(57)【要約】【課題】  適応型周波数ホッピング方式を採用する無線通信において、スペクトル拡散符号化の拡散率を改善することにある。【解決手段】  所定周波数帯域において妨害波による干渉があるチャンネル以外の複数のチャンネルを切り換えて通信する適応型周波数ホッピング方式を採用する無線通信装置の無線通信制御方法であって、使用可能なチャンネルを用いてホッピングパターンを作成する作成ステップと、ホッピングパターンに従って通信に使用するチャンネルを設定する設定ステップと、チャンネルの受信信号を処理する受信処理ステップと、チャンネルに妨害波があるか否かを検出し、当該チャンネルに妨害波があれば当該搬送チャンネルの使用を制限する使用制限ステップと、無線通信装置が通信を行わない空き時間に、使用が制限されたチャンネルにおいてキャリアセンスし、当該チャンネルに妨害波が存在しなければ、当該チャンネルの使用の制限を解除する使用制限解除ステップとを含むことを特徴とする無線通信制御方法。【選択図】      図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定周波数帯域において妨害波による干渉があるチャンネル以外の複数のチャンネルを切り換えて通信する適応型周波数ホッピング方式を採用する無線通信装置の無線通信制御方法であって、
使用可能なチャンネルを用いてホッピングパターンを作成する作成ステップと、
前記ホッピングパターンに従って、前記通信に使用するチャンネルを設定する設定ステップと、
前記チャンネルの受信信号を処理する受信処理ステップと、
前記チャンネルに妨害波があるか否かを検出し、当該チャンネルに妨害波があれば当該搬送チャンネルの使用を制限する使用制限ステップと、
前記無線通信装置が通信を行わない空き時間に、前記使用が制限されたチャンネルにおいてキャリアセンスし、当該チャンネルに妨害波が存在しなければ、当該チャンネルの使用の制限を解除する使用制限解除ステップと、
を含むことを特徴とする無線通信制御方法。
【請求項２】
前記使用制限解除ステップは、前記使用が制限されたチャンネルにおいて前記妨害波のＲＳＳＩ（Ｒｅｃｅｉｖｅ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）を測定し、当該ＲＳＳＩが設定値よりも低い場合に、前記チャンネルの使用制限を解除することを特徴とする、請求項１に記載の無線通信制御方法。
【請求項３】
前記無線通信装置は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ通信を行うマスタ装置であり、
前記空き時間は、前記マスタ装置がデータを送信しないフレームの時間帯、ホールドモード、スニフモード、パークモード等の低消費電力モードにおいて、データの送受信を行わない時間帯であることを特徴とする、請求項１に記載の無線通信制御方法。
【請求項４】
前記使用制限ステップは、前記無線通信装置が通信のリンクを確立する前に実行されることを特徴とする、請求項１に記載の無線通信制御方法。
【請求項５】
所定周波数帯域において妨害波による干渉があるチャンネル以外の複数のチャンネルを切り換えて通信する適応型周波数ホッピング方式を採用する無線通信装置であって、
使用可能なチャンネルを用いてホッピングパターンを作成する作成手段と、
前記ホッピングパターンに従って、前記通信に使用するチャンネルを設定する設定手段と、
前記チャンネルの受信信号を処理する受信処理手段と、
前記チャンネルに妨害波があるか否かを検出し、当該チャンネルに妨害波があれば当該搬送チャンネルの使用を制限する使用制限手段と、
前記無線通信装置が通信を行わない空き時間に、前記使用が制限されたチャンネルにおいてキャリアセンスし、当該チャンネルに妨害波が存在しなければ、当該チャンネルの使用の制限を解除する使用制限解除手段と、
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【請求項６】
前記使用制限解除手段は、前記使用が制限されたチャンネルにおいて前記妨害波のＲＳＳＩ（Ｒｅｃｅｉｖｅ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）を測定し、当該ＲＳＳＩが設定値よりも低い場合に、前記チャンネルの使用制限を解除することを特徴とする、請求項５に記載の無線通信装置。
