(57)【要約】【課題】  転写残留トナーが現像器に混入することで現像材が劣化することを防ぐ画像形成装置を提供する。【解決手段】  非画像形成時において、現像部材（３）と像担持体（ｏｐｃ）の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさを、画像形成時よりも小さくする。これにより、多量の転写残留トナーが現像器に混入することが防止される。【選択図】        図１
2005345621.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
像担持体上の転写残留トナー排除のためのクリーナ部材が存在しない画像形成装置であって、
前記像担持体上の潜像を現像する現像器を備え、
非画像形成時において、前記現像器と前記像担持体の間で前記像担持体上のトナーが、前記像担持体から前記現像器の方向に力を受ける電界の大きさを、画像形成時よりも小さくすることを特徴とする、画像形成装置。
【請求項２】
像担持体上の転写残留トナー排除のためのクリーナ部材が存在しない画像形成装置であって、
前記像担持体上の潜像を現像する、接触現像方式の現像器を備え、
非画像形成時において、前記現像器を前記像担持体から離間させることを特徴とする、画像形成装置。
【請求項３】
像担持体上の転写残留トナー排除のためのクリーナ部材が存在しない画像形成装置であって、
前記像担持体上の潜像を現像する、ＤＣ電源にＡＣ電源を重畳した電圧を印加する方式の現像器を備え、
非画像形成時において、画像形成時よりも前記ＡＣ電源のピーク間電圧を小さくすることを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
像担持体上の転写残留トナー排除のためのクリーナ部材が存在しない画像形成装置であって、
前記像担持体上の潜像を現像する、ＤＣ電源を印加する方式の現像器を備え、
非画像形成時において、像担持体が回転している状態で、画像形成時よりも、現像器に対向する地点の像担持体表面電位と現像ＤＣ電圧との差の値を小さくすることを特徴とした、画像形成装置。
【請求項５】
像担持体上の転写残留トナー排除のためのクリーナ部材が存在しない画像形成装置であって、
前記像担持体上の潜像を現像する、ＤＣ電源にＡＣ電源を重畳した電圧を印加する方式の現像器を備え、
非画像形成時において、像担持体が回転している状態で、画像形成時よりも、現像器に対向する地点の像担持体表面電位と平均現像電圧との差の値を小さくすることを特徴とした、画像形成装置。
【請求項６】
像担持体上の転写残留トナー排除のためのクリーナ部材が存在しない画像形成装置であって、
前記像担持体上の潜像を現像する現像器と、
転写残留トナー回収・吐き出し部材とを備え、
非画像形成時には前記回収・吐き出し部材に、正規トナーの極性とは逆極の電圧を印加することを特徴とする、画像形成装置。
【請求項７】
転写残留トナー吐き出し部材を有し、トナー吐き出しモードがあり、前記トナー吐き出しモードにおいて前記転写残留トナー吐き出し部材がトナーを吐き出すことを特徴とする、請求項１〜６の画像形成装置。
【請求項８】
前記吐き出された転写残留トナーが転写部で回収されることを特徴とする、請求項７に記載の画像形成装置。
【請求項９】
吐き出された転写残留トナーについて、現像器の現像回収効率が０〜９０％の範囲になるよう設定することを特徴とする、請求項７または８に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
感光体に複数のカラー現像器が対向して設置される画像形成方式を採用し、
前記現像器は、残留トナーの回収目的のカラー現像器以外のカラー現像器である、請求項１〜９のいずれかに記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は画像形成装置に関し、特に転写残留トナー排除のためのクリーナ部材が存在しない画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、像担持体上に静電潜像を形成し、それを現像器で現像することで画像を形成する画像形成装置が知られている。
【０００３】
以下の特許文献１においては、ベタ黒のようなトナー付着量の多い画像形成を行った後においては、転写残留トナーを現像器で回収しきれないため、転写部材でも回収を行う画像形成装置が開示されている。
【０００４】
特許文献２においては、１成分非磁性接触現像方式／非接触現像方式について開示されている。
【特許文献１】特開２００３−１６２１８２号公報
【特許文献２】特開２００１−２２８６５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１の技術においては、感光体に残留したトナーを一時回収装置（帯電装置）に取込み、それを再度感光体上に戻して現像装置で現像と同時に残留トナーを回収している。
【０００６】
しかしながら、一時回収装置から感光体上に吐き出された残留トナー（劣化トナー）が現像器内に回収されると、現像器内で後処理剤や外添剤がトナーから遊離しやすくなるため、画像ノイズや現像器の寿命低下などの原因になるという問題がある。
【０００７】
この発明は上記問題点を解決するためになされたものであり、転写残留トナーが現像器に混入することで現像剤が劣化することを防ぐことができる画像形成装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するためこの発明のある局面に従うと、画像形成装置は、像担持体上の転写残留トナー排除のためのクリーナ部材が存在しない画像形成装置であって、像担持体上の潜像を現像する現像器を備え、非画像形成時において、現像器と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさを、画像形成時よりも小さくすることを特徴とする。
【０００９】
この発明の他の局面に従うと、画像形成装置は、像担持体上の転写残留トナー排除のためのクリーナ部材が存在しない画像形成装置であって、像担持体上の潜像を現像する、接触現像方式の現像器を備え、非画像形成時において、現像器を像担持体から離間させることを特徴とする。
【００１０】
この発明のさらに他の局面に従うと、画像形成装置は、像担持体上の転写残留トナー排除のためのクリーナ部材が存在しない画像形成装置であって、像担持体上の潜像を現像する、ＤＣ電源にＡＣ電源を重畳した電圧を印加する方式の現像器を備え、非画像形成時において、画像形成時よりもＡＣ電源のピーク間電圧を小さくすることを特徴とする。
【００１１】
この発明のさらに他の局面に従うと、画像形成装置は、像担持体上の転写残留トナー排除のためのクリーナ部材が存在しない画像形成装置であって、像担持体上の潜像を現像する、ＤＣ電源を印加する方式の現像器を備え、非画像形成時において、像担持体が回転している状態で、画像形成時よりも、現像器に対向する地点の像担持体表面電位と現像ＤＣ電圧との差の値を小さくすることを特徴とする。
【００１２】
この発明のさらに他の局面に従うと、画像形成装置は、像担持体上の転写残留トナー排除のためのクリーナ部材が存在しない画像形成装置であって、像担持体上の潜像を現像する、ＤＣ電源にＡＣ電源を重畳した電圧を印加する方式の現像器を備え、非画像形成時において、像担持体が回転している状態で、画像形成時よりも、現像器に対向する地点の像担持体表面電位と平均現像電圧との差の値を小さくすることを特徴とする。
【００１３】
この発明のさらに他の局面に従うと、画像形成装置は、像担持体上の転写残留トナー排除のためのクリーナ部材が存在しない画像形成装置であって、像担持体上の潜像を現像する現像器と、転写残留トナー回収・吐き出し部材とを備え、非画像形成時には回収・吐き出し部材に、正規トナーの極性とは逆極の電圧を印加することを特徴とする。
【００１４】
好ましくは画像形成装置は、転写残留トナー吐き出し部材を有し、トナー吐き出しモードがあり、トナー吐き出しモードにおいて転写残留トナー吐き出し部材がトナーを吐き出すことを特徴とする。
【００１５】
好ましくは画像形成装置は、吐き出された転写残留トナーが転写部で回収されることを特徴とする。
【００１６】
好ましくは画像形成装置は、吐き出された転写残留トナーについて、現像器の現像回収効率が０〜９０％の範囲になるよう設定することを特徴とする。
【００１７】
好ましくは画像形成装置は、感光体に複数のカラー現像器が対向して設置される画像形成方式を採用し、前記現像器は、残留トナーの回収目的のカラー現像器以外のカラー現像器である。
【発明の効果】
【００１８】
上記発明に従うと、転写残留トナーが現像器に混入することで現像剤が劣化することを防ぐことができる画像形成装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
［画像形成装置の第１の構成例］
図１は、本発明を実施するための画像形成装置の第１の構成例を示す図である。
【００２０】
図を参照して、画像形成装置は、像担持体を構成する感光体ドラム（ｏｐｃ）と、転写残留トナーを一時的に回収、保持する一時回収部材（１）と、感光体ドラム（ｏｐｃ）を帯電させる帯電部材（２）と、静電潜像を現像する現像部材（３）と、像の転写を行なう転写部材（４）とを備えている。
【００２１】
一時回収部材（１）には、正逆方向の電圧Ｓ１を切替えて印加することが可能である。
【００２２】
［画像形成装置の第２の構成例］
図２は、本発明を実施するための画像形成装置の第２の構成例を示す図である。
【００２３】
図を参照して、本構成例では、図１の一時回収部材（１）が設けられておらず、感光体ドラム（ｏｐｃ）を帯電させる機能と、転写残留トナーを一時的に回収、保持する機能とを兼ね備える、帯電兼一時回収部材（２）が設けられている。
【００２４】
［画像形成装置の第３の構成例］
図３は、本発明を実施するための画像形成装置の第３の構成例を示す図である。
【００２５】
図を参照して、本構成例では、図１の構成に加えて、転写残留トナーに対して荷電を行なうトナー荷電部材（０）が設けられている。
【００２６】
［現像部材（３）の第１の構成例］
図４は、現像部材（３）の第１の構成例を示す図である。この現像部材は、１成分非磁性接触現像方式を採用している。
【００２７】
現像装置３１（図１〜３における現像部材（３））は矢印（ａ）方向に回転駆動する感光体ドラム１０（図１〜３における感光体ドラム（ｏｐｃ））の側部に配置される。
【００２８】
現像装置３１において、現像槽３０２は、底部及び背面部を覆うフレーム３０３と、両サイドの側板と、カバー３０５と、カバー３０５の前部に取り付けた支持部３０６とで構成されている。
【００２９】
現像ローラ３１０は、金属ローラの外周部に導電性の弾性材（シリコンゴム）を設けたものが使用され、現像バイアス電圧（Ｖｂ）が印加されている。
【００３０】
薄膜部材３１１は、現像ローラ３１０の外周長よりもやや長目の周長を有する筒状のもので、現像ローラ３１０に外装されている。薄膜部材３１１の材料としては、特に制限されないが、一般にナイロンからなる軟質の樹脂にカーボンを添加したシート等が使用される。
【００３１】
