(57)【要約】【課題】ネギやニラ等のゆり科に属する野菜の栽培において、当該野菜に対する生育促進手段を確立する。【解決手段】ゆり科に属する栽培途中の野菜の葉面に電解生成水を散布して野菜の生育を促進させる野菜の栽培方法であって、電解生成水の散布手段として、電解生成酸性水および電解生成アルカリ性水を所定期間の間隔で選択的に交互に散布する交互散布を採用して、当該交互散布を野菜の収穫時期までの所定期間の間継続して行う野菜の栽培方法である。当該栽培方法では、前記野菜の品種および生育時期の気温に応じて、当該交互散布の間隔を週１回または複数回に設定することを特徴とする。【選択図】    無し【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゆり科に属する栽培途中の野菜の葉面に電解生成水を散布して野菜の生育を促進させる野菜の栽培方法であって、電解生成水の散布手段として、電解生成酸性水および電解生成アルカリ性水を所定期間の間隔で選択的に交互に散布する交互散布を採用して、当該交互散布を野菜の収穫時期までの所定期間の間継続して行う野菜の栽培方法であり、前記野菜の品種および生育時期の気温に応じて、当該交互散布の間隔を週１回または複数回に設定することを特徴とする野菜の栽培方法。
【請求項２】
請求項１に記載の野菜の栽培方法において、当該交互散布に使用する電解生成水は、電解質を含有する水溶液を被電解水とする有隔膜電解にて生成される電解生成水であって、前記電解生成酸性水は強酸性の電解生成酸性水であり、かつ、前記電解生成アルカリ性水は強アルカリ性の電解生成アルカリ性水であることを特徴とする野菜の栽培方法。
【請求項３】
請求項２に記載の栽培方法において、前記有隔膜電解に供する被電解水は塩化カリウムの希薄水溶液であることを特徴とする野菜の栽培方法。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の野菜の栽培方法において、栽培の対象とするユリ科に属する野菜はネギおよびニラであることを特徴とする野菜の栽培方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゆり科に属する栽培途中の野菜の葉面に電解生成水を散布して、野菜の生育を促進させる野菜の栽培方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
野菜の栽培方法の一方式として、定植されている野菜等、所定の大きさに成長している栽培途中の野菜の葉面に電解生成水を散布する栽培方法がある。当該栽培方法では、散布に使用する電解生成水として電解生成酸性水を採用する方法と、電解生成アルカリ性水を採用する方法がある。
【０００３】
電解生成酸性水を散布する野菜の栽培方法は、電解生成酸性水が有する殺菌作用、除菌作用を有効利用するもので、電解生成酸性水を野菜に直接散布することによって、野菜で発生しがちな病害を防除して、野菜の生育を促進するものである。一方、電解生成アルカリ性水を散布する野菜の栽培方法は、電解生成アルカリ性水が有する生長作用を有効利用するもので、電解生成アルカリ性水を野菜に直接散布することによって、野菜の生育を促進するものである。
【０００４】
近年、農作物を無農薬で栽培する方法や減農薬で栽培する方法が注目されている。これに対処すべく、上記した電解生成酸性水と電解生成アルカリ性水の両電解生成水を有効に利用して農作物を栽培する方法が、「電解水交互散布栽培方法」なる名称で提案されている（特許文献１参照）。当該特許文献１で提案されている交互散布栽培方法は、陽極側に生成される強酸化水（電解生成酸性水）と、陰極側に生成される強還元水を農作物に交互に散布して、病害虫の駆除および農作物の成長促進を図ろうとするものである。当該交互散布栽培方法では、具体的には、稲、スイカ、キュウリ、スィートコーン、枝豆、アマガラス、ナス、トマト、ハクサイ、果樹類等の農作物を栽培の対象としている。
【特許文献１】特開２００２−３３５７６４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、上記した特許文献１にて提案されている電解水交互散布栽培方法について、当該特許文献１には開示されていなくて具体的には確立されていない農作物、具体的には、ネギやニラ等のゆり科に属する野菜の栽培方法を確立するすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、野菜の栽培方法に関する。本発明に係る野菜の栽培方法は、ゆり科に属する栽培途中の野菜の葉面に電解生成水を散布して野菜の生育を促進させる野菜の栽培方法であって、電解生成水の散布手段として、電解生成酸性水および電解生成アルカリ性水を所定期間の間隔で選択的に交互に散布する交互散布を採用して、当該交互散布を野菜の収穫時期までの所定期間継続して回行う野菜の栽培方法である。
