(57)【要約】【課題】環境に悪影響を及ぼすことなく回転力を取り出す。【解決手段】円筒状回転部材３０は、位置固定的な中心軸線を中心に回転可能であり、各半径方向部材３５は、その基端部が円筒状回転部材３０に対して固定され、その先端部に向かって円筒状回転部材３０の遠心方向に延び、各押圧力伝達部材４０は、その基端部が半径方向部材３５に接続され、その先端部に向かって円筒状回転部材３０の遠心方向に向かうとともに円筒状回転部材３０の一円周方向に向かい、その先端部を連ねた面がほぼ円筒状をなし、押圧力付与機構５０は、重力に基づいて、押圧力伝達部材４０の先端部をほぼ円筒状回転部材３０の中心軸線に向かう方向に押圧する。各押圧力伝達部材４０はタンク状をなし、その先端部はその基端部に向かう方向に変位可能であり、その内部に流体４１が充填され、その基端部は流体４１の圧力に応じて変位可能である。【選択図】図２
2005090476.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
円筒状回転部材と、複数個の半径方向成分部材と、複数個の押圧力伝達部材と、押圧力付与機構とを有する回転機構であって、
前記円筒状回転部材は、円筒状をなし自身の位置固定的な中心軸線を中心に回転可能なものであり、
前記各半径方向成分部材は、その基端部又はその近傍が前記円筒状回転部材に対して固定され、その先端部に向かって前記円筒状回転部材の遠心方向成分を有する方向に延びるものであり、
前記各押圧力伝達部材は、その基端部が前記半径方向成分部材に接続され、その基端部からその先端部に向かって、前記円筒状回転部材の遠心方向に向かうとともに、前記円筒状回転部材の一円周方向に向かうように形成され、当該複数個の押圧力伝達部材の先端部を連ねた面がほぼ円筒状の外側円筒面を形成するものであり、
前記押圧力付与機構は、重力に基づいて、前記押圧力伝達部材の先端部をほぼ前記円筒状回転部材の前記中心軸線に向かう方向に押圧するものである、
回転機構。
【請求項２】
請求項１に記載の回転機構であって、
前記各押圧力伝達部材はタンク状をなし、その先端部はその基端部に向かう成分を有する方向に変位可能であり、その内部に流体が充填され、その基端部は前記流体の圧力に応じて変位可能である、
回転機構。
【請求項３】
請求項１に記載の回転機構であって、
前記各押圧力伝達部材はタンク状をなし、その先端部が弾力性を有し、その内部における基端部と先端部との間にほぼ球状をなす複数個の略球状部材が直接的に又は他の部材を介して接触した状態で充填されている、
回転機構。
【請求項４】
請求項１〜請求項３のいずれかに記載の回転機構であって、
前記押圧力付与機構は、自身の中心軸線を中心に回転可能であり、重力に基づいて、その周縁部が前記押圧力伝達部材の先端部をほぼ前記円筒状回転部材の前記中心軸線に向かう方向に押圧する回転輪を有し、
前記各押圧力伝達部材の先端部にはＮ極及びＳ極のうちの一方の磁極が設けられ、前記回転輪の外周縁部にはＮ極及びＳ極のうちの他方の磁極が設けられている、
回転機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、回転機構に関するものである。
【背景技術】
【０００２】  従来より、回転力を取り出すための回転機構は種々のものが存在している。
例えば、電気を用いた電動モータや、ガソリン等の燃料の燃焼を利用したエンジン等である。【０００３】  しかしながら、エンジンでは燃料が使用される。電動モータでは電気が使用され、その発電の際にはやはり石油等が使用される。