(57)【要約】【課題】  同期電動機の損失も加味してパルスオフ制御と弱め界磁制御の切換判定基準値を最適化する。【解決手段】  少なくともパルスオフ制御と弱め界磁制御の二つの制御を切り換えて同期電動機１２を制御する同期電動機用制御装置（１５）は、前記同期電動機の回転速度を検出する回転速度検出手段（１７）、前記パルスオフ制御の損失と前記弱め界磁制御の損失が一致するときの前記同期電動機の回転速度を基準回転速度として保持する保持手段（１８）、前記回転速度検出手段で検出された回転速度が前記基準回転速度以下であれば前記同期電動機をパルスオフ制御し、そうでなければ前記同期電動機を弱め界磁制御する制御切換手段（２１、２４）を備える。【選択図】  図１
2005137047.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくともパルスオフ制御と弱め界磁制御の二つの制御を切り換えて同期電動機を制御する同期電動機用制御装置において、
前記同期電動機の回転速度を検出する回転速度検出手段と、
前記パルスオフ制御の損失と前記弱め界磁制御の損失が一致するときの前記同期電動機の回転速度を基準回転速度として保持する保持手段と、
前記回転速度検出手段で検出された回転速度が前記基準回転速度以下であれば前記同期電動機をパルスオフ制御し、そうでなければ前記同期電動機を弱め界磁制御する制御切換手段と
を備えたことを特徴とする同期電動機用制御装置。
【請求項２】
前記同期電動機または前記同期電動機を駆動するためのインバータの温度を検出する温度検出手段と、該温度検出手段で検出された温度の関数として前記基準回転速度を演算する演算手段とを備えたことを特徴とする請求項１記載の同期電動機用制御装置。
【請求項３】
前記演算手段は、前記温度検出手段で検出された温度が高くなるほど大きな値となる基準回転速度を演算することを特徴とする請求項２記載の同期電動機用制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、たとえば、電気車等の車両に用いられる同期電動機用制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、電気車等の車両においては、同期電動機やインバータなどの駆動装置の小型化を図るために、同期電動機の誘起電圧をインバータの最大電圧よりも大きく設計する場合と、インバータの最大出力電圧が同期電動機の誘起電圧以下になる場合とがある。後者のインバータにおいて、たとえば、同期電動機に“連れ回り”が生じる運転状態（トルク指令値が０となる状態）のときにインバータのスイッチング動作を停止（パルスオフ制御）させた場合を考える。このような場合は「同期電動機の誘起電圧＞インバータの最大出力電圧」となるため、同期電動機からインバータに電流が流れ込み、同期電動機にブレーキがかかってしまい、結局、所望のトルク指令値（＝０）を達成できない（不都合１）。
【０００３】
また、「同期電動機の誘起電圧＞インバータの最大出力電圧」の場合に、インバータをパルスオフ制御からパルスオン制御に移行すると、過渡的に同期電動機に大電流が流れ込み、インバータの過電流レベルを超えてしまうことがある。この対策としては、たとえば、連れ回り時にも常にインバータの運転を継続して、同期電動機に弱め磁束電流を流し続ける、いわゆる“弱め界磁制御”を行うことにより、「同期電動機の誘起電圧＞インバータの最大出力電圧」の状態にならないようにしているが、この弱め界磁制御は、連れ回り時にも常にインバータを動作させる必要があるため、効率が悪い（不都合２）。
【０００４】
そこで、これらの不都合を解消するために、要旨、連れ回り時に、インバータの最大出力電圧が同期電動機の誘起電圧よりも大きい場合は、インバータをパルスオフ制御する一方、そうでない場合、すなわち、インバータの最大出力電圧が同期電動機の誘起電圧よりも小さい場合は、インバータを弱め界磁制御するという永久磁石同期電動機の制御方法が知られている（たとえば、特許文献１参照）。
【０００５】
図７は、上記従来技術における「判定基準値ωＡ」を示す概念図である。グラフの縦軸は電圧、横軸は同期電動機の回転速度である。グラフ中の特性線１は同期電動機の誘起電圧の変化傾向を示しており、この特性線１は同期電動機の回転速度にほぼ比例して増加する。