【０００７】
しかして、本発明に係る野菜の栽培方法においては、前記野菜の品種および生育時期の気温に応じて、当該交互散布の間隔を週１回または複数回に設定することを特徴とするものである。本発明に係る野菜の栽培方法における、当該交互散布に使用する電解生成水は、電解質を含有する水溶液を被電解水とする有隔膜電解にて生成される電解生成水であって、前記電解生成酸性水は強酸性の電解生成酸性水であり、かつ、前記電解生成アルカリ性水は強アルカリ性の電解生成アルカリ性水である。また、前記有隔膜電解に供する被電解水としては、塩化カリウムの希薄水溶液を採用することが好ましい。本発明に係る栽培方法で、栽培の対象とする好適な野菜はネギやニラである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明が栽培の対象としているゆり科に属する野菜には、発芽適温や生育適温があり、種撒き時期として春撒きや秋撒きがあり、種撒き時期に応じて苗の定植時期、株分け時期、生育時期、収穫時期が異なる。ゆり科に属するネギやニラにあっては、ほぼ一年を通して栽培されるが、栽培時期によってその生育度合いが大きく異なることなる。このため、これらの野菜の栽培においては、当該野菜の生育を促進させる手段を採る場合、その生育促進作用を効果的に発揮させるためには、生育促進手段を、野菜の品種および生育時期の気温に応じて適切に施す必要がある。
【０００９】
本発明に係る栽培方法では、かかる知見に基づき、電解生成酸性水と電解生成アルカリ性水の交互散布の間隔を、ネギやニラ等野菜の品種、および、春、夏、秋等生育時期の気温に応じて、１週間に散布する交互散布の回数を設定している。本発明に係る栽培方法では、換言すれば、野菜が生育の促進を必要とする度合いに応じて、１週間に散布する交互散布の回数を設定している。このため、電解生成酸性水と電解生成アルカリ性水の交互散布に起因する生育の促進が的確になされ、当該野菜の収穫時期における収穫量（新鮮重）を、当該栽培方法を採らなかった場合に比較して、大幅に増加させることができる。
【００１０】
例えば、ネギの栽培においては、昼間の平均気温３８℃、夜間の平均気温２８℃であった６月９日〜８月１日の約２ヶ月間の栽培期間では、交互散布を週２回行った場合に最大の収穫量（新鮮重）を得ている。また、ネギの栽培においては、昼間の平均気温３３℃、夜間の平均気温２３℃であった７月９日〜１０月１日の約３ヶ月間の栽培期間では、交互散布を週１回行った場合に最大の収穫量（新鮮重）を得ている。なお、両期間のネギの栽培は、前者の栽培期間ではネギの生育が低い状態にあり、後者の栽培期間ではネギの生育が高い状態にあった。但し、これらの場合には、採用している電解生成酸性水は、有効塩素を多く含有している状態のものであった。
【００１１】
また、ニラの栽培においては、昼間の平均気温３７℃、夜間の平均気温２５℃であった８月９日〜１０月３日の約２ヶ月間の栽培期間では、交互散布を週１回行った場合に最大の収穫量（新鮮重）を得ている。但し、この場合には、採用している電解生成酸性水は、有効塩素をほとんど含有していない状態のものであった。
【００１２】
なお、実際の栽培に当たっての両電解生成水の交互散布の回数については、計画している栽培期間の過去の平均気温を基準にして決定するようにすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明に係る野菜の栽培方法は、ゆり科に属する栽培途中の野菜の葉面に電解生成酸性水および電解生成アルカリ性水を交互に散布する生育促進手段を採用して、野菜の生育を促進させる野菜の栽培方法である。本発明の実施態様では、ゆり科に属する野菜であるネギとニラを栽培の対象としている。ネギやニラは、主に葉部を食用とするもので、市場では、その重量で取引が行われている。このため、ネギやニラの栽培農家では、ネギやニラの１本または１束当たりの重量をいかに増やすかが重要になっている。
【００１４】
