(57)【要約】【課題】  ＣＶＴベルトの構成部材であるエレメントの姿勢を正確に測定する。【解決手段】  板状のエレメント１を板厚方向に複数積層して環状に形成してエレメント組立体とし、このエレメント組立体を、リングにより環状に保持して組み付けて、一対のプーリ相互間に巻掛けるＣＶＴベルトを構成する。ＣＶＴベルトを構成しているエレメント１の外周面に被測定具２３を取り付け、被測定部２３の３点の被測定点Ａ，Ｂ，Ｃを、非接触式測定器２５の３つの変位センサＡ３３，Ｂ３７，Ｃ３５により測定し、エレメント１のロール角度，ピッチ角度，ヨー角度の３方向の傾きを測定する。【選択図】      図１
2005345185.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
板状のエレメントを板厚方向に複数積層して環状に形成してエレメント組立体とし、このエレメント組立体を、リング部材により環状に保持して組み付けて、一対のプーリ相互間に巻掛けられるＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定装置において、前記複数のエレメントのうちの少なくとも一つの外周部に取り付けた被測定具と、この被測定具の外周部における３点を測定する非接触式測定器とをそれぞれ備え、前記非接触式測定器による前記被測定具の３点の被測定点は、前記プーリの回転軸方向に沿って互いに異なる位置にある２点および、この２点に対し前記プーリの直径方向にずれた位置にある１点であることを特徴とするＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定装置。
【請求項２】
前記被測定具は、前記エレメントの外周部に沿って前記プーリの回転軸方向に延びる軸方向被測定部と、この軸方向被測定部の長手方向中心部から前記プーリの直径方向外側に延びる径方向被測定部とをそれぞれ備えて、全体としてほぼＴ字形状を呈していることを特徴とする請求項１に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定装置。
【請求項３】
前記非接触式測定器を固定保持する固定治具を設け、この固定治具は、前記非接触式測定器による前記被測定具の３点の被測定点を、前記プーリの回転方向の互いに異なる位置にて測定可能となるようベース部に対して着脱可能な支持アームを備えていることを特徴とする請求項１または２に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定装置。
【請求項４】
前記支持アームは、前記プーリの回転軸方向に延びて一端が前記ベース部に対して着脱可能に取り付けられる軸方向アームと、この軸方向アームの他端に一端が着脱可能に取り付けられて他端に前記非接触式測定器が取り付けられる測定器保持アームとをそれぞれ備えていることを特徴とする請求項３に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定装置。
【請求項５】
板状のエレメントを板厚方向に複数積層して環状に形成してエレメント組立体とし、このエレメント組立体を、リング部材により環状に保持して組み付けて、一対のプーリ相互間に巻掛けられるＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定方法において、前記複数のエレメントのうちの少なくとも一つの外周部に被測定具を取り付け、前記プーリの回転円周上に位置する前記被測定具の外周部における、前記プーリの回転軸方向に沿って互いに異なる位置にある２点および、この２点に対し前記プーリの直径方向にずれた位置にある１点の全部で３点を非接触式測定器により測定することを特徴とするＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定方法。
【請求項６】
前記プーリの回転軸方向に沿って互いに異なる２点の位置と、前記２点に対し前記プーリの直径方向にずれた１点の位置との前記プーリの回転方向に沿った距離の差により、前記プーリ回転軸と平行な軸線を中心としたエレメントの傾斜を測定することを特徴とする請求項５に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定方法。
