(57)【要約】【課題】  多重搬送波変調信号の受信システムでのインパルスノイズ抑制回路及び方法を提供する。【解決手段】  等化された多重搬送波変調信号のノイズ減少方法において、前記等化された信号のインパルスノイズを推定する段階と、前記推定されたインパルスノイズの関数として前記等化された信号のノイズの部分を除去する段階と、を備えるノイズ減少方法である。本発明は従来の技術に比べて良好な性能を有する。例えば、従来の技術より本発明の実施の形態は、約５ｄＢの向上したシンボルエラー率を有する。また、このような向上は、全体ノイズに対する信号の比率に正比例または反比例できる。【選択図】            図３
2005045809.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
等化された多重搬送波変調信号のノイズ減少方法において、
前記等化された信号のインパルスノイズを推定する段階と、
前記推定されたインパルスノイズの関数として前記等化された信号のノイズ部分を除去する段階と、を備えることを特徴とするノイズ減少方法。
【請求項２】
前記多重搬送波変調信号は、
直交周波数分割多重信号であることを特徴とする請求項１に記載のノイズ減少方法。
【請求項３】
前記除去段階は、
【数１】
2005045809.tif 000040
【請求項４】
前記除去段階の少なくとも一部は、
周波数領域で行われることを特徴とする請求項３に記載のノイズ減少方法。
【請求項５】
前記除去段階は、
【数２】
2005045809.tif 000041
【請求項６】
前記除去段階の少なくとも一部は、
時間領域で行われることを特徴とする請求項３に記載のノイズ減少方法。
【請求項７】
前記除去段階は、
前記受信された信号から時間領域での近似化されたインパルスノイズを減算する段階を備えることを特徴とする請求項６に記載のノイズ減少方法。
【請求項８】
前記除去段階は、
周波数領域の補償された前記受信信号を発生させるために時間領域の補償された前記受信信号に対して高速フーリエ変換を行う段階と、
【数３】
2005045809.tif 000042
【請求項９】
前記推定段階は、
前記等化信号で全体ノイズを近似化させる段階と、
前記近似化された全体ノイズに基づいて前記インパルスノイズを近似化させることを特徴とする請求項１に記載のノイズ減少方法。
【請求項１０】
前記インパルスノイズを近似化させる段階の少なくとも一部は時間領域で行われることを特徴とする請求項９に記載のノイズ減少方法。
【請求項１１】
前記インパルスノイズを近似化させる段階は、
時間領域の近似化された全体ノイズに基づいて時間領域の推定インパルスノイズを発生させるピーク検出部を利用することを特徴とする請求項１０に記載のノイズ減少方法。
【請求項１２】
前記全体ノイズを近似化させる段階の少なくとも一部は周波数領域で行われることを特徴とする請求項９に記載のノイズ減少方法。
【請求項１３】
前記全体ノイズを近似化させる段階は、
伝送されたシンボルの１セットを備える基底帯域信号を推定する段階と、
前記等化信号から前記基底帯域信号を減算し、その差を発生させる段階と、
【数４】
2005045809.tif 000043
【請求項１４】
前記全体ノイズを近似化させる段階の少なくとも一部は時間領域で行われることを特徴とする請求項９に記載のノイズ減少方法。
【請求項１５】
前記全体ノイズを近似化させる段階は、
伝送されたシンボルの１セットを備える基底帯域信号を推定する段階と、
【数５】
2005045809.tif 000044
前記周波数領域の出力の逆高速フーリエ変換を行って時間領域出力を発生させる段階と、
前記時間領域の推定全体ノイズを得るために前記受信された信号から前記時間領域出力を減算する段階と、を備えることを特徴とする請求項１４に記載のノイズ減少方法。
【請求項１６】
前記推定及び除去段階は反復して行われ、第１反復実行の結果は前記等化信号の第１ノイズ減少バージョンであり、
前記等化信号の第１ノイズ減少バージョンに対して前記推定段階を行う前記推定及び除去段階の第２反復実行段階をさらに備え、
前記第２反復実行の結果は、前記第１ノイズ減少バージョンよりさらに低いノイズを有する前記等化信号の第２ノイズ減少バージョンを発生させることを特徴とする請求項１に記載のノイズ減少方法。
【請求項１７】
前記等化信号の第２ノイズ減少バージョンに対して前記推定段階を行う前記推定及び除去段階の第３反復実行段階をさらに備え、
前記第３反復実行の結果は、前記第２ノイズ減少バージョンよりさらに低いノイズを有する前記等化信号の第３ノイズ減少バージョンを発生させることを特徴とする請求項１６に記載のノイズ減少方法。
【請求項１８】
前記多重搬送波変調信号を等化する前にしきい値以上のピークをクリッピングする段階をさらに備え、
前記等化信号は、前記クリッピングされた多重搬送波変調信号の等化されたバージョンであることを特徴とする請求項１に記載のノイズ減少方法。