本実施態様で栽培の対象としているゆり科に属するネギやニラには、発芽適温や生育適温があり、種撒き時期には春撒きや秋撒きがあり、種撒き時期に応じて苗の定植時期、株分け時期、生育時期、収穫時期が異なる。例えば、ネギは、その発芽適温が１５℃〜３０℃で生育適温が１５℃〜２０℃であって、寒さに強くて零下になっても枯死することはないが、２５℃以上では生育が低下するという性質を有する。また、ニラは、その発芽適温が１０℃〜２０℃で生育適温が１５℃〜２５℃であって、寒さに強くて零下になっても枯死することがないが、２５℃以上では生育が低下するという性質を有する。また、ニラは多年生で、一度植えると３年〜４年はそのまま育てて収穫でき、冬は一時休眠して地上部は枯れるが、１月中旬〜下旬から新しい芽を伸ばして生育を続けるという性質を持っている。
【００１５】
本実施態様に係るネギの栽培では、具体的には、下記の実施例で示しているように、ネギの苗を６月９日に定植して８月１日までの約２ヶ月間栽培する水耕栽培（第１のネギ栽培）と、ネギの苗を７月９日に定植して１０月１日までの約３ヶ月間栽培する水耕栽培（第２のネギ栽培）とを行っている。この間、電解生成酸性水および電解生成アルカリ性水を交互に散布する交互散布の生育促進手段を採っている。第１のネギの栽培では、栽培期間中の昼間の平均気温３８℃で、夜間の平均気温２８℃であって、約２ヶ月間の栽培期間の気温は高温状態で推移した。また、第２のネギの栽培では、第２のネギの栽培では、栽培時間中の昼間の平均気温３３℃で、夜間の平均気温２３℃であって、約３ヶ月間の栽培期間の気温は、第１の栽培期間の気温に比較して低温状態で推移した。
【００１６】
第１のネギの栽培、および、第２のネギの栽培では、塩化カリウムの希薄水溶液を被電解水とする電解生成水を採用している。採用している電解生成酸性水は、ｐＨが２．４７で有効塩素濃度が６０ｍｇ／ｋｇの強酸性の電解生成酸性水と、ｐＨが２．５５で有効塩素濃度が実質的に零の強酸性の電解生成酸性水であり、また、採用している電解生成アルカリ性水は、ｐＨが１２．０１で有効塩素濃度が実質的に零の強アルカリ性の電解生成アルカリ性水である。第１のネギの栽培では、ｐＨが２．４７で有効塩素濃度が６０ｍｇ／ｋｇの強酸性の電解生成酸性水と、ｐＨが１２．０１で有効塩素濃度が実質的に零の強アルカリ性の電解生成アルカリ性水と組合わせた交互散布で、週２回散布する交互散布を採った場合に好結果を得ている。
【００１７】
また、第２のネギの栽培では、ｐＨが２．４７で有効塩素濃度が６０ｍｇ／ｋｇの強酸性の電解生成酸性水と、ｐＨが１２．０１で有効塩素濃度が実質的に零の強アルカリ性の電解生成アルカリ性水と組合わせた交互散布で、週１回散布する交互散布を採った場合に好結果を得ている。
【００１８】
本実施態様に係るニラの栽培では、具体的には、下記の実施例で示しているように、ニラの苗を８月９日に定植して１０月３日までの約２ヶ月間栽培する水耕栽培を行っている。ニラの栽培期間中の昼間の平均気温３７℃で、夜間の平均気温２８℃であって、約２ヶ月間の栽培期間の気温は比較的高い状態で推移した。
【００１９】
当該ニラの栽培では、第１、第２のネギの栽培で採用している電解生成水と同様の電解生成生成水、すなわち、ｐＨが２．４７で有効塩素濃度が６０ｍｇ／ｋｇの強酸性の電解生成酸性水と、ｐＨが２．５５で有効塩素濃度が実質的に零の強酸性の電解生成酸性水であり、また、採用している電解生成アルカリ性水は、ｐＨが１２．０１で有効塩素濃度が実質的に零の強アルカリ性の電解生成アルカリ性水である。当該ニラの栽培では、ｐＨが２．５５で有効塩素濃度が実質的に零の強酸性の電解生成酸性水と、ｐＨが１２．０１で有効塩素濃度が実質的に零の強アルカリ性の電解生成アルカリ性水と組合わせた交互散布で、週１回散布する交互散布を採った場合に好結果を得ている。
【実施例１】
【００２０】
（栽培実験）：本実施例では、上記した実施態様に係る第１のネギの栽培を、水耕栽培で実施する実験を試みた。本栽培実験の対象とする小ネギとしては、小ネギスリム（株式会社トーホク販売）を採用した。また、栽培中に散布する散布水としては、水道水、電解生成酸性水および電解生成アルカリ性水を採用した。各電解生成水は、濃度０．１５ｗｔ％の塩化カリウム水溶液を被電解水とする有隔膜電解にて生成された電解生成酸性水と電解生成アルカリ性水であって、電解生成水の製造には、有隔膜電解槽を有する電解水製造装置（ＲＯＸ−１０ＷＡ：ホシザキ電機株式会社製）を使用した。当該有隔膜電解にて生成された電解生成酸性水は、ｐＨが２，４７で有効塩素濃度が６０ｍｇ／ｋｇの強酸性の電解生成酸性水であり、また、電解生成アルカリ性水は、ｐＨが１２．０１の強アルカリ性の電解生成アルカリ性水である。
