(57)【要約】【課題】  軽量化、振動、騒音の大幅な低減化、及びトルクリップルの低減化を図ることができる同期電動機を提供する。【解決手段】  固定子２は、１２個のティース部５が内周部に設けられるステータ６と、この各ティース部５の軸方向上下端面部に固着される２４個の第１曲げコア７と、各ティース部５の周方向両側面及びこのティース部５の上下端面部に固着される各第１曲げコア７の内側面に順番に巻装される樹脂製ボビン９に巻回された各固定子コイル８Ａ〜８Ｃと、から構成されている。また、回転子３は、８個の周方向側面部が軸方向に対して連続的に所定角度θ１傾斜するように積層されたロータティース部１１が外周部に設けられるロータ１２と、該ロータ１２に圧入される回転軸１３と、各ロータティース部１１の軸方向上下端面部に固着される１６個の第２曲げコア１５とから構成されている。【選択図】  図４
2005151616.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定子コイルが巻回される複数のティース部が内周部に設けられた電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成されるステータと、複数のロータティース部が外周部に設けられた電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成されるロータと、を備えた同期電動機において、
略長方形の電磁鋼板を内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げると共に、この電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成され、前記各ティース部の軸方向の上下各端面部に折曲先端部が半径方向内側に向くように固着される第１曲げコアと、
略長方形の電磁鋼板が内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げられると共に、この電磁鋼板が複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成され、前記各ロータティース部の軸方向の上下各端面部に折曲先端部が半径方向外側に向くように固着される第２曲げコアと、を備え、
前記ステータは、前記ティース部が正面視矩形状を形成するように積層・固着され、
前記ロータは、前記ロータティース部の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に又は段階的に所定角度傾斜するように積層・固着され、
前記固定子コイルは、前記ティース部の周方向両側面及び該ティース部の上下各端面部に固着される前記各第１曲げコアの内側面に巻回され、
前記ティース部と前記ロータティース部の該ティース部に対向する部分とによって磁気閉回路が形成されると共に、該ティース部に固着される第１曲げコアと該ロータティース部に固着される第２曲げコアの該第１曲げコアに対向する部分とによって磁気閉回路が形成されることを特徴とする同期電動機。
【請求項２】
固定子コイルが巻回される複数のティース部が内周部に設けられた電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成されるステータと、複数のロータティース部が外周部に設けられた電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成されるロータと、を備えた同期電動機において、
略長方形の電磁鋼板を内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げると共に、この電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成され、前記各ティース部の軸方向の上下各端面部に折曲先端部が半径方向内側に向くように固着される第１曲げコアと、
略長方形の電磁鋼板が内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げられると共に、この電磁鋼板が複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成され、前記各ロータティース部の軸方向の上下各端面部に折曲先端部が半径方向外側に向くように固着される第２曲げコアと、を備え、
前記ステータは、前記ティース部が正面視矩形状を形成するように積層・固着され、
前記ロータは、前記ロータティース部の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に又は段階的に該軸方向中心側に向かって所定角度傾斜するように積層・固着され、
前記固定子コイルは、前記ティース部の周方向両側面及び該ティース部の上下各端面部に固着される前記各第１曲げコアの内側面に巻回され、
前記ティース部と前記ロータティース部の該ティース部に対向する部分とによって磁気閉回路が形成されると共に、該ティース部に固着される第１曲げコアと該ロータティース部に固着される第２曲げコアの該第１曲げコアに対向する部分とによって磁気閉回路が形成されることを特徴とする同期電動機。
【請求項３】
前記第１曲げコア及び第２曲げコアは、曲げ方向に沿った磁化容易方向を有する方向性電磁鋼板により形成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の同期電動機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、固定子コイルが巻回される複数のティース部が内周部に設けられたステータと、複数のロータティース部が外周部に設けられたロータとから構成される同期電動機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、ステータやロータの鉄損やトルクリップル等を小さくし、効率を高めた同期電動機が種々提案されている。
例えば、従来の同期電動機では、ヨークにおける鉄損を大きく低減するために、固定子コイルが巻回されるティースを備えたステータを複数枚、厚さ方向に積層・固定して用いる同期電動機のステータ構造であって、少なくともティースとヨークとを別体とし、このティースを方向性電磁鋼板により形成すると共に、該方向性電磁鋼板の磁化容易方向を径方向としている。また、このヨークを周方向に複数に分割し、該ヨークを方向性電磁鋼板により形成すると共に、方向性電磁鋼板の磁化容易方向を各ヨークの周方向としている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
また、このような同期電動機は、透磁率の高いロータとステータの各ティース部が、極めて小さいエアギャップを介して対向し、機械角で１８０°対称位置にて極めて強力なラジアル方向の磁気吸引力が発生するため、ステータのティース部とロータのロータティース部の対向する部位において、大きなラジアル方向の力が発生し、単極でスイッチが入り切りするため、ラジアル力の変化も激しい。したがって、これらが加振力となって、ステータを加振し、振動、騒音を発生しやすい傾向にあった。
そして、このような加振力を低減し、振動、騒音の発生することを目的として、略円環形状のステータヨークの内周部に、円周方向に略等間隔に配された突極を有し、前記突極に巻線を施したステータと、略円筒形状のロータヨークの外周部に、円周方向に略等間隔に配された突極を有し、前記ステータと略同心円状に回転自在に保持されたロータからなる同期電動機において、前記ステータの隣接した突極に施された巻線間の隙間と、前記ステータの軸方向両端面を樹脂でモールドし、少なくとも、前記ステータの隣接した突極に施された巻線間の隙間の樹脂と、前記ステータの軸方向両端面のリング状の樹脂を一体とした構成のものが提案されている（例えば、特許文献２参照。）。
【特許文献１】特開平７−６７２７２号公報（段落（００２２）〜（００２６）、図１〜図４）
【特許文献２】特開２００３−３２９７９号公報（段落（００２７）〜（００５１）、図１〜図３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記した従来の各同期電動機では、固定子コイルは、ステータのティース部に巻回されるため、この固定子コイルの巻長さを短くして軽量化を図る場合には、ティース部の厚さ寸法が短くなりトルクが低下するという問題がある。また、ティースとヨークとを別体とした場合には、ステータの組立工数が増加し、製造コストアップになるという問題がある。更に、ステータを樹脂モールドしても、ティース部に対してロータティース部が近づく場合や離れる場合には、ロータティース部のティース部に対する接線方向の吸引力が急激に変化し、トルクリップルが大きくなるという問題がある。
【０００５】
そこで、本発明は上記した問題点を解決するためになされたものであり、固定子コイルの巻長さを短くして軽量化を図ることができると共に、トルク及び効率の向上並びに組立工数の削減化を図ることができる同期電動機を提供することを目的とする。また、ステータを樹脂モールドすることなく、振動、騒音の大幅な低減化、及びトルクリップルの低減化を図ることができる同期電動機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的を達成するため請求項１に係る同期電動機は、固定子コイルが巻回される複数のティース部が内周部に設けられた電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成されるステータと、複数のロータティース部が外周部に設けられた電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成されるロータと、を備えた同期電動機において、略長方形の電磁鋼板を内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げると共に、この電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成され、前記各ティース部の軸方向の上下各端面部に折曲先端部が半径方向内側に向くように固着される第１曲げコアと、略長方形の電磁鋼板が内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げられると共に、この電磁鋼板が複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成され、前記各ロータティース部の軸方向の上下各端面部に折曲先端部が半径方向外側に向くように固着される第２曲げコアと、を備え、前記ステータは、前記ティース部が正面視矩形状を形成するように積層・固着され、前記ロータは、前記ロータティース部の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に又は段階的に所定角度傾斜するように積層・固着され、前記固定子コイルは、前記ティース部の周方向両側面及び該ティース部の上下各端面部に固着される前記各第１曲げコアの内側面に巻回され、前記ティース部と前記ロータティース部の該ティース部に対向する部分とによって磁気閉回路が形成されると共に、該ティース部に固着される第１曲げコアと該ロータティース部に固着される第２曲げコアの該第１曲げコアに対向する部分とによって磁気閉回路が形成されることを特徴とする。