【請求項７】
前記無線通信装置は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ通信を行うマスタ装置であり、
前記空き時間は、前記マスタ装置がデータを送信しないフレームの時間帯、ホールドモード、スニフモード、パークモード等の低消費電力モードにおいて、データの送受信を行わない時間帯であることを特徴とする、請求項５に記載の無線通信装置。
【請求項８】
前記使用制限手段は、前記無線通信装置が通信のリンクを確立する前に、前記搬送チャンネルに妨害波があるか否かを検出し、当該搬送チャンネルに妨害波があれば当該搬送チャンネルの使用を制限することを特徴とする、請求項５に記載の無線通信装置。
【請求項９】
所定周波数帯域において妨害波による干渉があるチャンネル以外の複数のチャンネルを切り換えて通信する適応型周波数ホッピング方式を採用する無線通信装置であって、
設定されたチャンネルの受信信号を受信データに変換するＲＦ回路と、
前記ＲＦ回路にチャンネルを設定するとともに、前記受信データを処理し、前記チャンネルに妨害波があるか否かを検出し、当該チャンネルに妨害波があれば当該搬送チャンネルの使用を制限し、前記無線通信装置が通信を行わない空き時間に、前記使用が制限されたチャンネルにおいてキャリアセンスし、当該チャンネルに妨害波が存在しなければ、当該チャンネルの使用の制限を解除するベースバンド回路と、
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【請求項１０】
前記ＲＦ回路は、前記キャリアセンスにおいて、前記使用が制限されたチャンネルにおける前記妨害波のＲＳＳＩ（Ｒｅｃｅｉｖｅ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）を測定し、
前記ベースバンド回路は、前記ＲＳＳＩが設定値よりも低い場合に、前記キャリアセンスしたチャンネルの使用制限を解除することを特徴とする、請求項９に記載の無線通信装置。
【請求項１１】
前記無線通信装置は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ通信を行うマスタ装置であり、
前記空き時間は、前記マスタ装置がデータを送信しないフレームの時間帯、ホールドモード、スニフモード、パークモード等の低消費電力モードにおいて、データの送受信を行わない時間帯であることを特徴とする、請求項９に記載の無線通信装置。
【請求項１２】
前記ベースバンド回路は、前記無線通信装置が通信のリンクを確立する前に、前記搬送チャンネルに妨害波があるか否かを検出し、当該搬送チャンネルに妨害波があれば当該搬送チャンネルの使用を制限することを特徴とする、請求項９に記載の無線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信制御方法及び無線通信装置、特に、所定周波数帯域において妨害波による干渉があるチャンネル以外の複数のチャンネルを切り換えて通信する適応型周波数ホッピング方式を採用する無線通信装置の無線通信制御方法、及びその無線通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線通信システムは、２．４ＧＨｚ帯（ＩＳＭ：Ｉｎｄｕｓｔｒｙ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｂａｎｄ）に１ＭＨｚ幅のチャンネルを７９個設定し、１秒間に１６００回チャンネルを切り換える周波数ホッピング方式を採用している。２．４ＧＨｚ帯（ＩＳＭ帯）には、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ通信システムの電波に加え、無線ＬＡＮ及び電子レンジ等の他の機器からの電波が存在するため、他の機器からの電波が妨害波としてＢｌｕｅｔｏｏｔｈ通信システムの電波と干渉する虞がある。そこで、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ  ｖｅｒ１．２では、他の機器からの電波と干渉するチャンネルを使用制限し、干渉の無いチャンネルを用いて周波数ホッピングを行う適応型周波数ホッピング方式（ＡＦＨ：Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｈｏｐｐｉｎｇ）を採用し、他の機器からの電波との相互干渉を低減している。