【０００６】
この図において、上記従来技術の思想によれば、インバータの最大出力電圧Ｖｍａｘはバッテリ電圧とインバータのスイッチング方式から一義的に決まり、バッテリ電圧が一定であればＶｍａｘも一定値で推移するという前提の元、Ｖｍａｘと特性線１との交点の回転速度を上記の「判定基準値ωＡ」としている。
【０００７】
したがって、上記従来技術の実際は、「連れ回り時に、同期電動機の回転速度がωＡ以下であれば、インバータをパルスオフ制御する一方、そうでなければ、すなわち、同期電動機の回転速度がωＡ以上であれば、インバータを弱め界磁制御する」というものである。
【特許文献１】特開平１１−１５０９７９号公報（〔０００４〕−〔００１１〕、第１図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、上記従来技術における「判定基準値ωＡ」は、単にインバータの最大出力電圧Ｖｍａｘと同期電動機の誘起電圧との大小関係で決めているに過ぎず、たとえば、同期電動機の損失を全く考慮していないため、パルスオフ制御時の高速回転域で同期電動機に余分な損失が生じてしまい、その結果、同期電動機が発熱して、冷却系の負担が増すと共に電力消費も増加するという問題点があった。
【０００９】
図８は、従来技術の問題点を説明する図である。この図において、縦軸は損失（通常走行時の温度域、たとえば、８０度程度のときのもの）、横軸は同期電動機の回転速度である。実線で示す特性線２は弱め界磁制御時の損失であり、一点鎖線で示す特性線３はパルスオフ制御時の損失である。これら二つの特性線２、３を見比べると、「判定基準値ωＡ」以下のパルスオフ制御において、その高速回転域でパルスオフ制御の損失が幾分大きくなっている（ハッチング部分参照）ことが認められる。
【００１０】
そこで、本発明の目的は、同期電動機の損失も加味してパルスオフ制御と弱め界磁制御の切換判定基準値（従来技術における「判定基準値ωＡ」に相当するもの）を最適化することにより、同期電動機の発熱を抑制し、以て、冷却系の負担を軽減すると共に電力消費の低減も図るようにした同期電動機用制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明に係る同期電動機用制御装置は、少なくともパルスオフ制御と弱め界磁制御の二つの制御を切り換えて同期電動機を制御する同期電動機用制御装置において、前記同期電動機の回転速度を検出する回転速度検出手段と、前記パルスオフ制御の損失と前記弱め界磁制御の損失が一致するときの前記同期電動機の回転速度を基準回転速度として保持する保持手段と、前記回転速度検出手段で検出された回転速度が前記基準回転速度以下であれば前記同期電動機をパルスオフ制御し、そうでなければ前記同期電動機を弱め界磁制御する制御切換手段とを備えたことを特徴とする。
本発明では、同期電動機の回転速度が基準回転速度以下であればパルスオフ制御が選択され、そうでなければ弱め界磁制御が選択されるが、基準回転速度は、パルスオフ制御の損失と前記弱め界磁制御の損失が一致するときの同期電動機の回転速度であるので、いずれにおいても、損失の少ない方の制御が選択的に実行される。
また、本発明の好ましい態様は、前記同期電動機または前記同期電動機を駆動するためのインバータの温度を検出する温度検出手段と、該温度検出手段で検出された温度の関数として前記基準回転速度を演算する演算手段とを備えたことを特徴とする。
この態様では、温度も加味して基準回転速度が適応的に設定される。
また、本発明の好ましい態様は、前記演算手段は、前記温度検出手段で検出された温度が高くなるほど大きな値となる基準回転速度を演算することを特徴とする。
この態様では、損失の温度特性に適合して基準回転速度が設定される。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、同期電動機の回転速度が基準回転速度以下であればパルスオフ制御が選択され、そうでなければ弱め界磁制御が選択されるが、いずれにおいても、損失の少ない方の制御が選択的に実行されるので、同期電動機の損失も加味してパルスオフ制御と弱め界磁制御の切換判定基準値（従来技術における「判定基準値ωＡ」に相当するもの）を最適化することができ、同期電動機の発熱を抑制し、以て、冷却系の負担を軽減すると共に電力消費の低減も図ることができる。