【請求項１９】
前記クリッピング段階は、
前記多重搬送波変調信号をしきいレベルにクリッピングするか、または０にクリッピングすることを特徴とする請求項１８に記載のノイズ減少方法。
【請求項２０】
受信された多重搬送波変調信号のノイズ減少装置において、
前記受信された多重搬送波変調信号を高速フーリエ変換する高速フーリエ変換部と、
直交周波数分割多重信号を受信して復調し、所定の全体ノイズ信号からインパルスノイズ信号を抽出して出力する復調及びインパルスノイズ抽出部と、
前記高速フーリエ変換部から出力される高速フーリエ変換された信号を等化させる等化部と、
前記等化部から出力される前記等化信号に含まれた全体ノイズを推定する全体ノイズ測定部と、
前記推定全体ノイズからインパルスノイズを推定するインパルスノイズ推定部と、
前記推定インパルスノイズの関数として前記等化信号のインパルスノイズ部分を除去する補償信号発生部と、を備えることを特徴とするノイズ減少装置。
【請求項２１】
前記多重搬送波変調信号は、
直交周波数分割多重信号であることを特徴とする請求項２０に記載のノイズ減少装置。
【請求項２２】
前記補償信号発生部は、
【数６】
2005045809.tif 000045
【請求項２３】
前記補償信号発生部による除去は、
周波数領域で行われることを特徴とする請求項２２に記載のノイズ減少装置。
【請求項２４】
前記補償信号発生部は、
【数７】
2005045809.tif 000046
【請求項２５】
前記補償信号発生部による除去は、
時間領域で行われることを特徴とする請求項２２に記載のノイズ減少装置。
【請求項２６】
前記補償信号発生部は、
前記受信された時間領域の多重搬送波変調信号から時間領域での近似化されたインパルスノイズを減算して補償信号を発生させることを備えることを特徴とする請求項２５に記載のノイズ減少装置。
【請求項２７】
前記補償信号発生部は、
周波数領域の前記補償信号を発生させるために時間領域の前記補償信号に対して高速フーリエ変換を行い、
【数８】
2005045809.tif 000047
【請求項２８】
前記インパルスノイズ推定部は時間領域で動作することを特徴とする請求項２０に記載のノイズ減少装置。
【請求項２９】
前記インパルスノイズ推定部は、
時間領域の近似化された全体ノイズに基づいて時間領域の推定インパルスノイズを発生させるピーク検出部を利用することを特徴とする請求項２８に記載のノイズ減少装置。
【請求項３０】
前記全体ノイズ測定部は周波数領域で動作することを特徴とする請求項２０に記載のノイズ減少装置。
【請求項３１】
前記全体ノイズ測定部は、
伝送されたシンボルの１セットを備える基底帯域信号を推定し、
前記等化信号から前記基底帯域信号を減算し、その差を発生させ、
【数９】
2005045809.tif 000048
【請求項３２】
前記全体ノイズ測定部は時間領域で動作することを特徴とする請求項２０に記載のノイズ減少装置。
【請求項３３】
前記全体ノイズ測定部は、
伝送されたシンボルの１セットを備える基底帯域信号を推定し、
【数１０】
2005045809.tif 000049
前記周波数領域出力の逆高速フーリエ変換を行って時間領域出力を発生させ、
前記時間領域の推定全体ノイズを得るために前記受信された信号から前記時間領域出力を減算することによって前記全体ノイズを近似化させることを特徴とする請求項３２に記載のノイズ減少装置。
【請求項３４】
【数１１】
2005045809.tif 000050
【請求項３５】
前記全体ノイズ測定部、前記インパルスノイズ推定部及び前記補償信号発生部は、第１ステージに存在し、前記等化信号のノイズ除去バージョンは、第１バージョンであり、
前記ノイズ減少装置は、
フィードバックされる前記等化信号の前記第１ノイズ除去バージョンに対して処理する第２全体ノイズ測定部、第２インパルスノイズ推定部及び前記第１ノイズ除去バージョンよりさらに低いノイズを有する前記等化信号の第２ノイズ除去バージョンを出力する第２補償信号発生部を備える少なくとも一つの第２ステージをさらに備えることを特徴とする請求項３４に記載のノイズ減少装置。
【請求項３６】
前記第２全体ノイズ測定部はまた、
順方向に入力される前記受信信号を処理することを特徴とする請求項３５に記載のノイズ減少装置。
【請求項３７】
前記ノイズ減少装置は、
フィードバックされる前記等化信号の前記第２ノイズ除去バージョンに対して処理する第３全体ノイズ測定部、第３インパルスノイズ推定部及び前記第２ノイズ除去バージョンよりさらに低いノイズを有する前記等化信号の第３ノイズ除去バージョンを出力する第３補償信号発生部を備える少なくとも一つの第３ステージをさらに備えることを特徴とする請求項３５に記載のノイズ減少装置。
【請求項３８】
前記第２全体ノイズ測定部はまた、
順方向に入力される前記受信信号を処理することを特徴とする請求項３７に記載のノイズ減少装置。
【請求項３９】
受信された信号の周波数領域バージョンを前記等化部に提供する第１高速フーリエ変換部と、