薄膜部材３１１が装着された現像ローラ３１０は、支軸（３１０ａ）を側板の軸受孔に挿通して回転可能に支持されるとともに、図示しない駆動源に駆動連結されている。また、現像ローラ３１０の両端部は側板に形成した凹所に位置させてあり、凹所と現像ローラ３１０に外装されている薄層部材３１１との間には、両端ガイド弾性パッド３０９が薄膜部材３１１を現像ローラ３１０の外周面に密着させるように介在させてある。弾性パッドとしては、発泡材の表面に前記ポリエステルフィルムを設けたものが使用される。
【００３２】
凹所の感光体ドラム１０側は、側板の前面に開放されており、この部分には弾性パッド３０９は存在しない。
【００３３】
したがって、薄膜部材３１１の弾性パッド３０９と接触する部分は現像ローラ３１０の外周面に密接し、それ以外の部分、即ち、側板の前面に位置する部分には、現像ローラ３１０の周長よりもやや長目に形成されている薄膜部材３１１の余長部分が集中し、薄膜部材３１１と現像ローラ３１０との間に空間部（Ｓ）が形成され、該空間部（Ｓ）を覆う薄膜部材３１１の外周面が感光体ドラム１０の周面に接触している。
【００３４】
なお、弾性パッド３０９、現像ローラ３１０、薄膜部材３１１としては、現像ローラ３１０の外周面と薄膜部材の内周面との動摩擦係数をν１、薄膜部材３１１の外周面と弾性パッド３０９との動摩擦係数をν２としたとき、ν１＞ν２の関係を満足するものが選択されている。
【００３５】
このため、現像ローラ３１０が矢印（ｂ）方向に回転すると、薄膜部材３１１は現像ローラ３１０との間にスリップを生じることなくこれに従動回転し、空間部（Ｓ）を覆う薄膜部材３１１の外面が適当なニップ幅をもって感光体ドラム１０の表面を摺擦する。
【００３６】
現像ローラ３１０の上部に設けた支持部材３０６の背面側には、ブレード３１２が取り付けてあり、該ブレード３１２は現像ローラ３１０の背面側斜め上部に薄膜部材３１１を介して圧接している。なお、ブレード３１２としては、ＳＵＳからなるバネ性の金属薄板が使用されている。
【００３７】
また、フレーム３０３の現像ローラ３１０と対向する部分には、発泡ウレタンからなる弾性層の表面にシリコンゴムシートを設けたトナー均しパッド３１３が取り付けてあり、該トナー均しパッド３１３は薄膜部材３１１を介して現像ローラ３１０の外周面に接触している。
【００３８】
現像槽３０２の後部にはトナー収容槽３１５が形成され、このトナー収容槽３１５にはアジテータ３１４が矢印（ｃ）方向に回転駆動可能に設けてあり、アジテータ３１４はトナー収容槽３１５内に収容されているトナー（Ｔａ）を矢印（ｃ）方向に移動させつつそのブロッキング等を防止する。
【００３９】
以下、前記構成からなる現像装置３１の動作について説明する。図示しない駆動源にて現像ローラ３１０、アジテータ３１４がそれぞれ矢印（ｂ）、（ｃ）方向に回転している状態において、トナー収容槽３１５内のトナー（Ｔａ）はアジテータ３１４の撹拌作用を受けて矢印（ｃ）方向に強制移動される。
【００４０】
一方、薄膜部材３１１は現像ローラ３１０との摩擦力により矢印（ｂ）方向に従動しており、薄膜部材３１１と接するトナー（Ｔａ）は薄膜部材３１１との接触及び静電気的な力によって矢印（ｂ）方向への搬送力を受ける。そして、トナー（Ｔａ）は、薄膜部材３１１とブレード３１２の先端部とで形成されるくさび状の取込部３２０に取り込まれ、ブレード３１２の圧接部に達すると、薄膜部材３１１の表面に薄層状に均一に塗布されると共に、摩擦帯電される。
【００４１】
薄膜部材３１１上に保持されたトナー（Ｔａ）は、現像ローラ３１０に従動する薄膜部材３１１の動作に従って感光体ドラム１０との対向部（現像領域（Ｘ））に運ばれると、感光体ドラム１０の表面電位と現像ローラ３１０に印加されているバイアス電圧との電圧差に基づき、感光体ドラム１０の表面に形成されている静電潜像に付着してトナー像を形成する。
【００４２】
ここで、感光体ドラム１０と接する薄膜部材３１１は、空間部（Ｓ）を介して現像ローラ３１０と非接触状態にあるため、薄膜部材３１１は感光体ドラム１０にソフトに、しかも適当なニップ幅をもってむらなく接触し、感光体ドラム１０の静電潜像に均一なトナー像を形成する。また、感光体ドラム１０の周速度を薄膜部材３１１の速度との間に速度差をつけた場合には、非画像部のカブリ除去に効果があり、その際にもいったん感光体ドラム１０上に形成されたトナー像は破壊されることはない。
【００４３】
現像領域（Ｘ）を通過したトナー（Ｔａ）は引き続き薄膜部材３１１とともに矢印（ｂ）方向に搬送され、トナー均しパッド３１３との間を通過する際に、先程現像領域（Ｘ）で消費されたトナー（Ｔａ）の消費パターンが消去されて、表面トナー層の均一化が図られる。
【００４４】
そして、再びブレード３１２の圧接部にて薄膜部材３１１の表面には均一な帯電トナー薄層が形成され、以下、前述の動作を繰り返す。
【００４５】
また、転写ベルト３５３（図１〜３の転写部材（４））が、感光体ドラム１０と転写ローラ３５１との間に位置する。
【００４６】
転写ローラ３５１には、正逆方向の電圧を切替えて印加することが可能である。
【００４７】
［現像部材（３）の第２の構成例］
図５は、現像部材（３）の第２の構成例を示す図である。この現像部材は、１成分非磁性非接触現像方式を採用している。
【００４８】
図に示すように、円筒状になった導電性支持体２０１ａの表面に感光層２０１ｂが形成された感光体ドラムからなる像担持体１０を用い、この像担持体１０の表面を帯電部材によって帯電させた後、この像担持体１０の表面に適当な露光装置（図示せず）から光を照射させて、この像担持体１０の表面に画像情報に応じた静電潜像を形成するように構成されている。
【００４９】
そして、現像剤担持体２１１として、導電性の回転軸２１１ａの周囲に導電性の弾性層２１１ｂが設けられてなる導電性基体２１１ｃの表面に高抵抗層２１１ｄが形成されたものを用い、この現像剤担持体２１１を像担持体１０と所要間隔を介して対向するように設け、この現像剤担持体２１１における高抵抗層２１１ｄと像担持体１０とが適当な間隔Ｄｓで対向するようにしている。
【００５０】
ここで、上記の回転軸２１１ａの周囲に設ける導電層２１１ｂを構成する材料としては、例えば、エチレン−プロピレン−ジエン−メチレン共重合ゴム（ＥＰＤＭ）、シリコンゴム、ウレタンゴム等のゴム材料が用いられ、これにケッチェンブラック、アセチレンブラック、ファーネスブラック等のカーボンブラックを分散させて体積固有抵抗値を１０６Ω・ｃｍ以下にしたものが一般に用いられる。
【００５１】
一方、この導電層２１１ｂの表面に設ける高抵抗層２１１ｄを構成する材料としては、特に制限されないが、一般にナイロンやウレタン等の樹脂材料で、体積固有抵抗値が１０１０Ω・ｃｍ以上のものが用いられ、またこの高抵抗層２１１ｄの層厚を通常、１０〜１５０μｍ、好ましくは５０〜１００μｍの範囲になるようにする。
【００５２】
現像剤担持体２１１が設けられた現像装置における装置本体２１０の収容部２１０ａ内に現像剤（非磁性トナー）２１２を収容させ、この現像剤２１２を回転する送り羽根２１３によって現像剤担持体２１１に送り、この現像剤２１２を現像剤担持体２１１の表面に保持させ、この現像剤担持体２１１の回転により現像剤２１２を像担持体１０と対向する現像領域に搬送する。
【００５３】
そして、このように現像剤担持体２１１により現像剤２１２を像担持体１０と対向する現像領域に搬送する途中において、この現像剤担持体２１１の表面に装置本体２１０内に設けられた現像剤規制部材２１４を圧接させ、この規制部材２１４により現像剤担持体２１１によって搬送される現像剤２１２の量を規制すると共に、この現像剤２１２を摩擦帯電させるようにしている。
【００５４】
ここで、上記の規制部材２１４としては、例えば、ステンレスやリン青銅で構成され、厚さ０．０８〜０．２ｍｍの範囲になった板ばねが用いられる。
【００５５】
そして、上記のように規制部材２１４により規制されて摩擦帯電された現像剤２１２を現像剤担持体２１１によって像担持体１０と対向する現像領域に搬送させると共に、この現像剤担持体２１１に電源２１５から直流（ＤＣ）電圧に交流（ＡＣ）電圧を重畳させた現像バイアス電圧を印加させて、この現像剤担持体２１１における導電性基体２１１ｃと像担持体１０との間に直流電界に交番電界が重畳された電界を作用させ、これにより現像剤担持体２１１の表面に保持された現像剤２１２を像担持体１０に形成された静電潜像に供給して現像を行なうようになっている。
【００５６】
ここで、上記のように電源２１５から直流電圧と共に交流電圧を印加させるにあたり、この交流電圧のピークピーク値Ｖｐｐを、この現像剤担持体２１１における導電性基体２１１ｃと像担持体１０とが対向する間隔Ｄｓで割った値、すなわち現像剤担持体２１１における導電性基体２１１ｃと像担持体１０との間に作用する交番電界の強さ（Ｖｐｐ／Ｄｓ）が４〜９ｋＶ／ｍｍの範囲になるようにしている。
【００５７】
なお、一成分非磁性非接触現像方式の像担持体−現像器ギャップは、Ｄｓ＝１５０μｍに設定した。
【００５８】
図６は、図４および図５の転写ベルト３５３と転写ローラ３５１との機能を説明するための図である。
【００５９】
図を参照して、転写ローラ３５１にプラス電圧が印加されることで、像担持体（感光体ドラム）に付着したトナー（マイナス荷電）は、転写ベルト３５３に付着する。これにより、転写部材によるトナー回収を行なうことができる。
【００６０】
図７は、比較例１と実施例１〜７における画像形成装置の制御方法を説明するための図である。
【００６１】
図７の例では、画像形成装置のシステム構成として、図１〜図３のいずれかの構成を採用することとし、その現像部材３としては、図５に示される１成分非磁性非接触現像方式を採用する。
【００６２】
図７の上方の表は、画像形成時に一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１、帯電部材（帯電部）２、現像部材（現像部）３、および転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧と、トナーの荷電やトナーの回収先などを示している。
【００６３】
図７の下方の表は、非画像形成時に一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１、帯電部材（帯電部）２、現像部材（現像部）３、および転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧と、トナーの荷電、トナーの回収先、電界の強さ、評価などを示している。
【００６４】
全ての例において、トナーは正規マイナス帯電トナーを用いている。
【００６５】
図８は、図７の表中の現像部に印加される電圧を説明するための図である。
【００６６】
図を参照して、Ｖｄｃは、印加するＡＣ電圧の、ＤＣ成分を示している。また、Ｖｐｐは、印加するＡＣ電圧のピーク間電圧を示している。
【００６７】
また、図７の表中、ＤｕｔｙはＡＣ電圧のデューティー比を示しており、Ｖ０は、像担持体の表面電位を示している。
【００６８】
なお、図７の表中、「回収効率」として、現像回収効率［％］を記載している。ここに、現像回収効率は、以下の式により算出した。
【００６９】
現像回収効率［％］＝１００−｛（Ｍ／Ｓafter）−（Ｍ／Ｓdeveloper covered）｝／（Ｍ／Ｓtransfer rest）×１００
なおここに、Ｍ／Ｓafter[g／m2]は、現像器通過後の像担持体上のトナー付着量を示し、Ｍ／Ｓdeveloper covered[g／m2]は、現像カブリ現象によって像担持体上に現像されたトナー付着量を示し、Ｍ／Ｓtransfer rest[g／m2]は、現像器通過前の像担持体上の転写残留トナー付着量を示す。