【０００３】
特許文献１には、無線ＬＡＮ装置と、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ装置と、無線管理装置とを備える複合無線装置が記載されている。この複合無線装置では、無線ＬＡＮ装置又はＢｌｕｅｔｏｏｔｈ装置が通信を開始するのに先立って、無線管理装置が無線ＬＡＮ装置及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ装置に、各々が使用可能なチャンネルを割り当て、無線ＬＡＮ装置及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ装置が、割り当てられたチャンネルを利用して他の無線通信装置と通信することにより、相互の干渉を低減している。
【特許文献１】特開２００３−２３４７４５号公報（第３−５頁、第１〜５図、第１２図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述した適応型周波数ホッピング（ＡＦＨ）方式では、設定したチャンネルにおいて他の無線通信装置からの妨害電波が存在した場合には、当該チャンネルの使用を制限するが、一端使用制限したチャンネルは搬送チャンネルとして使用しなくなるので、当該チャンネルでの受信データのエラーの有無も検出できなくなる。そのため、従来のＡＦＨでは、使用制限したチャンネルに妨害波が無くなったとしても、当該チャンネルの制限を解除可能か否かを判断することができず、当該チャンネルを使用制限した状態が継続され、その結果、通信に使用可能なチャンネル数が減少し、送信信号の拡散率の低下を招く。例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ通信装置の周囲で無線ＬＡＮ装置１台が通信を行っているとすると、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ通信が使用する７９ｃｈのうち２０ｃｈ程度において相互干渉が発生し、２０ｃｈ程度が使用制限されるので、妨害波が無い環境では７９ｃｈで行っていた拡散符号化を５９ｃｈで実行することになり、送信信号の拡散率の低下を招く。
【０００５】
また、特許文献１に記載された複合無線装置では、内蔵された無線ＬＡＮ装置及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ装置の通信が干渉しないようにチャンネルを割り当て、内蔵の無線ＬＡＮ装置及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ装置間の干渉を低減することができるが、複合型無線通信装置の周囲に妨害波を発生する他の機器が存在する場合に、他の機器との相互干渉をどのように低減するかについては記載されていない。また、特許文献１には、適応型周波数ホッピング方式における拡散率の低下についても記載されていない。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る無線通信制御方法は、所定周波数帯域において妨害波による干渉があるチャンネル以外の複数のチャンネルを切り換えて通信する適応型周波数ホッピング方式を採用する無線通信装置の無線通信制御方法であって、作成ステップ、設定ステップ、受信処理ステップ、使用制限ステップ及び使用制限解除ステップを含んでいる。
作成ステップは、使用可能なチャンネルを用いてホッピングパターンを作成する。設定ステップは、ホッピングパターンに従って、通信に使用するチャンネルを設定する。受信処理ステップは、チャンネルの受信信号を処理する。使用制限ステップは、チャンネルに妨害波があるか否かを検出し、当該チャンネルに妨害波があれば当該搬送チャンネルの使用を制限する。使用制限解除ステップは、無線通信装置が通信を行わない空き時間に、使用が制限されたチャンネルにおいてキャリアセンスし、当該チャンネルに妨害波が存在しなければ、当該チャンネルの使用の制限を解除する。
