(57)【要約】      （修正有）【課題】片側を接地した不平衡2線の低圧配電線を媒体とし、１．７MHｚから３０MHｚの搬送波を高速電力線通信用帯域として使用する電力線通信系の放射電磁場を抑制し、他の通信系への親和性を向上させる。【解決手段】低圧配電線を使用する電力線通信系において、差動モードフィルタを柱上トランスの二次側、或いは分電盤に設置し、高域通過フィルタを電力通信用モデムの入力に具備することで、従来技術や、平衡線伝送路と比較しても放射電磁場が低下する。又、上記に加えてコモンモードフィルタを電力線通信用モデムの入出力部に具備ことで、更に他システムへの干渉波（Longitudial Conversion Gain, Transverse Conversion Gain, Conversion Transfer Gain)の低減がなされることを実証した。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該通信システムに印加する高周波の縦電圧を抑制することを特徴とするフィルタ。
【請求項２】
低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該通信システムより放射する高周波の縦電圧を抑制することを特徴とするフィルタ。
【請求項３】
低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該通信システムに印加する高周波の縦電圧を抑制すると共に、該通信システムより放射する高周波の縦電圧を抑制することを特徴とするフィルタ。
【請求項４】
低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該通信システムより放射する高周波の縦電圧を抑制する差動モードフィルタを柱上トランスの二次側（低圧側）に設置することを特徴とするフィルタの設置方法。
【請求項５】
前記差動モードフィルタをユーザ宅内と宅外に境界である分電盤に設置することを特徴とする請求項４に記載のフィルタの設置方法。
【請求項６】
低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該通信システムより放射する高周波の縦電圧を抑制する差動モードフィルタを柱上トランスの二次側に設置すると共に、前記通信システムに印加する高周波の縦電圧を抑制する同相モードフィルタを各電力線通信用モデムの入出力部に設置することを特徴とするフィルタの設置方法。
【請求項７】
前記差動モードフィルタをユーザ宅内と宅外に境界である分電盤に設置することを特徴とする請求項６に記載のフィルタの設置方法。
【請求項８】
低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該電力線通信システムに印加する高周波の縦電圧と、前記電力線通信システムより放射する高周波縦電圧との双方を抑制する低域フィルタを前記柱上トランスの二次側に設置することを特徴とするフィルタの設置方法。
【請求項９】
前記低域フィルタをユーザ宅内と宅外に境界である分電盤に設置することを特徴とする請求項８に記載のフィルタの設置方法。
【請求項１０】
低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該電力線通信システムに印加する高周波の縦電圧と、前記電力線通信システムより放射する高周波縦電圧との双方を抑制する低域フィルタを前記柱上トランスの二次側に設置すると共に、前記通信システムに印加する高周波の縦電圧を抑制する同相モードフィルタを各電力線通信用モデムの入出力部に設置することを特徴とするフィルタの設置方法。
【請求項１１】
前記低域フィルタをユーザ宅内と宅外に境界である分電盤に設置することを特徴とする請求項１０に記載の電力線通信システム用フィルタの設置方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、商用交流電力線を用いて無線周波信号の伝送を行う電力線通信システムにおける縦電圧抑制フィルタ及びその設置方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、家庭内における通信ネットワークを構築する通信技術として、電力線通信システムの開発が進められている。この電力線通信システムは、信号の伝送路として商用１００Ｖ交流電力線を利用するものである。この電力線通信技術によれば、通信を行う複数の装置を家屋の各個所に設置されたコンセントに接続することにより、これら複数の装置間にて通信を行うことができる。これまでは、搬送波の周波数帯域として、主として10KHz〜450KHzの周波数帯域を利用する狭帯域電力線通信技術の開発が成されてきたが、最近では通信のブロードバンド化に対応して、電力線通信においても、通信速度向上の観点から、1.7MHz〜30MHzを高速電力線通信用帯域として使用する広帯域電力線通信が提案されている。
【０００３】
このような広帯域の高速電力線通信においては、狭帯域電力線通信の場合と同様に、屋内電力線に接続された電気機器によって屋内電力線のインピーダンスが低下し、通信エラー等の障害を来たす場合がある。そのために、屋内電力線とこの屋内電力線に接続される電気機器との間にフィルタを設けて、インピーダンスの低下による障害の発生を防止している（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