【０００７】
このような特徴を有する請求項１に係る同期電動機では、ステータはティース部が正面視矩形状を形成するように積層・固着されている。また、このステータの各ティース部の軸方向上下端面部には、略長方形の電磁鋼板を内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げると共に、この電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成される第１曲げコアが、その折曲先端部が半径方向内側に向くように固着されている。また、固定子コイルは、各ティース部の周方向両側面及び該各ティース部の上下各端面部に固着される各第１曲げコアの内側面に巻回されている。
一方、ロータはロータティース部の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に又は段階的に所定角度傾斜するように積層・固着されている。また、このロータの各ロータティース部の軸方向上下端面部には、略長方形の電磁鋼板を内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げると共に、この電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成される第２曲げコアが、その折曲先端部が半径方向内側に向くように固着されている。
そして、ティース部とロータティース部の該ティース部に対向する部分とによって磁気閉回路が形成されると共に、このティース部に固着される第１曲げコアとロータティース部に固着される第２曲げコアの該第１曲げコアに対向する部分とによって磁気閉回路が形成される。
【０００８】
また、請求項２に係る同期電動機は、固定子コイルが巻回される複数のティース部が内周部に設けられた電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成されるステータと、複数のロータティース部が外周部に設けられた電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成されるロータと、を備えた同期電動機において、略長方形の電磁鋼板を内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げると共に、この電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成され、前記各ティース部の軸方向の上下各端面部に折曲先端部が半径方向内側に向くように固着される第１曲げコアと、略長方形の電磁鋼板が内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げられると共に、この電磁鋼板が複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成され、前記各ロータティース部の軸方向の上下各端面部に折曲先端部が半径方向外側に向くように固着される第２曲げコアと、を備え、前記ステータは、前記ティース部が正面視矩形状を形成するように積層・固着され、前記ロータは、前記ロータティース部の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に又は段階的に該軸方向中心側に向かって所定角度傾斜するように積層・固着され、前記固定子コイルは、前記ティース部の周方向両側面及び該ティース部の上下各端面部に固着される前記各第１曲げコアの内側面に巻回され、前記ティース部と前記ロータティース部の該ティース部に対向する部分とによって磁気閉回路が形成されると共に、該ティース部に固着される第１曲げコアと該ロータティース部に固着される第２曲げコアの該第１曲げコアに対向する部分とによって磁気閉回路が形成されることを特徴とする。
【０００９】
このような特徴を有する請求項２に係る同期電動機では、ステータはティース部が正面視矩形状を形成するように積層・固着されている。また、このステータの各ティース部の軸方向上下端面部には、略長方形の電磁鋼板を内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げると共に、この電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成される第１曲げコアが、その折曲先端部が半径方向内側に向くように固着されている。また、固定子コイルは、各ティース部の周方向両側面及び該各ティース部の上下各端面部に固着される各第１曲げコアの内側面に巻回されている。
一方、ロータはロータティース部の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に又は段階的に該軸方向中心側に向かって所定角度傾斜するように積層・固着されている。また、このロータの各ロータティース部の軸方向上下端面部には、略長方形の電磁鋼板を内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げると共に、この電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着して形成される第２曲げコアが、その折曲先端部が半径方向内側に向くように固着されている。
そして、ティース部とロータティース部の該ティース部に対向する部分とによって磁気閉回路が形成されると共に、このティース部に固着される第１曲げコアとロータティース部に固着される第２曲げコアの該第１曲げコアに対向する部分とによって磁気閉回路が形成される。
【００１０】
更に、請求項３に係る同期電動機は、請求項１又は請求項２に記載の同期電動機において、前記第１曲げコア及び第２曲げコアは、曲げ方向に沿った磁化容易方向を有する方向性電磁鋼板により形成されていることを特徴とする。
【００１１】
このような特徴を有する請求項３に係る同期電動機では、前記第１曲げコア及び第２曲げコアは、曲げ方向に沿った磁化容易方向を有する方向性電磁鋼板により形成され、該第１曲げコアと、この第１曲げコアに対向する第２曲げコアとによって磁気閉回路が形成される。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１に係る同期電動機では、ティース部に固着される第１曲げコアとロータティース部に固着される第２曲げコアの該第１曲げコアに対向する部分とによって磁気閉回路が形成されるため、磁路長を短くでき、低鉄損化及び効率の向上を図ることができる。
また、ロータティース部の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に又は段階的に所定角度傾斜するように積層・固着されているため、ティース部に対してロータティース部が近づく場合には、ティース部及び該ティース部に固着されている各第１曲げコアとこのティース部に対向するロータティース部及び該ロータティース部に固着されている各第２曲げコアとの対向面積が徐々に増加し、一方、ティース部に対してロータティース部が離れる場合には、ティース部及び該ティース部に固着されている各第１曲げコアとこのティース部に対向するロータティース部及び該ロータティース部に固着されている各第２曲げコアとの対向面積が徐々に減少する。これにより、ティース部に対してロータティース部が近づく場合には、ティース部とロータティース部との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が徐々に増加し、一方、ティース部に対してロータティース部が離れる場合には、ティース部とロータティース部との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が徐々に減少するため、ラジアル方向の力の変化が大幅に減少し、ステータの振動の低減化を図ることができ、同期電動機の振動、騒音の大幅な低減化を図ることができる。また、ティース部に対してロータティース部が近づく場合には、ロータティース部のティース部に対する接線方向の吸引力は徐々に増加し、一方、ティース部に対してロータティース部が離れる場合には、ロータティース部のティース部に対する接線方向の吸引力は徐々に減少するため、ロータのトルク変化を大きく減少させることができ、同期電動機のトルクリップルの低減化を図ることができる。
また、ティース部の軸方向厚さ寸法を軸方向上下端面部に固着される各第１曲げコアの軸方向厚さ寸法分ずつ短くしても、従来のティース部の磁路断面積と同一の磁路断面積を得ることができるため、各第１曲げコア間のヨーク部を無くすことができ、同期電動機の軽量化を図ることができる。また、固定子コイルがティース部の両側面部と上下第１曲げコアの内側面に巻回されるため、この固定子コイルの軸方向の巻長さを左右側面部において、各第１曲げコアの軸方向厚さ寸法分ずつ短くして巻回することができ、同期電動機の軽量化を図ることができる。また、同様に、ロータティース部の軸方向厚さ寸法を軸方向上下端面部に固着される各第２曲げコアの軸方向厚さ寸法分ずつ短くしても、従来のロータティース部の磁路断面積とほぼ同一の磁路断面積を得ることができるため、各第２曲げコア間のロータ部を無くすことができ、同期電動機の更なる軽量化を図ることができる。
更に、第１曲げコアと第２曲げコアは、略長方形の電磁鋼板を内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げると共に、この電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着することにより形成されるため、簡易な構成により形成することができ組立作業の効率化を図ることができる。
【００１３】
また、請求項２に係る同期電動機では、ティース部に固着される第１曲げコアとロータティース部に固着される第２曲げコアの該第１曲げコアに対向する部分とによって磁気閉回路が形成されるため、磁路長を短くでき、低鉄損化及び効率の向上を図ることができる。