逆高速フーリエ変換部及び第２高速フーリエ変換部を備えるインパルスノイズ推定部をさらに備え、
前記逆高速フーリエ変換部は前記全体ノイズの時間領域バージョンを提供し、
前記インパルスノイズ推定部は時間領域の推定全体ノイズに基づいて時間領域の推定インパルスノイズを提供し、
前記第２高速フーリエ変換部は前記推定インパルスノイズの周波数領域バージョンを提供することを特徴とする請求項２０に記載のノイズ減少装置。
【請求項４０】
前記インパルスノイズ推定部は部分的に逆高速フーリエ変換を行い、前記補償信号発生部は部分的に高速フーリエ変換を行い、
前記ノイズ減少装置は、
高速フーリエ変換部をさらに備え、少なくとも３つのレイアウトによって前記高速フーリエ変換部を選択的に連結し、
第１レイアウトは、前記高速フーリエ変換部が前記受信された信号の周波数領域バージョンを前記等化部に提供するように連結し、
第２レイアウトは、前記高速フーリエ変換部が逆高速フーリエ変換の一部を行うように連結し、
第３レイアウトは、前記高速フーリエ変換部が高速フーリエ変換の一部を行うように連結することを特徴とする請求項２０に記載のノイズ減少装置。
【請求項４１】
前記第１、第２、第３レイアウトは第１アレンジメントの一部であり、前記等化信号のノイズ減少バージョンは第１ノイズ減少バージョンであり、
前記ノイズ減少装置はフィードバックされる前記第１ノイズ減少バージョンに対して処理する第２レイアウトを備える少なくとも一つの第２アレンジメントを選択的に適用し、
前記第２アレンジメントの補償信号発生部は、前記第１ノイズ減少バージョンよりさらに少ないノイズを有する第２ノイズ減少バージョンを出力することを特徴とする請求項４０に記載のノイズ減少装置。
【請求項４２】
前記ノイズ減少装置は、フィードバックされる前記第２ノイズ減少バージョンに対して処理する第２レイアウトを備える少なくとも一つの第２アレンジメントを選択的に適用し、
前記第３アレンジメントの補償信号発生部は、前記第２ノイズ減少バージョンよりさらに少ないノイズを有する第３ノイズ減少バージョンを出力することを特徴とする請求項４１に記載のノイズ減少装置。
【請求項４３】
多重搬送波変調信号のノイズ減少装置において、
ダウンコンバータと、
前記ダウンコンバータの出力をデジタル化させるアナログ−デジタルコンバータと、
前記アナログ−デジタルコンバータの出力を処理するガードインタバル除去部と、
前記ガードインタバル除去部の出力を処理する高速フーリエ変換、等化及びインパルスノイズ補償部と、を備えることを特徴とするノイズ減少装置。
【請求項４４】
前記高速フーリエ変換、等化及びインパルスノイズ補償部は、
前記ガードインタバル除去部から出力される信号を処理する等化部と、
前記等化部から出力される信号を処理する全体ノイズ測定部と、
前記全体ノイズ測定部から出力される信号を処理するインパルスノイズ推定部と、
前記インパルスノイズ推定部から出力される信号と前記等化部から出力される信号とを処理する補償信号発生部と、を備えることを特徴とする請求項４３に記載のノイズ減少装置。
【請求項４５】
前記多重搬送波変調信号は、
直交周波数分割多重信号であることを特徴とする請求項４３に記載のノイズ減少装置。
【請求項４６】
部分的に等化された多重搬送波変調信号のノイズ減少方法において、
前記部分的に等化された信号のインパルスノイズを推定する段階と、
前記推定されたインパルスノイズの関数として前記時間領域の受信信号のノイズ部分を除去する段階と、を備えることを特徴とするノイズ減少方法。
【請求項４７】
前記除去段階は時間領域の補償信号を発生し、
前記方法は、
前記補償信号の周波数領域バージョンを等化させる段階をさらに備えることを特徴とする請求項４６に記載のノイズ減少方法。
【請求項４８】
前記等化段階は、
【数１２】
2005045809.tif 000051
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は直交周波数分割多重（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ：以下、ＯＦＤＭという）受信システムに係り、特に、ＯＦＤＭ信号のうちインパルスノイズを抑制する回路に関する。
【背景技術】
【０００２】
多重搬送変調（Ｍｕｌｔｉｐｌｅ Ｃａｒｒｉｅｒ Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ：ＭＣＭ）技術の一種であるＯＦＤＭ技術はよく知られている。以下では、ＯＦＤＭ技術を含む意味としてＭＣＭという用語を使用する。
【０００３】
