(57)【要約】【課題】必要以上に潤滑油が消費されるのを抑制することのできる内燃機関の可変動弁機構を提供する。【解決手段】可変動弁機構では、吸気カムシャフト２０による入力アーム３６の揺動がスライダ４５を介して出力アーム４２に伝達され、同出力アーム４２により吸気バルブ２１が駆動されるとともに、コントロールシャフト３４に連動するスライダ４５の変位により、入力アーム３６及び出力アーム４２の相対位相差が変更されて吸気バルブ２１の最大リフト量が変更される。さらに、出力アーム４２による吸気バルブ２１の駆動部分に対し供給通路を通じて潤滑油が供給される。こうした可変動弁機構において、スライダ４５が供給通路を開閉する弁として機能し、最大リフト量が少なくとも最小にされた状態では供給通路を閉鎖し、同最大リフト量が最大にされた状態で少なくとも吸気バルブ２１が最も多く駆動されるときには供給通路を開放する。【選択図】      図７
2005090492.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸方向へ移動可能に設けられたコントロールシャフトと、
前記コントロールシャフト上にそれぞれ揺動可能に設けられた入力アーム及び出力アームと、
前記コントロールシャフトと、前記入力アーム及び前記出力アームとの間に設けられたスライダと
を備え、内燃機関のカムシャフトによる前記入力アームの揺動を前記スライダを介して前記出力アームに伝達して機関バルブを駆動するとともに、前記コントロールシャフトに連動する前記スライダの変位により、前記入力アーム及び前記出力アームの相対位相差を変更して前記機関バルブの最大リフト量を変更し、さらに前記出力アームによる前記機関バルブの駆動部分に対し供給通路を通じて潤滑油を供給するようにした内燃機関の可変動弁機構において、
前記スライダを前記供給通路を開閉する弁として機能させ、前記最大リフト量が少なくとも最小にされた状態では前記供給通路を閉鎖し、同最大リフト量が最大にされた状態で少なくとも前記機関バルブが最も多く駆動されるときには前記供給通路を開放するようにしたことを特徴とする内燃機関の可変動弁機構。
【請求項２】
前記スライダは、前記最大リフト量が最大にされた状態で前記機関バルブが最も多く駆動されるときにのみ前記供給通路を開放する請求項１に記載の内燃機関の可変動弁機構。
【請求項３】
前記コントロールシャフトが挿通された支持パイプをさらに備え、
前記供給通路は、前記支持パイプの内部に設けられた潤滑油通路と、同支持パイプの管壁に開口された給油口と、前記出力アーム及び前記スライダにそれぞれ設けられた油路とを備え、
前記両油路及び前記給油口は、前記最大リフト量が最大にされた状態で前記機関バルブが最も多く駆動されるときにのみ相互に連通する請求項２に記載の内燃機関の可変動弁機構。
【請求項４】
前記コントロールシャフトが挿通された支持パイプをさらに備え、
前記供給通路は、前記支持パイプの内部に設けられた潤滑油通路と、同支持パイプの管壁に開口された給油口と、前記出力アームに設けられた油路とを備え、
前記スライダは、その変位に伴い前記給油口及び前記油路の少なくとも一方に重なることにより前記供給通路を閉鎖し、前記給油口及び前記油路に重ならなくなることにより同供給通路を開放するものである請求項１に記載の内燃機関の可変動弁機構。
【請求項５】
前記給油口及び前記油路は、前記最大リフト量の非最大時には前記スライダが重なり、同最大リフト量の最大時には同スライダが重ならなくなる箇所に設けられている請求項４に記載の内燃機関の可変動弁機構。
【請求項６】
軸方向へ移動可能に設けられたコントロールシャフトと、
前記コントロールシャフト上にそれぞれ揺動可能に設けられた入力アーム及び出力アームと、
前記コントロールシャフトと、前記入力アーム及び前記出力アームとの間に設けられたスライダと
を備え、内燃機関のカムシャフトによる前記入力アームの揺動を前記スライダを介して前記出力アームに伝達して機関バルブを駆動するとともに、前記コントロールシャフトに連動する前記スライダの変位により、前記入力アーム及び前記出力アームの相対位相差を変更して前記機関バルブの最大リフト量を変更し、さらに前記出力アームによる前記機関バルブの駆動部分に潤滑油を供給するようにした内燃機関の可変動弁機構において、
少なくとも前記スライダ及び前記出力アームには、前記機関バルブが採り得る略最大量リフトしたときにのみ連通して、同出力アームによる前記機関バルブの駆動部分に潤滑油を供給する供給通路を設けることを特徴とする内燃機関の可変動弁機構。
【請求項７】
前記供給通路は、前記最大リフト量が略最大に変更された状態で、前記カムシャフトにより前記入力アームが略最大量揺動されたときに連通する請求項６に記載の内燃機関の可変動弁機構。
【請求項８】
前記コントロールシャフトが挿通された支持パイプをさらに備え、
前記供給通路は、前記支持パイプの内部に設けられた潤滑油通路と、同支持パイプの管壁に開口された給油口と、前記スライダ及び前記出力アームにそれぞれ設けられた油路とを備え、
前記油路は、前記機関バルブが採り得る略最大量リフトしたときにのみ前記給油口に連通する請求項６又は７に記載の内燃機関の可変動弁機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関に設けられた吸気バルブ、排気バルブ等の機関バルブの最大リフト量を可変とする内燃機関の可変動弁機構に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、吸気バルブ、排気バルブといった機関バルブの最大リフト量を機関運転状態に応じて可変とする可変動弁機構を内燃機関に搭載することが提案されている。この技術によれば、例えば低回転低負荷域では、吸気バルブの最大リフト量を小さくして吸入空気量を制御することで、スロットル弁の開度制御によって生ずるポンピングロスを小さくし、燃費の向上を図ることができる。また、高回転高負荷域では吸気バルブの最大リフト量を大きくし、吸気充填効率の向上により出力の増加を確保することができる。
【０００３】
上記可変動弁機構の１つとして、支持パイプ、コントロールシャフト、入力アーム、出力アーム及びスライダを備えたものがある（特許文献１参照）。コントロールシャフトは支持パイプ内に軸方向への移動可能に挿入されている。入力アーム及び出力アームは支持パイプ上にそれぞれ揺動可能に設けられている。スライダは、コントロールシャフトと、入力アーム及び出力アームとの間に設けられ、コントロールシャフトに連動して回動するとともに軸方向へ移動する。
【０００４】
上記構成の可変動弁機構では、内燃機関のカムシャフトによって入力アームが揺動される。この揺動はスライダを介して出力アームに伝達され、同出力アームが揺動される。そして、出力アームのノーズにより機関バルブがバルブスプリングに抗して押下げられる。すなわち、出力アームと、バルブスプリングにより上方（閉弁方向）へ付勢されている機関バルブとの間にはロッカーアームが介在されており、揺動する出力アームのノーズによりロッカーアームのローラに押下げ力が加えられる。この押下げ力がバルブスプリングの付勢力に打ち勝つと、ロッカーアームが下方へ揺動されて機関バルブが押下げられる。また、コントロールシャフトが軸方向へ移動されると、その移動に連動してスライダが回動するとともに同方向へ移動する。入力アーム及び出力アームのノーズの相対位相差が変更され、それに伴い機関バルブの最大リフト量が変更される。
【０００５】
ところで、上述した可変動弁機構では、出力アームによる機関バルブの駆動部分、特に部品同士が圧接状態で相対移動する箇所に潤滑油を供給する必要がある。こうした箇所としては、例えば、出力アームのノーズとロッカーアームのローラとの接触箇所が挙げられる。
【０００６】
そこで、例えば、特許文献２に示されているように、可変動弁機構の近傍に潤滑油通路を有するパイプを配置し、そのパイプに設けた給油口から出力アームとローラとの接触箇所に潤滑油を常時供給することが考えられる。
【特許文献１】特開２００１−２６３０１５号公報
