミスタ温度が１２０℃以上を検知すると、ステップＳ１２を経てステップＳ１３に進み、３０秒間のサーミスタ温度上昇値を測定する。
【００４０】
付属している鍋３で揚げ物運転が行われていれば、温度上昇値が一定の範囲（本実施形態では、１６〜２６℃）となる。この範囲内であれば付属鍋３が使用されて揚げ物運転が行われたと判断し（ステップＳ１４のＹ）、天板下サーミスタ６ａによる温度制御が可能と判断して、ステップＳ２０以降、天板下サーミスタ６ａから得られた温度情報に基づき揚げ物運転を継続する。
【００４１】
温度上昇値が上記範囲内でなければ付属鍋３以外の市販鍋等が使用されて揚げ物運転が行われたと判断し、天板下サーミスタ６ａによる温度制御は不可能と判断して、続くステップＳ１５にて加熱コイル５ａへの通電を停止する。
【００４２】
続くステップＳ１６では、使用者に温度プローブ１３の取付要求を行う。本実施形態においては、使用者に確実に温度プローブ取付を促すため、報音部１６にて音による報知を行うと共に、表示部１５内に設けられた温度プローブ取付インジケータ１５ａを点滅表示させる。
【００４３】
温度プローブ１３が取り付けられるとステップＳ１７を経てステップＳ１８に進み、音による報知の停止、温度プローブ取付インジケータ１５ａの消灯を行う。
【００４４】
続くステップＳ１９にて加熱コイル５ａの通電を行い加熱を再開する。ステップＳ２０以降、温度プローブ１３から得られた温度情報に基づき揚げ物運転を継続する。
【００４５】
このように、本実施形態においては、空焚き等により付属鍋３が劣化し、やむを得ず付属鍋３以外の鍋を使用した場合でも鍋内の温度を検知する温度プローブ１３を使用することにより安全面に配慮した揚げ物運転が可能となり、揚げ物調理ができなくなるようなことがなくなるので使い勝手が向上する。
【００４６】
一方、温度プローブ１３が取り付けられていない状態で、炒め物調理の直後等、天板下サーミスタ温度が高い状態（本実施形態では１００℃以上）で揚げ物運転が開始された場合には、鍋判別不可能、天板下サーミスタによる温度制御不可能と判断して、ステップＳ７，ステップＳ８，ステップＳ９を経てステップＳ１６に進み、使用者に温度プローブ１３の取付要求を行う。この場合にも前記同様、使用者に確実に温度プローブ取付を促すため、報音部１６にて音による報知を行うと共に、表示部１５内に設けられた温度プローブ取付インジケータ１５ａを点滅表示させる。
【００４７】
温度プローブ１３が取り付けられるとステップＳ１７を経てステップＳ１８に進み、音による報知の停止、温度プローブ取付インジケータ１５ａの消灯を行う。
【００４８】
続くステップＳ１９にて加熱コイル５ａの通電を行い加熱を開始する。ステップＳ２０以降、温度プローブ１３から得られた温度情報に基づき揚げ物運転を継続する。
【００４９】
このように、本実施形態においては、炒め物調理の後等で、揚げ物運転開始時の天板温度が高く鍋判別のための温度上昇値が得られず、付属鍋を使用しているかどうかの判断がつかないケースにおいても鍋内の温度を検知する温度プローブ１３を使用することにより安全面に配慮した揚げ物運転が可能となる。
【００５０】
なお、上記実施形態では、本願発明を上述したような構成の据置型のグリル付き誘導加熱（ＩＨ）調理器に適用した場合について説明したが、本願発明はこれに限定されるものではなく、台所のシンクに設けられた凹所に組み込まれる組み込み式誘導加熱調理器や、誘導加熱方式の加熱コイルが一つだけの簡易な卓上型の誘導加熱調理器等、各種の電磁調理器に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本願発明に係る電磁調理器の一実施形態として据置型のグリル付き誘導加熱調理器を示す斜視図。
【図２】その制御系の要部を示すブロック構成図。
【図３】その制御例を示すフローチャート。
【符号の説明】
【００５２】
１  本体
２  トッププレート（天板）
３  調理鍋（付属鍋）
４ａ，４ｂ  誘導加熱部
５ａ，５ｂ  加熱コイル
６ａ，６ｂ  サーミスタ（第１の温度検知手段）
１２  操作部
１２ａ  揚げ物キー
１２ｂ  スタートキー
１３  温度プローブ（第２の温度検知手段）
１４  プローブ装着孔
１５  表示部
１５ａ  温度プローブ取付インジケータ
１６  報音部
１７  マイクロコンピュータ
【図１】
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【図２】
2005340119.tif 000004
【図３】
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