【請求項７】
前記プーリの回転軸方向に沿って互いに異なる位置にある２点相互間の前記プーリの直径方向の距離の差により、前記プーリ回転円の接線方向を中心とした前記エレメントの傾斜を測定することを特徴とする請求項５に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定方法。
【請求項８】
前記プーリの回転軸方向に沿って互いに異なる位置にある２点相互間の前記エレメントの回転進行方向の距離の差により、前記プーリ直径方向を中心とした前記エレメントの傾斜を測定することを特徴とする請求項５に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、板状のエレメントを板厚方向に複数積層して環状に形成してエレメント組立体とし、このエレメント組立体を、リング部材により環状に保持して組み付けて、一対のプーリ相互間に掛け渡されるＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定装置および測定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車におけるベルト式無段変速機（ＣＶＴ）では、ＣＶＴベルトが、入力軸および出力軸にそれぞれ取り付けられた一対のプーリ相互間に巻掛けられて使用される。各プーリは、それぞれ溝幅を無段階に変えられる側板を備え、溝幅を変えることでＣＶＴベルトの各プーリに対する巻き付け半径が変わり、これにより入力軸と出力軸との間の回転数比、すなわち変速比が連続的無段階に変化することとなる。
【０００３】
上記したＣＶＴベルトは、厚さ１．８ｍｍ程度の薄板状のエレメントを板厚方向に４００枚程度順次積層して環状に形成したエレメント組立体と、エレメント組立体を環状に保持する二つのリング部材とから構成されている。各エレメントの両側部に切欠を形成し、エレメント組立体とした状態でこの各切欠によって環状の溝を形成して、この溝にリング部材を嵌め込む。
【０００４】
このようにして構成するＣＶＴベルトのメカニズムを解明することは、ＣＶＴベルトの開発を行うに際して重要な技術の一つである。
【０００５】
例えば下記特許文献１には、エレメントに追加工した切欠部に歪ゲージを貼付し、ベルト回転中のエレメントに作用する力を測定する点が記載され、また、下記特許文献２は、リング部材に作用する力を理論式に基づいたコンピュータ解析によって算出する点が記載されている。
【特許文献１】特開平６−２７４３号公報
【特許文献２】特開２００２−２３５８０９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、ＣＶＴベルトは、その動作時に、多数積層されたエレメントがプーリに沿って移動する際に、エレメントの面方向がプーリの直径方向と一致する状態を維持することが必要であり、したがって、エレメントが上記した姿勢を確実に維持しているかを測定する必要がある。
【０００７】
しかしながら、特許文献１に記載のものは、上記したエレメントの姿勢を測定するには、エレメントに作用する力から推測しなければならず、充分な測定精度を得ることができない。また、特許文献２に記載のものは、すべて理論式に基づいているため、実際のエレメントの姿勢を再現できるものではない。
【０００８】
そこで、本発明は、ＣＶＴベルトの構成部材であるエレメントの姿勢を正確に測定することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、板状のエレメントを板厚方向に複数積層して環状に形成してエレメント組立体とし、このエレメント組立体を、リング部材により環状に保持して組み付けて、一対のプーリ相互間に巻掛けられるＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定装置において、前記複数のエレメントのうちの少なくとも一つの外周部に取り付けた被測定具と、この被測定具の外周部における３点を測定する非接触式測定器とをそれぞれ備え、前記非接触式測定器による前記被測定具の３点の被測定点は、前記プーリの回転軸方向に沿って互いに異なる位置にある２点および、この２点に対し前記プーリの直径方向にずれた位置にある１点であることを最も主要な特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、非接触式測定器による、エレメント外周部に取り付けた被測定具の３点の被測定点を、プーリの回転軸方向に沿って互いに異なる位置にある２点および、この２点に対しプーリの直径方向にずれた位置にある１点としたので、この３点の測定値を適宜組み合わせることで、エレメントの姿勢を正確に測定することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づき説明する。