【特許文献２】特開２０００−１０４５２２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、上述した可変動弁機構では、機関バルブのリフト量が小さいときには少量の潤滑油であっても駆動部分が適切に潤滑されるのに対し、リフト量が採り得る略最大となったときには、駆動部分に多量の潤滑油が供給されないと、油切れ等の不具合を引き起こすおそれがある。この不具合は、主として、リフト量が略最大のときには、バルブスプリングの反力が大きくなってロッカーアームのローラを出力アームに押付ける力が強くなり、出力アームのローラに対する面圧が高くなることによるものと考えられる。
【０００８】
従って、潤滑油を常時供給する技術では、リフト量が略最大となったときにも油切れ等を引き起こさないようにしようとすると、リフト量が略最大となったときに必要な量の潤滑油が供給油量として設定されることになる。その結果、リフト量が如何に大きくても潤滑油が不足するようなことがなくなる反面、リフト量が小さいときには過剰な量の潤滑油が供給されて必要以上に潤滑油が消費されることとなる。
【０００９】
本発明はこのような実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、必要以上に潤滑油が消費されるのを抑制することのできる内燃機関の可変動弁機構を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。
請求項１に記載の発明では、軸方向へ移動可能に設けられたコントロールシャフトと、前記コントロールシャフト上にそれぞれ揺動可能に設けられた入力アーム及び出力アームと、前記コントロールシャフトと、前記入力アーム及び前記出力アームとの間に設けられたスライダとを備え、内燃機関のカムシャフトによる前記入力アームの揺動を前記スライダを介して前記出力アームに伝達して機関バルブを駆動するとともに、前記コントロールシャフトに連動する前記スライダの変位により、前記入力アーム及び前記出力アームの相対位相差を変更して前記機関バルブの最大リフト量を変更し、さらに前記出力アームによる前記機関バルブの駆動部分に対し供給通路を通じて潤滑油を供給するようにした内燃機関の可変動弁機構において、前記スライダを前記供給通路を開閉する弁として機能させ、前記最大リフト量が少なくとも最小にされた状態では前記供給通路を閉鎖し、同最大リフト量が最大にされた状態で少なくとも前記機関バルブが最も多く駆動されるときには前記供給通路を開放するようにしている。
【００１１】
上記の構成によれば、内燃機関のカムシャフトによって可変動弁機構の入力アームが揺動されると、その揺動はスライダを介して出力アームに伝達される。この伝達により、出力アームがコントロールシャフトを支点として揺動し、機関バルブが駆動される。このようにしてカムシャフトの回転が可変動弁機構を通じて機関バルブに伝達され、同機関バルブが開閉駆動される。また、コントロールシャフトが軸方向へ移動されると、スライダが連動して変位し、入力アーム及び出力アームの相対位相差が変更され、機関バルブの最大リフト量が変更される。さらに、出力アームによる機関バルブの駆動部分に対し、供給通路を通じて潤滑油が供給されて、同駆動部分の潤滑が行われる。
【００１２】
ところで、最大リフト量が最小にされた状態では、上記駆動部分の潤滑に必要な潤滑油の量は少ない。また、最大リフト量が最大にされた状態、特に同状態で機関バルブが最も多く駆動されるときには上記駆動部分の潤滑に必要な潤滑油の量は多い。
【００１３】
この点、請求項１に記載の発明では、スライダが供給通路を開閉する弁として機能する。そして、最大リフト量が少なくとも最小にされた状態では、スライダによって上記供給通路が閉鎖され、上記駆動部分に潤滑油が供給されない。また、最大リフト量が最大にされた状態で少なくとも機関バルブが最も多く駆動されるときには、スライダによって上記供給通路が開放され、出力アームの油路から上記駆動部分に潤滑油が供給される。
【００１４】
従って、例えば少量（機関バルブのリフト量が比較的小さなときに必要とされる量）の潤滑油が上記駆動部分に常時供給される状況のもとで請求項１に記載の可変動弁機構が適用されれば、同駆動部分に潤滑油を過不足なく供給し、必要以上に潤滑油が消費されるのを抑制することが可能となる。
【００１５】
請求項２に記載の発明では、請求項１に記載の発明において、前記スライダは、前記最大リフト量が最大にされた状態で前記機関バルブが最も多く駆動されるときにのみ前記供給通路を開放するものであるとする。
【００１６】
ここで、上記機関バルブの駆動部分の潤滑に必要な潤滑油の量は、機関バルブが採り得る略最大量リフトするとき、すなわち最大リフト量が最大にされた状態で機関バルブが最も多く駆動されるときに最も多くなる。この点、請求項２に記載の発明では、供給通路は、最大リフト量が最大にされた状態で機関バルブが最も多く駆動されるときに開放され、それ以外のときには閉鎖される。従って、最も多くの潤滑油が必要とされる状況にのみ、出力アームによる機関バルブの駆動部分に向けて潤滑油が供給されて同駆動部分が潤滑される。従って、必要以上に潤滑油が消費されるのをより一層抑制することが可能となる。
【００１７】
請求項３に記載の発明では、請求項２に記載の発明において、前記コントロールシャフトが挿通された支持パイプをさらに備え、前記供給通路は、前記支持パイプの内部に設けられた潤滑油通路と、同支持パイプの管壁に開口された給油口と、前記出力アーム及び前記スライダにそれぞれ設けられた油路とを備え、前記両油路及び前記給油口は、前記最大リフト量が最大にされた状態で前記機関バルブが最も多く駆動されるときにのみ相互に連通するものであるとする。
【００１８】
上記の構成によれば、潤滑油はコントロールシャフトが挿通された支持パイプ内の潤滑油通路を流れる。一方、コントロールシャフトの軸方向への移動に伴うスライダの変位により、機関バルブの最大リフト量が最大にされ、この状態で機関バルブが出力アームによって最も大きく駆動されると、スライダの油路、出力アームの油路及び支持パイプの給油口が相互に連通する。この連通により、支持パイプ内の潤滑油の一部は給油口及び両油路を順に流れて、出力アームによる機関バルブの駆動部分に供給される。このように、支持パイプに給油口を設け、スライダ及び出力アームにそれぞれ油路を設けるという簡単な構成でありながら、最大リフト量が最大にされた状態で機関バルブが最も多く駆動されるときにのみ連通する供給通路を成立させることができる。
【００１９】
請求項４に記載の発明では、請求項１に記載の発明において、前記コントロールシャフトが挿通された支持パイプをさらに備え、前記供給通路は、前記支持パイプの内部に設けられた潤滑油通路と、同支持パイプの管壁に開口された給油口と、前記出力アームに設けられた油路とを備え、前記スライダは、その変位に伴い前記給油口及び前記油路の少なくとも一方に重なることにより前記供給通路を閉鎖し、前記給油口及び前記油路に重ならなくなることにより同供給通路を開放するものであるとする。
【００２０】
上記の構成によれば、潤滑油はコントロールシャフトが挿通された支持パイプ内の潤滑油通路を流れる。一方、コントロールシャフトに連動してスライダが変位して、支持パイプの給油口及び出力アームの油路の少なくとも一方に重なると、供給通路が閉鎖されて、同油路から駆動部分への潤滑油の供給が遮断される。また、上記変位によりスライダが給油口にも油路にも重ならなくなると、供給通路が開放されて、出力アームの油路から同出力アームによる機関バルブの駆動部分へ潤滑油が供給される。従って、スライダ、給油口及び油路の軸方向における相対位置を適切に設定することにより、多くの潤滑油が必要とされる状況にのみ供給通路を開放して駆動部分に潤滑油を供給することが可能となる。
【００２１】
請求項５に記載の発明では、請求項４に記載の発明において、前記給油口及び前記油路は、前記最大リフト量の非最大時には前記スライダが重なり、同最大リフト量の最大時には同スライダが重ならなくなる箇所に設けられているとする。
【００２２】