一般的に、ＯＦＤＭ技術はデジタルオーディオ放送（Ｄｉｇｉｔａｌ Ａｕｄｉｏ Ｂｒｏａｄｃａｓｔｉｎｇ：ＤＡＢ）、デジタルＴＶ、無線近距離通信網（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ Ｌｏｃａｌ Ａｒｅａ Ｎｅｔｗｏｒｋ：ＷＬＡＮ）及び無線非同期伝送モード（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ Ａｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ Ｔｒａｎｓｆｅｒ Ｍｏｄｅ：ＷＡＴＭ）などのデジタル伝送技術に広範囲に適用されている。
【０００４】
ＯＦＤＭ方式は、伝送しようとするデータを複数に分けて変調した後に並列に伝送する多重搬送波技術である。しかし、構造の複雑性により広く使われず、最近、高速フーリエ変換（Ｆａｓｔ Ｆｏｕｒｉｅｒ Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ：ＦＦＴ）と逆高速フーリエ変換（Ｉｎｖｅｒｓｅ ＦＦＴ：ＩＦＦＴ）とを含む各種デジタル信号処理技術の発展によって次第に広く使われている。
【０００５】
ＯＦＤＭ方式は、従来のＦＤＭ方式と類似しているが、サブ搬送波間の直交性を維持して伝送することによって高速データ伝送時に最適の伝送効率が得られるという特徴がある。最近、このような長所により、ＷＡＴＭのような高速データ伝送時にＯＦＤＭ方式を利用したＯＦＤＭ／ＴＤＭＡ及びＯＦＤＭ／ＣＤＭＡなどの多様な具現技術が提案されている。
【０００６】
他の伝送技術と同様に、受信されたＭＣＭ信号は伝送部と受信部間にノイズが発生する。このノイズはガウスノイズ（ＡＷＧＮ：Ａｄｄｉｔｉｖｅ Ｗｈｉｔｅ Ｇａｕｓｓｉａｎ Ｎｏｉｓｅ）とインパルスノイズとを含む。受信されたＭＣＭ信号に含まれたインパルスノイズは、ＭＣＭ信号がプリＥＱ信号に等化される前に測定され、かつ除去されることが試みられる。
【０００７】
図１は、プリＥＱ信号からインパルスノイズを除去する構成要素を備える一般的なＭＣＭシステムを説明する図面である。
【０００８】
図１には説明の便宜のためにＭＣＭシステムの一部だけが示される。ＭＣＭシステムは、ダウンコンバータ１２６、クリッピング部１０１、ガードインタバル除去部１３０を備える。クリッピング部１０１は、可変利得増幅部１８０、クリッピング装置１８２、アナログデジタルコンバータ１８４、電圧測定部１８６、電圧測定部１８６の出力に応答してしきい制御信号ＣＯＮＴＲＯＬを可変利得増幅部１８０に提供するしきい演算部１８８を備える。
【０００９】
図１の詳細な説明は、特許文献１に開示されている。プリＥＱ信号の大きさは、その信号が一般的に予想されるものより大きい場合、クリッピング装置１８２でしきいレベルにクリッピングされるか、または“０”になる（特許文献２参照）。
【特許文献１】ヨーロッパ公開特許ＥＰ１０１１２３５号公報
【特許文献２】ヨーロッパ公開特許ＥＰ１０４３８７４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明が解決しようとする技術的課題は、インパルスノイズが存在する場合、ＭＣＭ受信機の性能を向上させるためのインパルスノイズ抑制回路を提供することである。
【００１１】
本発明が解決しようとする他の技術的課題は、インパルスノイズが存在する場合、ＭＣＭ受信機の性能を向上させるためのインパルスノイズ抑制方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記課題を達成するための本発明の実施の形態によるノイズ減少方法は、等化されたＭＣＭ信号のノイズ減少方法において、前記等化された信号のインパルスノイズを推定する段階と、前記推定されたインパルスノイズの関数として前記等化された信号のノイズ部分を除去する段階と、を備える。前記ＭＣＭ信号はＯＦＤＭ信号である。
【００１３】
前記他の課題を達成するための本発明の実施の形態によるノイズ減少装置は、受信されたＭＣＭ信号のノイズ減少装置において、前記受信されたＭＣＭ信号をＦＦＴするＦＦＴ部と、ＯＦＤＭ信号を受信して復調し、所定の全体ノイズ信号からインパルスノイズ信号を抽出して出力する復調及びインパルスノイズ抽出部と、前記ＦＦＴ部から出力されるＦＦＴされた信号を等化させる等化部と、前記等化部から出力される前記等化信号に含まれた全体ノイズを推定する全体ノイズ測定部と、前記推定全体ノイズからインパルスノイズを推定するインパルスノイズ推定部と、前記推定インパルスノイズの関数として前記等化信号のインパルスノイズ部分を除去する補償信号発生部と、を備える。
【００１４】
前記他の課題を達成するための本発明の他の実施の形態によるノイズ減少装置は、ＭＣＭ信号のノイズ減少装置において、ダウンコンバータと、前記ダウンコンバータの出力をデジタル化させるアナログ−デジタルコンバータと、前記アナログ−デジタルコンバータの出力を処理するガードインタバル除去部と、前記ガードインタバル除去部の出力を処理するＦＦＴ＆等化及びインパルスノイズ補償部と、を備える。
【００１５】