【００１２】
図１は、本発明の一実施形態に係わるＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定装置を示す斜視図である。ＣＶＴベルトは、図２の側面断面図で示すように、板状のエレメント１を板厚方向に複数積層して環状に形成したエレメント組立体３を備えている。エレメント１は、図１に示すように、外周側の頭部５と内周側の肩部７とを首部９にて連結した形状を呈し、首部９の両側の頭部５と肩部７との間にリング挿入溝１１を形成してある。
【００１３】
上記したエレメント１を複数積層した状態の各リング挿入溝１１で構成される環状の溝に、図３に示すように、リング部材としての帯状のリング１３を嵌め込み、これにより前記したエレメント組立体３を環状に保持して組み付けて、ＣＶＴベルトを形成する。
【００１４】
ここで、上記したエレメント１は、図３（ａ）に示すように、頭部５における矢印Ｆで示す回転方向前方側の面に凸部５ａを設け、これと反対側の背面には、図３（ｂ）に示すように、前記凸部５ａが入り込む凹部５ｂを設けている。
【００１５】
このようなＣＶＴベルトは、図２に示すように、駆動軸１５に連結した駆動プーリ１７と、従動軸１９に連結した従動プーリ２１との間に巻掛けて使用する。そして、これら各プーリ１７および２１は、それぞれ溝幅を無段階に変えられるよう側板相互が互いに接近離反する方向に移動可能であり、溝幅を変えることでＣＶＴベルトの各プーリ１７，２１に対する巻き付け半径が変わり、これにより駆動軸１５と従動軸１９との間の回転数比、すなわち変速比が連続的無段階に変化することとなる。
【００１６】
次に、エレメント姿勢測定装置について詳細に説明する。このエレメント姿勢測定装置は、図１に示すように、複数のエレメント１のうちの少なくとも一つの外周部に取り付けた被測定具２３と、、この被測定具２３の外周部における互いに異なる位置にある３点を測定する非接触式測定器２５とをそれぞれ備えている。
【００１７】
図１，図３に示すように、被測定具２３をエレメント１の頭部５の外周面に溶接により取り付ける。このとき、被測定具２３の両側面（図１中で紙面の表裏両面）がエレメント１の前記凹部５ｂを形成している背面と平行となるように取り付ける。この取付方法は、溶接固定に限ることはなく、被測定具２３の両側面がエレメント１の背面と平行であれば、他の固定方法でもよい。また、被測定具２３は、エレメント組立体３における複数のエレメント１のうち少なくとも一つのエレメント１に取り付けるもので、図２に示すように二つ以上（図２では三つ）のエレメント１それぞれに取り付けてもよい。
【００１８】
上記した被測定具２３は、図１，図３のようにエレメント１に取り付けた状態で、プーリ１７，２１の回転軸方向（図１中で左右方向）に延びる軸方向被測定部２７と、この軸方向被測定部２７の長手方向中心部からプーリ２１の直径方向（図１中で上下方向）外側に延びる径方向被測定部２９とをそれぞれ備えて、全体としてほぼＴ字形状を呈している。
【００１９】
軸方向被測定部２７は、エレメント１における頭部５の表面に密着して固定する固定面２７ａを備えるとともに、長手方向両端近傍の径方向被測定部２９側に、二つの被測定点Ａ，Ｃを備えている。また、径方向被測定部２９の先端部には、一つの被測定点Ｂを備えている。したがって、被測定具２３に設けた３点の被測定点は、プーリ１７，２１の回転軸方向に沿って互いに異なる位置にある２点（被測定点Ａ，Ｃ）および、この２点に対しプーリ２１の直径方向にずれた位置にある１点（被測定点Ｂ）となる。
【００２０】
一方、非接触式測定器２５は、先端（図１中で下端）が二股状に分岐したセンサ保持具３１を有し、その各分岐部３１ａの先端に、前記した被測定点Ａ，Ｃにそれぞれ対向する変位センサＡ３３，変位センサＣ３５をそれぞれ設けている。変位センサＡ３３は被測定点Ａを測定し、変位センサＣ３５は被測定点Ｃを測定する。