上記の構成によれば、出力アームによる機関バルブの駆動部分の潤滑に必要な潤滑油の量は最大リフト量の非最大時に比べ最大時に多い。この点、請求項５に記載の発明では、最大リフト量の非最大時にはスライダが給油口及び油路に重なる。スライダによって供給通路が閉鎖され、油路から上記駆動部分への潤滑油の供給が遮断される。また、最大リフト量の最大時にはスライダが給油口及び油路に重ならなくなる。供給通路が開放されて油路から駆動部分に潤滑油が供給される。
【００２３】
請求項６に記載の発明では、軸方向へ移動可能に設けられたコントロールシャフトと、前記コントロールシャフト上にそれぞれ揺動可能に設けられた入力アーム及び出力アームと、前記コントロールシャフトと、前記入力アーム及び前記出力アームとの間に設けられたスライダとを備え、内燃機関のカムシャフトによる前記入力アームの揺動を前記スライダを介して前記出力アームに伝達して機関バルブを駆動するとともに、前記コントロールシャフトに連動する前記スライダの変位により、前記入力アーム及び前記出力アームの相対位相差を変更して前記機関バルブの最大リフト量を変更し、さらに前記出力アームによる前記機関バルブの駆動部分に潤滑油を供給するようにした内燃機関の可変動弁機構において、少なくとも前記スライダ及び前記出力アームには、前記機関バルブが採り得る略最大量リフトしたときにのみ連通して、同出力アームによる前記機関バルブの駆動部分に潤滑油を供給する供給通路を設けている。
【００２４】
上記の構成によれば、内燃機関のカムシャフトによって可変動弁機構の入力アームが揺動されると、その揺動はスライダを介して出力アームに伝達される。この伝達により、出力アームがコントロールシャフトを支点として揺動し、機関バルブが駆動される。このようにしてカムシャフトの回転が可変動弁機構を通じて機関バルブに伝達され、同機関バルブが開閉駆動される。また、コントロールシャフトが軸方向へ移動されると、スライダが連動して変位し、入力アーム及び出力アームの相対位相差が変更され、機関バルブの最大リフト量が変更される。さらに、出力アームによる機関バルブの駆動部分に潤滑油が供給されて、同駆動部分の潤滑が行われる。そのため、潤滑油の供給を常時行い、しかも、その際の供給量を、リフト量が略最大以外のときに駆動部分に必要とされる量を基準に設定すれば、リフト量が略最大以外のときに駆動部分に必要な量の潤滑油を確保することができる。
【００２５】
ところで、前記のように可変動弁機構によって機関バルブが駆動され、その最大リフト量が変更されるなか、同機関バルブが採り得る略最大量リフトしたときには少なくともスライダ及び出力アームに設けられた供給通路が連通される。この連通された供給通路から出力アームによる機関バルブの駆動部分に潤滑油が供給される。
【００２６】
従って、機関バルブが採り得る略最大量リフトしたときには特に多量の潤滑油が必要となるが、前記供給通路からの潤滑油の供給によりこの要求を満たすことができる。また、機関バルブが略最大量以外の量リフトしたときには潤滑油は少なくてすむが、このときには供給通路から機関バルブの駆動部分に潤滑油が供給されないため、必要以上に潤滑油が消費されるのを抑制することができる。
【００２７】
請求項７に記載の発明では、請求項６に記載の発明において、前記供給通路は、前記最大リフト量が略最大に変更された状態で、前記カムシャフトにより前記入力アームが略最大量揺動されたときに連通するものであるとする。
【００２８】
上記の構成によれば、入力アーム及び出力アームの相対位相差の変更により機関バルブの最大リフト量が略最大に変更され、この状態でカムシャフトにより入力アームが略最大量揺動されると、機関バルブが採り得る略最大量リフトする。この状態となったときにのみ供給通路が連通し、機関バルブの駆動部分に潤滑油が供給される。このため、機関バルブが略最大量リフトするときには多量の潤滑油を駆動部分に供給し、それ以外のときには過剰な潤滑油供給を抑制することができる。
【００２９】
請求項８に記載の発明では、請求項６又は７に記載の発明において、前記コントロールシャフトが挿通された支持パイプをさらに備え、前記供給通路は、前記支持パイプの内部に設けられた潤滑油通路と、同支持パイプの管壁に開口された給油口と、前記スライダ及び前記出力アームにそれぞれ設けられた油路とを備え、前記油路は、前記機関バルブが採り得る略最大量リフトしたときにのみ前記給油口に連通するものであるとする。
【００３０】
上記の構成によれば、潤滑油はコントロールシャフトが挿通された支持パイプ内の潤滑油通路を流れる。一方、機関バルブが採り得る略最大量リフトしたときには、スライダ及び出力アームにそれぞれ設けられた油路が支持パイプの管壁に設けられた給油口に連通する。この連通により、支持パイプ内の潤滑油の一部は給油口及び油路を順に流れて、出力アームによる機関バルブの駆動部分に供給される。このように、支持パイプに給油口を設け、スライダ及び出力アームにそれぞれ油路を設けるという簡単な構成でありながら、機関バルブが採り得る略最大量リフトしたときにのみ連通する供給通路を成立させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
（第１実施形態）
以下、本発明の可変動弁機構をガソリンエンジン（以下、単にエンジンという）に適用した第１実施形態について、図１〜図１１を参照して説明する。
【００３２】
図１及び図２に示すように、エンジン１１はシリンダヘッド１２と、複数の気筒１３を有するシリンダブロック１４とを備えている。各気筒１３内には、ピストン１５が往復動可能に収容されている。各ピストン１５は、コネクティングロッド（図示略）を介し、出力軸であるクランクシャフト１０（図２参照）に連結されている。各ピストン１５の往復運動は、コネクティングロッドによって回転運動に変換された後、クランクシャフト１０に伝達される。
【００３３】
ピストン１５、気筒１３及びシリンダヘッド１２によって囲まれた空間は燃焼室１６となっている。シリンダヘッド１２には、各燃焼室１６に連通する吸気ポート１７及び排気ポート１８が気筒１３毎に一対ずつ設けられている。
【００３４】
これらの吸・排気ポート１７，１８を開閉するために、シリンダヘッド１２には、気筒１３毎に一対の吸気バルブ２１及び一対の排気バルブ２２が、それぞれ機関バルブとして往復動可能に支持されている。吸・排気バルブ２１，２２はバルブスプリング２３によって常に上方へ付勢されている。この付勢方向は、吸・排気ポート１７，１８を閉じる方向（閉弁方向）である。
【００３５】
シリンダヘッド１２における吸気バルブ２１の上方には、気筒１３毎に１つの吸気カム２４を有する吸気カムシャフト２０が、立壁部２５，２６により回転可能に支持されている（図２参照）。同様に、シリンダヘッド１２における排気バルブ２２の上方には排気カムシャフト２７が回転可能に支持されている。吸・排気カムシャフト２０，２７は、タイミングチェーン１９等によりクランクシャフト１０に駆動連結されている。そして、クランクシャフト１０の回転がタイミングチェーン１９等を介して吸・排気カムシャフト２０，２７に伝達され、同カムシャフト２０，２７の回転により吸・排気バルブ２１，２２が往復動し、吸・排気ポート１７，１８が開閉される。
【００３６】
吸気ポート１７には吸気通路（図示略）が接続されており、エンジン１１の外部の空気がこの吸気通路及び吸気ポート１７を通過して燃焼室１６に取り込まれる。吸気通路には、燃焼室１６へ向けて燃料を噴射する燃料噴射弁（図示略）が各気筒１３に対応して取付けられている。噴射された燃料は、吸気ポート１７を通って燃焼室１６内に導入される吸入空気と混ざり合って混合気となる。
【００３７】
シリンダヘッド１２には、点火プラグ２８が各気筒１３に対応して取付けられている。そして、前記混合気は点火プラグ２８の電気火花によって着火され、爆発・燃焼する。このときに生じた高温高圧の燃焼ガスによりピストン１５が往復動され、クランクシャフト１０が回転されて、エンジン１１の駆動力（出力トルク）が得られる。
【００３８】