前記課題を達成するための本発明の他の実施の形態によるノイズ減少方法は、部分的に等化されたＭＣＭ信号のノイズ減少方法において、前記部分的に等化された信号のインパルスノイズを推定する段階と、前記推定されたインパルスノイズの関数として前記時間領域の受信信号のノイズの部分を除去する段階と、を備える。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の実施の形態は従来の技術に比べて良好な性能を有する。例えば、従来の技術より本発明の実施の形態は、約５ｄＢの向上したシンボルエラー率を有する。また、このような向上は、全体ノイズに対する信号の比率に正比例または反比例できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明と本発明の動作上の利点及び本発明の実施によって達成される目的を十分に理解するためには、本発明の望ましい実施の形態を例示する添付図面及び図面に記載された内容を参照しなければならない。
【００１８】
以下、添付した図面を参照して本発明の望ましい実施の形態を説明することによって、本発明を詳細に説明する。各図面に提示された同じ参照符号は同じ部材を表す。
【００１９】
本発明の実施の形態と関連して、従来技術と関連された次の問題が説明される。プリＥＱ信号のノイズ除去と関連して、重要なインパルスノイズ成分のほとんどは、受信されたＭＣＭ信号のプリＥＱ信号から予想される最大の大きさより小さいか、または匹敵するほどの大きさを有する。そのような小さな大きさのインパルスノイズは、伝送されたデータに隠される。プリＥＱ信号のノイズ除去は隠されたインパルスノイズを探すのに失敗する。
【００２０】
本発明の実施の形態では、受信されたＭＣＭ信号が等化された後にインパルスノイズを減少させることによって前記のような問題を解決する。これを“ＰＯＳＴ−Ｅ”タイプインパルスノイズ除去という。本発明の実施の形態によるＰＯＳＴ−Ｅタイプインパルスノイズ除去は、隠されたインパルスノイズ成分を検出し、かつ減少させうる。
【００２１】
伝送されたＭＣＭ信号（周波数領域でＳ）に対応する受信されたＭＣＭ信号（周波数領域でＲ）が等化されれば（ＰＯＳＴ−Ｅ信号）、本発明の実施の形態はＰＯＳＴ−Ｅ信号のインパルスノイズを減少させる。例えば、ＭＣＭ信号はＯＦＤＭ信号でありうる。ＰＯＳＴ−Ｅ信号のインパルスノイズは測定され、測定されたインパルスノイズによってインパルスノイズの部分は減る。インパルスノイズの測定はＰＯＳＴ−Ｅ信号の全体ノイズの近似値に基づいて得られる。
【外１】
【００２２】
2005045809.tif 000003
【００２３】
図２は、本発明の実施の形態によるＭＣＭ（例えば、ＯＦＤＭ）システムを説明する図面である。
【００２４】
システム２００は、伝送部２０２と受信部２２４とを備える。伝送部２０２は、スクランブリング部２０４、順方向エラー補正（ＦＥＣ：Ｆｏｒｗａｒｄ Ｅｒｒｏｒ Ｃｏｒｒｅｃｔｉｏｎ）エンコーダ２０６、インターリービング部２０８、ＱＡＭ／ＰＳＫ（Ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ Ａｍｐｌｉｔｕｄｅ Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ／Ｐｈａｓｅ−Ｓｈｉｆｔ Ｋｅｙｉｎｇ）マッピング部２１０、パイロット信号挿入部２１２、ＩＦＦＴ部２１４、ガードインタバルを追加するガードインタバル部２１６を備える。通信チャンネルが自由空間２２２である場合、伝送部２０２はデジタル−アナログコンバータ２１８及びアップコンバータ２２０をさらに備えうる。システム２００は、伝送部２０２と関連されたアンテナ２２１及び受信部２２４と関連されたアンテナ２２３を備える。
【００２５】
受信部２２４は、ガードインタバル除去部２３０、ＦＦＴ＆等化＆インパルスノイズ補償部２５０（本発明の実施の形態でもある）、デマッピング部２３６、デ（逆）インターリービング部２３８、ＦＥＣエンコーダ２４０、デ（逆）スクランブリング部２４２を備える。通信チャンネルが自由空間２２２である場合、受信部２２４はアナログ−デジタルコンバータ（ＡＤＣ）２２８及びダウンコンバータ２２６をさらに備えうる。
【００２６】
一般的に、必ずしもそうではないが、通信チャンネルは自由空間２２２である。一方、通信チャンネルがワイヤ、ウェーブガイドでありうる。これは、図２で通信チャンネル２４４，２４６に現れる。もし、通信チャンネル２４６が利用されれば、アップコンバータ２２０、ダウンコンバータ２２６及びアンテナ２２１，２２３は図示されない。もし、通信チャンネル２４４が使われれば、ＤＡＣ（Ｄｉｇｉｔａｌ ｔｏ Ａｎａｌｏｇ Ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）２１８及びＡＤＣ（Ａｎａｌｏｇ ｔｏ Ｄｉｇｉｔａｌ Ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）２２８も図示されないだろう。
【００２７】