また、ロータティース部の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に又は段階的に該軸方向中心側に向かって所定角度傾斜するように積層・固着されているため、ティース部に対してロータティース部が近づく場合には、ティース部及び該ティース部に固着されている各第１曲げコアとこのティース部に対向するロータティース部及び該ロータティース部に固着されている各第２曲げコアとの対向面積が徐々に増加し、一方、ティース部に対してロータティース部が離れる場合には、ティース部及び該ティース部に固着されている各第１曲げコアとこのティース部に対向するロータティース部及び該ロータティース部に固着されている各第２曲げコアとの対向面積が徐々に減少する。これにより、ティース部に対してロータティース部が近づく場合には、ティース部とロータティース部との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が徐々に増加し、一方、ティース部に対してロータティース部が離れる場合には、ティース部とロータティース部との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が徐々に減少するため、ラジアル方向の力の変化が大幅に減少し、ステータの振動の低減化を図ることができ、振動、騒音の大幅な低減化を図ることができる。また、ティース部に対してロータティース部が近づく場合には、ロータティース部のティース部に対する接線方向の吸引力は徐々に増加し、一方、ティース部に対してロータティース部が離れる場合には、ロータティース部のティース部に対する接線方向の吸引力は徐々に減少するため、ロータのトルク変化を大きく減少させることができ、トルクリップルの低減化を図ることができる。
また、ティース部の軸方向厚さ寸法を軸方向上下端面部に固着される各第１曲げコアの軸方向厚さ寸法分ずつ短くしても、従来のティース部の磁路断面積と同一の磁路断面積を得ることができるため、各第１曲げコア間のヨーク部を無くすことができ、同期電動機の軽量化を図ることができる。また、固定子コイルがティース部の両側面部と上下第１曲げコアの内側面に巻回されるため、この固定子コイルの軸方向の巻長さを左右側面部において、各第１曲げコアの軸方向厚さ寸法分ずつ短くして巻回することができ、同期電動機の軽量化を図ることができる。また、同様に、ロータティース部の軸方向厚さ寸法を軸方向上下端面部に固着される各第２曲げコアの軸方向厚さ寸法分ずつ短くしても、従来のロータティース部の磁路断面積とほぼ同一の磁路断面積を得ることができるため、各第２曲げコア間のロータ部を無くすことができ、同期電動機の更なる軽量化を図ることができる。
更に、第１曲げコアと第２曲げコアは、略長方形の電磁鋼板を内側対向面間に所定間隔を形成するように長手方向に折り曲げると共に、この電磁鋼板を複数枚、厚さ方向に積層・固着することにより形成されるため、簡易な構成により形成することができ組立作業の効率化を図ることができる。
【００１４】
更に、請求項３に係る同期電動機では、第１曲げコア及び第２曲げコアは、曲げ方向に沿った磁化容易方向を有する方向性電磁鋼板により形成されるため、第１曲げコアと第２曲げコアとが無方向性電磁鋼板により構成されている場合よりも更なる低鉄損化を図ることができ、更なる高トルク化及び高効率化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明に係る同期電動機を三相同期モータについて具体化した第１実施形態乃至第６実施形態を図面に基づき説明する。
【実施例１】
【００１６】
先ず、第１実施形態に係る三相同期モータの概略構成について図１乃至図４に基づき説明する。
図１に示すように、第１実施形態に係る三相同期モータ１は、固定子２と回転子３とこれらを収納する不図示のケースとから構成されている。
また、図１及び図２に示すように、固定子２は、１２個のティース部５が内周部に設けられるステータ６と、この各ティース部５の軸方向上下端面部に後述のように半径方向内側向きに固着される２４個の断面略横Ｕ字形の第１曲げコア７と、各ティース部５の周方向両側面及びこのティース部５の上下端面部に固着される各第１曲げコア７の内側面に順番に巻装される樹脂製ボビン９に巻回された各固定子コイル８Ａ、８Ｂ、８Ｃと、から構成されている。
このステータ６の各ティース部５は、複数枚の無方向性電磁鋼板が正面視矩形状に積層・固着されている。また、この各第１曲げコア７の周方向幅寸法は、ティース部５の周方向幅寸法にほぼ等しく形成されている。また、各第１曲げコア７の各折曲先端面は、各ティース部５の内周面と同一面上に配置されると共に、各第１曲げコア７は各ティース部５の基端部で略横Ｕ字形に半径方向内側向きに折り曲げられている。また、該各第１曲げコア７の周方向両側面部は、ティース部５の軸方向上下端面部の周方向幅内に位置するように固着されている。従って、ティース部５の半径方向端面及び該ティース部５に固着されている各第１曲げコア７の折曲先端面は、正面視矩形状に配置されている（図４参照）。
【００１７】
また、図１及び図３、図４に示すように、回転子３は、８個のロータティース部１１が外周部に設けられたロータ１２と、その回転中心に設けられて回転自在に軸支される回転軸１３と、各ロータティース部１１の軸方向上下端面部に半径方向外側向きに固着される１６個の断面略横Ｕ字形の第２曲げコア１５とから構成されている。
このロータ１２のロータティース部１１は、複数枚の無方向性電磁鋼板が周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に所定角度θ１（第１実施形態では、角度θ１は約５度〜１５度で、望ましくは約１０度が好ましい。）傾斜するように積層・固着されている。また、この各第２曲げコア１５の周方向幅寸法は、ロータティース部１１を構成する各電磁鋼板の周方向打ち抜き幅寸法にほぼ等しく形成されている。また、各第２曲げコア１５の各折曲先端面は、各ロータティース部１１の内周面と同一面上に配置されると共に、各第２曲げコア１５は各ロータティース部１１の基端部で略横Ｕ字形に半径方向外側向きに折り曲げられている。また、各第２曲げコア１５の周方向両側面部は、ロータティース部１１の軸方向上下端面部の周方向幅内に位置するように固着されている。従って、ロータティース部１１の半径方向端面は、正面視略平行四辺形状に形成され、各第２曲げコア１５の折曲先端面は、ロータティース部１１の軸方向上下端に配置される無方向性電磁鋼板の端面部とそれぞれ正面視矩形状を形成するように配置されている。
【００１８】
ここで、三相同期モータ１の固定子２及び回転子３の製造方法について図５に基づいて説明する。
図５（Ａ）に示すように、ステータ６は、内周部に等間隔に１２個のティースを有するように打ち抜いて成形した略円環状の無方向性電磁鋼板を複数枚、各ティースが周方向にずれないように積層し、即ち、ティース部５の半径方向端面部が正面視矩形状に形成されるように積層してレーザ溶接やカシメ等により固定したものである。
また、ロータ１２は、外周部に等間隔に８個のロータティースを有するように打ち抜いて成形した略円環状の無方向性電磁鋼板を複数枚、周方向に所定中心角度ずつ順次ずらさせて積層し、ロータティース部１１の周方向側面部が軸方向に対して連続的に所定角度θ１傾斜するように積層され、レーザ溶接やカシメ等により固定したものである。そして、このロータ１２に回転軸１３を圧入して固定する。
尚、ステータ６を構成する無方向性電磁鋼板の各ティースの周方向幅寸法と、ロータ１２を構成する無方向性電磁鋼板の各ロータティースの周方向幅寸法とは同一の幅寸法に成形されている。また、ステータ６の軸方向厚さ寸法とロータ１２の軸方向厚さ寸法とは同一の厚さ寸法になるように積層・固定されている。
【００１９】
また、第１曲げコア７と第２曲げコア１５の作製は、先ず、図５（Ｂ１）に示すように、断面略長四角形の芯部材１７に長手方向（図５（Ｂ１）中、矢印１８Ａ方向）に磁化容易方向を有する長尺状の方向性電磁鋼板１８を所定回数巻きつける。また、この芯部材１７の断面の長辺部の長さは、ティース部５の半径方向の長さ寸法とロータティース部１１の半径方向の長さ寸法との合計寸法にほぼ等しい寸法に形成されている。また、この方向性電磁鋼板１８の幅寸法は、ティース部５及びロータティース部１１の軸方向上下端面部の各周方向幅寸法に等しく形成されている。
そして、図５（Ｂ２）に示すように、芯部材１７を抜き去り、ワニス等で固めて巻コア部材１９を形成する。
続いて、図５（Ｂ３）に示すように、巻コア部材１９の内側貫通孔の長辺部をティース部５の半径方向の長さ寸法とロータティース部１１の半径方向の長さ寸法とにほぼ等しくなるように分割する切断位置２１で巻方向に対して略垂直に切断して、第１曲げコア７と第２曲げコア１５とに分割形成する。
【００２０】
その後、図５（Ｃ）に示すように、ステータ６の各ティース部５の軸方向上下端面部に各第１曲げコア７を切断面が半径方向内側を向くように積層し、プリプレグ（ガラス繊維状接着シート）２２で巻回後所定温度に加熱してこのプリプレグ２２を溶融して積層・接着する。
また、ロータ１２の各ロータティース部１１の軸方向上下端面部に各第２曲げコア１５を切断面が半径方向外側を向くように積層し、接着やレーザー溶接等により固着する。これにより回転子３が形成される。
【００２１】
そして、図５（Ｄ）に示すように、各固定子コイル８Ａ〜８Ｃの巻回されるボビン９をステータ６の各ティース部５とこのティース部５に積層・接着される各第１曲げコア７の内側面に半径方向内側から挿入して装着する。これにより、固定子２が形成される。
【００２２】
次に、上記のように作製された三相同期モータ１の各固定子コイル８Ａ〜８Ｃに順次通電して励磁した場合に形成される磁気回路について図１乃至図４に基づいて説明する。
尚、図１乃至図３には各固定子コイル８Ａに通電して励磁した場合に、固定子２と回転子３に形成される磁気回路が示されているが、各固定子コイル８Ｂ、８Ｃにそれぞれ通電した場合にも固定子２と回転子３に同様な磁気回路が形成される。
図１及び図２に示すように、各固定子コイル８Ａに通電することにより、この固定子コイル８Ａが巻回される各ティース部５内とこのティース部５に積層・固着される各第１曲げコア７の固着側内に半径方向に流れる磁束が発生する。
【００２３】
そして、無方向性電磁鋼板を複数枚積層して形成されるステータ６の各ティース部５内に発生した半径方向外側に流れる磁束は、各ティース部５の基端部で周方向に約９０度曲げられてステータ６のヨーク部内を流れる。続いて、ステータ６のヨーク部内を流れる磁束は、直交する位置の各固定子コイル８Ａにより、該固定子コイル８Ａが巻回されるティース部５の基端部で再度、約９０度曲げられてこのティース部５内を半径方向内側に流れる。
また、固定子コイル８Ａへの通電によって各ティース部５に積層・固着される各第１曲げコア７の固着側内に発生した磁束は、図１（Ｂ）に示すように、半径方向外側に流れる場合には、方向性電磁鋼板１８を複数枚、積層して形成される第１曲げコア７の磁化容易方向、即ち、曲げ方向に沿って流れ、軸方向外側の切断面まで流れて、この第１曲げコア７の切断面から半径方向内側へ、即ちロータ１２側へ流れる。
【００２４】
ここで、ロータ１２が反時計方向に回転する場合（図１（Ａ）において反時計方向に回転する場合）における、各ロータティース部１１及び該ロータティース部１１に固着される各第２曲げコア１５と、各ティース部５及び該ティース部５に固着される各第１曲げコア７との対向状態の変化に伴う磁束の流れについて説明する。
図４に示すように、ロータ１２の回転に従って、各ロータティース部１１は矢印２３方向に移動し、先ず、各ロータティース部１１の下端面に固着されている第２曲げコア１５の回転方向側端部（図４中、右側端縁部）が、各ティース部５の下端面に固着されている第１曲げコア７の側端部（図４中、左側側端縁部）に近接する。これにより、各ティース部５の下端面に固着された第１曲げコア７内を流れる磁束は、該第１曲げコア７の切断面から対向配置されるロータティース部１１の下端面に固着された第２曲げコア１５の側端部内に流れる。