電話線ネットワークや、家庭若しくは職場等におけるデジタル通信のための専用線ネットワークに対する従来の通信には、図１に示すようにＬ１，Ｌ２線ともにアース面から分離されている平衡線路が使用されているが、電力線通信には平衡線路でなく、図２に示すような片線がアースに接地されている不平衡線路が使用される。図２では、例としてＬ２線が接地されているケースを例示している。このアースは屋外の柱上トランスで実施されており、雷による誘導のような過電圧からの保護を目的としている。このような保護を目的としているために接地線は取り除くことはできない。国内における電力線はその大部分が架空配線であり、このような不平衡な線路を形成しているため、電力線通信の通信系が高周波電流を流すと、従来の通信系よりも外部ヘ放射する妨害電磁場が増大し、他の通信系への親和性が劣化し、また縦電圧に対する耐力も劣化する。
【０００５】
そこで、電力線通信システムの縦電圧耐力及び放射電界強度の評価には、柱上トランスからの低圧配電線路、引き込み線路、分電盤との複合線路とからなる実配電形態に近い複合線路系における不平衡減衰量の把握が不可欠である。このような複合線路系の不平衡減衰量の定義及びその測定系は既知である（例えば、非特許文献１参照）。
【０００６】
【特許文献１】特開２００３−１８８７７８号公報
【非特許文献１】電子情報通信学会  ２００３年  総合大会講演論文集  Ｂ−８−１２
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上述したような問題を鑑み、電力線通信系の放射電磁場を抑制し、他の通信系への親和性を向上させ、縦電圧耐力を向上させるフィルタ及びその設置方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該通信システムに印加する高周波の縦電圧を抑制することを特徴とするフィルタにある。
【０００９】
また、請求項２に記載の発明は、低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該通信システムより放射する高周波の縦電圧を抑制することを特徴とするフィルタにある。
【００１０】
また、請求項３に記載の発明は、低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該通信システムに印加する高周波の縦電圧を抑制すると共に、該通信システムより放射する高周波の縦電圧を抑制することを特徴とするフィルタにある。
【００１１】
また、請求項４に記載の発明は、低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該通信システムより放射する高周波の縦電圧を抑制する差動モードフィルタを柱上トランスの二次側（低圧側）に設置することを特徴とするフィルタの設置方法にある。
【００１２】
また、請求項５に記載の発明は、請求項４に記載のフィルタの設置方法において、前記差動モードフィルタをユーザ宅内と宅外に境界である分電盤に設置することを特徴とする。
【００１３】
また、請求項６に記載の発明は、低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該通信システムより放射する高周波の縦電圧を抑制する差動モードフィルタを柱上トランスの二次側に設置すると共に、前記通信システムに印加する高周波の縦電圧を抑制する同相モードフィルタを各電力線通信用モデムの入出力部に設置することを特徴とするフィルタの設置方法にある。
【００１４】
また、請求項７に記載の発明は、請求項６に記載のフィルタの設置方法において、前記差動モードフィルタをユーザ宅内と宅外に境界である分電盤に設置することを特徴とする。
【００１５】
また、請求項８に記載の発明は、低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該電力線通信システムに印加する高周波の縦電圧と、前記電力線通信システムより放射する高周波縦電圧との双方を抑制する低域フィルタを前記柱上トランスの二次側に設置することを特徴とするフィルタの設置方法にある。
【００１６】
また、請求項９に記載の発明は、請求項７に記載のフィルタの設置方法において、前記低域フィルタをユーザ宅内と宅外に境界である分電盤に設置することを特徴とする。
【００１７】
また、請求項１０に記載の発明は、低圧配電線を使用する通信システムにおいて、該電力線通信システムに印加する高周波の縦電圧と、前記電力線通信システムより放射する高周波縦電圧との双方を抑制する低域フィルタを前記柱上トランスの二次側に設置すると共に、前記通信システムに印加する高周波の縦電圧を抑制する同相モードフィルタを各電力線通信用モデムの入出力部に設置することを特徴とするフィルタの設置方法にある。
【００１８】
また、請求項１１に記載の発明は、請求項１０に記載のフィルタの設置方法において、前記低域フィルタをユーザ宅内と宅外に境界である分電盤に設置することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
上述した本発明によれば、不平衡通信系である電力線通信系から外部ヘ放射される電磁場を平衡通信系レベルにまで抑制させることが可能となり、他の通信系との親和性を向上させることが可能となる。また、副次的に電力線通信系の縦電圧耐力を平衡通信系レベルにまで向上させることも可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
【００２１】