一方、排気ポート１８には排気通路（図示略）が接続されており、燃焼室１６で生じた燃焼ガスが、排気ポート１８、排気通路等を通ってエンジン１１の外部へ排出される。
図２に示すように、エンジン１１には、クランクシャフト１０に対する吸気カムシャフト２０の相対回転位相を調節して吸気バルブ２１のバルブタイミング（開閉期間）を進角又は遅角させるバルブタイミング可変機構２９が設けられている。このバルブタイミング可変機構２９の概略について説明すると、同機構２９はハウジング及びロータを備えている。ハウジングは吸気カムシャフト２０に相対回転可能に支持されるとともに、タイミングチェーン１９等によってクランクシャフト１０に駆動連結されている。ロータは外周に複数のベーンを有し、ハウジング内に収容された状態で吸気カムシャフト２０に一体回転可能に取付けられている。ハウジング内部において、各ベーンの回転方向についての前後両側にはそれぞれ圧力室が形成されている。そして、エンジン１１の運転状態に応じて、同エンジン１１の作動油が各圧力室に供給又は排出されることにより、ロータがハウジングに対して相対回転し、クランクシャフト１０に対する吸気カムシャフト２０の回転位相が変化する。なお、前記とは異なるタイプのバルブタイミング可変機構が用いられてもよい。
【００３９】
また、エンジン１１には、各吸気バルブ２１の最大リフト量及び作用角を連続的に可変とし、かつ前記バルブタイミング可変機構２９とともに可変動弁機構を構成する最大リフト量可変機構３１が設けられている。最大リフト量可変機構３１は、気筒１３毎に設けられた仲介駆動機構３２と、全仲介駆動機構３２にそれぞれ共通する１本の支持パイプ３３、１本のコントロールシャフト３４及び１つのリフト量可変アクチュエータ３５とを備えている。
【００４０】
支持パイプ３３は気筒配列方向（図２の左右方向）へ延びるように配置され、前述した立壁部２５に貫通固定されている。なお、この方向について、特に区別する必要のない場合には「軸方向」といい、区別する必要のある場合には矢印Ｆで示す方向又は矢印Ｒで示す方向というものとする。なお、矢印Ｆで示す方向は、前述したタイミングチェーン１９に近づく方向であり、矢印Ｒで示す方向はタイミングチェーン１９から遠ざかる方向である。前記貫通固定により、支持パイプ３３は軸方向（矢印Ｆ又はＲで示す方向）への移動が不能であり、しかも回転不能である。
【００４１】
コントロールシャフト３４は支持パイプ３３内に軸方向への往復動可能に挿通されている。リフト量可変アクチュエータ３５はモータ、油圧シリンダ等により構成されており、コントロールシャフト３４に連結されている。そして、このリフト量可変アクチュエータ３５によって、コントロールシャフト３４を軸方向へ変位させるとともに、その軸方向における位置を調整することが可能である。
【００４２】
各仲介駆動機構３２は、吸気カムシャフト２０と、これに対応する一対の吸気バルブ２１との間に設けられている。各仲介駆動機構３２は、図３〜図５に示すように、入力アーム３６と、その軸方向についての両側に設けられた第１出力アーム４１及び第２出力アーム４２とを備えている。各仲介駆動機構３２の入力アーム３６及び両出力アーム４１，４２は立壁部２５，２５間に配置されており、軸方向への動きが両立壁部２５，２５によって規制されている（図２参照）。
【００４３】
なお、図５は、仲介駆動機構３２について、入力アーム３６及び両出力アーム４１，４２を軸位置にて水平に切断して上部半分を取り除いた状態を示している。
入力アーム３６は一対の支持片３７を備えており、両支持片３７の先端には、軸３８によりローラ３９が支持されている。また、第１出力アーム４１及び第２出力アーム４２は、いずれもベース円部４３と、略三角形状をなし、かつ凹状に湾曲するカム面４４ａを有するノーズ４４とを備えている。
【００４４】
支持パイプ３３と、入力アーム３６及び両出力アーム４１，４２との間には、動力伝達用のスライダ４５が配置されている。具体的には、スライダ４５は、貫通孔４６にて支持パイプ３３上に回動可能、かつ軸方向への移動可能に支持されている。
【００４５】
スライダ４５には周方向へ延びる長孔４７が形成されている。また、支持パイプ３３において、各仲介駆動機構３２に対応する箇所には、軸方向へ延びる長孔４８が形成されている。これらの長孔４７，４８の交差する箇所には係止ピン４９が配置され、その一端部がコントロールシャフト３４に固定されている。
【００４６】
従って、前述したように支持パイプ３３がシリンダヘッド１２（立壁部２５）に固定されているが、コントロールシャフト３４の軸方向への移動に伴い、係止ピン４９が支持パイプ３３の長孔４８内を移動することで、スライダ４５を軸方向に移動させることが可能である。さらに、スライダ４５自体は、周方向へ延びる長孔４７にて係止ピン４９に係止されていることから、係止ピン４９にて軸方向の位置は決定されるが、軸周りについては回動可能である。
【００４７】
入力アーム３６及びスライダ４５間で動力を伝達するために、入力アーム３６の内周面には、歯すじが軸方向に所定角度で交差するスプラインであるヘリカルスプライン３６ａが形成されている。これに対応してスライダ４５の外周面略中央部にはヘリカルスプライン４５ａが形成され、前述した入力アーム３６のヘリカルスプライン３６ａに噛合わされている。
【００４８】
両出力アーム４１，４２及びスライダ４５間で動力を伝達するために、第１出力アーム４１の内周面にはヘリカルスプライン４１ｂが形成され、第２出力アーム４２の内周面にはヘリカルスプライン４２ｃが形成されている。これらのヘリカルスプライン４１ｂ，４２ｃの歯すじの傾斜方向は、前記入力アーム３６のヘリカルスプライン３６ａの歯すじの傾斜方向と逆である。これに対応して、スライダ４５外周面の軸方向についての両端部にはそれぞれヘリカルスプライン４５ｂ，４５ｃが形成されている。そして、ヘリカルスプライン４１ｂ，４５ｂが相互に噛合わされ、ヘリカルスプライン４２ｃ，４５ｃが相互に噛合わされている。そのため、コントロールシャフト３４の軸方向の移動に連動してスライダ４５が同方向へ移動しながら回動することにより、入力アーム３６と両出力アーム４１，４２とに対し互いに逆方向のねじり力が付与され、入力アーム３６と両出力アーム４１，４２との相対位相差が変化する。
【００４９】
各仲介駆動機構３２のローラ３９は、図１に示すように吸気カムシャフト２０に接触している。このため、各仲介駆動機構３２の入力アーム３６は、吸気カムシャフト２０のカムプロフィールに応じて支持パイプ３３を支点として上下に揺動する。なお、支持片３７及びシリンダヘッド１２間にはスプリング５１が圧縮状態で配置されており、このスプリング５１によりローラ３９が常に吸気カムシャフト２０の吸気カム２４に押付けられている。
【００５０】
一方、吸気バルブ２１及び出力アーム４１，４２間にはロッカーアーム５２が配置され、同ロッカーアーム５２を介して出力アーム４１，４２の揺動が両吸気バルブ２１に伝達される。すなわち、各ロッカーアーム５２は、その基端部（図１の右端部）５２ａにおいてアジャスタ５４にて揺動可能に支持され、先端部（図１の左端部）５２ｂにおいて吸気バルブ２１のステムエンド２１ａに接触している。そして、バルブスプリング２３の付勢力が吸気バルブ２１を通じてロッカーアーム５２の先端部５２ｂに加わり、同ロッカーアーム５２のローラ５３が両出力アーム４１，４２のベース円部４３又はノーズ４４に接触している。このように、ロッカーアーム５２をローラ５３において出力アーム４１，４２に接触させることで、ロッカーアーム５２と出力アーム４１，４２との接触部分における摩擦抵抗を小さくしている。
【００５１】
前述したように、リフト量可変アクチュエータ３５によってコントロールシャフト３４の軸方向における位置を調整することで、入・出力アーム３６，４１，４２の揺動方向について、ローラ３９に対するノーズ４４の相対位置が変更される。この変更に伴い、図６〜図９に示すように吸気バルブ２１の最大リフト量及び作用角が連続的に変化する。なお、図６〜図９は、第２出力アーム４２が対応する吸気バルブ２１を駆動する機構を示しているが、第１出力アーム４１が対応する吸気バルブ２１を駆動する機構についても同様であるので、第１出力アーム４１の符号も併記して説明する。