また、本発明の好ましい態様によれば、温度も加味して基準回転速度が適応的に設定されるので、より確かな基準回転速度とすることができ、同期電動機やインバータの発熱を確実に抑制することができる。
また、本発明の好ましい態様によれば、損失の温度特性に適合して基準回転速度が設定されるので、きわめて確かな基準回転速度とすることができ、同期電動機やインバータの発熱をさらに確実に抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の実施例を、図面を参照しながら説明する。なお、以下の説明における様々な細部の特定ないし実例および数値や文字列その他の記号の例示は、本発明の思想を明瞭にするための、あくまでも参考であって、それらのすべてまたは一部によって本発明の思想が限定されないことは明らかである。また、周知の手法、周知の手順、周知のアーキテクチャおよび周知の回路構成等（以下「周知事項」）についてはその細部にわたる説明を避けるが、これも説明を簡潔にするためであって、これら周知事項のすべてまたは一部を意図的に排除するものではない。かかる周知事項は本発明の出願時点で当業者の知り得るところであるので、以下の説明に当然含まれている。
【００１４】
（実施形態１）
図１は、電気車等の車両に適用する同期電動機用制御装置を含むシステム構成図である。この図において、１０は直流電圧ＶＢを発生するバッテリ、１１はインバータ、１２は同期電動機、１３は同期電動機１２の駆動電流の大きさを検出する電流検出器、１４は同期電動機１２の回転子の回転位置を検出する位置センサ、１５はインバータ１１を制御する制御装置である。
【００１５】
制御装置１５は、位置センサ１４からのセンサ信号を位置検出値θに変換する位置検出部１６と、その位置検出値θを微分して速度検出値（同期電動機１２の回転速度Ｎｍ）を演算する速度検出部１７とを備えると共に、基準速度発生部１８、パルスオフ処理部１９、弱め界磁処理部２０、第１選択部２１、非連れ回り処理部２２、連れ回り判断部２３及び第２選択部２４などを備える。
【００１６】
基準速度発生部１８は、第１選択部において、パルスオフ処理部１９の出力Ａと弱め界磁処理部１９の出力Ｂのいずれを選択するかを決定する際の基準となる基準速度Ｎａを発生する。この基準速度Ｎａの決め方については後で詳しく説明する。
【００１７】
第１選択部２１は、その時点の同期電動機１２の回転速度Ｎｍと基準速度Ｎａとを比較し、Ｎａ≧Ｎｍであれば、パルスオフ処理部１９の出力Ａを選択し、Ｎａ≧Ｎｍでなければ、弱め界磁処理部１９の出力Ｂを選択する。第１選択部２１の出力（ＡまたはＢ）は、非連れ回り処理部２２の出力Ｃと共に、第２選択部２４に入力される。
【００１８】
連れ回り判断部２３は、トルク指令値が０または０±α（αは若干量のマージン分）のときに、たとえば、惰行等の連れ回り状態にあると判断し、第２選択部２４に対して、第１選択部２１の出力（ＡまたはＢ）を選択するように指示し、そうでないとき（すなわち、非連れ回り状態のとき）に、第２選択部２４に対して、非連れ回り処理部２２の出力Ｃを選択するように指示する制御信号Ｓを発生する。なお、ここでは、トルク指令値に基づいて連れ回りの判定を行っているが、これに限定されない。たとえば、明示的な連れ回り指示信号（惰行指令信号等）の有無に基づいて同判定を行ってもよい。
【００１９】
上記の三つの処理部（パルスオフ処理部１９、弱め界磁処理部２０及び非連れ回り処理部２２）の出力Ａ、Ｂ、Ｃは、概略、それぞれ以下の働きをするものである。まず、パルスオフ処理部１９の出力Ａは、その出力Ａをインバータ１１に加えたときに、インバータ１１の動作が停止するものである。このような働きの出力Ａは、たとえば、インバータ１１の全てのスイッチング素子をオフに固定することと同じである。次に、弱め界磁処理部２０の出力Ｂは、同期電動機１２の無負荷誘起電圧がインバータ１１の最大出力電圧を超えないようにするために、同期電動機１２に対して所要の弱め磁束電流を流すためのものである。最後に、非連れ回り処理部２２の出力Ｃは、トルク指令値に対応した大きさの駆動トルクを同期電動機１２が発生するようにインバータ１１を制御するものである。
【００２０】