図３は請求項１に記載のフィルタの回路図である。このフィルタ１０は、各コイル１１ａ及び１１ｂが磁心に巻回され、かつこれらの各コイルが不平衡通信系である商用１００Ｖの低圧配電線ケーブルの電力通信線Ｌ１及びＬ２にそれぞれ直列に接続されるトランスで構成される。トランスのコイル１１は、例えば24mHに設定する。フィルタ１０は電力線通信系に印加する同相モード電圧（縦電圧）のみをカットする同相モードフィルタとして機能する。このフィルタのインピーダンスは1.7MHzで256kΩ程度となる。以後、このフィルタ１０をＣＭＦ（同相モードフィルタ）と称する。
【００２２】
図４は請求項２に記載のフィルタの回路図である。このフィルタ２０は、各コイル２１ａ及び２１ｂが磁心に巻回され、かつこれらの各コイルがそれぞれＬ１線及びＬ２線に直列に接続されるトランスと、Ｌ１線とＬ２線間に並列に接続されるコンデンサ２２とで構成される。例えば、トランスのコイル２１は24mHに、コンデンサ２２は100μFにそれぞれ設定する。フィルタ２０は差動モード電圧のみをカットするフィルタとして機能し、このフィルタのカットオフ周波数は使用帯域1.7MHzより十分低い160KHzとする。以後、このフィルタ２０をＤＭＦ（差動モードフィルタ）と称する。
【００２３】
図５は請求項３に記載のフィルタの回路図である。このフィルタ３０は、それぞれＬ１線及びＬ２線に直列に接続されるコイル３１ａ及び３１ｂと、Ｌ１線とＬ２線間に並列に接続されるコンデンサ３２とで構成される。例えば、コイル３１ａ及び３１ｂはそれぞれ12mHに、コンデンサ３２は100μFに設定する。フィルタ３０は差動モードと同相モードの双方をカットするフィルタとして機能し、このフィルタのカットオフ周波数も使用帯域1.7MHzより十分低い160KHzとする。以後、このフィルタ３０をＬＰＦ（低域フィルタ）と称する。
【００２４】
次いで、本発明による電力線通信システム用の縦電圧抑制フィルタの設置方法につき説明するに、本発明の効果を表す尺度としては以下の３つを採用した。
・LCG: Longitudinal Conversion Gain
・TCG: Transverse Conversion Gain
・TCTG: Transverse Conversion Transfer Gain
【００２５】
上記ＬＣＧは小さいほど縦印加電圧が小さく、かつ縦電圧耐力が大きいことを表す。また、上記ＴＣＧ及びＴＣＴＧは小さいほど放射電磁場が小さく、即ち他の通信系との親和性が優れていることを表す。
【００２６】
以下、上述した図３〜図５に示す本発明によるフィルタ（１０；２０；３０）の設置方法の各実施例１〜８につき説明するが、以下を前提とする。
・低圧配電線総ケーブル長は１００ｍとする。
・分電盤下流の低圧配電線ケーブル長は１０ｍとする。
・電力線通信用モデムの総数はＮ個とする。
・各モデムは商用１００Ｖの周波数成分（５０／６０Ｈｚ）遮断用の高域フィルタ（ＨＰＦ）を内蔵しているものとする。
・低圧配電線ケーブルの片端は、屋外の柱上トランス（商用１００Ｖへの変換用）の二次側に接続されるものとする。
また、各実施例に対応する図において、それぞれ対応するものには同一参照符号を付して示してある。
【００２７】
〔実施例１〕
図６に低圧配電線を使用する通信ステムにおける本発明の実施例１を示す。ここに、２０は図４に示したＤＭＦ（差動モードフィルタ）、４０は柱上トランス、４１は電力線通信用モデム、４２は商用１００Ｖの周波数成分（５０／６０Ｈｚ）遮断用の高域フィルタ（ＨＰＦ）、Ｌ１，Ｌ２は低圧配電線ケーブルの電力通信線である。本例ではＤＭＦ２０を柱上トランス４０の二次側、即ち接地個所の直下流に設置する。
【００２８】
図６に示した実施例１の系で、ＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧを１００kHz〜１００MHzで測定した結果をそれぞれ図７、図８及び図９に示す。これらの各図には、比較のために、ＤＭＦを設置しない従来の場合と、電力線ケーブルが接地されていない平衡系でのデータも併記してある。縦軸はＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧそれぞれ（dB）を、横軸は周波数（Hz）であり、これらは他の各実施例の効果を示す各図においても同じである。。
【００２９】
図７〜図９から明らかなように、ＤＭＦ２０を柱上トランス４０の二次側に設置した場合には、約2.0MHz〜約20MHz程度の帯域において、ＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの全てが従来技術及び平衡系の場合よりも良くなっていることが分かる。
【００３０】
〔実施例２〕
図１０に本発明の実施例２を示す。本例では図４に示したＤＭＦ（差動モードフィルタ）２０をユーザ宅内と宅外に境界である分電盤（図示せず）に設置する。
【００３１】
図１０に示した実施例２の系で、ＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの各測定結果をそれぞれ図１１、図１２及び図１３に示す。これらの各図にも、比較のために、ＤＭＦ２０を設置しない従来の場合と、電力線ケーブルが接地されていない平衡系でのデータも併記してある。
【００３２】
図１１〜図１３から明らかなように、ＤＭＦ２０を分電盤内に設置した場合には、1.7MHz〜約10MHz程度の帯域において、ＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの全てが従来技術及び平衡系の場合よりも良くなっていることが分かる。
【００３３】
〔実施例３〕
図１４に本発明の実施例３を示す。本例では図３に示したＣＭＦ（同相モードフィルタ）１０を電力線通信用の各モデム４２の入出力部に設置すると共に、ＤＭＦ２０を柱上トランス４０の二次側に設置する。
【００３４】