【００７０】
さらに、画像ノイズランクとして、１〜５の評価を行なった。これは、Ｂ（ブラック）／Ｗ（ホワイト）比３％の画像を３０００枚耐刷した後に画出しする２×２ハーフトーン画像について、画像ノイズを目視により５段階評価したものである。１〜５の各ランクの画像は以下のとおりである。
【００７１】
ランク１：  画像ノイズが全くなく、非常に良好な画像
ランク２：  画像ノイズが殆どなく、良好な画像
ランク３：  画像ノイズが若干あるが、さほど気にならない程度の画像
ランク４：  画像ノイズがはっきり確認され、問題があると思われる画像
ランク５：  画像ノイズが非常に目立ち、大きな問題と思われる画像
［比較例１］
比較例１では、図１に示される画像形成装置の構成を用い、画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスであり、通過するトナーの荷電はプラスである。
【００７２】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【００７３】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、１４００Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【００７４】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【００７５】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【００７６】
また、比較例１では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−８００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【００７７】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【００７８】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、１４００Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。すなわち、非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時と同じである。
【００７９】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【００８０】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【００８１】
また、回収効率は９８％、画像ノイズランクは５となった。画像ノイズが増したのは、転写残留トナーが現像器に混入することに起因するものと考えられる。
【００８２】
［実施例１］
実施例１では、図１に示される画像形成装置の構成を用い、画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスであり、通過するトナーの荷電はプラスである。
【００８３】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【００８４】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、１４００Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【００８５】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【００８６】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【００８７】
また、実施例１では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−８００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【００８８】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【００８９】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、４００Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。すなわち、非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時より小さく設定されている。
【００９０】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【００９１】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【００９２】
また、回収効率は１１％、画像ノイズランクは２となった。画像ノイズが比較例１と比べて改善したのは、非画像形成時においてＶｐｐを下げることにより、現像器に転写残留トナーが混入することを防いだことに起因するものと考えられる。
【００９３】
［実施例２］
実施例２では、図１に示される画像形成装置の構成を用い、画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスであり、通過するトナーの荷電はプラスである。
【００９４】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【００９５】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、１４００Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【００９６】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【００９７】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【００９８】
また、実施例２では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−８００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【００９９】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０１００】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、２００Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。すなわち、非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時より小さく設定されている。
【０１０１】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１０２】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０１０３】
また、回収効率は３％、画像ノイズランクは２となった。画像ノイズが比較例１と比べて改善したのは、非画像形成時においてＶｐｐを下げることにより、現像器に転写残留トナーが混入することを防いだことに起因するものと考えられる。
【０１０４】
［実施例３］
実施例３では、図１に示される画像形成装置の構成を用い、画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスであり、通過するトナーの荷電はプラスである。
【０１０５】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０１０６】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、１４００Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０１０７】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１０８】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０１０９】
また、実施例３では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−８００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【０１１０】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０１１１】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。すなわち、非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時より小さく設定されている。
【０１１２】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１１３】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０１１４】
また、回収効率は０％、画像ノイズランクは１となった。画像ノイズが比較例１と比べて改善したのは、非画像形成時においてＶｐｐを下げることにより、現像器に転写残留トナーが混入することを防いだことに起因するものと考えられる。
【０１１５】
［実施例４］
実施例４では、図２に示される画像形成装置の構成を用い、画像形成時の帯電兼一時回収部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０１１６】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、１４００Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０１１７】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１１８】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０１１９】
また、実施例４では、非画像形成時の帯電部材２に印加される電圧Ｖｃは、＋３００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はプラスである。
【０１２０】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、＋３００Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は＋５０Ｖである。
【０１２１】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、−８００Ｖである。