【００５２】
図６及び図７は、リフト量可変アクチュエータ３５によってコントロールシャフト３４を図２の矢印Ｆで示す方向へ最大量移動させて、入力アーム３６と両出力アーム４１，４２との相対位相差を最大としたときの仲介駆動機構３２の状態を示している。
【００５３】
特に、図６は、吸気カム２４がそのベース円部２４ａにおいて、仲介駆動機構３２のローラ３９に接触している状態を示している。この状態では、両出力アーム４１，４２のベース円部４３においてノーズ４４に近い部分がロッカーアーム５２のローラ５３に接触している。このため、吸気バルブ２１は閉弁状態（リフト量が零）となる。
【００５４】
吸気カムシャフト２０が回転すると、ノーズ２４ｂによってローラ３９が押下げられて、入力アーム３６が下方へ揺動する。この揺動がスライダ４５を介して両出力アーム４１，４２に伝達されて、同出力アーム４１，４２が下方へ揺動する。この揺動により、ノーズ４４のカム面４４ａが直ちにロッカーアーム５２のローラ５３に接触して、図７に示すように、カム面４４ａの略全範囲を使用してローラ５３を押下げる。この押下げにより、ロッカーアーム５２が基端部５２ａを支点として下方へ揺動し、ロッカーアーム５２の先端部５２ｂが大きくステムエンド２１ａを押下げ、吸気バルブ２１が吸気ポート１７を大きく開放（開弁）する。吸気バルブ２１が最も多く駆動されて最も下方まで移動（リフト）したときの移動量である最大リフト量は最大となる。
【００５５】
ここで、リフト量可変アクチュエータ３５によってコントロールシャフト３４を図６及び図７の状態から図２の矢印Ｒで示す方向へ移動させると、その移動量が大きくなるほど入力アーム３６と両出力アーム４１，４２との相対位相差が小さくなる。これに伴い、吸気カム２４のベース円部２４ａが、仲介駆動機構３２のローラ３９に接触するときに、出力アーム４１，４２のベース円部４３についてロッカーアーム５２のローラ５３との接触箇所が、ノーズ４４から遠ざかる。このため、出力アーム４１，４２が揺動しても、しばらくはロッカーアーム５２のローラ５３はノーズ４４のカム面４４ａに接触することなくベース円部４３に接触し続ける。
【００５６】
その後、カム面４４ａがローラ５３を押下げて、ロッカーアーム５２を基端部５２ａを支点として下方へ揺動させるが、ローラ５３が当初、ノーズ４４から離れている分、カム面４４ａの使用範囲が少なくなる。その結果、ロッカーアーム５２の揺動角度が小さくなり、ロッカーアーム５２の先端部５２ｂによるステムエンド２１ａの押下げ量、すなわち吸気バルブ２１の最大リフト量が小さくなる。こうして、吸気バルブ２１は最大時よりも小さな最大リフト量にて吸気ポート１７を開放状態にする。
【００５７】
図８及び図９は、リフト量可変アクチュエータ３５によってコントロールシャフト３４を図２の矢印Ｒで示す方向へ最大量移動させて、入力アーム３６のローラ３９と出力アーム４１，４２のノーズ４４との相対位相差を最小としたときの仲介駆動機構３２の状態を示している。
【００５８】
特に、図８は吸気カム２４がそのベース円部２４ａにおいて、入力アーム３６のローラ３９に接触している状態を示している。この状態では、出力アーム４１，４２のベース円部４３においてノーズ４４から最も離れた部分がロッカーアーム５２のローラ５３に接触している。このため、吸気バルブ２１は閉弁状態（リフト量が零）となる。
【００５９】
前記の状態から出力アーム４１，４２が揺動しても、その揺動の全期間にわたり、ロッカーアーム５２のローラ５３はノーズ４４のカム面４４ａに接触することなくベース円部４３に接触し続ける。すなわち、図９に示すように、吸気カムシャフト２０のノーズ２４ｂが入力アーム３６のローラ３９を最大に押下げても、カム面４４ａはロッカーアーム５２のローラ５３を押下げるために使用されることはない。その結果、ロッカーアーム５２は基端部５２ａを支点として揺動することがなくなり、ロッカーアーム５２の先端部５２ｂによるステムエンド２１ａの押下げ量、すなわちリフト量が零となる。こうして吸気バルブ２１は吸気ポート１７の閉鎖状態を維持する。
【００６０】
このように、リフト量可変アクチュエータ３５によってコントロールシャフト３４の位置を調整することにより、図１０のグラフに示すリフト量パターンの間で、吸気バルブ２１の最大リフト量及び作用角を連続的に調整することが可能である。
【００６１】
ところで、上述した可変動弁機構では、出力アーム４１，４２による吸気バルブ２１の駆動部分、特に部品同士が圧接状態で相対移動する箇所に潤滑油を供給して潤滑を行う必要がある。こうした箇所としては、例えば、出力アーム４１，４２のノーズ４４とロッカーアーム５２のローラ５３との接触箇所が挙げられる。これに対しては、上記駆動部分に潤滑油を常時供給するための機構（図示略）が設けられている。この供給機構としては、例えば前述した特許文献１に記載されたものと同様のものを用いることができる。この供給機構による潤滑油の供給量は、吸気バルブ２１のリフト量が比較的小さなときに必要とされる量を基準に設定されている。
【００６２】
ここで、上述した最大リフト量可変機構３１では、吸気バルブ２１のリフト量が小さいときには少量の潤滑油であっても潤滑が適切に行われるのに対し、リフト量が略最大のときには多くの潤滑油が必要となる。
【００６３】
これは、１つには、最大リフト量が大きいときには、バルブスプリング２３の反力が大きくなり、同スプリング２３によってロッカーアーム５２のローラ５３を出力アーム４１，４２に押付ける力が強くなり、そのローラ５３の出力アーム４１，４２に対する面圧が高くなるからである。また、最大リフト量が大きくなるに従い出力アーム４１，４２のローラ５３との接触箇所が、その出力アーム４１，４２の中心部から遠ざかる（ノーズ４４の基端部から先端部へ移る）ため、特に最大リフト量が大きいときには接触部分へ潤滑油が到達しにくくなるからでもある。
【００６４】
そこで、第１実施形態では、特に多くの潤滑油が必要とされるとき、すなわち吸気バルブ２１が採り得る略最大量リフトしたときにのみ連通して、上記接触箇所（吸気バルブ２１の駆動部分）に潤滑油を供給する供給通路が設けられている。
【００６５】
詳しくは、図１１に示すように、コントロールシャフト３４を支持パイプ３３の内径よりも若干小径とすることで、その支持パイプ３３の内壁面とコントロールシャフト３４との間に潤滑油通路５６が設けられている。この潤滑油通路５６には、オイルポンプから吐出された潤滑油の一部が供給されるようになっている。
【００６６】
また、支持パイプ３３の管壁には潤滑油の給油口５７が開けられている。第１実施形態では、この給油口５７が、各ロッカーアーム５２のローラ５３、より好ましくは、そのローラ５３のうちでも出力アーム４１，４２のノーズ４４との接触部分と対向する２箇所に貫通形成されている。図１に示すように、支持パイプ３３がローラ５３の略上方に位置している第１実施形態では、各給油口５７は支持パイプ３３の下部に形成されている。
【００６７】
また、スライダ４５の両端部において次の条件（ｉ），（ii）を満たす箇所にはそれぞれ油路５８が設けられている。条件（ｉ）は、スライダ４５がその可動範囲において矢印Ｆで示す方向へ最大量移動して入力アーム３６及び両出力アーム４１，４２の相対位相差が最大となったときに、コントロールシャフト３４に直交し、かつ給油口５７を含む面上に位置することである。条件（ii）は、条件（ｉ）を満たしたうえで入・出力アーム３６，４１，４２が可動範囲の最下位置又はその近傍まで揺動したとき、すなわち吸気バルブ２１が採り得る最大量又はそれに近い量リフトしたときにのみ前記給油口５７に合致して連通することである。吸気バルブ２１が採り得る最大量又はそれに近い量リフトするのは、表現を変えると、最大リフト量が最大にされた状態で、同吸気バルブ２１が最も多く、又はそれに近い量駆動されるときである。こうした条件（ｉ），（ii）を満たす各油路５８は、径方向へ真っ直ぐに延びた状態でスライダ４５の両端部を貫通する孔によって構成されている。
【００６８】