ＭＣＭ伝送部２０２で、情報ビットの１セットがスクランブリング部２０４、ＦＥＣエンコーダ２０６、インターリービング部２０８を通じて伝送されてＰＳＫまたはＱＡＭのような変調技術を使用するＱＡＭ／ＰＳＫマッピング部２１０によって基底帯域シンボルＳｋにマッピングされる。パイロット信号挿入部２１２によってパイロット信号挿入が基底帯域信号のブロックに対して行われる。
【００２８】
パイロット信号挿入部２１２の出力は、ＩＦＦＴ部２１４で処理される。ＩＦＦＴ部２１４の出力は、ガードインタバルを追加するためにガードインタバル部２１６で処理され、処理された信号はＤＡＣ ２１８によってアナログ処理される（チャンネル２２２または２４６が使われると仮定する場合）。
【００２９】
チャンネルシンボル区間で、ＩＦＦＴ部２１４の出力は、次の時間領域数式によって表現されうる。
【００３０】
【数１】
2005045809.tif 000004
【外２】
【００３１】
2005045809.tif 000005
【００３２】
通信チャンネルを通過し、ダウンコンバータ２２６によってダウンコンバーティングが行われ、ＡＤＣ ２２８によってデジタル化が行われ、ガードインタバル除去部２３０によってガードインタバルが除去された後、ブロック２５０に入力される結果信号ｒｋは、次の離散−時間数式で表現されうる。
【００３３】
【数２】
2005045809.tif 000006
【外３】
【００３４】
2005045809.tif 000007
【００３５】
図３は、本発明の実施の形態による図２のブロック２５０を説明するブロック図である。
【００３６】
ブロック２５０は、ＦＦＴ部３０２、等化部３０４及びインパルスノイズ減少部３０６を備える。インパルスノイズ減少部３０６は、全体ノイズ測定部３０８、インパルスノイズ抽出部３１０及び補償信号発生部３１２を備える。
【外４】
【００３７】
2005045809.tif 000008
【００３８】
数式２と関連して、Ｒは周波数領域で次の数式で表現されうる。
【００３９】
【数３】
2005045809.tif 000009
【００４０】
ここで、Ｈは、チャンネルインパルス応答の離散フーリエ変換（ＤＦＴ：Ｄｉｓｃｒｅｔｅ Ｆｏｕｒｉｅｒ Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）であり、
Ｓは、伝送されたＭＣＭ信号のＤＦＴであり、
Ｎは、ガウスノイズ（ＡＷＧＮ）のＤＦＴであり、
Ｕは、インパルスノイズ干渉のＤＦＴである。
【００４１】
太字はベクトルを表す。
【外５】
【００４２】
2005045809.tif 000010
【００４３】
【数４】
2005045809.tif 000011
【外６】
【００４４】
2005045809.tif 000012
【００４５】
【数５】
2005045809.tif 000013
【外７】
【００４６】
2005045809.tif 000014
【外８】
【００４７】
2005045809.tif 000015
【００４８】
遅延部３３２は、ＦＦＴによって発生する遅延を補償するためのものである。このような遅延部は、信号処理技術では一般的に追加されるか、または複製されうる。
【外９】
【００４９】
2005045809.tif 000016
【００５０】
【数６】
2005045809.tif 000017
【外１０】
【００５１】
2005045809.tif 000018
【００５２】
【数７】
2005045809.tif 000019
【外１１】
【００５３】
2005045809.tif 000020
【００５４】
【数８】
2005045809.tif 000021
【外１２】
【００５５】
2005045809.tif 000022
【００５６】
【数９】
2005045809.tif 000023
【００５７】
Ｃは、誤った検出に関する少しの可能性に対応するしきい値である。
【００５８】
図４は、本発明の実施の形態による図３のピーク検出部を説明するブロック図である。
【００５９】
ピーク検出部３２６は、マトリックス積実行部４０２、マトリックスの要素を加算する合算部４０４、スカラー積算部４０６、比較部４０８及び選択減衰部４１０を備える。
【外１３】
【００６０】
2005045809.tif 000024
【外１４】
【００６１】
2005045809.tif 000025
【００６２】
【数１０】
2005045809.tif 000026
【外１５】
【００６３】
2005045809.tif 000027
【００６４】
図５は、受信部２２４を説明するブロック図である。
【外１６】
【００６５】
2005045809.tif 000028
【００６６】
ＱＡＭ／ＰＳＫマッピングは、ブロック２１０によって行われるが、デマッピング部２３６の存在は選択的である。もし、ハードデシジョンタイプのＦＥＣデコーダ２４０が使われれば、デマッピング部２３６は必ず存在しなければならない。しかし、もし、ソフトデシジョンタイプのＦＥＣデコーダ２４０が使われれば、デマッピング部２３６は使用されうるが、必ずしも存在しなければならないものではない。