【発明の効果】
【０００７】
この無線通信制御方法では、妨害波が存在するチャンネルを使用制限することによって、通信電波と妨害波との相互干渉を避けるとともに、通信の空き時間を利用して妨害波のキャリアセンスを実行し、キャリアセンスしたチャンネルに妨害波が存在しなくなっていれば、使用制限したチャンネルの使用制限を解除することにより、妨害波が存在しなくなったチャンネルの使用制限を速やかに解除することができ、妨害波が存在しないチャンネルを最大限に利用して送信信号のスペクトラム拡散符号化を実行することができ、拡散率の低下を抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
（１）第１実施形態
図１は、適応型周波数ホッピング方式のＢｌｕｅｔｏｏｔｈ通信方式を採用する無線通信システムの概略図である。
このＢｌｕｅｔｏｏｔｈ通信システムは、ホスト１００と、マスタ２００と、複数のスレーブ３００ａ〜３００ｇとを備えている。
【０００９】
ホスト１００は、マスタ２００と複数のスレーブ３００ａ〜３００ｇとの間の通信を制御するための装置である。ホスト１００は、例えば、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）によって構成され、ＵＡＲＴケーブル等でマスタ２００に接続される。また、ホスト１００は、マスタ２００が携帯電話機等の小型機器に内蔵される場合には、マスタ２００と複数のスレーブ３００ａ〜３００ｇとの間のＢｌｕｅｔｏｏｔｈ通信を制御するためのプログラムとして構成されてもよい。マスタ２００は、ホスト１００による制御に基づいて、スレーブ３００ａ〜３００ｇとの間で通信を行う無線通信装置である。スレーブ３００ａ〜３００ｇは、マスタ２００による制御に基づいて、マスタ２００との間で通信を行う無線通信装置である。
【００１０】
図２は、マスタ２００の概略構成図である。
マスタ２００は、アンテナ２０１と、ＲＦ部２０２と、ベースバンド部２０３とを備えている。ＲＦ部２０２は、後述するデータ処理部２０４によって設定されるチャンネルにおいて、アンテナ２０１で受信した無線電波のＲＦ信号（受信信号）をデジタル信号である受信データＲＸＤに変換する。また、ＲＦ部２０２は、データ処理部２０４によって設定されるチャンネルにおいて、デジタル信号である送信データＴＸＤをＲＦ信号（受信信号）に変換して、アンテナ２０１を介して無線電波として出力する。また、ＲＦ部２０２は、受信信号のＲＳＳＩ（Ｒｅｃｅｉｖｅ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）を測定し、測定値をデータ化したＲＳＳＩデータをベースバンド部２０３に出力する。
【００１１】
ベースバンド部２０３は、データ処理部２０４と、ＣＰＵ２０５と、メモリ２０６と、外部インターフェース部２０７とを備えている。データ処理部２０４、ＣＰＵ２０５、メモリ２０６及び外部インターフェース部２０７は、バス２０８を介して互いに接続されている。外部インターフェース部２０７は、ホスト１００に接続されており、ホスト１００との間の通信を仲介する。データ処理部２０４は、ＣＰＵ２０５の制御に基づいて、受信データＲＸＤを処理する。また、データ処理部２０４は、ＣＰＵ２０５の制御に基づいて、送信データＴＸＤを作成してＲＦ部２０２に出力する。
また、データ処理部２０４は、レジスタを有しており、ＲＦ部２０２から受信したＲＳＳＩデータ、ＣＰＵ２０５から受信した使用可能なチャンネルを一時的に記録する。また、データ処理部２０４は、レジスタに記録された使用可能なチャンネルから、チャンネルを切り換える順序からなるホッピングパターンを作成し、送受信チャンネル（搬送チャンネル）をＲＦ部２０２へ出力する。ＣＰＵ２０５は、外部インターフェース部２０７を介して実行するホスト１００との通信に基づいて、データ処理部２０４を制御する。メモリ２０６は、ＣＰＵ２０５が実行する通信プロトコルプログラム等のメインプログラム、使用制限するチャンネルを特定する使用制限ファイル、及びＣＰＵ２０５における処理結果等を記憶する。メモリ２０６は、例えば、フラッシュメモリ、マスクＲＯＭ等の不揮発性メモリと、ＲＡＭ等の揮発性メモリとから構成される。