そして、石油等は枯渇のおそれがあるとともに、その燃焼によって二酸化炭素等が発生し、環境保全上も好ましくない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】  本発明は、石油等を使用せず環境に悪影響も及ぼさずに回転力を取り出すことができる回転機構を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】  上記の課題を解決するために、請求項１に係る発明は、円筒状回転部材と、複数個の半径方向成分部材と、複数個の押圧力伝達部材と、押圧力付与機構とを有する回転機構であって、前記円筒状回転部材は、円筒状をなし自身の位置固定的な中心軸線を中心に回転可能なものであり、前記各半径方向成分部材は、その基端部又はその近傍が前記円筒状回転部材に対して固定され、その先端部に向かって前記円筒状回転部材の遠心方向成分を有する方向に延びるものであり、前記各押圧力伝達部材は、その基端部が前記半径方向成分部材に接続され、その基端部からその先端部に向かって、前記円筒状回転部材の遠心方向に向かうとともに、前記円筒状回転部材の一円周方向に向かうように形成され、当該複数個の押圧力伝達部材の先端部を連ねた面がほぼ円筒状の外側円筒面を形成するものであり、前記押圧力付与機構は、重力に基づいて、前記押圧力伝達部材の先端部をほぼ前記円筒状回転部材の前記中心軸線に向かう方向に押圧するものである、回転機構である。【０００６】  この発明の回転機構では、押圧力付与機構によって、重力に基づいて、押圧力伝達部材の先端部が、ほぼ円筒状回転部材の中心軸線に向かう方向に押圧される。
各押圧力伝達部材は、その基端部からその先端部に向かって、円筒状回転部材の遠心方向に向かうとともに、円筒状回転部材の一円周方向（時計回り又は反時計回り）に向かうように形成されている。すなわち、各押圧力伝達部材は、その先端部からその基端部に向かって、円筒状回転部材の一円周方向（反時計回り又は時計回り）に向かうとともに、円筒状回転部材の求心方向に向かうように形成されている。
このため、押圧力伝達部材の先端部は、半径方向成分部材に対して、円筒状回転部材の一円周方向（反時計回り又は時計回り）成分を有する方向に押圧する。
このため、その押圧力に基づいて、円筒状回転部材が回転する。
このように、この発明の回転機構では、重力に基づいて、円筒状回転部材が回転する。【０００７】  請求項２に係る発明は、請求項１に係る発明の回転機構であって、前記各押圧力伝達部材はタンク状をなし、その先端部はその基端部に向かう成分を有する方向に変位可能であり、その内部に流体が充填され、その基端部は前記流体の圧力に応じて変位可能である、回転機構である。【０００８】  この発明の回転機構では、請求項１に係る発明の回転機構の作用及び効果に加えて、次の作用及び効果が得られる。
すなわち、押圧力付与機構によって、重力に基づいて、押圧力伝達部材の先端部が、ほぼ円筒状回転部材の中心軸線に向かう方向に押圧される。それによって、押圧力伝達部材の先端部が押圧力伝達部材の基端部に向かう成分を有する方向に変位し、押圧力伝達部材の内部に充填された流体が加圧されて高圧となる。
そして、その高圧となった流体の圧力に基づいて、押圧力伝達部材の基端部が変位しようとして、当該基端部が、半径方向成分部材に対して、円筒状回転部材の一円周方向（反時計回り又は時計回り）成分を有する方向に押圧する。
このため、その押圧力に基づいて、円筒状回転部材が回転する。
このように、この発明の回転機構では、重力に基づいて、円筒状回転部材が回転する。【０００９】  請求項３に係る発明は、請求項１に係る発明の回転機構であって、前記各押圧力伝達部材はタンク状をなし、その先端部が弾力性を有し、その内部における基端部と先端部との間にほぼ球状をなす複数個の略球状部材が直接的に又は他の部材を介して接触した状態で充填されている、回転機構である。【００１０】  この発明の回転機構では、請求項１に係る発明の回転機構の作用及び効果に加えて、次の作用及び効果が得られる。