【００６７】
伝送部２０２にインターリービング部２０８が存在しなければ、受信部２２４にデインターリービング部２３８は必要ない。同様に、伝送部２０２にスクランブリング部２０４が存在しなければ、受信部２２４にディスクランブリング部２４２は必要ない。
【００６８】
他の実施の形態として、図５に仮想の信号経路を通じる選択的なクリッピング部５９４がＡＤＣ ２２８とガードインタバル除去部２３０間に示される。
【００６９】
ある環境下では、インパルスノイズの大きさがあまりに大きくてデマッピング及びパイロット信号挿入部３１４の機能を信頼できなくなり、測定されたインパルスノイズが実際インパルスノイズと非常に異なりうる。これは、従来技術のクリッピング部１０１に対応するクリッピング部５９４によってプリＥＱノイズ除去が行われることによって補償されうる。
【００７０】
一方、プリＥＱクリッピング自体も歪曲を発生させ、これは追加的なインパルスノイズ干渉となり、これはブロック２５０によって補償されうる。
【００７１】
図６は、他の実施の形態によるＦＦＴ及び等化及びインパルスノイズ補償部を説明する図面である。
【外１７】
【００７２】
2005045809.tif 000029
【００７３】
図６は、総Ｐステージを有する。最後のステージＰ−１は、インパルスノイズ減少部４０６Ｐ−１を備える。Ｐ−１ステージは遅延部を備えていない。すなわち、図６にはＰ個のステージがあるが、Ｐ−１個の遅延部がある。
【００７４】
多重ステージを有するブロック４５０の長所は、インパルスノイズ除去が完全ではないが、反復して行われる場合に単一ステージよりインパルスノイズ除去がさらに完璧になる。単一ステージを使用するか多重ステージを使用するかは、環境によって変わる。
【００７５】
図７Ａは、ＦＦＴ＆等化及びインパルスノイズ補償部の他の実施の形態を説明する図面である。
【外１８】
【００７６】
2005045809.tif 000030
【００７７】
【数１１】
2005045809.tif 000031
【外１９】
【００７８】
2005045809.tif 000032
【００７９】
第１ないし第３モードは、次のＭＣＭ信号、例えば、ＯＦＤＭ信号の第１入力として受信される前に行われなければならない。したがって、ＦＦＴ部７６２の動作速度は、ブロック２５０のＦＦＴ部３０２の動作速度より少なくとも３倍以上速くなければならない。しかし、ブロック７１０から発生した遅延時間は、遅延部３３２，３３６によって補償されうる。
【外２０】
【００８０】
2005045809.tif 000033
【００８１】
図８Ａは、ＦＦＴ＆等化及びインパルスノイズ補償部の他の実施の形態を説明する図面である。ブロック８５０はブロック７５０のＦＦＴ再使用を備え、ブロック４５０と共に多重ステージを有する。
【００８２】
補償信号発生部３１２に対応する補償信号発生部８１２は、等化部３０４と遅延部３３６間に配置されるＭＵＸ ８８２を備える。ＭＵＸ ８８２の第１入力が等化部３０４に連結され、第２入力は遅延部８８４を経て加算部３３８の出力に連結される。
【外２１】
【００８３】
2005045809.tif 000034
【００８４】
ブロック８０６の０番目のステージ以後に、ＭＵＸ ８８２は遅延部８８４の出力に連結される。ＭＵＸ ８８２の遅延部８８４への連結は、続けられるブロック８５０のステージでも維持される。ブロック８５０の多重ステージの数がＭであれば、ＦＦＴ部７６２の動作速度はブロック２５０のＦＦＴ部３０２の動作速度より２Ｍ＋１倍以上速くなければならない。
【外２２】
【００８５】
2005045809.tif 000035
【外２３】
【００８６】
2005045809.tif 000036
【００８７】
【数１２】
2005045809.tif 000037
【外２４】
【００８８】
2005045809.tif 000038
【外２５】
【００８９】
2005045809.tif 000039
【００９０】
図１０は、総Ｐステージを有する。最後のステージＰ−１は、インパルスノイズ減少部１００６Ｐ−１を備える。Ｐ−１ステージは遅延部を備えていない。すなわち、図６にはＰ個のステージがあるが、Ｐ−１個の遅延部４５２ｉ, １０５４ｉがある。
【００９１】
多重ステージを有するブロック１０５０の長所は、インパルスノイズ除去が完全ではないが、反復して行われる場合、単一ステージよりインパルスノイズ除去がさらに完璧になるのである。単一ステージを使用するか多重ステージを使用するかは、環境によって変わる。
【００９２】
図１１Ａは、図９に対応する他の実施の形態によるＦＦＴ及び等化及びインパルスノイズ補償部を説明する図面である。
【００９３】
図１１ＡのＦＦＴ部は、図７ＡのＦＦＴ部７６２が再使用されるものと同様に再使用される。
【００９４】
図１１Ｂは、図１１Ａの受信部を説明する図面である。
【００９５】