さらに、各出力アーム４１，４２において次の条件（iii ）を満たす箇所にはそれぞれ油路５９が設けられている。条件（iii ）は、上述した条件（ｉ），（ii）がともに満たされたときに、前記油路５８に合致して連通することである。こうした条件（iii ）を満たす各油路５９は、径方向へ真っ直ぐに延びた状態で各出力アーム４１，４２を貫通する孔によって構成されている。そして、前述した潤滑油通路５６、給油口５７及び油路５８，５９によって供給通路が構成されている。
【００６９】
上記供給通路を有する可変動弁機構によると、オイルポンプから吐出された潤滑油の一部が支持パイプ３３とコントロールシャフト３４との間の潤滑油通路５６を流れる。この際、スライダ４５は供給通路を開閉する弁として機能する。上記潤滑油通路５６を流れる潤滑油の一部は、給油口５７、油路５８，５９が全て合致（連通）して供給通路が開放されたときにそれらの給油口５７及び油路５８を通って、油路５９から放出される。
【００７０】
給油口５７及び油路５８，５９の全てが合致するのは、前述した条件（ｉ）〜（iii ）が全て満たされて、吸気バルブ２１が採り得る最大量又はそれに近い量リフトしたときである。
【００７１】
すなわち、コントロールシャフト３４が矢印Ｆで示す方向へ最大量移動されると、図１１に示すように、スライダ４５が可動範囲の第２出力アーム４２側端部に至る。この位置では、スライダ４５の油路５８が出力アーム４１，４２の油路５９に合致する。
【００７２】
なお、スライダ４５が上記とは異なる箇所に位置している場合には、例えば図８及び図９に示すように油路５８は油路５９に合致しない。この箇所には、スライダ４５の可動範囲における第１出力アーム４１側の端部が含まれる。すなわち、最大リフト量が少なくとも最小にされた状態では油路５８が油路５９に合致せず、供給通路が閉鎖される。このため、潤滑油が油路５８，５９間を流れることはなく、油路５９からローラ５３へ潤滑油が供給されない。
【００７３】
ただし、スライダ４５が上記の箇所（可動範囲の第２出力アーム４２側端部）に位置しているというだけでは、油路５８，５９が給油口５７に合致するとは限らない。この状態では、潤滑油が給油口５７及び油路５８間を流れることはなく、油路５９からローラ５３へは潤滑油が供給されない。
【００７４】
これに対し、吸気カム２４のノーズ２４ｂが先端部にてローラ３９に接触して、図７に示すように入・出力アーム３６，４１，４２がその最下位置まで揺動すると、出力アーム４１，４２における油路５９の軸回りの角度が、支持パイプ３３における給油口５７の軸回りの角度と一致する。すなわち、油路５８，５９が給油口５７に合致し、それら油路５８，５９及び給油口５７が一直線状に繋がる。その結果、給油口５７及び油路５８間での潤滑油の流通と、油路５８及び油路５９間での潤滑油の流通がともに可能となる。これら給油口５７及び油路５８を順に流れた潤滑油が油路５９から放出されてローラ５３に供給される。
【００７５】
なお、入・出力アーム３６，４１，４２が上記とは異なる箇所に位置している場合には、図６に示すように油路５９の軸回りの角度が給油口５７の軸回りの角度とは異なるため、給油口５７から油路５８へ潤滑油が流れることはない。結果として、油路５９からローラ５３へ潤滑油が供給されない。
【００７６】
以上詳述した第１実施形態によれば、以下の効果が得られる。
（１）出力アーム４１，４２による吸気バルブ２１の駆動部分（ロッカーアーム５２、特にローラ５３とノーズ４４との接触部分）に常時潤滑油を供給する供給機構とは別に、同駆動部分に潤滑油を供給する供給通路を設け、その供給通路の一部を出力アーム４１，４２の油路５８によって構成している。また、スライダ４５を、供給通路を開閉する弁として機能させ、最大リフト量が最大にされた状態で吸気バルブ２１が最も多く駆動されるとき、すなわち吸気バルブ２１が採り得る略最大量リフトしたときにのみ開放させるようにしている。
【００７７】
このため、リフト量が略最大以外のときに駆動部分に必要とされる潤滑油を、供給機構からの潤滑油の供給により確保することができる。また、吸気バルブ２１が採り得る略最大量リフトしたときには、バルブスプリング２３の反力が大きくなる等して特に多量の潤滑油が必要となって、上記供給機構からの供給のみでは潤滑油が不足するが、前記供給通路からの潤滑油の供給によりこの不足分を補うことができる。さらに、少量の潤滑油で潤滑を行うことのできるリフト量小のときには、供給通路から潤滑油が供給されないため、必要以上に潤滑油が消費されるのを抑制することができる。その分、他の潤滑部へ供給される油量（油圧）を多くすることができる。
【００７８】
（２）支持パイプ３３に給油口５７を設け、スライダ４５に油路５８を設け、出力アーム４１，４２に油路５９を設けるという簡単な構成でありながら、吸気バルブ２１が採り得る略最大量リフトしたときにのみ連通して駆動部分に潤滑油を供給する供給通路を成立させることができる。
【００７９】
また、供給通路を仮に常時連通しているタイプとした場合には、条件に応じてその供給通路を開閉する手段（例えば、潤滑油量調整弁やその制御装置）が別途必要となる。しかし、第１実施形態では、スライダ４５が供給通路を開閉する弁として機能するため、そういった開閉手段を別途設けなくてもすむ。
【００８０】
（３）支持パイプ３３、スライダ４５及び出力アーム４１，４２に孔開け加工等の加工を行うだけで容易に給油口５７、油路５８，５９を形成することができる。
（４）給油口５７、油路５８，５９の位置が変わると潤滑油の放出方向が変化する。従って、出力アーム４１，４２による吸気バルブ２１の駆動部分を、前述したロッカーアーム５２のローラ５３とは異なる箇所に変更する場合には、これらの給油口５７及び油路５８，５９の各位置を変更するだけで簡単に対応することができる。
【００８１】
（５）１気筒当りに２本の吸気バルブ２１を有するエンジン１１において、出力アーム４１，４２をこの吸気バルブ２１と同数（２つ）設け、さらに、供給通路の給油口５７及び油路５８，５９を各出力アーム４１，４２に対応して設けている。このため、１本の吸気カムシャフト２０によって気筒毎の２本の吸気バルブ２１の開閉駆動に対応することができるほか、各出力アーム４１，４２による吸気バルブ２１の駆動部分に対し、同出力アーム４１，４２毎の給油口５７及び油路５８，５９を通じて潤滑油を供給することができる。
【００８２】
（第２実施形態）
次に、本発明を具体化した第２実施形態について図１２及び図１３を参照して説明する。第２実施形態は、供給通路の構成、より詳しくは第１出力アーム４１による吸気バルブ２１の駆動部分に潤滑油を供給する供給通路の構成において、第１実施形態と異なっている。ここでは、気筒毎の２つの供給通路を区別するために、第１出力アーム４１側のものを「供給通路７１」といい、第２出力アーム４２側のものを「供給通路７２」というものとする。
【００８３】
供給通路７２は、第１実施形態と同様、支持パイプ３３内の潤滑油通路５６と、支持パイプ３３の管壁の給油口５７と、スライダ４５及び第２出力アーム４２の油路５８，５９とからなる。両油路５８，５９及び給油口５７には、スライダ４５がその軸方向の位置に拘らず常に重なっている。両油路５８，５９及び給油口５７は、最大リフト量が最大にされた状態で吸気バルブ２１が最も多く駆動されるときにのみ、すなわち、吸気バルブ２１が採り得る最大量リフトしたときにのみ、相互に連通する。
【００８４】
これに対し、供給通路７１は、支持パイプ３３内の潤滑油通路５６と、支持パイプ３３の管壁の給油口５７と、支持パイプ３３、第１出力アーム４１及びスライダ４５によって囲まれる空間Ｓと、第２出力アーム４２の油路５９とからなる。上記第２出力アーム４２側の供給通路７２とは異なり、スライダ４５の油路５８は供給通路７１の構成要素となっていない。空間Ｓが油路５８と同様の機能を果す。そのため、スライダ４５の第１出力アーム４１側の端部には油路５８は設けられていない。そして、供給通路７１は、スライダ４５が軸方向へ移動することにより開閉される。
【００８５】