従って、図１に示すように、各ティース部５と各ロータティース部１１の下端面に積層・固着されて、対向配置される各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる４個の磁気閉回路（図１（Ａ）中、破線で示す磁気閉回路）２６が形成される。
【００２５】
そして、図４に示すように、更にロータ１２の回転に従って、各ロータティース部１１の回転方向側下角部とこのロータティース部１１の下端面に固着された第２曲げコア１５の回転方向側端縁部が、各ティース部５とこのティース部５の下端面に固着される第１曲げコア７に対向する。これにより、ティース部５内を半径方向内側に流れる磁束は、対向配置されるロータティース部１１の回転方向側下角部内に流れる。また、各ティース部５の下端面に固着された第１曲げコア７内を流れる磁束は、該第１曲げコア７の切断面から対向配置されるロータティース部１１の下端面に固着された第２曲げコア１５の切断面内に流れる。
従って、図１に示すように、無方向性電磁鋼板を複数枚、積層・固着して形成されるステータ６とロータ１２内を流れる４個の磁気閉回路（図１（Ａ）中、太実線で示す磁気閉回路）２５が形成される。また、図１に示すように、各ティース部５と各ロータティース部１１の下端面に積層・固着されて、対向配置される各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる４個の磁気閉回路（図１（Ａ）中、破線で示す磁気閉回路）２６が形成される。
【００２６】
更に、図４に示すように、ロータ１２の回転に従って、各ロータティース部１１の上端面に固着された第２曲げコア１５の回転方向側端部（図４中、右側端縁部）が各ティース部５の上端面に固着されている第１曲げコア７の側端部（図４中、左側側端縁部）に近接する。また、各ロータティース部１１の該ロータティース部１１の上端面に固着された第２曲げコア１５の回転方向側端部から回転方向側の部分が、ティース部５に対向する。また、該下側の第２曲げコア１５の該ロータティース部１１の上端面に固着された第２曲げコア１５の回転方向側端部から回転方向側の部分が、ティース部５の下端面に固着される第１曲げコア７に対向する。これにより、各ティース部５の上端面に固着された第１曲げコア７内を流れる磁束は、該第１曲げコア７の切断面から対向配置されるロータティース部１１の上端面に固着された第２曲げコア１５の側端部内に流れる。また、各ティース部５の下端面に固着された第１曲げコア７内を流れる磁束は、該第１曲げコア７の切断面から対向配置される下側の第２曲げコア１５内に流れる。更に、ティース部５内を半径方向内側に流れる磁束は、対向配置されるロータティース部１１内に流れる。
従って、図１に示すように、無方向性電磁鋼板を複数枚、積層・固着して形成されるステータ６とロータ１２内を流れる４個の磁気閉回路（図１（Ａ）中、太実線で示す磁気閉回路）２５が形成される。また、図１に示すように、各ティース部５と各ロータティース部１１の上下端面に積層・固着されて、対向配置される各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる８個の磁気閉回路（図１（Ａ）中、破線で示す磁気閉回路）２６が形成される。
【００２７】
その後、図４に示すように、更に、ロータ１２が回転して各ロータティース部１１の下端面に固着されている第２曲げコア１５が各ティース部５の下端面に固着されている第１曲げコア７に対向配置されなくなり、各ロータティース部１１と該ロータティース部１１の上端面に固着された第２曲げコア１５が各ティース部５及び該ティース部５の上端面に固着される各第１曲げコア７に対向配置される。これにより、各ティース部５の上端面に固着された第１曲げコア７内を流れる磁束は、該第１曲げコア７の切断面から対向配置されるロータティース部１１の上端面に固着された第２曲げコア１５内に流れる。また、ティース部５内を半径方向内側に流れる磁束は、対向配置されるロータティース部１１内に流れる。
従って、図１に示すように、無方向性電磁鋼板を複数枚、積層・固着して形成されるステータ６とロータ１２内を流れる４個の磁気閉回路（図１（Ａ）中、太実線で示す磁気閉回路）２５が形成される。また、図１に示すように、各ティース部５と各ロータティース部１１の上端面に積層・固着されて、対向配置される各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる４個の磁気閉回路（図１（Ａ）中、破線で示す磁気閉回路）２６が形成される。
【００２８】
そして、図４に示すように、更に、ロータ１２が回転して各ロータティース部１１の上端面に固着されている第２曲げコア１５の反回転方向側端部（図４中、左側端縁部）が各ティース部５の上端面に固着されている第１曲げコア７の側端部（図４中、右側側端縁部）に対向配置される。これにより、各ティース部５の上端面に固着された第１曲げコア７内を流れる磁束は、該第１曲げコア７の切断面から対向配置されるロータティース部１１の上端面に固着された第２曲げコア１５の側端部内に流れる。
従って、図１に示すように、各ティース部５と各ロータティース部１１の上端面に積層・固着されて、対向配置される各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる４個の磁気閉回路（図１（Ａ）中、破線で示す磁気閉回路）２６が形成される。
【００２９】
次に、このように構成された三相同期モータ１のトルク特性について図６に基づいて説明する。図６（Ａ）はロータ１２の各ロータティースを正面視矩形状に積層・固着した場合の他の三相同期モータのトルク特性を示す図である。また、図６（Ｂ）はロータ１２の各ロータティースをロータティース部の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に所定角度θ１傾斜するように積層・固着された場合、即ち、三相同期モータ１のトルク特性を示す図である。
【００３０】
図６（Ａ）に示すように、ロータ１２の各ロータティースが正面視矩形状に積層・固着された場合には、各固定子コイル８Ａ、８Ｂ、８Ｃが順番に通電される毎に、ロータ１２の回転に従って、各ティース部５とロータティース部が対向する初期状態からステータ６とロータ１２内を流れる４個の磁気閉回路２５と、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる８個の磁気閉回路２６が形成される。このため、各固定子コイル８Ａ〜８Ｃを順番に通電した場合の、トルク特性曲線２８のトルクリップル２８Ａが大きなものとなっている。
【００３１】
一方、図６（Ｂ）に示すように、三相同期モータ１は、各固定子コイル８Ａ、８Ｂ、８Ｃが順番に通電される毎に、ロータ１２の回転に従って、先ず、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる４個の磁気閉回路２６が形成される。続いて、ロータ１２の回転に従って、ステータ６とロータ１２内を流れる４個の磁気閉回路２５と、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる４個の磁気閉回路２６が形成される。そして、ロータ１２の回転に従って、ステータ６とロータ１２内を流れる４個の磁気閉回路２５と、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる８個の磁気閉回路２６が形成される。その後、また、ステータ６とロータ１２内を流れる４個の磁気閉回路２５と、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる４個の磁気閉回路２６が形成される。更に、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる４個の磁気閉回路２６が形成される。
このため、各固定子コイル８Ａ〜８Ｃを順番に通電した場合の、トルク特性曲線２９の最大トルクは、ロータティース部１１の半径方向端面部が正面視平行四辺形状に形成されているため、トルク特性曲線２８の最大トルクに比較して僅かに低下している。しかし、該トルク特性曲線２９のトルクリップル２９Ａは、トルク特性曲線２８のトルクリップル２８Ａに比較して大幅に低減されている。
【００３２】
以上詳細に説明した通り、第１実施形態に係る三相同期モータ１では、各ティース部５の軸方向上下端面部に固着される各第１曲げコア７と、各ロータティース部１１の軸方向上下端面部に固着される各第２曲げコア１５の該第１曲げコア７に対向する部分とによって磁気閉回路が形成されるため、磁路長を短くでき、低鉄損化及び効率の向上を図ることができる。また、各第１曲げコア７及び第２曲げコア１５は、曲げ方向に沿った磁化容易方向を有する方向性電磁鋼板１８により形成されるため、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５とが無方向性電磁鋼板により構成されている場合よりも更なる低鉄損化を図ることができ、また、トルクの更なる向上を図ることができる。
【００３３】
また、ロータティース部１１の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に所定角度θ１傾斜するように積層・固着されているため、ティース部５に対してロータティース部１１が近づく場合には、下側の各曲げコア７、１５が対向→下側の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部１１の側端縁部との対向面積が徐々に増加しつつ対向→上下の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部１１とが対向して、ティース部５及び該ティース部５に固着されている各第１曲げコア７とこのティース部５に対向するロータティース部１１及び該ロータティース部１１に固着されている各第２曲げコア１５との対向面積が徐々に増加する。一方、ティース部５に対してロータティース部１１が離れる場合には、上下の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部１１とが対向→上側の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部１１の側端縁部との対向面積が徐々に減少しつつ対向→上側の各曲げコア７、１５が対向して、ティース部５及び該ティース部５に固着されている各第１曲げコア７とこのティース部に対向するロータティース部１１及び該ロータティース部１１に固着されている各第２曲げコア１５との対向面積が徐々に減少する。これにより、ティース部５に対してロータティース部１１が近づく場合には、ティース部５とロータティース部１１との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が徐々に増加し、一方、ティース部５に対してロータティース部１１が離れる場合には、ティース部５とロータティース部１１との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が徐々に減少するため、ラジアル方向の力の変化が大幅に減少し、ステータ６の振動の低減化を図ることができ、三相同期モータ１の振動、騒音の大幅な低減化を図ることができる。