図１２Ａは、図１１Ａに対応する他の実施の形態によるＦＦＴ及び等化及びインパルスノイズ補償部を説明する図面である。
【００９６】
図１２ＡのＦＦＴ部は、図１１ＡのＦＦＴ部が再使用されるように再使用される。図１１Ａと比較する時、図１２ＡのＦＦＴ及び等化及びインパルスノイズ補償部が図１０のブロック１０５０に対応する反復的な動作を行わせるＭＵＸ１２８２，１２９２，１２９４が含まれる。
【００９７】
図１２Ｂは、図１２Ａの受信部を説明する図面である。
【００９８】
図１１Ａ及び１２Ａの動作はそれぞれ、図９Ａ、図１０、図７Ａ及び図８Ａと類似している。したがって、ここで詳細な説明は省略する。それぞれの受信部７８０，８８０，９８０，１１８０，１２８０は、クリッピング部５９４を備えるように修正されて、それぞれ多様な実施の形態としての受信部７８０´，８８０´，９８０´，１１８０´，１２８０´となりうる。
【００９９】
以上、図面及び明細書で最適の実施の形態が開示された。ここで、特定の用語が使われたが、これは単に本発明を説明するための目的で使われたものであり、意味限定や特許請求の範囲に記載された本発明の範囲を制限するために使われたものではない。したがって、当業者ならば、これから多様な変形及び均等な他の実施の形態が可能であることが分かる。したがって、本発明の真の技術的保護範囲は、特許請求の範囲の技術的な思想によって決定されなければならない。
【産業上の利用可能性】
【０１００】
本発明は、ＤＡＢ、デジタルＴＶ、ＷＬＡＮ及びＷＡＴＭなどのデジタル伝送技術に適用される伝送部と受信部とに利用されうる。
【図面の簡単な説明】
【０１０１】
【図１】プリＥＱ信号からインパルスノイズを除去する構成要素を備える一般的なＭＣＭシステムを説明する図面である。
【図２】本発明の実施の形態によるＭＣＭ（例えば、ＯＦＤＭ）システムを説明する図面である。
【図３】本発明の実施の形態による図２のブロックを説明するブロック図である。
【図４】本発明の実施の形態による図３のピーク検出部を説明するブロック図である。
【図５】図２の受信部を説明するブロック図である。
【図６】他の実施の形態によるＦＦＴ及び等化及びインパルスノイズ補償部を説明する図面である。
【図７Ａ】ＦＦＴ＆等化及びインパルスノイズ補償部の他の実施の形態を説明する図面である。
【図７Ｂ】図５の受信部に対応する受信部を説明する図面である。
【図８Ａ】ＦＦＴ＆等化及びインパルスノイズ補償部の他の実施の形態を説明する図面である。
【図８Ｂ】図７Ｂの受信部に対応する受信部を説明する図面である。
【図９Ａ】時間領域でのＦＦＴ＆等化及びインパルスノイズ補償部の実施の形態を説明する図面である。
【図９Ｂ】図５の受信部に対応する受信部を説明する図面である。
【図１０】他の実施の形態によるＦＦＴ及び等化及びインパルスノイズ補償部を説明する図面である。
【図１１Ａ】図９に対応する他の実施の形態によるＦＦＴ及び等化及びインパルスノイズ補償部を説明する図面である。
【図１１Ｂ】図１１Ａの受信部を説明する図面である。
【図１２Ａ】図１１Ａに対応する他の実施の形態によるＦＦＴ及び等化及びインパルスノイズ補償部を説明する図面である。
【図１２Ｂ】図１２Ａの受信部を説明する図面である。
【符号の説明】
【０１０２】
２５０    ブロック、
３０２    ＦＦＴ部、
３０４    等化部、
３０６    インパルスノイズ減少部、
３０８    全体ノイズ測定部、
３１０    インパルスノイズ抽出部、
３１２    補償信号発生部、
３１４    デマッピング及びパイロット信号挿入部、
３１６    加算部、
３１８    積算部、
３２２    ＩＦＦＴ部、
３２６    ピーク検出部、
３２８    ＦＦＴ部、
３３０    逆変換部、
３３２，３３６    遅延部、
３３４    積算部、
３３８    加算部、
３４２    逆変換部、
３４４    信号経路。
【図１】
2005045809.tif 000052
【図２】
2005045809.tif 000053
【図３】
2005045809.tif 000054
【図４】
2005045809.tif 000055
【図５】
2005045809.tif 000056
【図６】
2005045809.tif 000057
【図７Ａ】
2005045809.tif 000058
【図７Ｂ】
2005045809.tif 000059
【図８Ａ】
2005045809.tif 000060
【図８Ｂ】
2005045809.tif 000061
【図９Ａ】
2005045809.tif 000062
【図９Ｂ】
2005045809.tif 000063
【図１０】
2005045809.tif 000064
【図１１Ａ】
2005045809.tif 000065
【図１１Ｂ】
2005045809.tif 000066
【図１２Ａ】
2005045809.tif 000067
【図１２Ｂ】
2005045809.tif 000068