【００１２】
ここでは、マスタ２００の構成を説明したが、スレーブ３００ａ〜ｇのそれぞれの構成も同様であるので説明を省略する。スレーブ３００ａ〜ｇでは、メモリ２０６において、使用制限ファイルの代わりに、使用可能なチャンネルを特定する使用可能ファイルを有している。
図３は、マスタ２００とスレーブ３００ａとの間で実行される通信のタイムチャートである。ここでは、マスタ２００とスレーブ３００ａを例に挙げて説明するが、マスタ２００と他のスレーブとの間の通信についても同様である。
【００１３】
フレーム４００は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ通信におけるデータの送受信の単位となるフレームを表している。フレーム４００は、スロット４０１とスロット４０２とから構成されている。スロット４０１は、マスタ２００からスレーブ３００ａにデータを送信するために割り当てられたスロットであり、スロット４０２は、スレーブ３００ａからマスタ２００にデータを送信するために割り当てられたスロットである。Ｍは、マスタ２００からスレーブ３００ａに送信する送信データＴＸＤを表し、Ｓは、スレーブ３００ａからマスタ２００に送信する送信データＴＸＤを表す。
【００１４】
適応型周波数ホッピング方式では、無線システムの周囲に無線ＬＡＮ、電子レンジ等の妨害電波を発生する他の機器があり、データの送受信に使用する搬送チャンネルとして設定されたチャンネルにおいて妨害波があると、当該チャンネルの使用を制限する。具体的には、マスタ２００は、スレーブ３００ａからの無線電波のＲＳＳＩと、スレーブ３００ａからの受信データＲＸＤのエラーの有無とに基づいて判断する。スレーブ３００ａからの無線電波のＲＳＳＩが低い場合には、スレーブ３００ａとの間の無線電波の強度が小さいために受信データＲＸＤのエラーが発生している可能性がある。従って、スレーブ３００ａからの無線電波のＲＳＳＩが設定値以上である条件、即ち、妨害電波が無い状況で通信を良好に実行できる無線電波の強度である条件を満たす場合において、受信データＲＸＤにエラーがある場合には、妨害電波によって受信データＲＸＤにエラーが発生したと判断する。スレーブ３００ａからの無線電波のＲＳＳＩの強度を判断するための設定値は、マスタ２００とスレーブ３００ａとが、周囲に妨害波を発生する他の機器が無い環境下で、良好に通信できるＲＳＳＩの値を予め測定して設定しておく。
【００１５】
この判断の処理は、図２のハードウェア構成によって以下のように実行される。ＲＦ部２０２がスレーブ３００ａからの無線電波のＲＳＳＩの強度を測定してＲＳＳＩデータをデータ処理部２０４に出力し、データ処理部２０４が、ＲＳＳＩデータをレジスタに記録する。ＣＰＵ２０５は、レジスタに書き込まれたＲＳＳＩデータを取得して、ＲＳＳＩが設定値以上であるか否かを判断する。また、ＣＰＵ２０５は、データ処理部２０４で処理された受信データにエラーがあるか否かを判断する。ＣＰＵ２０５は、ＲＳＳＩが設定値以上、かつ受信データにエラーがある場合に、妨害波による相互干渉が存在すると判断する。
【００１６】
図３の例では、ｎ番目のホッピングパターンのフレーム［３］においてチャンネルｃｈ２４を設定した場合に、妨害波による相互干渉が存在する（ＲＳＳＩが設定値以上であり、かつ受信データＲＸＤにエラーが存在する場合）を示している。ＣＰＵ２０５は、フレーム［３］においてｃｈ２４に設定した場合に、ＲＳＳＩが設定値以上であり、かつ受信データにエラーが存在すると判断すると、チャンネルｃｈ２４をメモリ２０６の使用制限ファイルに書き込み、使用制限ファイルの記録内容に基づいて使用可能なチャンネルの情報を作成し、使用可能なチャンネルの情報と、ホッピングパターンシーケンスを切り換えるタイミング情報（以下、ＡＦＨ設定情報と称す）とを、マスタ２００からスレーブ３００ａに送信する。ＡＦＨ設定情報を受信したスレーブ３００ａは、使用可能なチャンネルの情報をメモリ２０６の使用可能ファイルに書き込む。マスタ２００及びスレーブ３００ａのＣＰＵ２０５は、ホッピングパターンシーケンスを切り換えるタイミングで、メモリ２０６の使用制限ファイルまたは使用可能ファイルをデータ制御部２０４のレジスタに記録する。このタイミング以降において、マスタ２００及びスレーブ３００ａのデータ処理部２０４は、使用不可のチャンネル以外のチャンネルを利用してホッピングパターンを生成する。図３の例では、ｎ＋１番目のホッピングパターンにおいてフレーム［３］のチャンネルは、ｃｈ２４の代わりにｃｈ１２が設定されている。ここで、ｃｈ１２は使用可能なチャンネルである。