すなわち、押圧力付与機構によって、重力に基づいて、押圧力伝達部材の先端部が、ほぼ円筒状回転部材の中心軸線に向かう方向に押圧される。それによって、押圧力伝達部材の先端部が弾性的に変形し、当該押圧力伝達部材の内部に充填された複数個の略球状部材のうち前記押圧力伝達部材の最も先端部の側の略球状部材が当該押圧力伝達部材の基端部の側に押圧され、その次の略球状部材を押圧する。それが繰り返されることによって、複数個の略球状部材が順々に当該押圧力伝達部材の基端部の側に押圧される。そして、押圧力伝達部材は、複数個の略球状部材のうちの当該押圧力伝達部材の最も基端部の側の略球状部材の押圧力に基づいて、押圧力伝達部材の先端部は、半径方向成分部材に対して、円筒状回転部材の一円周方向（反時計回り又は時計回り）成分を有する方向に押圧する。
このため、その押圧力に基づいて、円筒状回転部材が回転する。
このように、この発明の回転機構では、重力に基づいて、円筒状回転部材が回転する。【００１１】  請求項４に係る発明は、請求項１〜請求項３のいずれかに係る発明の回転機構であって、前記押圧力付与機構は、自身の中心軸線を中心に回転可能であり、重力に基づいて、その周縁部が前記押圧力伝達部材の先端部をほぼ前記円筒状回転部材の前記中心軸線に向かう方向に押圧する回転輪を有し、前記各押圧力伝達部材の先端部にはＮ極及びＳ極のうちの一方の磁極が設けられ、前記回転輪の外周縁部にはＮ極及びＳ極のうちの他方の磁極が設けられている、回転機構である。【００１２】  この発明の回転機構では、請求項１〜請求項３のいずれかに係る発明の回転機構の作用及び効果に加えて、次の作用及び効果が得られる。
回転輪の外周縁部が押圧力伝達部材の先端部をほぼ円筒状回転部材の中心軸線に向かう方向に押圧することによって、請求項１に係る発明と同様にして円筒状回転部材が回転し、それに伴って、回転輪も円筒状回転部材の回転方向とは反対方向に回転する。そして、それに伴って、円筒状回転部材がさらに回転する。
その際、この発明の回転機構では、各押圧力伝達部材の先端部にＮ極及びＳ極のうちの一方の磁極が設けられ、回転輪の外周縁部にＮ極及びＳ極のうちの他方の磁極が設けられているため、押圧力伝達部材と回転輪とが磁気的に吸引し合い、両者間の回転の伝達がより円滑になされる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】  ［実施形態１］
次に、本発明の実施形態１について図１〜図４に基づいて説明する。
この回転機構は、一対の支持部材１０を有している。両支持部材１０は位置固定的に設けられている。
両支持部材１０の間には、支持軸材２０が配設されている。支持軸材２０は、水平に延び、両支持部材１０を連結するように、位置固定的に設けられている。【００１４】  支持軸材２０に対して、円筒状回転部材３０が、次のように配設されている。
支持軸材２０の各端部の近傍には、各々上下一対の支持輪用アーム２１が固定されている。各支持輪用アーム２１の先端部には支持輪２３が回転可能に取り付けられており、各支持輪２３は円筒状回転部材３０の内周面に対して接している。このため、円筒状回転部材３０は、自身の中心軸線（支持軸材２０）を中心に回転可能とされている。【００１５】  円筒状回転部材３０には、多数の半径方向部材３５（半径方向成分部材）が固定されている。半径方向部材３５は、棒状をなしており、その基端部は、円筒状回転部材３０の外周面に対して固定されている。そして、各半径方向部材３５は、その先端部に向かって円筒状回転部材３０の遠心方向に延びている。
各半径方向部材３５（３５Ａａ，３５Ａｂ，３５Ｂａ，３５Ｂｂ）は、円筒状回転部材３０の幅方向には、その両端部において対をなして設けられている（例えば、左側反時計回り側半径方向部材３５Ａａ，右側反時計回り側半径方向部材３５Ａｂ）。また、円筒状回転部材３０の周方向には、近接した２本を１組として（例えば、左側反時計回り側半径方向部材３５Ａａ，左側時計回り側半径方向部材３５Ｂａ）、各組が等角度間隔を隔てて多数設けられている。