【００２１】
また、センサ保持具３１の分岐部３１ａ相互を連結する連結部３１ｂには、被測定点Ｂに対向する変位センサＢ３７を設け、この変位センサＢ３７は被測定点Ｂを測定する。
【００２２】
上記した各変位センサＡ３３，Ｃ３５，Ｂ３７は、例えば渦電流式を用いることができるが、その他レーザ変位センサなど非接触で変位を測定できるものであれば何でもよい。
【００２３】
次に、上記したエレメント姿勢測定装置によるエレメント１の姿勢測定方法を説明する。前記した図３のようにエレメント１に取り付けた被測定具２３は、図４に示すように、基本的には径方向被測定部２９がプーリ２１の回転円３９に対する法線４１方向を向きながら、プーリ回転軸４３を中心として回転する。
【００２４】
ここで、図４の座標系内におけるエレメント１の基準姿勢を、径方向被測定部２９の延長方向が前記法線４１と一致し、かつ軸方向被測定部２７の延長方向がプーリ回転軸４３と平行なプーリ回転軸平行線４５と一致する状態とする。
【００２５】
そして、プーリ回転軸平行線４５を中心としたエレメント１の回転角度をピッチ角度θpitch、プーリ回転円３９の接線４７を中心としたエレメント１の回転角度をロール角度θroll、法線４１を中心としたエレメント１の回転角度をヨー角度θyawとして、これら３軸による回転角度をエレメント１の姿勢と定義する。すなわち、エレメント１が基準姿勢となっている状態では、ピッチ角度θpitch＝０，ロール角度θroll＝０，ヨー角度θyaw＝０である。
【００２６】
このようなエレメント１の姿勢は、プーリ回転円３９上の任意の観測点ア，イ，ウ（図２参照）に存在するもので、この各観測点毎に相対座標系を設定する。
【００２７】
以下、上記したピッチ角度θpitch，ロール角度θroll，ヨー角度θyawによるエレメント１の傾斜角度の算出方法について順に説明する。
【００２８】
［ピッチ角度θpitch］
ピッチ角度は、エレメント１および被測定具２３の前後傾姿勢であり、図１に示す変位センサＡ３３，Ｃ３５と変位センサＢ３７との間の応答時間差を利用して、エレメント１の進行方向の傾斜角度を測定する。図５（ａ）は、図４のプーリ回転軸平行線４５の軸方向から見た被測定具２３と各変位センサＡ３３，Ｃ３５，Ｂ３７との位置関係を示す模式的な側面図で、エレメント１は、頭部５が肩部７より回転進行方向前方となるよう前傾している状態を示す。この状態では、変位センサＢ３７が先に反応して被測定点Ｂを測定し、これに遅れて変位センサＡ３３，Ｃ３５が被測定点Ａ，Ｃを測定する。
【００２９】
このときの各変位センサＡ３３，Ｃ３５，Ｂ３７の時系列出力を図５（ｂ）に示す。変位センサＢ３７の応答開始時間ｔ1に対する、変位センサＡ３３，Ｃ３５の各応答開始時間相互の中点ｔ2の遅れ時間から、被測定点Ａ，Ｃの被測定点Ｂに対応する遅れ距離を求め、エレメント１の前傾角度すなわちピッチ角度θpitchを求める。具体的な算出式を以下に示す。
【００３０】
ピッチ角度θpitch［deg」＝（１８０／π）×arcsin（Dac／L）
Ａ・Ｃ中点の遅れ距離：Dac＝Vac（ｔ2−ｔ1）
Ａ・Ｃ中点〜Ｂ点間距離：Ｌ（被測定具２３の寸法から分かる）
Ａ・Ｃ中点の遅れ時間：ｔ2−ｔ1
Ａ・Ｃ中点の速度：Vac＝２π・Rac・Ｎ／６０
エレメントが巻き付いているプーリの回転数：Ｎ
Ａ・Ｃ中点の回転半径：Rac
なお、ここでは、通常エレメント１の倒れ角（前傾角度）が小さいため、プーリ回転円３９に沿って回転移動する被測定点Ａ，Ｂ，Ｃが各変位センサＡ３３，Ｃ３５，Ｂ３７を通過する微小区間では直進しているものとみなしている。
【００３１】
［ロール角度θRoll］
ロール角度は、エレメント１および被測定具２３の進行方向軸（図４に示すプーリ回転円３９の接線４７）による回転姿勢であり、図１に示す変位センサＡ３３とＣ３５とのレベル差を用いて、エレメント１の進行方向軸による傾斜角度を測定する。図６（ａ）は、上記した進行方向前方側から見た被測定具２３と各変位センサＡ３３，Ｃ３５との位置関係を示す模式的な正面図で、エレメント１が進行方向前方から見て右肩が左肩に比べて上部に位置する状態を示す。この状態では、被測定点Ａと変位センサＡ３３との距離が、被測定点Ｃと変位センサＣ３５との距離より短くなる。