【０１２２】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０１２３】
また、回収効率は０％、画像ノイズランクは１となった。この例では、非画像形成時に画像形成時とは逆極の電圧を、帯電部と現像部と転写部とに印加している。
【０１２４】
［実施例５］
実施例５では、図３に示される画像形成装置の構成を用い、画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスである。
【０１２５】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。
【０１２６】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、１４００Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０１２７】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１２８】
また、トナー荷電部材による前帯電Ｖｐｒｅは、−８００Ｖである。
【０１２９】
また、実施例５では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−８００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【０１３０】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０１３１】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。すなわち、非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時より小さく設定されている。
【０１３２】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１３３】
また、トナー荷電部材による前帯電Ｖｐｒｅは、−２００Ｖである。
【０１３４】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０１３５】
また、回収効率は０％、画像ノイズランクは１となった。画像ノイズが比較例１と比べて改善したのは、非画像形成時においてＶｐｐを下げることにより、現像器に転写残留トナーが混入することを防いだことに起因するものと考えられる。
【０１３６】
［実施例６］
実施例６では、図１に示される画像形成装置の構成を用い、画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスであり、通過するトナーの荷電はプラスである。
【０１３７】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０１３８】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、１４００Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０１３９】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１４０】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０１４１】
また、実施例６では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−８００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【０１４２】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０１４３】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−５５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、１４００Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。すなわち、非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時より小さく設定されている。
【０１４４】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１４５】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０１４６】
また、回収効率は３９％、画像ノイズランクは３となった。
【０１４７】
画像ノイズが比較例１と比べて改善したのは、非画像形成時において、像担自体が回転している状態で、画像形成時よりも｜Ｖ０−Ｖave｜の値を小さくしたことに起因するものと考えられる。なおここに、Ｖ０は、現像器に対向する地点の像担持体表面電位[ｖ]を示し、Ｖaveは平均現像電圧[ｖ]を示す。
【０１４８】
より好ましくは、非画像形成時において、０≦｜Ｖ０−Ｖave｜≦４００を満たすよう設定する。より好ましくは、０≦｜Ｖ０−Ｖave｜≦２００を満たすよう設定する。
【０１４９】
［実施例７］
実施例７では、図１に示される画像形成装置の構成を用い、画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスであり、通過するトナーの荷電はプラスである。
【０１５０】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０１５１】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、１４００Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、５０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０１５２】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１５３】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０１５４】
また、実施例７では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−８００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【０１５５】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０１５６】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−４５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、１４００Ｖである。Ｄｕｔｙ比は、８０％である。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。すなわち、非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時より小さく設定されている。
【０１５７】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１５８】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０１５９】
また、回収効率は２１％、画像ノイズランクは３となった。
【０１６０】
画像ノイズが比較例１と比べて改善したのは、非画像形成時において、画像形成時よりも｜Ｖ０−Ｖave｜の値を小さくしたことに起因するものと考えられる。
【０１６１】
［比較例２、３、実施例８〜１５、１７］
図９は、比較例２、３と実施例８〜１５、１７における画像形成装置の制御方法を説明するための図である。
【０１６２】
図９の例では、画像形成装置のシステム構成として、図１〜図３のいずれかの構成を採用することとし、その現像部材３としては、原則として図４に示される１成分非磁性接触現像方式を採用する。
【０１６３】
但し、実施例８〜１０においては、図１０、図１１に示される１成分非磁性接触現像方式の現像部材を採用する。
【０１６４】
図１０を参照して、現像部材の基本的構成は、図４に示されるものと同一であるが、図１０の現像部材は、現像ローラ３１０の支軸３１０ａの現像ローラ軸受けが、電磁石を備えた駆動機構に接続されている。これにより、電磁石の電圧の印加方法によって、現像ローラ（または現像器）を像担持体から離間させたり、接触させたりすることができる。
【０１６５】
電磁石の電圧の印加方法は、ＣＰＵにより制御される。
【０１６６】
図１１は、図１０の現像部材の動作を説明するための図である。
【０１６７】
図を参照して、（ａ）、（ｂ）に示されるメインモータの駆動、帯電のタイミング中において、（ｃ）に示されるＣ、Ｍ、Ｙ、Ｂｋの露光タイミングで像担持体が露光されることにより、静電潜像が形成される。
【０１６８】
現像部材は、静電潜像を現像するが、このとき（ｄ）に示されるタイミングで、現像部材と像担持体との間を当接／離間させる。これにより、現像以外のとき（非画像形成時）には現像部材は像担持体から離間する。これにより、非画像形成時に転写残留トナーが現像部材に混入することを防止することができる。
【０１６９】
図９の上方の表は、画像形成時に一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１、帯電部材（帯電部）２、現像部材（現像部）３、および転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧と、トナーの荷電やトナーの回収先などを示している。
【０１７０】
図９の下方の表は、非画像形成時に一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１、帯電部材（帯電部）２、現像部材（現像部）３、および転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧と、トナーの荷電、トナーの回収先、電界の強さ、評価などを示している。
【０１７１】
［比較例２］
比較例２では、図１に示される画像形成装置の構成を用い、その現像部材３としては、図４に示される１成分非磁性接触現像方式を採用する。画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスであり、通過するトナーの荷電はプラスである。
【０１７２】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０１７３】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０１７４】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００である。
【０１７５】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１７６】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０１７７】