図１４に示した実施例３の系でのＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの各測定結果をそれぞれ図１５、図１６及び図１７に示す。これらの各図にも、比較のために、ＣＭＦ１０及びＤＭＦ２０を設置しない従来の場合と、電力線ケーブルが接地されていない平衡系でのデータも併記してある。
【００３５】
図１５〜図１７から明らかなように、ＣＭＦ１０及びＤＭＦ２０を設置したことにより、1.7MHz〜30MHzの帯域において、ＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの全てが従来技術及び平衡系の場合よりも良くなっていることが分かる。
【００３６】
〔実施例４〕
図１８に本発明の実施例４を示す。本例ではＣＭＦ１０を電力線通信用の各モデム４２の入出力部に設置すると共に、ＤＭＦ２０をユーザ宅内と宅外に境界である分電盤（図示せず）に設置する。
【００３７】
図１８に示した実施例４の系でのＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの各測定結果をそれぞれ図１９、図２０及び図２１に示す。これらの各図にも、比較のために、ＣＭＦ１０及びＤＭＦ２０を設置しない従来の場合と、電力線ケーブルが接地されていない平衡系でのデータも併記してある。
【００３８】
図１９〜図２１から明らかなように、ＣＭＦ１０及びＤＭＦ２０を設置したことにより、1.7MHz〜30MHzの帯域において、ＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの全てが従来技術及び平衡系の場合よりも良くなっていることが分かる。
【００３９】
〔実施例５〕
図２２に本発明の実施例５を示す。本例では図５に示したＬＰＦ（低域フィルタ）３０を柱上トランス４０の二次側に設置する。
【００４０】
図２２に示した実施例５の系でのＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの各測定結果をそれぞれ図２３、図２４及び図２５に示す。これらの各図にも、比較のために、ＬＰＦ１０を設置しない従来の場合と、電力線ケーブルが接地されていない平衡系でのデータも併記してある。
【００４１】
図２３〜図２５から明らかなように、ＬＰＦ１０を柱上トランス４０の二次側に設置したことにより、1.7MHz〜12MHz程度の帯域において、ＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの全てが従来技術及び平衡系の場合よりも良くなっていることが分かる。
【００４２】
〔実施例６〕
図２６に本発明の実施例６を示す。本例ではＬＰＦ３０をユーザ宅内と宅外の境界にある分電盤（図示せず）内に設置する。
【００４３】
図２６に示した実施例６の系でのＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの各測定結果をそれぞれ図２７、図２８及び図２９に示す。これらの各図にも、比較のために、ＬＰＦ３０を設置しない従来の場合と、電力線ケーブルが接地されていない平衡系でのデータも併記してある。
【００４４】
図２７〜図２９から明らかなように、ＬＰＦ３０を分電盤内に設置した場合には、1.7MHz〜10MHz程度の帯域において、ＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの全てが従来技術及び平衡系の場合よりも良くなっていることが分かる。
【００４５】
〔実施例７〕
図３０に本発明の実施例７を示す。本例ではＣＭＦ１０を電力線通信用の各モデム４２の入出力部に設置すると共に、ＬＰＦ３０を柱上トランス４０の二次側に設置する。
【００４６】
図３０に示した実施例７の系でのＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの各測定結果をそれぞれ図３１、図３２及び図３３に示す。これらの各図にも、比較のために、ＣＭＦ１０及びＬＰＦ３０を設置しない従来の場合と、電力線ケーブルが接地されていない平衡系でのデータも併記してある。
【００４７】
図３１〜図３３から明らかなように、ＣＭＦ１０及びＬＰＦ３０を設置したことにより、1.7MHz〜30MHz程度の帯域において、ＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの全てが従来技術及び平衡系の場合よりも良くなっていることが分かる。
【００４８】
〔実施例８〕
図３４に本発明の実施例８を示す。本例ではＣＭＦ１０を電力線通信用の各モデム４２の入出力部に設置すると共に、ＬＰＦ３０を分電盤に設置する。
【００４９】
図３４に示した実施例８の系でのＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの各測定結果をそれぞれ図３５、図３６及び図３７に示す。これらの各図にも、比較のために、ＣＭＦ１０及びＬＰＦ３０を設置しない従来の場合と、電力線ケーブルが接地されていない平衡系でのデータも併記してある。
【００５０】
図３５〜図３７から明らかなように、ＣＭＦ１０及びＬＰＦ３０を設置したことにより、1.7MHz〜30MHzの帯域において、ＬＣＧ，ＴＣＧ及びＴＣＴＧの全てが従来技術及び平衡系の場合よりも良くなっていることが分かる。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】平衡ケーブルを示す説明図である。
【図２】不平衡ケーブルを示す説明図である。
【図３】同相モードフィルタ（ＣＭＦ）の例を示す回路図である。