各対の左側反時計回り側半径方向部材３５Ａａ，右側反時計回り側半径方向部材３５Ａｂのうちの基端部寄りの部分にわたって、被取付板材３６が取り付けられている。【００１６】  円筒状回転部材３０の外周面には、次のように、多数の押圧力伝達部材４０（その基端部）が固定されている。すべての押圧力伝達部材４０は同一の構造を有している。各押圧力伝達部材４０の間には隙間が存在している。【００１７】  押圧力伝達部材４０は、全体として、その基端部からその先端部に向かって、円筒状回転部材３０の遠心方向に向かうとともに、円筒状回転部材３０の一円周方向（図２及び図３中反時計回り方向）に向かうように形成されている。
逆に、押圧力伝達部材４０の先端部から基端部に向かう方向に沿って説明すると、各押圧力伝達部材４０は、求心方向（円筒状回転部材３０の中心軸線に向かう方向）に向かうにつれて時計回り方向に向かうように、斜めに向かっている。各押圧力伝達部材４０の基端部は、被取付板材３６に対して固定されている。【００１８】  こうして、各押圧力伝達部材４０については、先端部よりも基端部の方が、円筒状回転部材３０の軸回り方向における位相角度（円筒状回転部材３０の中心軸線を基準とする角度）が図２及び図３中時計回り方向に進んでいる。
すなわち、一の押圧力伝達部材４０の先端部は、一対の左側時計回り側半径方向部材３５Ｂａ，右側時計回り側半径方向部材Ｂｂと、それよりも１つ時計回り方向に隣接する組のうちの一対の左側反時計回り側半径方向部材３５Ａａ，右側反時計回り側半径方向部材Ａｂとの間の空間に位置して、それら４本の半径方向部材３５Ｂａ，３５Ｂｂ，３５Ａａ，３５Ａｂによって支持されている。
一方、当該一の押圧力伝達部材４０の基端部は、さらに１つ時計回り方向において隣接する２組４本の半径方向部材３５Ａａ，３５Ａｂ，３５Ｂａ，３５Ｂｂのうちの一対の左側反時計回り側半径方向部材３５Ａａ，右側反時計回り側半径方向部材３５Ａｂにわたって設けられた被取付板材３６に対して固定されている。【００１９】  各押圧力伝達部材４０はタンク状をしており、その内部には、流体４１（液体又は気体）が充填されている。
各押圧力伝達部材４０の先端部は、ゴム等によって形成されており、柔軟性を有している。
各押圧力伝達部材の基端部には、被取付板材３６に対向して開口部４２が形成され、開口部４２の近傍に対して摺動板材４３が摺動可能に嵌合されている。そして、摺動板材４３は、複数のスプリング４４を介して、被取付板材３６に対して取り付けられている。【００２０】  各押圧力伝達部材４０の少なくともその先端部及びその近傍の部分における押圧力伝達部材群４５の円周方向の各縁部は、ジグザグ状に形成されている。すなわち、当該各縁部は、各押圧力伝達部材４０の幅方向（押圧力伝達部材群４５の軸線方向）に向かうにつれて、押圧力伝達部材群４５の円周方向のうちの正方向及び逆方向に交互に斜めに向かうように形成されている。【００２１】  すべての押圧力伝達部材４０をまとめて、押圧力伝達部材群４５ということとする。押圧力伝達部材群４５の先端面（すべての押圧力伝達部材４０の先端部を連ねた面）は、ほぼ円筒状をしている。これを外側円筒面４６ということとする。【００２２】  円筒状回転部材３０及び複数個の押圧力伝達部材４０に対して、次のように、押圧力付与機構５０が設けられている。
押圧力付与機構５０は、支持部５１，棒材５２，重り５３，押圧回転輪５４を有している。
支持部５１は位置固定的に設けられており、棒材５２の基端部が、支持部５１に対して回動可能に連結されている。重り５３は、棒材５２の先端部に設けられている。押圧回転輪５４は、棒材５２の基端部と先端部との間において、棒材５２に対して回転可能に、かつ棒材５２に対して相対的に位置固定的に設けられている。【００２３】  押圧回転輪５４は、押圧力伝達部材群４５の外側円筒面４６のうちの最も上の部分よりも図２及び図３中時計回り方向にずれた部分に当接する位置関係にある。そして、重り５３による重力に基づいて、押圧回転輪５４は、押圧力伝達部材群４５（そのうち、押圧回転輪５４が当接している押圧力伝達部材４０）に対して斜め下方（ほぼ円筒状回転部材３０の中心軸線に向かう方向）に押圧する。【００２４】  次に、この回転機構の作用効果について説明する。