供給通路７１では給油口５７及び油路５９が、次の条件(iv)，(ｖ)を満たす箇所に設けられている。条件(iv)は、スライダ４５が、その可動範囲において矢印Ｆで示す方向へ最大量移動して入力アーム３６及び両出力アーム４１，４２の相対位相差が最大となったときに、給油口５７及び油路５９がともにスライダ４５に重ならないことである。条件(ｖ)は、スライダ４５が上記条件(iv)とは異なる箇所に位置して、上記相対位相差が最大ではないときに、給油口５７及び油路５９の少なくとも一方がスライダ４５に重なることである。
【００８６】
第２実施形態では、これらの条件(iv)，(ｖ)を満たす位置として、スライダ４５が可動範囲のうち第２出力アーム４２側の端部に位置するときにのみ重ならない箇所が設定されている。従って、スライダ４５がこれ以外の箇所に位置するときには、スライダ４５が給油口５７及び油路５９に重なる。
【００８７】
上記以外の事項については第１実施形態と同様である。従って、第１実施形態と同様の部材、箇所等については、同一の符号を付して説明を省略する。
上記供給通路７１，７２を有する第２実施形態の可変動弁機構によると、オイルポンプから吐出された潤滑油の一部は、支持パイプ３３とコントロールシャフト３４との間の潤滑油通路５６を流れる。コントロールシャフト３４に連動してスライダ４５が変位すると、その変位に伴いスライダ４５及び出力アーム４１，４２の軸方向における相対位置が変化する。そして、スライダ４５は、その軸方向の位置に応じて供給通路７１，７２を開閉する。
【００８８】
スライダ４５は、図１２に示すように、可動範囲の第２出力アーム４２側の端部を除く箇所に位置するときには、供給通路７１の給油口５７及び油路５９に重なって同供給通路７１を閉鎖する。この箇所には、スライダ４５の可動範囲についての第１出力アーム４１側の端部が含まれる。すなわち、最大リフト量が少なくとも最小にされた状態では、スライダ４５が給油口５７及び油路５９に重なって供給通路７１が閉鎖される。また、この箇所では、供給通路７２の油路５８が給油口５７及び油路５９から第１出力アーム４１側へずれ、同供給通路７２が閉鎖される。そのため、潤滑油通路５６内を流れる潤滑油は、供給通路７１の油路５９からも供給通路７２の油路５９からも放出されない。
【００８９】
これに対し、スライダ４５は、図１３に示すように、可動範囲の第２出力アーム４２側の端部に位置するときには、供給通路７１の給油口５７及び油路５９に重ならない。給油口５７及び油路５９がともに開口され、空間Ｓを挟んで相互に連通した状態となり、供給通路７１が開放される。そのため、潤滑油通路５６内を流れる潤滑油の一部は給油口５７及び空間Ｓを通って油路５９からローラ５３へ向けて放出される。なお、この供給通路７１の開放は、スライダ４５が上記箇所に位置すれば、入・出力アーム３６，４１，４２の揺動に関係なく行われる。
【００９０】
一方、上記箇所では、供給通路７２については、スライダ４５の油路５８が第２出力アーム４２の油路５９に合致するに過ぎず、油路５９からローラ５３へは潤滑油が供給されない。第２出力アーム４２が最下位置まで揺動して、両油路５８，５９が給油口５７に合致することを条件に、供給通路７２が開放され、潤滑油通路５６内を流れる潤滑油の一部が給油口５７及び油路５８を順に通り、油路５９から放出されてローラ５３に供給される。
【００９１】
従って、第２実施形態によれば上述した（１）〜（５）と同様の効果が得られるほか、次の効果が得られる。
（６）第１出力アーム４１側の供給通路７１の構成を、第２出力アーム４２側の供給通路７２の構成と異ならせている。供給通路７１については、給油口５７及び油路５９の位置を、最大リフト量の非最大時にはスライダ４５が重なり、同最大リフト量の最大時には同スライダ４５が重ならなくなる箇所に設定している。この設定により、スライダ４５を、供給通路７１を開閉する弁として機能させるようにしている。そのため、ロッカーアーム５２のローラ５３の潤滑にさほど潤滑油が必要とされない最大リフト量の非最大時には、スライダ４５を給油口５７及び油路５９に重ならせて供給通路７１を閉鎖し、同ローラ５３への潤滑油の供給を遮断することができる。また、上記ローラ５３の潤滑に多くの潤滑油が必要とされる最大リフト量の最大時には、スライダ４５を給油口５７及び油路５９に重ならなくさせて、供給通路７１を開放して同ローラ５３に潤滑油を供給することができる。
【００９２】
（７）第１出力アーム４１内の空間Ｓが、同第１出力アーム４１による吸気バルブ２１の駆動部分に潤滑油を供給するための供給通路の一部として機能する。そのため、スライダ４５において第１出力アーム４１側の端部に油路５８を加工しなくてもすむ。また、上記第１実施形態では、最大リフト量が最大にされた状態で吸気バルブ２１が最も多く駆動されたときにのみ給油口５７及び両油路５８，５９が連通するように、それらの位置を精度よく設定する必要があるが、第２実施形態ではそうした設定を行わなくてもすむ。
【００９３】
なお、本発明は次に示す別の実施形態に具体化することができる。
・第１実施形態における供給通路は、機関バルブが採り得る範囲の略最大量リフトしたときにのみ連通して、出力アーム４１，４２による機関バルブの駆動部分に潤滑油を供給できるものであればよい。従って、上記の条件を満たす範囲内であれば供給通路の形態を適宜変更してもよい。
【００９４】
図１４にその一例を示す。この例では、仲介駆動機構３２毎に、支持パイプ３３に給油口５７が１つ設けられている。また、スライダ４５に設けられた油路５８の一方の端は潤滑油の入口６１をなし、スライダ４５の内周面において開口している。油路５８はスライダ４５内で２つに分岐している。そして、油路５８の分岐した部分の端は潤滑油の出口６２，６３をなし、スライダ４５の両端部において開口している。このように油路５８は１つの入口６１につき２つの出口６２，６３を有している。一方の出口６２は、スライダ４５の外周面のうち第１出力アーム４１側の端部において開口している。他方の出口６３は、スライダ４５の第２出力アーム４２側の外端面において開口している。
【００９５】
第１出力アーム４１に設けられた油路５９の一方の端は、同第１出力アーム４１の内周面において開口し、他方の端は外周面において開口している。第２出力アーム４２に設けられた油路５９の一方の端は、同第２出力アーム４２の内端面４２ａにおいて開口し、他方の端は外周面において開口している。
【００９６】
上記の供給通路を有する仲介駆動機構３２によれば、図１４に示すようにスライダ４５が可動範囲の第２出力アーム４２側端部まで移動して最大リフト量が最大になると、油路５８の出口６２，６３と両油路５９とが合致する。さらに、この状態で入・出力アーム３６，４１，４２が可動範囲の最下位置まで揺動すると、油路５８の入口６１が給油口５７に合致する。潤滑油通路５６、給油口５７及び油路５８，５９が連通状態となり、潤滑油がこれらを通過して、出力アーム４１，４２による吸気バルブ２１の駆動部分（ローラ５３）に供給される。従って、この場合にも前記実施形態と同様の作用及び効果が得られる。
【００９７】
・第２実施形態において、最大リフト量の非最大時に供給通路７１を閉鎖するためには、給油口５７及び油路５９の少なくとも一方にスライダ４５が重なればよい。従って、最大リフト量の非最大時に例えば油路５９にスライダ４５が重なるようにすれば、同スライダ４５が給油口５７に重ならなくてもよい。
【００９８】
・ロッカーアーム５２のローラ５３とは異なる箇所を、出力アーム４１，４２による吸気バルブ２１の駆動部分とし、ここに供給通路から潤滑油を供給するようにしてもよい。こうした箇所としては、例えば、ロッカーアーム５２の先端部５２ｂと吸気バルブ２１のステムエンド２１ａとの接触部分が挙げられる。
【００９９】
・スライダ４５と第１出力アーム４１との組合わせ、スライダ４５と第２出力アーム４２との組合わせについて、油路５８，５９を図１１においてコントロールシャフト３４の軸方向に複数ずつ設けてもよい。
【０１００】
・コントロールシャフト３４の外径を支持パイプ３３の内径と略同一にし、同コントロールシャフト３４を支持パイプ３３内に摺動可能に挿入してもよい。この場合、例えば、支持パイプ３３の内周面及びコントロールシャフト３４の外周面の少なくとも一方に潤滑油が流通し得る溝を設けて潤滑油通路５６を形成してもよい。