また、比較例２では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−６００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【０１７８】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０１７９】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０１８０】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００である。
【０１８１】
非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時と同じである。
【０１８２】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１８３】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０１８４】
また、回収効率は９１％、画像ノイズランクは４となった。
【０１８５】
［実施例８］
実施例８では、図１に示される画像形成装置の構成を用い、その現像部材３としては、図１０，１１に示される１成分非磁性接触現像方式を採用する。画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスであり、通過するトナーの荷電はプラスである。
【０１８６】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０１８７】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０１８８】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００である。
【０１８９】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１９０】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０１９１】
また、実施例８では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−６００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【０１９２】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−７００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０１９３】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−２００Ｖである。
【０１９４】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、５０である。
【０１９５】
非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時より小さく設定されている。
【０１９６】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０１９７】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０１９８】
また、回収効率は０％、画像ノイズランクは１となった。画像ノイズが比較例２と比べて改善したのは、非画像形成時において現像器と像担持体とを離間させることにより、現像器に転写残留トナーが混入することを防いだことに起因するものと考えられる。
【０１９９】
［実施例９］
実施例９では、図２に示される画像形成装置の構成を用い、その現像部材３としては、図１０，１１に示される１成分非磁性接触現像方式を採用する。画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０２００】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０２０１】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００である。
【０２０２】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０２０３】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０２０４】
また、実施例９では、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、＋３００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はプラスである。
【０２０５】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、＋２００Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は＋５０Ｖである。
【０２０６】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、１５０である。
【０２０７】
非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時より小さく設定されている。
【０２０８】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０２０９】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０２１０】
また、回収効率は０％、画像ノイズランクは１となった。画像ノイズが比較例２と比べて改善したのは、非画像形成時において現像器と像担持体とを離間させることにより、現像器に転写残留トナーが混入することを防いだことに起因するものと考えられる。
【０２１１】
［実施例１０］
実施例１０では、図３に示される画像形成装置の構成を用い、その現像部材３としては、図１０，１１に示される１成分非磁性接触現像方式を採用する。画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスである。
【０２１２】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。
【０２１３】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０２１４】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００である。
【０２１５】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０２１６】
また、トナー荷電部材による前帯電Ｖｐｒｅは、−８００Ｖである。
【０２１７】
また、実施例１０では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−６００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【０２１８】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−７００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０２１９】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−２００Ｖである。
【０２２０】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、５０である。
【０２２１】
非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時より小さく設定されている。
【０２２２】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０２２３】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０２２４】
また、回収効率は０％、画像ノイズランクは１となった。画像ノイズが比較例２と比べて改善したのは、非画像形成時において現像器と像担持体とを離間させることにより、現像器に転写残留トナーが混入することを防いだことに起因するものと考えられる。
【０２２５】
［比較例３］
比較例３では、図１に示される画像形成装置の構成を用い、その現像部材３としては、図４に示される１成分非磁性接触現像方式を採用する。画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスであり、通過するトナーの荷電はプラスである。
【０２２６】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０２２７】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０２２８】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００である。
【０２２９】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０２３０】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０２３１】
また、比較例３では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−６００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【０２３２】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１５０Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０２３３】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−７００Ｖである。
【０２３４】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４５０である。
【０２３５】
非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時よりも大きい。
【０２３６】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０２３７】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０２３８】
また、回収効率は９８％、画像ノイズランクは５となった。
【０２３９】
［実施例１１］
実施例１１では、図１に示される画像形成装置の構成を用い、その現像部材３としては、図４に示される１成分非磁性接触現像方式を採用する。画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスであり、通過するトナーの荷電はプラスである。