【００３２】
このときの変位センサＡ３３と変位センサＣ３５の時系列出力を図６（ｂ）に示す。被測定点Ａと被測定点Ｃとの間の高さ（図６（ａ）中での上下方向の距離）の差に基づく変位センサＡ３３，Ｃ３５相互の出力レベル差から、エレメント１の傾斜角度すなわちロール角度θRollを求める。具体的な算出式を以下に示す。
【００３３】
ロール角度θRoll［deg」＝（１８０／π）×arctan（Hac／E）
Ａ点とＣ点との高さの差：Hac
変位センサＡ３３と変位センサＣ３５との距離：Ｅ
［ヨー角度θyaw］
ヨー角度は、エレメント１および被測定具２３の図４に示すプーリ回転円３９の法線４１を軸とする回転姿勢であり、図１に示す変位センサＡ３３とＣ３５との間の応答時間差を用いて、エレメント１の上記した回転姿勢を測定する。
【００３４】
図７（ａ）は、図４における法線４１の軸方向外側から見た平面図で、エレメント１が図７（ａ）中で左回りに旋回している状態を示す。この状態では、変位センサＣ３５が先に反応し、変位センサＡ３３は遅れて反応することになる。
【００３５】
このときの各変位センサＡ３３，Ｃ３５の時系列出力を図７（ｂ）に示す。変位センサＣ３５の応答開始時間ｔcに対する変位センサＡ３３の応答開始時間ｔaの遅れ時間から、被測定点Ｃに対する被測定点Ａの遅れ距離を求め、エレメント１の旋回角度すなわちヨー角度θyawを求める。具体的な算出式を以下に示す。
【００３６】
ヨール角度θyaw［deg」＝（１８０／π）×arctan（Kac／E）
Ａ点の遅れ距離：Kac＝Va（ｔa−ｔc）
Ａ点とＣ点との図７（ａ）中で左右方向の距離：Ｅ
Ａ点の遅れ時間：ｔa−ｔc
Ａ点の速度：Va＝２π・Ra・Ｎ／６０
エレメントが巻き付いているプーリの回転数：Ｎ
Ａ点の回転半径：Ra
このように、上記した実施形態のエレメント姿勢測定装置を用いたエレメント姿勢測定方法によれば、エレメント１の外周部に取り付けた被測定具２３の３点の被測定点Ａ，Ｂ，Ｃを、プーリ回転軸４３方向に沿って互いに異なる位置にある２点（Ａ，Ｃ）および、この２点に対しプーリ２１の直径方向外側にずれた位置にある１点（Ｂ）としたので、この３点の測定値を適宜組み合わせることで、エレメント１の姿勢を、ピッチ角度θpitch，ロール角度θroll，ヨー角度θyawに基づいて、正確に測定することができる。
【００３７】
エレメント１の姿勢を正確に測定することで、エレメント１とプーリ１７，２１との接触角度によるこれら両者相互の接触面の摩擦係数の変化や、エレメント１が僅かに傾いてプーリ１７，２１に挟まれることによるエレメント１の損傷、さらにはエレメント１の傾きによる肩部７とリング１３との接触角度に起因する摩耗によるリング１３の損傷を、ベルト・プーリの設計時に上記測定データをフィードバックすることで未然に防ぐことができる。
【００３８】
また、被測定具２３のＴ字形状をより大きくすることで、被測定点Ａ，Ｂ，Ｃの３点で作られる平面が大きくなり、観測精度をより高めることができる。
【００３９】
なお、上記した実施形態ではプーリ２１の巻き付け半径が一定の場合を想定したが、この巻き付け半径が変化する場合でも、エレメント１の姿勢を測定することができる。
【００４０】
図８は、プーリ２１の巻き付け半径が、矢印Ｔで示すように小から大へと変化する様子を示している。この場合、被測定具２３を取り付けたエレメント１の移動軌跡は、回転角度の変化と共に回転半径が変化していくが、エレメント１を含むＣＶＴベルト全体のプーリ２１に巻き付いた部分も同時に回転半径が変化するため、被測定具２３の径方向被測定部２９は、法線４１方向を向いたまま径方向外側へスライドする。つまり幾何学的には、常にエレメント１は法線４１方向（プーリ２１の直径方向）を向きながらプーリ２１の直径方向に向かう昇降運動を行うことになる。
【００４１】
以上より、ＣＶＴベルトの変速による回転径の変化は、エレメント１の幾何学的な移動軌跡には影響がないことが分かる。よって、プーリ２１の巻き付け半径が変化する場合でも、先に述べた測定方法でエレメント１の姿勢を正確に測定することができる。
【００４２】
図９（ａ），図１０（ａ）は、非接触式測定器２５を固定保持する固定治具４９の具体例を示しており、図９（ａ）は測定位置をプーリ２１の上部側とした場合、図１０（ａ）は測定位置をプーリ２１の下部側とした場合である。