上述したように、押圧回転輪５４（その外周縁部）によって、押圧力伝達部材群４５の外側円筒面４６のうちの最も上の部分よりも図２及び図３中時計回り方向にずれた部分（当該部分の押圧力伝達部材４０）に鉛直下方成分を有する方向（斜め下方）への押圧力が加えられる。
これによって、押圧力伝達部材群４５のうちの押圧回転輪５４（その外周縁部）が押圧する押圧力伝達部材４０（その先端部）には、斜め下方への押圧力が加えられる。
その押圧力伝達部材４０においては、その基端部にその押圧力が伝達される。こうして、対応する半径方向部材３５には、図２及び図３中時計回り方向に押圧力が加わり、円筒状回転部材３０は、その押圧力に基づいて、図２及び図３中時計回り方向に回転する。【００２５】  上述のように円筒状回転部材３０が回転して押圧力伝達部材群４５が回転することによって、押圧回転輪５４が図２及び図３中反時計回り方向に回転しつつ、押圧回転輪５４は、次の押圧力伝達部材４０（図２及び図３中反時計回り方向に隣接する押圧力伝達部材４０）を押圧する。すなわち、隣接する押圧力伝達部材４０への押圧力付与の受け渡しがされる。そして、それに基づいて、上述と同様に円筒状回転部材３０及び押圧力伝達部材群４５が回転する。【００２６】  以上のことが繰り返されることによって、円筒状回転部材３０は図２及び図３中時計回り方向に回転し続ける。これによって、その回転力を取り出すことができる。【００２７】  上述の作用の一部をさらに詳しく説明すると、次のようになる。
すなわち、この実施形態の回転機構では、前述したように、各押圧力伝達部材４０がタンク状をしており、その内部に流体４１が充填されているとともに、その先端部は、ゴム等によって形成されており、柔軟性を有している。
このため、押圧回転輪５４によって押圧力伝達部材４０の先端部が押圧されることによって、当該先端部が弾性的にくぼんで（変位し）、内部の流体４１が高圧となる。それによって摺動板材４３が被取付板材３６に対して接近する方向に変位しようとして、摺動板材４３がスプリング４４を介して被取付板材３６を押圧する。そして、上述のようにして円筒状回転部材３０が回転するのである。【００２８】  ［実施形態２］
次に、本発明の実施形態２について、実施形態１との相違点を中心に、図５及び図６に基づいて説明する。共通する要素については同一の符号を付して、その説明を適宜省略する（以下同様である）。【００２９】  この実施形態の回転機構では、押圧力伝達部材１４０が、実施形態１の押圧力伝達部材４０と相違している。
この実施形態における押圧力伝達部材１４０は、実施形態１のものと同様に、タンク状をしており、その先端部は、ゴム等によって形成されており、柔軟性を有している。【００３０】  押圧力伝達部材１４０の内部には、複数個の球状物１４１が、その長さ方向（押圧力伝達部材１４０の基端部と先端部との間）に複数個の球状物１４１が充填されている。各球状物１４１の間の部分には、介装部材１４２が介在している。最も基端部（押圧力伝達部材１４０の基端部）の側の球状物１４１と被取付板材３６との間にはスプリング１４４が介装されている。【００３１】  以上のため、この実施形態の回転機構では、押圧回転輪５４によって押圧力伝達部材１４０の先端部が押圧されることによって、当該先端部が弾性的にくぼんで、最も先端部の側の球状物１４１が押圧力伝達部材１４０の基端部の側に押圧され、その次の球状物１４１を押圧する。それが繰り返されることによって、複数個の球状物１４１が順々に押圧力伝達部材１４０の基端部の側に押圧される。そして、最も基端部の側の球状物１４１が、スプリング１４４を介して被取付板材３６を押圧する。そして、実施形態１と同様に、円筒状回転部材３０が回転するのである。【００３２】  ［実施形態３］
次に、本発明の実施形態３について、実施形態１との相違点を中心に、図７及び図８に基づいて説明する。【００３３】  この実施形態の回転機構では、押圧力伝達部材２４０が、実施形態１のものと相違している。
この実施形態における押圧力伝達部材２４０は、実施形態１の押圧力伝達部材４０と同様に、タンク状をしている。