また、ティース部５に対してロータティース部１１が近づく場合には、４個の磁気閉回路２６→４個の磁気閉回路２５と４個の磁気閉回路２６→４個の磁気閉回路２５と８個の磁気閉回路２６と徐々に磁気閉回路が増加して、ロータティース部１１のティース部５に対する接線方向の吸引力は徐々に増加し、一方、ティース部５に対してロータティース部１１が離れる場合には、４個の磁気閉回路２５と８個の磁気閉回路２６→４個の磁気閉回路２５と４個の磁気閉回路２６→４個の磁気閉回路２６と徐々に磁気閉回路が減少し、ロータティース部１１のティース部５に対する接線方向の吸引力は徐々に減少するため、ロータ１２のトルク変化を大きく減少させることができ、三相同期モータ１のトルクリップル２９Ａの低減化を図ることができる。
【００３４】
また、ティース部５の軸方向厚さ寸法を軸方向上下端面部に固着される各第１曲げコア７の軸方向厚さ寸法分ずつ短くしても、従来のティース部の磁路断面積と同一の磁路断面積を得ることができるため、各第１曲げコア７間のヨーク部を無くすことができ、三相同期モータ１の軽量化を図ることができる。また、各固定子コイル８Ａ〜８Ｃがティース部の両側面部と上下第１曲げコア７の内側面に巻回されるため、この各固定子コイル８Ａ〜８Ｃの軸方向の巻長さを左右側面部において、各第１曲げコア７の軸方向厚さ寸法分ずつ短くして巻回することができ、三相同期モータ１の軽量化を図ることができる。また、同様に、ロータティース部１１の軸方向厚さ寸法を軸方向上下端面部に固着される各第２曲げコア１５の軸方向厚さ寸法分ずつ短くしても、従来のロータティース部１１の磁路断面積とほぼ同一の磁路断面積を得ることができるため、各第２曲げコア１５間のロータ部を無くすことができ、三相同期モータ１の更なる軽量化を図ることができる。
更に、三相同期モータ１の各第１曲げコア７と第２曲げコア１５とは、断面略長四角形の芯部材１７に長尺状の方向性電磁鋼板１８を所定回数巻回後、この芯部材１７を取り除き、該方向性電磁鋼板１８を固着して巻コア部材１９を形成した後、この巻コア部材１９を内側貫通孔の長辺方向の所定箇所で巻回方向に対して略垂直に切断することにより作製できるため、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５を容易に作製することができる。
【実施例２】
【００３５】
次に、第２実施形態に係る三相同期モータについて図７乃至図９に基づいて説明する。尚、上記第１実施形態に係る三相同期モータ１と同一符号は、上記第１実施形態に係る三相同期モータ１と同一あるいは相当部分を示すものである。
この第２実施形態に係る三相同期モータの全体構成は、第１実施形態に係る三相同期モータ１の全体構成とほぼ同じ構成である。但し、ロータの構成が上記第１実施形態に係る三相同期モータ１のロータ１２の構成と異なっている。
【００３６】
ここで、第２実施形態に係る三相同期モータ３１のロータ３３の概略構成について図７及び図８に基づき説明する。
図７及び図８に示すように、ロータ３３は、上記ロータ１２の作製と同様に外周部に等間隔に８個のロータティースを有するように打ち抜いて成形した略円環状の無方向性電磁鋼板を複数枚、ロータ３３の軸方向厚さ寸法の１／２の高さ寸法に達するまで反時計回り方向（図８中、右方向）に所定中心角度ずつ順次ずらさせて積層後、更に、ロータ３３の軸方向厚さ寸法に達するまで時計回り方向（図８中、左側方向）に所定中心角度ずつ順次ずらせて積層して、ロータティース部３４の周方向側面部が軸方向に対して連続的に該軸方向中心側に向かって所定角度θ２（第２実施形態では、角度θ２は約５度〜１５度で、望ましくは約１０度が好ましい。）傾斜するように積層され、レーザ溶接やカシメ等により固定したものである。そして、このロータ３３に回転軸１３を圧入して固定する。
尚、ステータ６を構成する無方向性電磁鋼板の各ティースの周方向幅寸法と、ロータ３３を構成する無方向性電磁鋼板の各ロータティースの周方向幅寸法とは同一の幅寸法に成形されている。また、ステータ６の軸方向厚さ寸法とロータ３３の軸方向厚さ寸法とは同一の厚さ寸法になるように積層・固定されている。
【００３７】
その後、該ロータ３３の各ロータティース部３４の軸方向上下端面部に上記各第２曲げコア１５を切断面が半径方向外側を向くように積層し、接着やレーザー溶接等により固着する。これにより回転子３が形成される。
また、各第２曲げコア１５の周方向両側面部は、ロータティース部３４の軸方向上下端面部の周方向幅内に位置するように固着されている。従って、ロータティース部３４の半径方向端面は、正面視略矢羽根状に形成され、各第２曲げコア１５の折曲先端面は、ロータティース部３４の軸方向上下端に配置される無方向性電磁鋼板の端面部とそれぞれ正面視矩形状を形成するように配置されている。
【００３８】
次に、上記のように構成されたロータ３３が反時計方向に回転する場合（図８中、矢印３７方向に回転する場合）における、各ロータティース部３４及び該ロータティース部３４に固着される各第２曲げコア１５と、各ティース部５及び該ティース部５に固着される各第１曲げコア７との対向状態の変化に伴う磁束の流れについて図７及び図８に基づいて説明する。
先ず、図８に示すように、ロータ３３の回転に従って、各ロータティース部３４は矢印３７方向に移動し、各ロータティース部３４の回転方向側（図８中、右側）の側端縁部の軸方向中心部分が、各ティース部５の側端縁部に近接する。これにより、ティース部５内を半径方向内側に流れる磁束は、対向配置されるロータティース部３４の回転方向側の側端縁部の軸方向中心部分内に流れる。
従って、無方向性電磁鋼板を複数枚、積層・固着して形成されるステータ６とロータ３３内を流れる４個の磁気閉回路（図１（Ａ）中、太実線で示す磁気閉回路）２５が形成される。
【００３９】
そして、図８に示すように、更にロータ３３の回転に従って、各ロータティース部３４及び該ロータティース部３４の軸方向上下端面部に固着される各第２曲げコア１５のそれぞれの回転方向側（図８中、右側）の側端縁部が、各ティース部５及び該ティース部５に固着される各第１曲げコア７に対向する。これにより、ティース部５内を半径方向内側に流れる磁束は、対向配置されるロータティース部３４の回転方向側の側端縁部内に流れ込む。また、各ティース部５の軸方向上下端面部に固着された各第１曲げコア７内を流れる磁束は、該第１曲げコア７の切断面から対向配置されるロータティース部３４の軸方向上下端面部に固着された各第２曲げコア１５の側端縁部内に流れる。
従って、無方向性電磁鋼板を複数枚、積層・固着して形成されるステータ６とロータ３３内を流れる４個の磁気閉回路（図１（Ａ）中、太実線で示す磁気閉回路）２５が形成される。また、各ティース部５と各ロータティース部３４の軸方向上下端面部に積層・固着されて、対向配置される各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる８個の磁気閉回路（図１（Ａ）中、破線で示す磁気閉回路）２６が形成される。
【００４０】
その後、更に、ロータ１２が回転して各ロータティース部３４の軸方向中心部分が各ティース部５に徐々に対向配置されなくなると共に、各ロータティース部３４の軸方向上下端面部に固着された各第２曲げコア１５の反回転方向側端縁部（図８中、左側端縁部）が各ティース部５の軸方向上下端面部に固着されている各第１曲げコア７の側端部（図８中、右側側端縁部）に対向配置される。これにより、各ティース部５の軸方向上下端面部に固着された各第１曲げコア７内を流れる磁束は、該第１曲げコア７の切断面から対向配置される各ロータティース部３４の軸方向上下端面部に固着された各第２曲げコア１５の側端縁部内に流れる。
従って、各ティース部５と各ロータティース部３４の軸方向上下端面部に積層・固着されて、対向配置される各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる８個の磁気閉回路（図１（Ａ）中、破線で示す磁気閉回路）２６が形成される。
【００４１】
次に、このように構成された三相同期モータ３１のトルク特性について図９に基づいて説明する。図９（Ａ）はロータ３３の各ロータティースを正面視矩形状に積層・固着した場合の他の三相同期モータのトルク特性を示す図である。また、図９（Ｂ）はロータ３３の各ロータティースをロータティース部の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に該軸方向中心側に向かって所定角度傾斜するように積層・固着された場合、即ち、三相同期モータ３１のトルク特性を示す図である。
【００４２】
図９（Ａ）に示すように、ロータ３３の各ロータティースが正面視矩形状に積層・固着された場合には、各固定子コイル８Ａ、８Ｂ、８Ｃが順番に通電される毎に、ロータ３３の回転に従って、各ティース部５とロータティース部が対向する初期状態からステータ６とロータ３３内を流れる４個の磁気閉回路２５と、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる８個の磁気閉回路２６が形成される。このため、各固定子コイル８Ａ〜８Ｃを順番に通電した場合の、トルク特性曲線３８のトルクリップル３８Ａが大きなものとなっている。尚、このトルク特性曲線３８は、上記図６（Ａ）に示すトルク特性曲線２８とほぼ同一の特性である。
【００４３】
一方、図９（Ｂ）に示すように、三相同期モータ３１は、各固定子コイル８Ａ、８Ｂ、８Ｃが順番に通電される毎に、ロータ３３の回転に従って、先ず、各ティース部５と各ロータティース部３４内を流れる４個の磁気閉回路２５が形成される。続いて、ロータ３３の回転に従って、ステータ６とロータ３３内を流れる４個の磁気閉回路２５と、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる８個の磁気閉回路２６が形成される。その後、ロータ３３の回転に従って、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５内を流れる８個の磁気閉回路２６が形成される。
このため、各固定子コイル８Ａ〜８Ｃを順番に通電した場合の、トルク特性曲線３９の最大トルクは、ロータティース部３４の半径方向端面部が正面視略矢羽根状に形成されているため、トルク特性曲線３８の最大トルクに比較して僅かに低下している。しかし、該トルク特性曲線３９のトルクリップル３９Ａは、トルク特性曲線３８のトルクリップル３８Ａに比較して大幅に低減されている。
【００４４】