【００１７】
このように、適応型周波数ホッピングでは、所定帯域幅内における複数のチャンネルをランダムに切り換えて通信を実行し、妨害波によって使用が制限されたチャンネルをその都度、使用可能なチャンネルに置き換える。しかし、使用制限したチャンネルにおいて妨害波が無くなった後も使用制限を継続すると、使用可能なチャンネルが順次減少し、拡散符号化の際の拡散率が低下する。そこで、本実施形態では、拡散率の低下を防止するために、通信の空き時間において、使用制限されたチャンネルにおいてキャリアセンスし、キャリアセンスしたチャンネルに妨害波が存在しなければ当該チャンネルの使用制限を解除する。一方、キャリアセンスの結果、妨害波が存在すれば、キャリアセンスしたチャンネルの使用制限を継続する。
【００１８】
妨害波の有無の判断は、妨害波のＲＳＳＩを測定することによって実行する。即ち、通信の空き時間において、マスタ２００のＲＦ部２０２が妨害波のＲＳＳＩを測定してＲＳＳＩデータをデータ処理部２０４に出力し、データ処理部２０４は、妨害波のＲＳＳＩデータをレジスタに記録する。ＣＰＵ２０５は、妨害波のＲＳＳＩを取得し、妨害波のＲＳＳＩが設定値以上か否かを判断する。ＣＰＵ２０５は、妨害波のＲＳＳＩが設定値以上であれば、キャリアセンスしたチャンネルに妨害波が依然として存在するとして、キャリアセンスしたチャンネルの使用制限を継続する。一方、妨害波のＲＳＳＩが設定値未満であれば、キャリアセンスしたチャンネルに妨害波が無いとして、メモリ２０６の使用制限ファイルに記録されている当該チャンネルを削除し、キャリアセンスしたチャンネルの使用制限を解除する。
【００１９】
通信の空き時間は、マスタ２００がスレーブ３００ａにデータを送信しないフレームの時間帯、又は、ホールドモード、スニフモード、パークモードの低消費電力モードにおいて、データの送受信を行わない時間帯である。ホールドモードは、マスタ２００がスレーブ３００ａにデータを送信せずに待機するモードである。スニフモードは、図４に示すように、データを送受信するフレームの間に所定数の空きスロットが存在するモードである。図４の例では、［２］、［３］番目のフレーム、［５］、［６］番目のフレーム、［８］、［９］番目のフレームでは、データの送受信が行われず、通信の空き時間となる。パークモードは、マスタ２００が通信の同期情報のみをスレーブに送信するモードであり、マスタ２００が同期情報を送るスロット４０１以外、即ちスレーブ３００ａからマスタ２００にデータを送信するスロット４０２では、データの送受信が実行されず、スロット４０２が通信の空き時間となる。
【００２０】
〔フローチャート〕
図５は、マスタ２００における通信処理のフローチャートである。
メインプログラム処理では、データ処理部２０４による送信データＴＸＤおよび受信データＲＸＤの処理結果に応じて発生する割り込み要因を解析し、処理を振り分ける。
また、メインプログラム処理から分岐して、適応型周波数ホッピング（ＡＦＨ）処理（ステップＳ１０）を実行する。
【００２１】
ステップＳ１１では、現在設定されているチャンネルｃｈＸにおいて、妨害波による相互干渉があるか否かを判断する。妨害波による相互干渉の有無の判断は、上述したように、スレーブ３００ａからの電波のＲＳＳＩが設定値以上であり、かつスレーブ３００ａからの受信データＲＸＤにエラーがある場合に、チャンネルｃｈｘに妨害波が有ると判断し、それ以外の場合に、ｃｈＸ妨害波が無いと判断する。ＣＰＵ２０５は、チャンネルｃｈｘに妨害波が有ると判断すると、ステップＳ１２に移行し、チャンネルｃｈＸを使用制限ファイルに記録し、ｃｈＸの使用を制限する。一方、ＣＰＵ２０５は、チャンネルｃｈｘに妨害波が無いと判断すると、チャンネルｃｈＸの使用を制限せずに、ＡＦＨルーチンを終了する。