【図４】差動モードフィルタ（ＤＭＦ）の例を示す回路図である。
【図５】差動モードと同相モードの双方をカットする低域フィルタ（ＬＰＦ）の例を示す回路図である。
【図６】電力線通信システムにおける本発明の実施例１によるＤＭＦの設置例を示す回路図である。
【図７】本発明の実施例１による効果（ＬＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図８】本発明の実施例１による効果（ＴＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図９】本発明の実施例１による効果（ＴＣＴＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図１０】電力線通信システムにおける本発明の実施例２によるＤＭＦの他の設置例を示す回路図である。
【図１１】本発明の実施例２による効果（ＬＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図１２】本発明の実施例２による効果（ＴＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図１３】本発明の実施例２による効果（ＴＣＴＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図１４】電力線通信システムにおける本発明の実施例３によるＣＭＦ及びＤＭＦの設置例を示す回路図である。
【図１５】本発明の実施例３による効果（ＬＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図１６】本発明の実施例３による効果（ＴＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図１７】本発明の実施例３による効果（ＴＣＴＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図１８】電力線通信システムにおける本発明の実施例４によるＣＭＦとＤＭＦの他の設置例を示す回路図である。
【図１９】本発明の実施例４による効果（ＬＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図２０】本発明の実施例４による効果（ＴＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図２１】本発明の実施例４による効果（ＴＣＴＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図２２】電力線通信システムにおける本発明の実施例５によるＬＰＦの設置例を示す回路図である。
【図２３】本発明の実施例５による効果（ＬＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図２４】本発明の実施例５による効果（ＴＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図２５】本発明の実施例５による効果（ＴＣＴＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図２６】電力線通信システムにおける本発明の実施例６によるＬＰＦの他の設置例を示す回路図である。
【図２７】本発明の実施例６による効果（ＬＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図２８】本発明の実施例６による効果（ＴＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図２９】本発明の実施例６による効果（ＴＣＴＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図３０】電力線通信システムにおける本発明の実施例７によるＣＭＦ及びＬＰＦの設置例を示す回路図である。
【図３１】本発明の実施例７による効果（ＬＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図３２】本発明の実施例７による効果（ＴＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図３３】本発明の実施例７による効果（ＴＣＴＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図３４】電力線通信システムにおける本発明の実施例８によるＣＭＦ及びＬＰＦの他の設置例を示す回路図である。
【図３５】本発明の実施例８による効果（ＬＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図３６】本発明の実施例８による効果（ＴＣＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【図３７】本発明の実施例８による効果（ＴＣＴＧ）を従来技術と比較して示す特性図である。
【符号の説明】
【００５２】
１０  同相モードフィルタ（ＣＭＦ）
１１ａ，１１ｂ  コイル
２０  差動モードフィルタ（ＤＭＦ）
２１ａ，２１ｂ  コイル
２２  コンデンサ
３０  低域フィルタ（ＬＰＦ）
４０  柱上トランス
４１  電力線通信用モデム
４２  高域フィルタ（ＨＰＦ）
Ｌ１，Ｌ２  低圧配電線ケーブルの電力通信線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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