以上詳細に説明した通り、第２実施形態に係る三相同期モータ３１では、各ティース部５の軸方向上下端面部に固着される各第１曲げコア７と、各ロータティース部３４の軸方向上下端面部に固着される各第２曲げコア１５の該第１曲げコア７に対向する部分とによって磁気閉回路が形成されるため、磁路長を短くでき、低鉄損化及び効率の向上を図ることができる。また、各第１曲げコア７及び第２曲げコア１５は、曲げ方向に沿った磁化容易方向を有する方向性電磁鋼板１８により形成されるため、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５とが無方向性電磁鋼板により構成されている場合よりも更なる低鉄損化を図ることができ、また、トルクの更なる向上を図ることができる。
【００４５】
また、ロータティース部３４の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に該軸方向中心側に向かって所定角度θ２傾斜するように積層・固着されているため、ティース部５に対してロータティース部３４が近づく場合には、ティース部５及びロータティース部３４の突出側側端縁部との対向面積が徐々に増加しつつ対向→上下の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部３４とが対向して、ティース部５及び該ティース部５に固着されている各第１曲げコア７とこのティース部５に対向するロータティース部３４及び該ロータティース部３４に固着されている各第２曲げコア１５との対向面積が徐々に増加する。一方、ティース部５に対してロータティース部３４が離れる場合には、上下の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部３４の側端縁部との対向面積が徐々に徐々に減少しつつ対向→上下の各曲げコア７、１５の側端縁部が対向して、ティース部５及び該ティース部５に固着されている各第１曲げコア７とこのティース部５に対向するロータティース部３４及び該ロータティース部３４に固着されている各第２曲げコア１５との対向面積が徐々に減少する。これにより、ティース部５に対してロータティース部３４が近づく場合には、ティース部５とロータティース部３４との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が徐々に増加し、一方、ティース部５に対してロータティース部３４が離れる場合には、ティース部５とロータティース部３４との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が徐々に減少するため、ラジアル方向の力の変化が大幅に減少し、ステータ６の振動の低減化を図ることができ、三相同期モータ３１の振動、騒音の大幅な低減化を図ることができる。
また、ティース部５に対してロータティース部３４が近づく場合には、４個の磁気閉回路２５→４個の磁気閉回路２５と８個の磁気閉回路２６と徐々に磁気閉回路が増加して、ロータティース部３４のティース部５に対する接線方向の吸引力は徐々に増加し、一方、ティース部５に対してロータティース部３４が離れる場合には、４個の磁気閉回路２５と８個の磁気閉回路２６→８個の磁気閉回路２６と徐々に磁気閉回路が減少し、ロータティース部３４のティース部５に対する接線方向の吸引力は徐々に減少するため、ロータ３３のトルク変化を大きく減少させることができ、三相同期モータ３１のトルクリップル３９Ａの低減化を図ることができる。
【００４６】
また、ティース部５の軸方向厚さ寸法を軸方向上下端面部に固着される各第１曲げコア７の軸方向厚さ寸法分ずつ短くしても、従来のティース部の磁路断面積と同一の磁路断面積を得ることができるため、各第１曲げコア７間のヨーク部を無くすことができ、三相同期モータ３１の軽量化を図ることができる。また、各固定子コイル８Ａ〜８Ｃがティース部の両側面部と上下第１曲げコア７の内側面に巻回されるため、この各固定子コイル８Ａ〜８Ｃの軸方向の巻長さを左右側面部において、各第１曲げコア７の軸方向厚さ寸法分ずつ短くして巻回することができ、三相同期モータ３１の軽量化を図ることができる。また、同様に、ロータティース部３４の軸方向厚さ寸法を軸方向上下端面部に固着される各第２曲げコア１５の軸方向厚さ寸法分ずつ短くしても、従来のロータティース部３４の磁路断面積とほぼ同一の磁路断面積を得ることができるため、各第２曲げコア１５間のロータ部を無くすことができ、三相同期モータ３１の更なる軽量化を図ることができる。
更に、三相同期モータ３１の各第１曲げコア７と第２曲げコア１５とは、断面略長四角形の芯部材１７に長尺状の方向性電磁鋼板１８を所定回数巻回後、この芯部材１７を取り除き、該方向性電磁鋼板１８を固着して巻コア部材１９を形成した後、この巻コア部材１９を内側貫通孔の長辺方向の所定箇所で巻回方向に対して略垂直に切断することにより作製できるため、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５を容易に作製することができる。
【実施例３】
【００４７】
次に、第３実施形態に係る三相同期モータについて図１０に基づいて説明する。
尚、上記第１実施形態に係る三相同期モータ１と同一符号は、上記第１実施形態に係る三相同期モータ１と同一あるいは相当部分を示すものである。
この第３実施形態に係る三相同期モータの全体構成は、第１実施形態に係る三相同期モータ１の全体構成とほぼ同じ構成である。但し、上記第１実施形態に係る三相同期モータ１のロータティース部１１の周方向側端縁部が、軸方向に対して連続的に所定角度θ１傾斜するように積層・固着されているのに対して、該第３実施形態に係る三相同期モータのロータティース部の周方向側端縁部は、軸方向に対して段階的に所定角度θ１傾斜するように積層・固着されている点で異なっている。
【００４８】
ここで、第３実施形態に係る三相同期モータ４１のロータ４３の概略構成について図１０に基づき説明する。
図１０に示すように、ロータ４３は、先ず、上記ロータ１２の作製と同様に外周部に等間隔に８個のロータティースを有するように打ち抜いて成形した略円環状の無方向性電磁鋼板を、予め所定枚数（第３実施形態の場合は、３枚〜７枚である。）積層して、レーザ溶接やカシメ等により固定したロータブロック４３Ａを作製する。そして、該ロータブロック４３Ａを複数個（第３実施形態の場合は、５個である。）、ロータ４３の軸方向厚さ寸法に達するまで周方向に所定中心角度ずつ順次ずらさせて積層し、ロータティース部４４の周方向側面部が、軸方向に対して段階的に所定角度θ１傾斜するように積層され、再度、接着、レーザ溶接又はカシメ等により固定したものである。そして、このロータ４３に回転軸１３を圧入して固定する。
尚、ステータ６を構成する無方向性電磁鋼板の各ティースの周方向幅寸法と、各ロータブロック４３Ａを構成する無方向性電磁鋼板の各ロータティースの周方向幅寸法とは同一の幅寸法に成形されている。また、ステータ６の軸方向厚さ寸法とロータ４３の軸方向厚さ寸法とは同一の厚さ寸法になるように積層・固定されている。
【００４９】
その後、該ロータ４３の各ロータティース部４４の軸方向上端面部に、上記各第２曲げコア１５を各ロータブロック４３Ａと同じように周方向に所定中心角度ずらせて、切断面が半径方向外側を向くように積層し、接着やレーザー溶接等により固着する。また、該ロータ４３の各ロータティース部４４の軸方向下端面部に、上記各第２曲げコア１５を各ロータブロック４３Ａのずらせ方向と反対周方向に所定中心角度ずらせて、切断面が半径方向外側を向くように積層し、接着やレーザー溶接等により固着する。これにより回転子３が形成される。従って、各第２曲げコア１５の軸方向内側折曲部分の側端縁部と、該ロータティース部４４の周方向側端面部とは、軸方向に対して段階的に所定角度θ１傾斜するように積層・固着されている。
【００５０】
従って、上記のように構成されたロータ４３が反時計方向に回転する場合（図１０中、矢印４６方向に回転する場合）には、上記三相同期モータ１と同様に、ティース部５に対してロータティース部４４が近づく場合には、下側の各曲げコア７、１５が対向→下側の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部４４の各ロータブロック４３Ａの側端縁部とが段階的に対向面積を増加させつつ対向→上下の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部４４とが対向して、ティース部５及び該ティース部５に固着されている各第１曲げコア７とこのティース部５に対向するロータティース部４４及び該ロータティース部４４に固着されている各第２曲げコア１５との対向面積が段階的に増加する。一方、ティース部５に対してロータティース部４４が離れる場合には、上下の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部４４とが対向→上側の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部４４の各ロータブロック５３Ａの側端縁部とが段階的に対向面積を減少させつつ対向→上側の各曲げコア７、１５が対向して、ティース部５及び該ティース部５に固着されている各第１曲げコア７とこのティース部５に対向するロータティース部４４及び該ロータティース部４４に固着されている各第２曲げコア１５との対向面積が段階的に減少する。これにより、ティース部５に対してロータティース部４４が近づく場合には、ティース部５とロータティース部４４との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が段階的に増加し、一方、ティース部５に対してロータティース部４４が離れる場合には、ティース部５とロータティース部４４との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が段階的に減少するため、ラジアル方向の力の変化が大幅に減少し、ステータ６の振動の低減化を図ることができ、三相同期モータ４１の振動、騒音の大幅な低減化を図ることができる。
【００５１】
また、ティース部５に対してロータティース部４４が近づく場合には、４個の磁気閉回路２６→４個の磁気閉回路２５と４個の磁気閉回路２６→４個の磁気閉回路２５と８個の磁気閉回路２６と段階的に磁気閉回路が増加して、ロータティース部４４のティース部５に対する接線方向の吸引力は徐々に増加し、一方、ティース部５に対してロータティース部４４が離れる場合には、４個の磁気閉回路２５と８個の磁気閉回路２６→４個の磁気閉回路２５と４個の磁気閉回路２６→４個の磁気閉回路２６と段階的に磁気閉回路が減少し、ロータティース部４４のティース部５に対する接線方向の吸引力は段階的に減少するため、ロータ４３のトルク変化を大きく減少させることができ、三相同期モータ４１のトルクリップルの低減化を図ることができる。
また、ロータ４３は、予め所定枚数積層・固着して形成したロータブロック４３Ａを複数個、周方向に所定中心角度ずつ順次ずらさせて積層・固着して作製することができるため、上記三相同期モータ１のロータ１２より容易に作成することができ、製造コストの更なる削減化を図ることができる。
【００５２】