【００４３】
プーリ２１をベアリングスタンド５１の一側面に回転可能に取り付け、ベアリングスタンド５１の他側面に設けたベース部としてのブロック５３に、支持アーム５５の一端をピラー５７を介して取り付ける。この支持アーム５５の他端に非接触式被測定器２５を取り付ける。
【００４４】
支持アーム５５は、軸方向アーム５９と測定器保持アーム６１とを備える。軸方向アーム５９は、その基端部をピラー５７に取付ねじ６３により取り付けてプーリ回転軸（従動軸１９）と平行にプーリ２１側に延び、その先端部の図９（ａ）中で上部に切欠部５９ａを形成する。この切欠部５９ａに測定器保持アーム６１の基端部を嵌め合わせ、取付ねじ６５により両者相互を固定する。
【００４５】
測定器保持アーム６１は、プーリ２１の外周側にてその回転円の接線方向に延び、その先端部に非接触式被測定器２５を取付ねじ６７により取り付ける。この取付状態で非接触式被測定器２５は、各変位センサＡ３３，Ｃ３５，Ｂ３７が被測定具２３の各被測定点Ａ，Ｃ，Ｂに対向して測定可能となる。
【００４６】
図９（ｂ）は、図９（ａ）のブロック５３側のプーリ軸方向から見た支持アーム５５および非接触式測定器２５の位置関係を示し、図１０（ｂ）は、図１０（ａ）のブロック５３側のプーリ軸方向から見た支持アーム５５および非接触式測定器２５の位置関係を示している。
【００４７】
上記した取付状態で、図９（ｂ），図１０（ｂ）に示すように、軸方向アーム５９と測定器保持アーム６１との連結点と、測定器保持アーム６１と非接触式被測定器２５との連結点と、プーリ回転軸（従動軸１９）の中心点とを結ぶ三角形が正三角形となる。
【００４８】
図９と図１０との間で非接触式被測定器２５の取付状態を変化させる際には、まず軸方向アーム５９をピラー５７から外すとともに、測定器保持アーム６１を軸方向アーム５９から外す。次に、軸方向アーム５９を図９（ａ）中で表裏が反転するようにして取付ねじ６３によりピラー５７に取り付ける。つまり、このとき軸方向アーム５９は、その切欠部５９ａが図１０（ａ）で示すように下部側となる。
【００４９】
そして、測定器保持アーム６１の基端部を軸方向アーム５９の切欠部５９ａに嵌め合わせて取付ねじ６５により固定する。このとき、非接触式被測定器２５は、各変位センサＡ３３，Ｃ３５，Ｂ３７が被測定具２３の各被測定点Ａ，Ｃ，Ｂに対向して測定可能な状態となる。
【００５０】
このように、図９および図１０のそれぞれの取付状態で、非接触式被測定器２５は、その各変位センサＡ３３，Ｃ３５，Ｂ３７がプーリ２１の直径方向を向いており、したがってこれら各取付状態でエレメント１の姿勢を正確に測定することができる。
【００５１】
本発明によれば、前記被測定具は、前記エレメントの外周部に沿って前記プーリの回転軸方向に延びる軸方向被測定部と、この軸方向被測定部の長手方向中心部から前記プーリの直径方向外側に延びる径方向被測定部とをそれぞれ備えて、全体としてほぼＴ字形状を呈しているので、被測定具のＴ字形状をより大きくすることで、３点の被測定点で作られる平面がより大きくなり、観測精度をより高めることができる。
【００５２】
前記非接触式測定器を固定保持する固定治具を設け、この固定治具は、前記非接触式測定器による前記被測定具の３点の被測定点を、前記プーリの回転方向の互いに異なる位置にて測定可能となるようベース部に対して着脱可能な支持アームを備えているので、プーリ回転方向の異なる位置にてエレメントの姿勢を正確に測定することができる。
【００５３】
前記支持アームは、前記プーリの回転軸方向に延びて一端が前記ベース部に対して着脱可能に取り付けられる軸方向アームと、この軸方向アームの他端に一端が着脱可能に取り付けられて他端に前記非接触式測定器が取り付けられる測定器保持アームとをそれぞれ備えているので、これら各アームの取付状態を変化させることで、非接触式測定器を、プーリ回転方向の異なる位置にて被測定具の３点の被測定点に対応させることができる。
【００５４】