押圧力伝達部材２４０にはピストン２４８が嵌合されており、ピストン２４８に対して、被押圧部材２４９が設けられている。【００３４】  被押圧部材２４９は金属によって板状に形成されており、そのおもて面（被押圧部材２４９の先端面）にＮ極が設けられ、その裏面にＳ極が設けられている。
一方、押圧回転輪５４の外周縁部にＳ極が設けられ、内周縁部にＮ極が設けられている。【００３５】  以上のため、押圧回転輪５４によって押圧力伝達部材２４０の先端部（被押圧部材２４９）が押圧されることによって、被押圧部材２４９が円筒状回転部材３０の求心方向に変位し、ピストン２４８も同様に変位し、内部の流体４１が高圧となる。それによって摺動板材４３が被取付板材３６に対して接近する方向に変位しようとして、摺動板材４３がスプリング４４を介して被取付板材３６を押圧する。そして、実施形態１の場合と同様に円筒状回転部材３０が回転するのである。【００３６】  また、被押圧部材２４９のおもて面（被押圧部材２４９の先端面）にＮ極が設けられ、押圧回転輪５４の外周部にＳ極が設けられているため、押圧力伝達部材２４０（被押圧部材２４９）と押圧回転輪５４とが磁気的に吸引し合い、両者間の回転の伝達がより円滑になされる。【００３７】  ［実施形態４］
次に、本発明の実施形態４について、実施形態１との相違点を中心に、図９及び図１０に基づいて説明する。【００３８】  この実施形態の回転機構では、押圧力伝達部材３４０が、実施形態１等のものと異なり、単純な構造を有している。すなわち、押圧力伝達部材３４０は、中空（タンク状）でも中実（固まり状）でもよいが、その内部の物体によって押圧力を伝達して被取付部材３６を押圧するという機構ではない。
押圧力伝達部材３４０は、全体として、その基端部からその先端部に向かって、円筒状回転部材３０の遠心方向に向かうとともに、円筒状回転部材３０の一円周方向（図１中反時計回り方向）に向かうように形成されている。
逆に、押圧力伝達部材３４０の先端部から基端部に向かう方向に沿って説明すると、各押圧力伝達部材３４０は、求心方向（円筒状回転部材３０の中心軸線に向かう方向）に向かうにつれて時計回り方向に向かうように、斜めに向かっている。
各押圧力伝達部材３４０の基端部は、被取付板材３６に対して直接的に固定されている。
押圧力伝達部材３４０は、その先端部から基端部に向かうにつれて、時計回り方向に向かう成分が小さくなるように、ほぼ弓状に湾曲している。【００３９】  以上のため、この実施形態の回転機構では、押圧回転輪５４によって押圧力伝達部材３４０の先端部が押圧されることによって、その押圧力が押圧力伝達部材３４０によって伝達され、押圧力伝達部材３４０の基端部が被取付板材３６を押圧する。そして、実施形態１と同様に、円筒状回転部材３０が回転するのである。【００４０】  ［実施形態５］
次に、本発明の実施形態５の回転機構について、図１１に基づいて説明する。実施形態５は、実施形態１〜４の改良例である。【００４１】  この回転機構では、押圧力付与機構５０が２つ設けられている。上方側押圧力付与機構５０ａ，下方側押圧力付与機構５０ｂである。
上方側押圧力付与機構５０ａは、実施形態１〜３の押圧力付与機構５０に該当するものであり、各要素の符号には、実施形態１〜３における押圧力付与機構５０の各要素の符号の末尾に「ａ」を付して示す。【００４２】  下方側押圧力付与機構５０ｂも、支持部５１ｂ，棒材５２ｂ，重り５３ｂ，押圧回転輪５４ｂを有している。
支持部５１ｂは位置固定的に設けられており、棒材５２ｂの基端部と先端部との間の部分が、支持部５１ｂに対して回動可能に連結されている。重り５３ｂは、棒材５２ｂの先端部に設けられている。押圧回転輪５４ｂは、棒材５２ｂの基端部に対して回転可能に、かつ棒材５２ｂに対して相対的に位置固定的に設けられている。【００４３】  押圧回転輪５４ｂは、押圧力伝達部材群４５の外周円筒面４６のうち押圧回転輪５４ａが当接する部分と対極的な部分を当接する位置関係にある。そして、重り５３ｂによる重力に基づいて、押圧回転輪５４ｂは、押圧力伝達部材群４５（そのうち、押圧回転輪５４ｂが当接している押圧力伝達部材（４０，１４０，２４０，３４０）に対して斜め上方に（ほぼ円筒状回転部材３０の中心軸線に向かう方向）に押圧する。