また、この三相同期モータ４１では、各第１曲げコア７及び第２曲げコア１５は、曲げ方向に沿った磁化容易方向を有する方向性電磁鋼板１８により形成されるため、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５とが無方向性電磁鋼板により構成されている場合よりも更なる低鉄損化を図ることができ、トルクの更なる向上を図ることができる。また、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５を容易に作製することができる。
その他、三相同期モータ４１は、上記三相同期モータ１とほぼ同様に、ステータ６、各固定子コイル８Ａ〜８Ｃ、及びロータ４３の軽量化を図ることができ、引いては、三相同期モータ４１の軽量化を図ることができる。
【実施例４】
【００５３】
次に、第４実施形態に係る三相同期モータについて図１１に基づいて説明する。
尚、上記第２実施形態に係る三相同期モータ３１と同一符号は、上記第２実施形態に係る三相同期モータ３１と同一あるいは相当部分を示すものである。
この第４実施形態に係る三相同期モータの全体構成は、第２実施形態に係る三相同期モータ３１の全体構成とほぼ同じ構成である。但し、上記第２実施形態に係る三相同期モータ３１のロータティース部３４の周方向側端縁部が、軸方向に対して連続的に該軸方向中心側に向かって所定角度θ２傾斜するように積層・固着されているのに対して、該第４実施形態に係る三相同期モータのロータティース部の周方向側端縁部は、軸方向に対して段階的に該軸方向中心側に向かって所定角度θ２傾斜するように積層・固着されている点で異なっている。
【００５４】
ここで、第４実施形態に係る三相同期モータ５１のロータ５３の概略構成について図１１に基づき説明する。
図１１に示すように、ロータ５３は、先ず、上記第２実施形態に係るロータ３３の作製と同様に、外周部に等間隔に８個のロータティースを有するように打ち抜いて成形した略円環状の無方向性電磁鋼板を、予め所定枚数（第４実施形態の場合は、３枚〜７枚である。）積層して、レーザ溶接やカシメ等により固定したロータブロック５３Ａを作製する。そして、該ロータブロック５３Ａを複数個（第４実施形態の場合は、６個である。）、ロータ５３の軸方向厚さ寸法の１／２の高さ寸法に達するまで反時計回り方向（図１１中、矢印５６方向）に所定中心角度ずつ順次ずらさせて積層後、更に、ロータ５３の軸方向厚さ寸法に達するまで時計回り方向（図１１中、矢印５６方向の反対方向）に所定中心角度ずつ順次ずらせて積層して、ロータティース部５４の周方向側面部が軸方向に対して段階的に該軸方向中心側に向かって所定角度θ２（第４実施形態では、角度θ２は約５度〜１５度で、望ましくは約１０度が好ましい。）傾斜するように積層され、再度、接着、レーザ溶接又はカシメ等により固定したものである。そして、このロータ５３に回転軸１３を圧入して固定する。
尚、ステータ６を構成する無方向性電磁鋼板の各ティースの周方向幅寸法と、ロータブロック５３Ａを構成する無方向性電磁鋼板の各ロータティースの周方向幅寸法とは同一の幅寸法に成形されている。また、ステータ６の軸方向厚さ寸法とロータ５３の軸方向厚さ寸法とは同一の厚さ寸法になるように積層・固定されている。
【００５５】
その後、該ロータ５３の各ロータティース部５４の軸方向上下端面部に上記各第２曲げコア１５を時計回り方向（図１１中、矢印５６方向の反対方向）に所定中心角度ずつずらさせて、切断面が半径方向外側を向くように積層し、接着やレーザー溶接等により固着する。これにより回転子３が形成される。従って、各第２曲げコア１５の軸方向内側折曲部分の側端縁部と、該ロータティース部５４の周方向側端面部とは、軸方向に対して段階的に該軸方向中心側に向かって所定角度θ２傾斜するように積層・固着されている。
【００５６】
従って、上記のように構成されたロータ５３が反時計方向に回転する場合（図１１中、矢印５６方向に回転する場合）には、上記三相同期モータ３１と同様に、ティース部５に対してロータティース部５４が近づく場合には、ティース部５及びロータティース部５４の各ロータブロック５３Ａの側端縁部とが段階的に対向面積を増加させつつ対向→上下の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部５４とが対向して、ティース部５及び該ティース部５に固着されている各第１曲げコア７とこのティース部５に対向するロータティース部５４及び該ロータティース部５４に固着されている各第２曲げコア１５との対向面積が段階的に増加する。一方、ティース部５に対してロータティース部５４が離れる場合には、上下の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部５４の各ロータブロック５３Ａの側端縁部とが段階的に対向面積を減少させつつ対向→上下の各曲げコア７、１５の側端縁部が対向して、ティース部５及び該ティース部５に固着されている各第１曲げコア７とこのティース部５に対向するロータティース部５４及び該ロータティース部５４に固着されている各第２曲げコア１５との対向面積が段階的に減少する。これにより、ティース部５に対してロータティース部５４が近づく場合には、ティース部５とロータティース部５４との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が段階的に増加し、一方、ティース部５に対してロータティース部５４が離れる場合には、ティース部５とロータティース部５４との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が段階的に減少するため、ラジアル方向の力の変化が大幅に減少し、ステータ６の振動の低減化を図ることができ、三相同期モータ５１の振動、騒音の大幅な低減化を図ることができる。
【００５７】
また、ティース部５に対してロータティース部５４が近づく場合には、４個の磁気閉回路２５→４個の磁気閉回路２５と８個の磁気閉回路２６と段階的に磁気閉回路が増加して、ロータティース部５４のティース部５に対する接線方向の吸引力は段階的に増加し、一方、ティース部５に対してロータティース部５４が離れる場合には、４個の磁気閉回路２５と８個の磁気閉回路２６→８個の磁気閉回路２６と段階的に磁気閉回路が減少し、ロータティース部５４のティース部５に対する接線方向の吸引力は段階的に減少するため、ロータ５３のトルク変化を大きく減少させることができ、三相同期モータ５１のトルクリップルの低減化を図ることができる。
また、ロータ５３は、予め所定枚数積層・固着して形成したロータブロック５３Ａを複数個、ロータ５３の軸方向厚さ寸法の１／２の高さ寸法に達するまで反時計回り方向に所定中心角度ずつ順次ずらさせて積層後、更に、ロータ５３の軸方向厚さ寸法に達するまで時計回り方向に所定中心角度ずつ順次ずらせて積層後、固着して作製することができるため、上記三相同期モータ３１のロータ３３より容易に作成することができ、製造コストの更なる削減化を図ることができる。
【００５８】
また、この三相同期モータ５１では、各第１曲げコア７及び第２曲げコア１５は、曲げ方向に沿った磁化容易方向を有する方向性電磁鋼板１８により形成されるため、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５とが無方向性電磁鋼板により構成されている場合よりも更なる低鉄損化を図ることができ、トルクの更なる向上を図ることができる。また、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５を容易に作製することができる。
その他、三相同期モータ５１は、上記三相同期モータ３１とほぼ同様に、ステータ６、各固定子コイル８Ａ〜８Ｃ、及びロータ５３の軽量化を図ることができ、引いては、三相同期モータ５１の軽量化を図ることができる。
【実施例５】
【００５９】
次に、第５実施形態に係る三相同期モータについて図１２に基づいて説明する。
尚、上記第１実施形態に係る三相同期モータ１と同一符号は、上記第１実施形態に係る三相同期モータ１と同一あるいは相当部分を示すものである。
この第５実施形態に係る三相同期モータの全体構成は、第１実施形態に係る三相同期モータ１の全体構成とほぼ同じ構成である。
但し、図１２に示すように、上記第１実施形態に係る三相同期モータ１のロータティース部１１の周方向側端縁部が、軸方向に対して連続的に所定角度θ１傾斜するように積層・固着されているのに対して、該第５実施形態に係る三相同期モータ６１のロータティース部６４は、正面視矩形状に積層・固着される点で異なっている。また、各第２曲げコア１５は、各ロータティース部６４の軸方向上下端面部に互いに反対側の周方向外側へ該ロータティース部６４に対して所定中心角度ずつずらせて積層され、接着やレーザー溶接等により固着されている点で異なっている。従って、各ロータティース部６４の上下端面部に固着された各第２曲げコア１５は、該各ロータティース部６４に対してそれぞれ互いに反対側の周方向外側に所定寸法突出するように積層・固着されている。
【００６０】
従って、上記のように構成されたロータ６３が反時計方向に回転する場合（図１２中、矢印６６方向に回転する場合）には、上記第１実施形態に係る三相同期モータ１と同様に、ティース部５に対してロータティース部６４が近づく場合には、下側の各曲げコア７、１５が対向→下側の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部６４とが対向→上下の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部６４とが対向して、ティース部５及び該ティース部５に固着されている各第１曲げコア７とこのティース部５に対向するロータティース部６４及び該ロータティース部６４に固着されている各第２曲げコア１５との対向面積が最初徐々に増加し、その後、大きく増加する。一方、ティース部５に対してロータティース部６４が離れる場合には、上下の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部６４とが対向→上側の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部６４とが対向→上側の各曲げコア７、１５が対向して、ティース部５及び該ティース部５に固着されている各第１曲げコア７とこのティース部５に対向するロータティース部６４及び該ロータティース部６４に固着されている各第２曲げコア１５との対向面積が大きく減少後、ティース部５に固着されている第１曲げコア７に対してロータティース部６４に固着されている第２曲げコア１５が完全に離れる直前は、対向面積が徐々に減少する。これにより、ティース部５に対してロータティース部６４が近づく場合には、ティース部５とロータティース部６４との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が徐々に増加し、一方、ティース部５に対してロータティース部６４が離れる場合には、ティース部５とロータティース部６４との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が徐々に減少するため、ラジアル方向の力の変化が大幅に減少し、ステータ６の振動の低減化を図ることができ、三相同期モータ６１の振動、騒音の大幅な低減化を図ることができる。
【００６１】