したがって、このような三つの処理部（パルスオフ処理部１９、弱め界磁処理部２０及び非連れ回り処理部２２）と、二つの選択部（第１選択部２１、第２選択部２４）とを含む本実施の形態の制御装置１５は、（１）連れ回り判断部２３で連れ回りが判断されなかったとき（非連れ回りの時）には、無条件で非連れ回り処理部２２の出力Ｃを選択してインバータ１１に加えることができ、（２）また、連れ回りが判断されたときには、パルスオフ処理部１９の出力Ａと弱め界磁処理部２０の出力Ｂのいずれか一方を選択してインバータ１１に加えることができる。
【００２１】
さて、上記（２）において、パルスオフ処理部１９の出力Ａと弱め界磁処理部２０の出力Ｂのどちらが選択されるかは、そのときの同期電動機１２の回転速度Ｎｍと基準速度Ｎａとの大小関係によって決まるが、この点、つまり、「そのときの同期電動機１２の回転速度Ｎｍと基準速度Ｎａとの大小関係によって、パルスオフ処理部１９の出力Ａと弱め界磁処理部２０の出力Ｂのどちらが選択されるかが決まる」点は、冒頭で説明した従来技術の思想（連れ回り時に、同期電動機の回転速度がωＡ以下であれば、インバータをパルスオフ制御する一方、そうでなければ、すなわち、同期電動機の回転速度がωＡ以上であれば、インバータを弱め界磁制御する）と似ている。
【００２２】
しかしながら、本実施の形態では、基準速度Ｎａの設定の仕方の点で従来技術と相違する。
図２は、相違点を説明するための図である。この図において、基準速度発生部１８は、基準速度Ｎａをデータとして保持するメモリ１８ａまたはその他の記憶要素もしくは基準速度Ｎａを表すデータを発生するデータ発生回路（たとえば、ディップスイッチなど）を有する。
【００２３】
基準速度Ｎａは、同図（ｂ）に示すように、従来技術の「判定基準値ωＡ」とは異なる回転速度に設定されている。この回転速度は、従来技術の「判定基準値ωＡ」におけるＶｍａｘと特性線１との交点速度ではなく、それよりも若干低速側に移動した速度であり、詳細には、弱め界磁制御時の損失を示す特性線２と、パルスオフ制御時の損失を示す特性線３との交点速度である。なお、同図（ｂ）に示す損失は、冒頭の従来技術で示した損失のグラフ（図８）と同様に、通常走行時の温度域、たとえば、８０度程度のときのものである。
【００２４】
本実施の形態では、上記のように、「Ｎａ≧Ｎｍであれば、パルスオフ処理部１９の出力Ａを選択し、Ｎａ≧Ｎｍでなければ、弱め界磁処理部２０の出力Ｂを選択する」ので、要するに、インバータ１１は、Ｎａ≧Ｎｍの領域でパルスオフ制御となり、Ｎａ＜Ｎｍの領域で弱め界磁制御となる。そして、Ｎａ＜ωＡであるから、本実施の形態のパルスオフ制御は、ＮａとωＡと差に相当する分だけ低速域側にずれて限定的に行われることとなる。
【００２５】
つまり、その低速域（Ｎａ≧Ｎｍ）におけるパルスオフ制御の損失（特性線３）は、弱め界磁制御の損失（特性線２）に比べて全体的に小さく、したがって、同期電動機１２の発熱を抑制し、冷却系の負担を軽減すると共に電力消費の低減も図ることができるのである。
【００２６】
一方、Ｎａ＜Ｎｍの領域では、パルスオフ制御の代わりに弱め界磁制御が行われるが、このＮａ＜Ｎｍの領域の弱め界磁制御の損失（特性線２）は、パルスオフ制御の損失（特性線３）に比べて全体的に小さく、したがって、この弱め界磁制御においても、同期電動機１２の発熱を抑制し、冷却系の負担を軽減すると共に電力消費の低減も図ることができるのである。
【００２７】
図３は、本実施の形態における制御装置１５の動作フローチャートを示す図である。この図に示すように、制御装置１５は、以下の動作を周期的に繰り返しながら実行する。まず、連れ回り判断部２３で連れ回りであるか否かを判断し（ステップＳ１１）、連れ回りでなければ、非連れ回り処理部２２の出力Ｃを選択するように、第２選択部２４に対して制御信号Ｓを出力する（ステップＳ１２）。
【００２８】
一方、連れ回りであれば、第１選択部２１の出力（ＡまたはＢ）を選択するように、第２選択部２４に対して制御信号Ｓを出力すると共に、Ｎａ≧Ｎｍであるか否かを判定する（ステップＳ１３）。そして、Ｎａ≧Ｎｍであれば、第１選択部２１でパルスオフ処理部１９の出力Ａを選択し（ステップＳ１４）、Ｎａ≧Ｎｍでなければ、第１選択部２１で弱め界磁処理部２０の出力Ｂを選択する（ステップＳ１５）。