【０２４０】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０２４１】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０２４２】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００である。
【０２４３】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０２４４】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０２４５】
また、実施例１１では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−６００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【０２４６】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−６００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０２４７】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−２５０Ｖである。
【０２４８】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、０である。
【０２４９】
非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時よりも小さい。
【０２５０】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０２５１】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０２５２】
また、回収効率は３７％、画像ノイズランクは３となった。
【０２５３】
すなわち、本比較例ではＤＣ電源が現像部材には印加される。非画像形成時には、画像形成時よりも｜Ｖ０−Ｖｂ｜の値が小さく設定される。
【０２５４】
具体的には、非画像形成時には、０≦｜Ｖ０−Ｖｂ｜≦４００を満たすよう設定する。より好ましくは、０≦｜Ｖ０−Ｖｂ｜≦２００を満たすよう設定する。
【０２５５】
［実施例１２］
実施例１２では、図１に示される画像形成装置の構成を用い、その現像部材３としては、図４に示される１成分非磁性接触現像方式を採用する。画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスであり、通過するトナーの荷電はプラスである。
【０２５６】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０２５７】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０２５８】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００である。
【０２５９】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０２６０】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０２６１】
また、実施例１２では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−６００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【０２６２】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−４００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０２６３】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−５０Ｖである。
【０２６４】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、２００である。
【０２６５】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０２６６】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０２６７】
また、回収効率は１８％、画像ノイズランクは２となった。
【０２６８】
［実施例１３］
実施例１３では、図１に示される画像形成装置の構成を用い、その現像部材３としては、図４に示される１成分非磁性接触現像方式を採用する。画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はプラスであり、通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０２６９】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０２７０】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０２７１】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００である。
【０２７２】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０２７３】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０２７４】
また、実施例１３では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋４００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はプラスである。
【０２７５】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、＋４００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はプラスである。
【０２７６】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、＋２００Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は＋５０Ｖである。
【０２７７】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、１５０である。
【０２７８】
非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時よりも小さい。
【０２７９】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、−８００Ｖである。
【０２８０】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０２８１】
また、回収効率は１２％、画像ノイズランクは２となった。
【０２８２】
［実施例１４］
実施例１４では、図２に示される画像形成装置の構成を用い、その現像部材３としては、図４に示される１成分非磁性接触現像方式を採用する。画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０２８３】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０２８４】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００である。
【０２８５】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０２８６】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０２８７】
また、実施例１４では、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、＋４００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はプラスである。
【０２８８】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、＋２００Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は＋５０Ｖである。
【０２８９】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、１５０である。
【０２９０】
非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時より小さく設定されている。
【０２９１】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、−８００Ｖである。
【０２９２】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０２９３】
また、回収効率は１３％、画像ノイズランクは２となった。
【０２９４】
［実施例１５］
実施例１５では、図３に示される画像形成装置の構成を用い、その現像部材３としては、図４に示される１成分非磁性接触現像方式を採用する。画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はプラスである。
【０２９５】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。
【０２９６】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０２９７】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００である。
【０２９８】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０２９９】
また、トナー荷電部材による前帯電Ｖｐｒｅは、＋８００Ｖである。
【０３００】
また、実施例１５では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋４００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はプラスである。
【０３０１】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、＋４００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はプラスである。
【０３０２】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、＋２００Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は＋５０Ｖである。