また、ティース部５に対してロータティース部６４が近づく場合には、４個の磁気閉回路２６→４個の磁気閉回路２５と４個の磁気閉回路２６→４個の磁気閉回路２５と８個の磁気閉回路２６と段階的に磁気閉回路が増加して、ロータティース部６４のティース部５に対する接線方向の吸引力は徐々に増加し、一方、ティース部５に対してロータティース部６４が離れる場合には、４個の磁気閉回路２５と８個の磁気閉回路２６→４個の磁気閉回路２５と４個の磁気閉回路２６→４個の磁気閉回路２６と段階的に磁気閉回路が減少し、ロータティース部６４のティース部５に対する接線方向の吸引力は段階的に減少するため、ロータ６３のトルク変化を大きく減少させることができ、三相同期モータ６１のトルクリップルの低減化を図ることができる。
また、ロータ６３は、外周部に等間隔に８個のロータティースを有するように打ち抜いて成形した略円環状の無方向性電磁鋼板を複数枚、各ロータティース部６４が正面視矩形状になるように積層・固着して作製することができるため、上記三相同期モータ１のロータ１２より容易に作成することができ、製造コストの更なる削減化を図ることができる。
【００６２】
また、この三相同期モータ６１では、各第１曲げコア７及び第２曲げコア１５は、曲げ方向に沿った磁化容易方向を有する方向性電磁鋼板１８により形成されるため、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５とが無方向性電磁鋼板により構成されている場合よりも更なる低鉄損化を図ることができ、トルクの更なる向上を図ることができる。また、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５を容易に作製することができる。
その他、三相同期モータ６１は、上記三相同期モータ１とほぼ同様に、ステータ６、各固定子コイル８Ａ〜８Ｃ、及びロータ６３の軽量化を図ることができ、引いては、三相同期モータ６１の軽量化を図ることができる。
【実施例６】
【００６３】
次に、第６実施形態に係る三相同期モータについて図１３に基づいて説明する。
尚、上記第５実施形態に係る三相同期モータ６１と同一符号は、上記第５実施形態に係る三相同期モータ６１と同一あるいは相当部分を示すものである。
この第６実施形態に係る三相同期モータの全体構成は、第５実施形態に係る三相同期モータ６１の全体構成とほぼ同じ構成である。
但し、図１３に示すように、上記第５実施形態係る三相同期モータ６１の各第２曲げコア１５は、各ロータティース部６４の軸方向上下端面部に互いに反対側の周方向外側に所定中心角度ずつずらせて積層・固着されているが、該第６実施形態係る三相同期モータ７１の各第２曲げコア１５は、各ロータティース部６４の軸方向上下端面部に互いに同じ周方向外側へ該ロータティース部６４に対して所定中心角度ずらせて積層され、接着やレーザー溶接等により固着されている点で異なっている。従って、各ロータティース部６４の上下端面部に固着された各第２曲げコア１５は、該各ロータティース部６４に対してそれぞれ互いに同じ側の周方向外側に所定寸法突出するように積層・固着されている。
【００６４】
従って、上記のように構成されたロータ６３が反時計方向に回転する場合（図１３中、矢印７２方向に回転する場合）には、上記第２実施形態に係る三相同期モータ３１と同様に、ティース部５に対してロータティース部６４が近づく場合には、ティース部５及びロータティース部６４の側端縁部が対向面積を増加させつつ対向→上下の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部６４とが対向して、ティース部５及び該ティース部５に固着されている各第１曲げコア７とこのティース部５に対向するロータティース部６４及び該ロータティース部６４に固着されている各第２曲げコア１５との対向面積が最初徐々に増加し、その後、大きく増加する。一方、ティース部５に対してロータティース部６４が離れる場合には、上下の各曲げコア７、１５とティース部５及びロータティース部６４とが対向面積を減少させつつ対向→上下の各曲げコア７、１５の側端縁部が対向して、ティース部５及び該ティース部５に固着されている各第１曲げコア７とこのティース部５に対向するロータティース部６４及び該ロータティース部６４に固着されている各第２曲げコア１５との対向面積が大きく減少後、ティース部５に固着されている第１曲げコア７に対してロータティース部６４に固着されている第２曲げコア１５が完全に離れる直前は、対向面積が徐々に減少する。これにより、ティース部５に対してロータティース部６４が近づく場合には、ティース部５とロータティース部５４との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が徐々に増加し、一方、ティース部５に対してロータティース部６４が離れる場合には、ティース部５とロータティース部６４との間に発生するラジアル方向の磁気吸引力が徐々に減少するため、ラジアル方向の力の変化が大幅に減少し、ステータ６の振動の低減化を図ることができ、三相同期モータ７１の振動、騒音の大幅な低減化を図ることができる。
【００６５】
また、ティース部５に対してロータティース部６４が近づく場合には、４個の磁気閉回路２５→４個の磁気閉回路２５と８個の磁気閉回路２６と段階的に磁気閉回路が増加して、ロータティース部６４のティース部５に対する接線方向の吸引力は段階的に増加し、一方、ティース部５に対してロータティース部６４が離れる場合には、４個の磁気閉回路２５と８個の磁気閉回路２６→８個の磁気閉回路２６と段階的に磁気閉回路が減少し、ロータティース部６４のティース部５に対する接線方向の吸引力は段階的に減少するため、ロータ６３のトルク変化を大きく減少させることができ、三相同期モータ７１のトルクリップルの低減化を図ることができる。
また、ロータ６３は、外周部に等間隔に８個のロータティースを有するように打ち抜いて成形した略円環状の無方向性電磁鋼板を複数枚、各ロータティース部６４が正面視矩形状になるように積層・固着して作製することができるため、上記三相同期モータ３１のロータ３３より容易に作成することができ、製造コストの更なる削減化を図ることができる。
【００６６】
また、この三相同期モータ７１では、各第１曲げコア７及び第２曲げコア１５は、曲げ方向に沿った磁化容易方向を有する方向性電磁鋼板１８により形成されるため、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５とが無方向性電磁鋼板により構成されている場合よりも更なる低鉄損化を図ることができ、トルクの更なる向上を図ることができる。また、各第１曲げコア７と第２曲げコア１５を容易に作製することができる。
その他、三相同期モータ７１は、上記三相同期モータ３１とほぼ同様に、ステータ６、各固定子コイル８Ａ〜８Ｃ、及びロータ６３の軽量化を図ることができ、引いては、三相同期モータ７１の軽量化を図ることができる。
【００６７】
尚、本発明は前記第１実施形態乃至第６実施形態に限定されることはなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内で種々の改良、変形が可能であることは勿論である。
例えば、前記第１実施形態乃至第６実施形態では、第１曲げコア７又は第２曲げコア１５は、方向性電磁鋼板１８で形成したが、長尺状の無方向性電磁鋼板で形成してもよい。これにより、三相同期モータの更なる製造コストの削減化を図ることができる。
また、前記第１実施形態乃至第６実施形態では、第１曲げコア７又は第２曲げコア１５は、断面略横Ｕ字形であったが、断面略横コの字形など任意の形状でもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６８】
【図１】第１実施形態に係る三相同期モータの概略構成及び１相励磁の場合に形成される磁気回路の一例を示す図で、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は断面図である。
【図２】図１の固定子側の磁気回路を示す要部拡大斜視図である。
【図３】図１の回転子側の磁気回路を示す要部拡大斜視図である。
【図４】第１実施形態に係る三相同期モータの回転時のティース部側から見たロータティース部の対向する状態を模式的に説明する図である。
【図５】第１実施形態に係る三相同期モータの製造方法を模式的に示す図で、（Ａ）はステータとロータの作製工程を示す図、（Ｂ１）〜（Ｂ３）は第１曲げコア及び第２曲げコアの作製工程を示す図、（Ｃ）は第１曲げコアと第２曲げコアの取り付け工程を示す図、（Ｄ）は固定子コイルの装着工程を示す図である。
【図６】第１実施形態に係る三相同期モータのトルク特性の一例を示す図で、（Ａ）はロータティース部が正面視矩形状に積層・固着された場合の他の三相同期モータのトルク特性を示す図、（Ｂ）はロータティース部の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に所定角度傾斜するように積層・固着された場合、即ち、第１実施形態に係る三相同期モータのトルク特性を示す図である。
【図７】第２実施形態に係る三相同期モータの１相励磁の場合に形成される回転子側の磁気回路を示す要部拡大斜視図である。
【図８】第２実施形態に係る三相同期モータの回転時のティース部側から見たロータティース部の対向する状態を模式的に説明する図である。
【図９】第２実施形態に係る三相同期モータのトルク特性の一例を示す図で、（Ａ）はロータティース部が正面視矩形状に積層・固着された場合の他の三相同期モータのトルク特性を示す図、（Ｂ）はロータティース部の周方向側端縁部が軸方向に対して連続的に該軸方向中心側に向かって所定角度傾斜するように積層・固着された場合、即ち、第２実施形態に係る三相同期モータのトルク特性を示す図である。
【図１０】第３実施形態に係る三相同期モータの１相励磁の場合に形成される回転子側の磁気回路を示す要部拡大斜視図である。
【図１１】第４実施形態に係る三相同期モータの１相励磁の場合に形成される回転子側の磁気回路を示す要部拡大斜視図である。
【図１２】第５実施形態に係る三相同期モータの１相励磁の場合に形成される回転子側の磁気回路を示す要部拡大斜視図である。
【図１３】第６実施形態に係る三相同期モータの１相励磁の場合に形成される回転子側の磁気回路を示す要部拡大斜視図である。
【符号の説明】
【００６９】
１、３１、４１、５１、６１、７１    三相同期モータ
２    固定子、  ３    回転子、  ５    ティース部、  ６    ステータ
７    第１曲げコア、  ８Ａ、８Ｂ、８Ｃ    固定子コイル、  ９    ボビン
１１、３４、４４、５４、６４    ロータティース部
１２、３３、４３、５３、６３    ロータ
１３    回転軸、  １５    第２曲げコア、  １８    方向性電磁鋼板
２５、２６    磁気閉回路、  ４３Ａ、５３Ａ    ロータブロック
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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