【０１０１】
・本発明の可変動弁機構を排気カムシャフト２７に適用して、排気バルブ２２の最大リフト量を変更するようにしてもよい。また、可変動弁機構を吸気カムシャフト２０及び排気カムシャフト２７の両方に適用して、吸・排気バルブ２１，２２の両方の最大リフト量を変更するようにしてもよい。
【０１０２】
・本発明は、同一種類の機関バルブ（吸気バルブ２１又は排気バルブ２２）を１気筒当りに１本又は３本以上有するエンジンにも適用することができる。この場合、出力アームの数を機関バルブの本数に合わせる変更を行う。
【０１０３】
・支持パイプ３３を省略し、コントロールシャフト３４に支持パイプ３３の機能を兼ねさせてもよい。
・ヘリカルスプライン４１ｂ，４５ｂ及びヘリカルスプライン４２ｃ，４５ｃにおける歯すじの傾斜角度は互いに同一であってもよい。この場合には、気筒１３毎の２つの吸気バルブ２１，２１が同じ最大リフト量及び作用角にて往復動する。
【０１０４】
また、ヘリカルスプライン４１ｂ，４５ｂ及びヘリカルスプライン４２ｃ，４５ｃにおける歯すじの傾斜角度を互いに異ならせてもよい。こうすると、同一の気筒１３であっても、２つの吸気バルブ２１，２１が異なる最大リフト量及び作用角で往復動することとなる。２つの吸気バルブ２１，２１から異なる流量、あるいは異なるタイミングで燃焼室１６内に空気を吸入させることにより、燃焼室１６内にスワール等の旋回流を生じさせ、もって燃焼性を改良してエンジンの性能を向上させることが可能となる。
【０１０５】
・上述した内容は、ヘリカルスプライン４１ｂ，４５ｂ又は４２ｃ，４５ｃにおける歯すじの傾斜角度を異ならせることにより、最大リフト量や作用角に差を設けたものである。これに代えて、出力アーム４１，４２のノーズ４４の位相位置に差を設けたり、ノーズ４４のカム面４４ａの形状に差を設けたりすることで、最大リフト量や作用角に差を設けてもよい。
【０１０６】
・仲介駆動機構３２と吸気バルブ２１との間のロッカーアーム５２を省略してもよい。この場合、例えば、吸気バルブ２１にバルブリフタを設け、出力アーム４１，４２のノーズ４４をバルブリフタに直接接触させる。そして、出力アーム４１，４２の揺動によってバルブリフタを介して吸気バルブ２１を押下げるようにしてもよい。
【０１０７】
また、ノーズ４４の前記直接接触に代え、ローラを介してノーズ４４をバルブリフタに間接的に接触させてもよい。この場合、ノーズ４４にローラを支持し、このローラをバルブリフタに転がり接触させてもよいし、バルブリフタにローラを支持し、このローラをノーズ４４に転がり接触させてもよい。
【０１０８】
その他、前記各実施形態から把握できる技術的思想について、それらの効果とともに記載する。
（Ａ）  請求項１〜８のいずれか１つに記載の内燃機関の可変動弁機構において、前記機関バルブ及び前記出力アーム間には、同出力アームの揺動を前記機関バルブに伝達するためのロッカーアームが配置され、前記潤滑油は前記供給通路を通じて同ロッカーアームの前記出力アームとの接触部分に供給される。
【０１０９】
上記の構成によれば、ロッカーアームを介して出力アームの揺動を機関バルブに伝達して駆動するタイプの可変動弁機構において、機関バルブのリフト量が略最大となって出力アームとロッカーアームとの接触部分に多くの潤滑油が必要となったときに、供給通路を通じた潤滑油の供給を行うことができる。
【０１１０】
（Ｂ）  上記（Ａ）に記載の内燃機関の可変動弁機構において、前記ロッカーアームはローラを備え、同ローラにおいて前記出力アームに接触しており、前記潤滑油は前記供給通路を通じて同接触部分に供給される。
【０１１１】
上記の構成によれば、上記（Ａ）のロッカーアームにローラを有するタイプの可変動弁機構において、機関バルブのリフト量が略最大となって出力アームとローラとの接触部分に多くの潤滑油が必要となったときに、供給通路を通じた潤滑油の供給を行うことができる。
【０１１２】
（Ｃ）  請求項１〜８及び上記（Ａ），（Ｂ）のいずれか１つに記載の内燃機関の可変動弁機構において、前記機関バルブはバルブスプリングにより前記ロッカーアーム側へ付勢されており、前記出力アームは前記バルブスプリングに抗して前記ロッカーアームを介して前記機関バルブを駆動するものである。
【０１１３】
上記の構成によれば、機関バルブが採り得る略最大量でリフトしたときにはバルブスプリングの反力が大きくなって、出力アームによる機関バルブの駆動部分に多くの潤滑油が必要となるが、この量の潤滑油を供給通路を通じて供給することができる。
【０１１４】
（Ｄ）  請求項１〜８及び上記（Ａ）〜（Ｃ）のいずれか１つに記載の内燃機関の可変動弁機構において、前記入力アーム及び前記出力アームは前記コントロールシャフトの軸方向への移動不能に設けられており、
前記スライダと、前記入力アーム及び前記出力アームとはそれぞれヘリカルスプラインを介して連結されている。
【０１１５】
上記の構成によれば、入力アーム及び出力アームはコントロールシャフトを支点として揺動可能であるが、軸方向へは移動不能である。このことから、ヘリカルスプラインを介して入力アーム及び出力アームに連結されたスライダに対し、コントロールシャフトによって軸方向の力が加えられると、そのスライダは回転しながら軸方向へ移動する。この回転がヘリカルスプラインを介して入力アーム及び出力アームに伝達され、入・出力両アームが揺動して相対位相差が変更される。
【０１１６】
（Ｅ）  請求項１〜８及び上記（Ａ）〜（Ｄ）のいずれか１つに記載の内燃機関の可変動弁機構において、前記内燃機関は、吸気バルブ及び排気バルブについて同一種類のバルブを前記機関バルブとして気筒毎に複数備えており、
前記出力アームは前記機関バルブと同数設けられており、さらに前記供給通路は前記出力アーム毎に設けられている。
【０１１７】
上記の構成によれば、内燃機関のカムシャフトによって入力アームが揺動されると、その揺動はスライダを通じて各出力アームに伝達され、同出力アームに対応する機関バルブが駆動される。従って、１本のカムシャフトにより同一種類の複数の機関バルブの開閉駆動に対応することができるほか、各出力アームによる機関バルブの駆動部分に対し、同出力アーム毎の供給通路から潤滑油を供給して潤滑を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【０１１８】
【図１】本発明を具体化した第１実施形態において、可変動弁機構が適用されたエンジンの部分断面図。
【図２】シリンダヘッドにおけるカムシャフト及び可変動弁機構の配置関係を示す概略平面図。
【図３】仲介駆動機構の斜視図。
【図４】スライダ、支持パイプ、コントロールシャフト等の部分斜視図。
【図５】仲介駆動機構の内部構造を示す一部破断斜視図。
【図６】可変動弁機構の動作を示す説明図。
【図７】可変動弁機構の動作を示す説明図。
【図８】可変動弁機構の動作を示す説明図。
【図９】可変動弁機構の動作を示す説明図。
【図１０】可変動弁機構により調節される吸気バルブのリフト量変化を示すグラフ。
【図１１】仲介駆動機構の内部構造を示す断面図。
【図１２】本発明を具体化した第２実施形態について、最大リフト量の非最大時における仲介駆動機構の状態を示す断面図。
【図１３】最大リフト量の最大時における仲介駆動機構の状態を示す断面図。
【図１４】仲介駆動機構における供給通路の別の形態を示す断面図。
【符号の説明】
【０１１９】
１１…エンジン（内燃機関）、２０…吸気カムシャフト、２１…吸気バルブ（機関バルブ）、２７…排気カムシャフト、３３…支持パイプ、３４…コントロールシャフト、３６…入力アーム、４１…第１出力アーム、４２…第２出力アーム、４５…スライダ、５３…ローラ、５６…潤滑油通路、５７…給油口、５８，５９…油路、７１，７２…供給通路。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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