【００２２】
また、メインプログラム処理から分岐して、キャリアセンスルーチン（ステップＳ２０）を実行する。ステップＳ２１では、ＣＰＵ２０５が、通信しない空き時間があるか否かを判断する。空き時間の判断は、マスタ２００がデータを送信しないフレームがあるか否か、及びホールドモード、スニフモード、パークモード等の低消費電力モードであるか否かによって判断する。ＣＰＵ２０５は、通信の空き時間が無い場合には（ステップＳ２１でＮｏ）、キャリアセンスを実行せずに、キャリアセンスルーチンを終了する。ＣＰＵ２０５は、通信の空き時間があると（ステップＳ２１でＹｅｓ）、通信の空き時間において、使用制限されているチャンネルでキャリアセンスを実行し（ステップＳ２２）、キャリアセンスしたチャンネルに妨害波があるか否かを判断する（ステップＳ２３）。具体的には、通信の空き時間において、メモリ６の使用制限ファイルに記録されているチャンネルを順次読み出してＲＦ部２０２に設定し、当該チャンネルでの妨害波のＲＳＳＩが設定値以上であるか否かを判断する。ＣＰＵ２０５は、妨害波が検出されなければ（妨害波のＲＳＳＩが設定値未満であれば）、キャリアセンスしたチャンネルを使用制限チャンネルから削除し、キャリアセンスしたチャンネルの使用制限を解除する（ステップＳ２４）。一方、ＣＰＵ２０５は、妨害波が検出された場合には（妨害波のＲＳＳＩが設定値以上の場合には）、キャリアセンスしたチャンネルの使用制限を解除せずに、キャリアセンスルーチンを終了する。
【００２３】
〔作用効果〕
本実施形態に係る無線通信システムによれば、無線通信システムの周辺で妨害波が発生しているときは、妨害波が存在するチャンネルの使用を制限することにより相互干渉を低減しつつ、通信の空き時間を利用して、使用制限されたチャンネルにおいてキャリアセンスを実行し、キャリアセンスしたチャンネルに妨害波が検出されなければ、キャリアセンスしたチャンネルの使用制限を解除するようにしたので、一端、使用制限されたチャンネルの使用制限を随時、解除することができ、妨害波による相互干渉の無いチャンネルを最大限に使用可能となる。この結果、適応型周波数ホッピングにおいて、相互干渉の低減と、拡散符号化の拡散率の改善とを両立させることができる。
【００２４】
〔変形例〕
（ａ）上記では、マスタ２００を例に挙げて説明したが、スレーブ３００ａ〜ｇにおいても、図５のキャリアセンスルーチンを実行するようにすれば、妨害波による相互干渉がなくなったチャンネルをマスタ２００に通知することで、チャンネルの使用制限の解除を促すことができる。
（ｂ）上記では、ＡＦＨルーチン（ステップＳ１０）をメインプログラム処理と並行して実行したが、スタンバイモード等の待機時間帯を利用してＡＦＨルーチンを実行し、メインプログラム処理による通信の開始に先だって、即ちマスタとスレーブとの間でリンクを確立する前に、使用可能なチャンネルの情報を得るようにしても良い。このようにすれば、マスタとスレーブとのリンク確立後に妨害波の検出をしなくてよいため、より速やかに妨害波を回避することができ、相互干渉の低減と転送速度の向上を図ることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】無線通信システムの概略構成図。
【図２】マスタ２００の概略構成図。
【図３】マスタ２００とスレーブ３００ａとの間のデータ送受信のタイムチャート。
【図４】スニフモードにおけるデータ送受信のタイムチャート。
【図５】マスタ２００におけるデータ送受信処理のフローチャート。
【符号の説明】
【００２６】
１００  ホスト
２００  マスタ
２０１  アンテナ
２０２  ＲＦ部
２０３  ベースバンド部
２０４  データ処理部
２０５  ＣＰＵ
２０６  メモリ
２０７  外部インターフェース部
３００ａ〜ｇ  スレーブ
【図１】
2005303379.tif 000003
【図２】
2005303379.tif 000004
【図３】
2005303379.tif 000005
【図４】
2005303379.tif 000006
【図５】
2005303379.tif 000007