【０３０３】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、１５０である。
【０３０４】
非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時より小さく設定されている。
【０３０５】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、−８０００Ｖである。
【０３０６】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部材となる。
【０３０７】
また、回収効率は１０％、画像ノイズランクは２となった。
【０３０８】
［実施例１７］
実施例１７では、図１に示される画像形成装置の構成を用い、その現像部材３としては、図４に示される１成分非磁性接触現像方式を採用する。画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、＋３００Ｖである。また、一時回収部材１で回収されるトナーの荷電はマイナスであり、通過するトナーの荷電はプラスである。
【０３０９】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０３１０】
画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。
【０３１１】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００である。
【０３１２】
画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０３１３】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材となる。
【０３１４】
また、実施例１７では、非画像形成時の一時回収部材（一時回収／吐き出し部材）１に印加される電圧Ｖ１は、−６００Ｖである。また、このとき一時回収部材１で吐き出されるトナーの荷電はマイナスである。
【０３１５】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）２に印加される電圧Ｖｃは、−１０００Ｖである。また、帯電部２を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０３１６】
非画像形成時の現像部材（現像部）３に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−５５０Ｖである。
【０３１７】
また、現像ＤＣ電圧をＶｂ[ｖ]とすると、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、３００である。
【０３１８】
非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時よりも小さい。
【０３１９】
非画像形成時の転写部材４（転写ローラ３５１）に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０３２０】
以上のような電圧の印加により、非画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部材、転写部材となる。
【０３２１】
また、回収効率は８６％、画像ノイズランクは３となった。
【０３２２】
［比較例４、実施例１６］
図１２は、本発明を実施するための画像形成装置の第４の構成例を示す図である。
【０３２３】
図を参照して、画像形成装置は、像担持体を構成する感光体４０７と、中間転写ベルト４０９と、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋそれぞれのトナー荷電部材４０１と、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋそれぞれの帯電部材４０３と、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋそれぞれの現像器４０５と、転写部を構成する転写ニップ部４１３および１次転写ローラ４１１とを備えている。
【０３２４】
１次転写ローラ４１１には、正逆方向の電圧を切替えて印加することが可能である。
【０３２５】
図１３は、比較例４と実施例１６における画像形成装置の制御方法を説明するための図である。
【０３２６】
比較例４では、図１２に示される画像形成装置の構成を用い、画像形成時のトナー荷電部材４０１（ＣＭＹＫそれぞれ）に印加される電圧Ｖｐｒｅは、−１１００Ｖである。また、トナー荷電部材４０１（ＣＭＹＫそれぞれ）を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０３２７】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）４０３（ＣＭＹＫそれぞれ）に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部４０３を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０３２８】
画像形成時の現像部（カラー現像器）４０５（ＣＭＹＫそれぞれ）に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。これにより、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００となる。
【０３２９】
画像形成時の転写部に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０３３０】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部となる。
【０３３１】
また比較例４では、非画像形成時のトナー荷電部材４０１（ＣＭＹＫそれぞれ）に印加される電圧Ｖｐｒｅは、−１１００Ｖである。また、トナー荷電部材４０１（ＣＭＹＫそれぞれ）を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０３３２】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）４０３（ＣＭＹＫそれぞれ）に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部４０３を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０３３３】
画像形成時の現像部（カラー現像器）４０５（ＣＭＹＫそれぞれ）に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−１００Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。これにより、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、５５０となる。すなわち、非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時よりも大きい。
【０３３４】
画像形成時の転写部に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０３３５】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部となる。
【０３３６】
また、回収効率は９４％、画像ノイズランクは５となった。画像ノイズが増したのは、転写残留トナーが現像器に混入することに起因するものと考えられる。
【０３３７】
実施例１６では、図１２に示される画像形成装置の構成を用い、画像形成時のトナー荷電部材４０１（ＣＭＹＫそれぞれ）に印加される電圧Ｖｐｒｅは、−１１００Ｖである。また、トナー荷電部材４０１（ＣＭＹＫそれぞれ）を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０３３８】
また、画像形成時の帯電部材（帯電部）４０３（ＣＭＹＫそれぞれ）に印加される電圧Ｖｃは、−１１００Ｖである。また、帯電部４０３を通過するトナーの荷電はマイナスである。
【０３３９】
画像形成時の現像部（カラー現像器）４０５（ＣＭＹＫそれぞれ）に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、−２５０Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は−６５０Ｖである。これにより、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、４００となる。
【０３４０】
画像形成時の転写部に印加される電圧Ｖｔ１は、＋１１００Ｖである。
【０３４１】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、現像部となる。
【０３４２】
また実施例１６では、非画像形成時のトナー荷電部材４０１（ＣＭＹＫそれぞれ）に印加される電圧Ｖｐｒｅは、＋１１００Ｖである。また、トナー荷電部材４０１（ＣＭＹＫそれぞれ）を通過するトナーの荷電はプラスである。
【０３４３】
また、非画像形成時の帯電部材（帯電部）４０３（ＣＭＹＫそれぞれ）に印加される電圧Ｖｃは、＋４００Ｖである。また、帯電部４０３を通過するトナーの荷電はプラスである。
【０３４４】
画像形成時の現像部（カラー現像器）４０５（ＣＭＹＫそれぞれ）に印加される電圧Ｖｄｃ（図８参照）は、＋２００Ｖである。また、電圧Ｖｐｐ（図８参照）は、０Ｖである。像担持体の表面電位Ｖ０は＋５０Ｖである。これにより、｜Ｖ０−Ｖｂ｜は、１５０となる。すなわち、非画像形成時において、現像部材と像担持体の間で像担持体上のトナーが、像担持体から現像器の方向に力を受ける電界の大きさは、画像形成時よりも小さい。
【０３４５】
画像形成時の転写部に印加される電圧Ｖｔ１は、−１１００Ｖである。
【０３４６】
以上のような電圧の印加により、画像形成時における主な転写残留トナーの回収先は、転写部となる。
【０３４７】
また、回収効率は２％、画像ノイズランクは１となった。
【０３４８】
［現像部材の他の構成例］
なお、現像部材に一成分磁性非接触現像方式などの異なる現像方式を採用しても良い。
【０３４９】
図１４は、一成分磁性非接触現像方式を採用した現像部材の構成を示す図である。
【０３５０】
図１４に示すように、現像剤を搬送させる現像剤担持体５１１として複数のＮ１、Ｓ１、Ｎ２、Ｓ２を有するマグネットローラ５１１ａが固定して内周側に設けられ、表面に厚さ３０μｍ、体積抵抗７×１０１０Ω・ｃｍのウレタン層を設けた円筒状のアルミニウムからなる現像スリーブ５１１ｂを用い、この現像スリーブ５１１ｂを現像領域において像担持体である感光体５０１と適切な間隔（Ｄｓ）を介して対向するようにして回転可能に保持されている。
【０３５１】
現像スリーブ５１１ｂの表層を構成する材料は上記材料に限定されるものではなく、一般にナイロンやウレタン等の樹脂材料で、体積固有抵抗値が１０１０Ω・ｃｍ以上のものが用いられ、またこの樹脂層の層厚を通常、１〜５ｍｍの範囲になるようにする。