【００２９】
このように、本実施の形態によれば、特に、連れ回り時において、Ｎａ≧Ｎｍであるか否かを判定してパルスオフ制御と弱め界磁制御とを択一的に実行するようにしている。そして、上記の判定基準値（Ｎａ）を、パルスオフ制御時の損失（図２の特性線３）と弱め界磁制御時の損失（図２の特性線２）との一致点の同期電動機１２の回転速度としたから、パルスオフ制御時と弱め界磁制御時の双方において、従来技術のような無駄な損失を招くことがない。これにより、同期電動機１２の発熱を抑制し、冷却系の負担軽減と消費電力の低減とを共に図ることができる。
【００３０】
（実施形態２）
上記の実施の形態では、連れ回り時のパルスオフ制御と弱め界磁制御との切換基準値（Ｎａ）を固定値としている。このように固定値としても、従来技術のような無駄な損失を招くことがない点で一応の効果が得られるが、実際の同期電動機１２の損失は、回転速度のみに依存して変動するものではなく、他の条件、たとえば、同期電動機１２やインバータ１１の温度によっても左右される。すなわち、同期電動機１２の温度上昇に伴って弱め界磁制御時の損失が増え、パルスオフ制御時の損失は逆に減少し、また、インバータ１１の温度上昇に伴って弱め界磁制御時の損失が増え、パルスオフ制御時の損失はそれほど変化しないという温度依存性があるからである。
【００３１】
ちなみに、同期電動機１２の温度が上昇するとパルスオフ制御時損失が減少するのは、パルスオフ制御時の損失は主に鉄損（回転に伴う磁界の変化で発生する渦電流損失）によるものであり、同期電動機１２の温度（正確には電動機コアの温度）が上昇すると、コア材の抵抗値が上がって渦電流が流れにくくなる（ゆえに損失が減る）ためである。つまり、温度上昇に伴って、弱め界磁制御時の損失が増加するからであり、これは、弱め界磁制御では回転数により通電すべき電流が決まり、その場合の損失は、モータコイルの巻線抵抗やインバータのスイッチング素子のオン抵抗に比例し、各抵抗値は、温度上昇に伴い大きくなるためである。
【００３２】
上記のように、実際の損失は温度依存性もあるため、実用上は同期電動機１２の温度またはインバータ１１の温度も加味して適応的に切換基準値（Ｎａ）を設定することが望ましい。
【００３３】
本実施例は、このような観点から前記の実施例を改良したものである。
図４は、本実施の形態における基準速度発生部１８の概念図である。この図において、基準速度発生部１８は、温度の関数値として基準回転速度をルックアップするテーブル１８ｂを備える。このテーブル１８ｂには、あらかじめいくつかの温度値Ｔｍａ、Ｔｍｂ、Ｔｍｃ、・・・・と、それぞれに対応した基準回転速度Ｎ１、Ｎ２、Ｎ３、・・・・とが格納されており、同期電動機１２の温度を検出する電動機温度センサ１８ｃ（またはインバータ１１の温度を検出するインバータ温度センサ１８ｄ）からの温度検出値を参照値として、その参照値に一致しまたは最も近い温度値に対応する基準回転速度をルックアップして出力する。
【００３４】
テーブル１８ｂに格納されている温度値はＴｍａ＜Ｔｍｂ＜Ｔｍｃ＜・・・・の関係にあり、且つ、それらの温度値に対応する基準回転速度もＮ１＜Ｎ２＜Ｎ３＜・・・・の関係にある。つまり、このテーブル１８ｂには、温度が高くなるほど大きくなる特性の基準回転速度が格納されている。これは、実際の損失の温度特性を考慮したからであり、このような「温度値−基準回転速度」関係とすることにより、より確実な基準回転速度が得られるからである。
【００３５】
今、温度検出値がＴｍｘで、そのＴｍｘに一致しまたは最も近い温度値をＴｍｃとすると、この場合、基準速度発生部１８からは基準回転速度Ｎ３が取り出され、この基準回転速度Ｎ３が連れ回り時のパルスオフ制御と弱め界磁制御との切換基準値（前記実施の形態のＮａに相当する）として用いられる。
【００３６】
ここで、同図（ｂ）は、異なる温度のときのパルスオフ制御時損失と弱め界磁制御時損失との対比図である。この図において、特性線２はある温度（便宜的にＴｍａとする）のときの弱め界磁制御時損失を表し、特性線３は同温度（Ｔｍａ）のときのパルスオフ制御時損失を表している。また、特性線４は上記温度よりも高温の他の温度（便宜的にＴｍｂとする）のときの弱め界磁制御時損失を表し、特性線５は同温度（Ｔｍｂ）のときのパルスオフ制御時損失を表している。Ｔｍａのときの特性線２と特性線３の交点速度はＮ１であるが、Ｔｍｂのときの特性線４と特性線５の交点速度はそれよりも高速側のＮ２である。なお、特性線２及び３は、図８の同符号の特性線と同じものとする。