こうして、下方側押圧力付与機構５０ｂによっても、押圧力伝達部材４０，１４０，２４０を介して、円筒状回転部材３０が図中時計回り方向に回転する。【００４４】  上述の作用を詳しく説明すると、次のとおりである。
上方側押圧力付与機構５０ａによって、押圧力伝達部材群４５の外側円筒面４６のうちの最も上の部分よりも図中時計回り方向にずれた部分（当該部分の押圧力伝達部材４０）に、鉛直下方成分を有する方向（斜め下方）への押圧力が加えられる。そして、対応する半径方向部材３５を経て、円筒状回転部材３０には、求心方向の押圧力とともに、図中時計回り方向の押圧力が加えられる。
一方、上述と同様にして、下方側押圧力付与機構５０ｂによって、押圧力伝達部材群４５の外側円筒面４６のうちの最も下の部分よりも図中時計回り方向にずれた部分（当該部分の押圧力伝達部材４０）に、鉛直上方成分を有する方向（斜め上方）への押圧力が加えられる。そして、対応する半径方向部材３５を経て、円筒状回転部材３０には、求心方向の押圧力とともに、図中時計回り方向の押圧力が加えられる。【００４５】  そして、上述のようにして上方側押圧力付与機構５０ａによって円筒状回転部材３０に加えられる求心方向の押圧力と、下方側押圧力付与機構５０ｂによって円筒状回転部材３０に加えられる求心方向の押圧力とは、反対方向（双方に向かう方向）を向いており、それらが円筒状回転部材３０において相殺される。
それとともに、上方側押圧力付与機構５０ａによって円筒状回転部材３０に加えられる円周方向の押圧力と、下方側押圧力付与機構５０ｂによって円筒状回転部材３０に加えられる円周方向の押圧力とは、同一方向（図中時計回り方向）を向いており、それらは円筒状回転部材３０において重畳される。
こうして、この実施形態の回転機構では、両押圧力付与機構５０ａ，５０ｂによって、円筒状回転部材３０が円滑にかつ強力に回転する。【００４６】  なお、上記のものはあくまで本発明の数例の実施形態にすぎず、当業者の知識に基づいて種々の変更を加えた態様で本発明を実施できることはもちろんである。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明の実施形態１の回転機構を示す斜視図である。
【図２】本発明の実施形態１の回転機構（そのうちの大半）を示す側面図である。
【図３】本発明の実施形態１の回転機構の要部を示す拡大側面図である。
【図４】本発明の実施形態１の回転機構の要部を示す拡大一部分解斜視図である。
【図５】本発明の実施形態２の回転機構（そのうちの大半）を示す側面図である。
【図６】本発明の実施形態２の回転機構の要部を示す拡大側面図である。
【図７】本発明の実施形態３の回転機構（そのうちの大半）を示す側面図である。
【図８】本発明の実施形態３の回転機構の要部を示す拡大側面図である。
【図９】本発明の実施形態４の回転機構（そのうちの大半）を示す側面図である。
【図１０】本発明の実施形態４の回転機構の要部を示す拡大側面図である。
【図１１】本発明の実施形態５の回転機構を示す側面図である。
【符号の説明】
【００４８】２０  支持軸材
３０  円筒状回転部材
３５  半径方向部材（半径方向成分部材）
４０，１４０，２４０，３４０  押圧力伝達部材
４１  流体    １４１  球状物（略球状部材）
４５  押圧力伝達部材群
４６  外側円筒面
５０（５０ａ，５０ｂ）  押圧力付与機構
５４（５４ａ，５４ｂ）  押圧回転輪（回転輪）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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