【０３５２】
そして、この現像剤担持体５１１が像担持体５０１と対向する現像領域と反対側における装置本体５１０内に現像剤（磁性トナー）５１２を収容させると共にアジテーター５１３を設け、このアジテーター５１３を回転させて装置本体５１０内に収容された現像剤５１２を上記の現像剤担持体５１１の表面に供給するようにしている。
【０３５３】
そして、この現像剤担持体５１１を回転させ、上記のように表面に供給された現像剤５１２をこの現像剤担持体５１１により像担持体５０１と対向する現像領域に搬送させる途中において、装置本体５１０内に設けられた現像剤規制部材５１５をこの現像材担持体５１１の表面に圧接させ、この現像剤担持体５１１によって現像領域に搬送される現像剤５１２の量を規制すると共に、この現像剤担持体５１１の表面における現像剤５１２を摩擦帯電させるようにしている。
【０３５４】
そして、このように規制部材５１５により搬送量が規制されて摩擦帯電された現像剤５１２を上記の現像剤担持体５１１によって像担持体５０１と対向する現像領域に搬送し、この現像剤担持体５１１に電源５１５から現像バイアス電圧を印加して、現像剤担持体５１１の表面に保持された現像剤５１２を像担持体５０１に形成された静電潜像に供給して現像を行なうようになっている。
【０３５５】
［トナー構成］
使用されるトナーは一成分非磁性非接触現像方式、一成分非磁性接触現像方式、二成分非磁性非接触現像方式、二成分非磁性接触現像方式および一成分磁性接触現像方式などに適用できるものであればいかなる方法によって製造されても良く、例えば、粉砕法等の乾式法および乳化分散法、乳化重合法、懸濁重合法等の湿式法等の公知のトナー製造方法を採用することができる。
【０３５６】
粉砕法を採用して本発明で使用され得るトナーを得る場合、バインダー樹脂および着色剤、ならびにその他所望の添加剤を従来の方法で混合、混練、粉砕、分級する。
【０３５７】
トナー用バインダー樹脂としては、特に限定されず、例えば、スチレン系樹脂、アクリル系樹脂、スチレン−アクリル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリウレタン系樹脂、エポキシ系樹脂およびその他公知の樹脂を単独、あるいは混合して使用することができ、その用途に応じて好ましいものを選択して使用すればよい。より好ましくは、ポリエステル系樹脂、および／またはスチレン−アクリル系樹脂を使用することが好ましい。ガラス転移温度（Ｔｇ）が５０〜７５℃、軟化点（Ｔｍ）が８０〜１６０℃、数平均分子量（Ｍｎ）が１０００〜３００００および重量平均分子量／数平均分子量（Ｍｗ／Ｍｎ）が２〜１００の樹脂であることが好ましい。
【０３５８】
カラートナー用の着色剤としては、公知の顔料および染料が使用される。例えば、カーボンブラック、アニリンブルー、カルコイルブルー、クロムイエロー、ウルトラマリンブルー、デュポンオイルレッド、キノリンイエロー、メチレンブルークロリド、銅フタロシアニン、マラカイトグリーンオキサレート、ランプブラック、ローズベンガル等を挙げることができる。着色剤はバインダー樹脂１００重量部に対して１〜１０重量部添加されるのが好適である。
【０３５９】
トナーを構成するその他の添加剤として、例えば、ワックス、帯電制御剤を添加してもよい。ワックスは耐オフセット性やスミア性等の特性を向上させるために添加される。このようなワックスとしてはポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス、カルナバワックス、ライスワックス、サゾールワックス、モンタン系エステルワックス、フィッシャートプシュワックス等を挙げることができる。このようにトナーにワックスを含有させる場合は、その含有量をバインダー樹脂１００重量部に対して０．５〜５重量部とすることが好ましい。
【０３６０】
また、荷電制御剤としては、例えば、フッ素系界面活性剤、サリチル酸金属錯体、アゾ系金属化合物のような含金属染料、マレイン酸を単量体成分として含む共重合体の高分子酸、第４級アンモニウム塩、ニグロシン等のアジン系染料、カーボンブラック等を添加することができる。帯電制御剤はバインダー樹脂１００重量部に対して０．５〜５重量部添加されるのが好ましい。
【０３６１】
上記のような成分で構成されるトナーには、トナー粒子を調整した後の流動性調整剤（流動化剤）として各種有機／無機微粒子を添加することが好ましい。無機の微粒子としては、炭化けい素、炭化ホウ素、炭化チタン、炭化ジルコニウム、炭化ハフニウム、炭化バナジウム、炭化タンタル、炭化ニオブ、炭化タングステン、炭化クロム、炭化モリブデン、炭化カルシウム、ダイヤモンドカーボンラクタム等の各種炭化物、窒化ホウ素窒化チタン、窒化ジルコニウム等の各種窒化物、酸化チタン、酸化カルシウム、酸化マグネシウム、酸化亜鉛、酸化銅、酸化アルミニウム、シリカ、コロイダルシリカ等の各種酸化物、チタン酸カルシウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸ストロンチウム等の各種チタン酸化合物、フッ化マグネシウム、フッ化炭素等のフッ化物、ステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウム等の各種金属石鹸等の各種非磁性無機微粒子を単独であるいは組み合わせて用いることができる。
【０３６２】
特にシリカ、酸化チタン、アルミナ、酸化亜鉛等の無機微粒子においては、シランカップリング剤、チタネート系カップリング剤、シリコーンオイル、シリコーンワニス等の従来から使用されている疎水化処理剤、さらにはフッ素系シランカップリング剤、または、フッ素系シリコーンオイル等の処理剤で公知の方法で表面処理されていることが好ましい。チタン系金属塩等の比較的大径の無機微粒子は、疎水化処理しても、またはしなくてもよい。
【０３６３】
有機微粒子としては乳化重合法、ソープリー乳化重合法、非水分散重合法、気相法等により造粒した、スチレン系、（メタ）アクリル系、ベンゾグアナミン、メラミン、テフロン、シリコン、ポリエチレン、ポリプロピレン等の各種有機微粒子を用いることもできる。これら流動化剤の添加量は、トナー粒子１００重量部に対して、０．１〜６重量部、好ましくは０．５〜３重量部添加される。
【０３６４】
［トナー荷電部材］
今回の実施例では以下の材質からなる固定ブラシを用いたが、本発明においてはこれに限定されず、回転ブラシ、回転ローラ、帯電フィルム、導電性スポンジなどを用いることもできる。
【０３６５】
・材質：ＵＵＮ（材質は６ナイロン、繊維形状は円筒状）
・密度：１５０ＫＦ／ｉｎｃｈ２
・太さ：６Ｄ（デニール）
・原糸抵抗：８．０乗
・印加電圧：−８００〜＋８００ｖ
［一次回収／吐き出し部材］
今回の実施例では以下の材質からなる回転ローラを用いたが、本発明においてはこれに限定されず、回転ブラシ、スポンジローラ、ゴムローラなどを用いることもできる。
【０３６６】
・材質：ウレタン樹脂
・体積抵抗：９．５乗
・ローラ外径：φ１４．０
・シャフト径：φ６．０
・回転方向：像担持体に従動
・印加電圧：−８００〜＋４００ｖ
［帯電部材］
今回の実施例では以下の材質からなる回転ブラシを用いたが、本発明においてはこれに限定されず、回転ローラ、磁気ブラシ、スコロトロン帯電器などを用いることもできる。
【０３６７】
・材質：ＵＵＮ
・密度：３３０ＫＦ／ｉｎｃｈ２
・太さ：２Ｄ
・原糸抵抗：９．０乗
・回転方向：ウィズ方向
・像担持体との速度比：２
・印加電圧：−１１５０〜＋４００ｖ
［実施の形態における効果・作用］
上述の実施の形態によると、転写残留トナーの現像器への混入を防止することができるため、現像器内のトナーの後処理剤や外添剤が遊離しにくく、トナーの帯電特性を維持することができるという効果がある。これにより、現像特性を維持することができ、画像ノイズの少ない画像を提供することが可能となる。
【０３６８】
また、現像器に転写残留トナーが蓄積しないため、耐久劣化しても安定して高画質な画像を提供することができる。
【０３６９】
さらに、転写残留トナーを転写部で回収することにより廃トナーが発生せず、環境保護面やユーザーメンテナンス性に優れるという効果がある。
【０３７０】
また、本発明は、転写残留トナーの極性に関係なく、実施することが可能である。
【０３７１】
さらに、本発明は、画像形成装置の現像方式に関係なく、実施することが可能である。
【０３７２】
また、カラー現像を行なう画像形成装置において、トナー回収目的のカラー現像機（Ｂｋ現像機など）以外のカラー現像機のみについて、残留トナーの混入を防ぐため、本発明における現像機を採用することとしてもよい。
【０３７３】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【０３７４】
【図１】本発明を実施するための画像形成装置の第１の構成例を示す図である。
【図２】本発明を実施するための画像形成装置の第２の構成例を示す図である。
【図３】本発明を実施するための画像形成装置の第３の構成例を示す図である。
【図４】現像部材（３）の第１の構成例を示す図である。
【図５】現像部材（３）の第２の構成例を示す図である。
【図６】図４および図５の転写ベルト３５３と転写ローラ３５１との機能を説明するための図である。
【図７】比較例１と実施例１〜７における画像形成装置の制御方法を説明するための図である。
【図８】図７の表中の現像部に印加される電圧を説明するための図である。
【図９】比較例２、３と実施例８〜１５、１７における画像形成装置の制御方法を説明するための図である。
【図１０】１成分非磁性接触現像方式の現像部材の構成例を示す図である。
【図１１】図１０の現像部材の動作を説明するための図である。
【図１２】本発明を実施するための画像形成装置の第４の構成例を示す図である。
【図１３】比較例４と実施例１６における画像形成装置の制御方法を説明するための図である。
【図１４】一成分磁性非接触現像方式を採用した現像部材の構成を示す図である。
【符号の説明】
【０３７５】
０  トナー荷電部材、１  一時回収部材、２  帯電部材、３  現像部材、４  転写部材、１０  感光体ドラム、３１  現像装置、２１２  現像剤、３１０  現像ローラ、３５１  転写ローラ、３５３  転写ベルト、４０１  トナー荷電部材、４０３  帯電部材、４０５  現像器、４０７  感光体、４１１  中間転写ベルト、４１１  次転写ローラ、４１３  転写ニップ部、５０１  感光体、５１１  現像材担持体、５１２  現像剤。
【図１】
2005345621.tif 000003
【図２】
2005345621.tif 000004
【図３】
2005345621.tif 000005
【図４】
2005345621.tif 000006
【図５】
2005345621.tif 000007
【図６】
2005345621.tif 000008
【図７】
2005345621.tif 000009
【図８】
2005345621.tif 000010
【図９】
2005345621.tif 000011
【図１０】
2005345621.tif 000012
【図１１】
2005345621.tif 000013
【図１２】
2005345621.tif 000014
【図１３】
2005345621.tif 000015
【図１４】
2005345621.tif 000016