【００３７】
さて、前記の実施の形態のように温度を加味せずに切換基準値（Ｎａ）を設定した場合はＮａ＝Ｎ１となる。今、仮に温度がＴｍｂに上がったとすると、Ｎａ＝Ｎ１は不適切な切換基準値になる。回転速度がＮ１以上になると弱め界磁制御に切り換えられるが、この切換直後の速度域では、弱め界磁制御の特性線５の損失がパルスオフ制御の特性線４の損失を上回っているからである。したがって、温度がＴｍｂに上がったときには、Ｎａ＝Ｎ１ではなく、Ｎａ＝Ｎ２にしなければならない。
【００３８】
図５は、本実施の形態における制御装置１５の動作フローチャートを示す図である。前記実施の形態のフローチャート（図３）との相違は、連れ回りを判定した後に、電動機温度またはインバータ温度を検出する（ステップＳ１６）点、及び、その温度検出値に基づいて、図４のテーブル１８ｂから適切な基準回転速度Ｎａを取り出す（ステップＳ１７）点にある。
【００３９】
したがって、この実施の形態によれば、温度も加味して切換基準値（Ｎａ）を設定するので、より確実に無駄な損失を少なくすることができる。なお、この実施の形態では、電動機温度とインバータ温度のいずれか一方を参照しているが、もちろん双方を参照するようにしてもよい。
【００４０】
（実施形態３）
以上の各実施の形態においては、あらかじめ実験等を行って切換基準値（Ｎａ）を求めている。しかし、本発明の思想はこれに限定されない。たとえば、実際の状況に基づいて、その都度、計算等により適切な切換基準相当値を求めてもよい。
【００４１】
図６は、本実施の形態における制御装置１５の動作フローチャートを示す図である。前記各実施の形態のフローチャート（図３及び図５）との相違は、連れ回りを判定した後に、電動機温度やインバータ温度及び電動機回転速度などを検出し（ステップＳ１８）、それらの検出値に基づいてパルスオフ制御時損失Ｘを演算し（ステップＳ１９）、同様にそれらの検出値に基づいて弱め界磁制御時損失Ｙを演算し（ステップＳ２０）、及び、Ｘ≦Ｙのときにはパルスオフ処理部１９の出力Ａを選択する一方、そうでないときには弱め界磁処理部２０の出力Ｂを選択する（ステップＳ２１）点にある。
【００４２】
このように、本実施の形態では、電動機温度やインバータ温度及び電動機回転速度などといった実際の状況を表すパラメータに基づいて、その都度、計算等によって適切な切換基準相当値（Ｘ、Ｙ）を求めているので、より実際に即した正確な切換制御を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】電気車等の車両に適用する同期電動機用制御装置を含むシステム構成図である。
【図２】従来技術との相違点を説明するための図である。
【図３】実施態様１における制御装置１５の動作フローチャートを示す図である。
【図４】実施態様２における基準速度発生部１８の概念図である。
【図５】実施態様２における制御装置１５の動作フローチャートを示す図である。
【図６】実施態様３における制御装置１５の動作フローチャートを示す図である。
【図７】従来技術における「判定基準値ωＡ」を示す概念図である。
【図８】従来技術の問題点を説明する図である。
【符号の説明】
【００４４】
１１  インバータ
１２  同期電動機
１５  同期電動機用制御装置
１７  速度検出部（回転速度検出手段）
１８  基準速度発生部（保持手段、演算手段）
１８ｃ  電動機温度センサ（温度検出手段）
１８ｄ  インバータ温度センサ（温度検出手段）
２１  第１選択部（制御切換手段）
２４  第２選択部（制御切換手段）
【図１】
2005137047.tif 000003
【図２】
2005137047.tif 000004
【図３】
2005137047.tif 000005
【図４】
2005137047.tif 000006
【図５】
2005137047.tif 000007
【図６】
2005137047.tif 000008
【図７】
2005137047.tif 000009
【図８】
2005137047.tif 000010