板状のエレメントを板厚方向に複数積層して環状に形成してエレメント組立体とし、このエレメント組立体を、リング部材により環状に保持して組み付けて、一対のプーリ相互間に巻掛けられるＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定方法において、前記複数のエレメントのうちの少なくとも一つの外周部に被測定具を取り付け、前記プーリの回転円周上に位置する前記被測定具の外周部における、前記プーリの回転軸方向に沿って互いに異なる位置にある２点および、この２点に対し前記プーリの直径方向にずれた位置にある１点の全部で３点を非接触式測定器により測定するので、この３点の測定値を適宜組み合わせることで、エレメントの姿勢を正確に測定することができる。
【００５５】
前記プーリの回転軸方向に沿って互いに異なる２点の位置と、前記２点に対し前記プーリの直径方向にずれた１点の位置との前記プーリの回転方向に沿った距離の差により、前記プーリ回転軸と平行な軸線を中心としたエレメントの傾斜を測定するので、エレメントの回転方向の傾斜を正確に把握することができる。
【００５６】
前記プーリの回転軸方向に沿って互いに異なる位置にある２点相互間の前記プーリの直径方向の距離の差により、前記プーリ回転円の接線方向を中心とした前記エレメントの傾斜を測定するので、プーリ回転円の接線方向を中心としたエレメントの傾斜を正確に把握することができる。
【００５７】
前記プーリの回転軸方向に沿って互いに異なる位置にある２点相互間の前記エレメントの回転進行方向の距離の差により、前記プーリ直径方向を中心とした前記エレメントの傾斜を測定するので、プーリ直径方向を中心としたエレメントの傾斜を正確に把握することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】本発明の一実施形態に係わるＣＶＴベルトのエレメント姿勢測定装置を示す斜視図である。
【図２】図１のエレメント姿勢測定装置によりＣＶＴベルトのエレメントの姿勢を測定している状態を示す側面断面図である。
【図３】図１のエレメント姿勢測定装置の被測定具をＣＶＴベルトのエレメントに取り付けた状態を示す斜視図である。
【図４】被測定具を取り付けたエレメントの基本姿勢を示す模式図である。
【図５】（ａ）は、エレメントのピッチ角度を示す、プーリ回転軸方向から見た変位センサおよび被測定具の側面図、（ｂ）はそのときの変位センサの時系列出力図である。
【図６】（ａ）は、エレメントのロール角度を示す、進行方向前方側から見た変位センサおよび被測定具の正面図、（ｂ）はそのときの変位センサの時系列出力図である。
【図７】（ａ）は、エレメントのヨー角度を示す、プーリ回転円の法線方向外側から見た変位センサおよび被測定具の平面図、（ｂ）はそのときの変位センサの時系列出力図である。
【図８】プーリの巻き付け半径が小から大へと変化する様子を示す動作説明図である。
【図９】（ａ）は、非接触式測定器を固定保持する固定治具の具体例を示す斜視図、（ｂ）は、（ａ）のプーリ回転軸方向から見た支持アームおよび非接触式測定器の位置関係を示す模式図である。
【図１０】（ａ）は、図９（ａ）に対し非接触式測定器の取付位置を変化させた固定治具の斜視図、（ｂ）は、（ａ）のプーリ回転軸方向から見た支持アームおよび非接触式測定器の位置関係を示す模式図である。
【符号の説明】
【００５９】
１  エレメント
３  エレメント組立体
１３  リング（リング部材）
１７，２１  プーリ
２３  被測定具
２５  非接触式測定器
２７  軸方向被測定部
２９  径方向被測定部
４３  プーリ回転軸
４７  プーリ回転円の接線
５３  ブロック（ベース部）
５５  支持アーム
５９  軸方向アーム
６１  測定器保持アーム
Ａ，Ｂ，Ｃ  被測定点
【図１】
2005345185.tif 000003
【図２】
2005345185.tif 000004
【図３】
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【図４】
2005345185.tif 000006
【図５】
2005345185.tif 000007
【図６】
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【図７】
2005345185.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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