【００２１】
散布水として採用した電解生成酸性水は、生成直後の電解生成酸性水（ｐＨ２．４５，有効塩素濃度６０ｍｇ／ｋｇ）、生成後３日以上放置した電解生成酸性水（ｐＨ２．５５，有効塩素濃度０．５ｍｇ／ｋｇ）、および、電解生成アルカリ性水（ｐＨ１２．０１）である。なお、以下では、電解生成酸性水（ｐＨ２．４５，有効塩素濃度６０ｍｇ／ｋｇ）を簡略して電解生成酸性水６０と称し、電解生成酸性水（ｐＨ２．５５，有効塩素濃度０．５ｍｇ／ｋｇ）を簡略して電解生成酸性水０と称する。また、電解生成酸性水と電解生成アルカリ性水の交互散布を、（電解生成酸性水０−電解生成アルカリ性水）、および、（電解生成酸性水６０−電解生成アルカリ性水）と表示した。
【００２２】
本栽培実験では、実験区域を、電解生成水の無散布区域を１区域（区域１）、水道水の散布区域を２区域（区域２Ａ，２Ｂ）、電解生成酸性水０の散布区域を２区域（区域３Ａ，３Ｂ）、電解生成酸性水６０の散布区域を２区域（４Ａ，４Ｂ）、電解生成アルカリ性水の散布区域を２区域（５Ａ，５Ｂ）、（電解生成酸性水０−電解生成アルカリ性水）の散布区域を３区域（区域６Ａ，６Ｂ，６Ｃ）、（電解生成酸性水６０−電解生成アルカリ性水）の散布区域を３区域（区域７Ａ，７Ｂ，７Ｃ）を構成する合計１５個の水耕栽培用の水耕栽培槽を準備した。これらの各水耕栽培槽のそれぞれには、１２株づつの小ネギの苗を定植した。また、養液としては、大塚Ａ処方（ＥＣ２．６ｍＳ／ｃｍ）湛液を使用して、水耕栽培による小ネギの栽培実験を行った。
【００２３】
各散布区域の水耕栽培槽には、６月９日に小ネギの苗を定植して、栽培期間を６月９日〜８月１日間の約２ヶ月とし、各散布水の散布の開始を６月９日とした。散布方法では、水道水、電解生成酸性水（単独）、電解生成アルカリ性水（単独）の散布にあっては、週１回散布（区域２Ａ，区域３Ａ，区域４Ａ，区域５Ａ）、および週３回散布（区域２Ｂ，区域３Ｂ，区域４Ｂ，区域５Ｂ）の２種類の散布方式を採用した。また、（電解生成酸性水０−電解生成アルカリ性水）の交互散布、（電解生成酸性水６０−電解生成アルカリ性水）の交互散布にあっては、週１回散布（６Ａ，７Ａ）、週２回散布（６Ｂ，７Ｂ）、および週３回散布（６Ｃ，７Ｃ）の３種類の散布方式を採用した。なお、上記した散布区域と散布する散布水との関係を、表１にまとめて表記する。
【００２４】
【表１】
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【００２５】
本栽培実験では、散布水の散布開始日が金曜日であったことから、週１回散布では金曜日を散布日とし、週２回散布では金曜日と月曜日を散布日とし、週３回散布では金曜日、月曜日および水曜日を散布日とした。また、（電解生成酸性水０−電解生成アルカリ性水）の交互散布、および、（電解生成酸性水６０−電解生成アルカリ性水）の交互散布では、電解生成酸性水の散布を優先し次ぎに電解生成アルカリ性水を散布する交互散布を繰り返し行った。
【００２６】
各散布方式では、週１回散布にあっては合計１２回の散布となり、週２回散布にあっては合計２４回散布となり、週３回散布にあっては合計３５回散布となった。これらの全ての散布水の散布作業は、ナショナル噴霧器（パナスプレー０．５Ｌ型品番ＢＨ−５６５Ｂ）を使用して行った。散布水の１回当たりの散布量は、小ネギ１２株当たり（１区域当たり）１５０ｍＬとした。本栽培実験では、栽培終了時点での小ネギの１株当たりの平均の草丈（ｍｍ）、茎径（ｍｍ）、および、１株当たりの新鮮重（ｇ）、乾燥重量（ｇ）、および、１株当たりの平均のＳＰＡＤ（緑色濃度）、下葉の枯れ葉（率％）を測定した。得られた結果を表２に示す。
【００２７】
【表２】
2005151863.tif 000003
【００２８】
（考察）：表２を参照すると、各散布水による週１回の散布、週２回散布および週３回散布を総合的に見ると、各測定項目において有意差が明確に認められるのは新鮮重であり、（電解生成酸性水６０−電解生成アルカリ性水）の交互散布（週２回の区域７Ｂ）においては、他の区域に比較して新鮮重が大きい結果が認められる。当該交互散布の区域７Ｂにおける小ネギには、生育障害の発生もなく、ＳＰＡＤの結果も良好で、枯れ葉の葉数も少なかった。
【実施例２】
【００２９】
（栽培実験）：本実施例では、上記した実施態様に係る第２のネギの栽培を、水耕栽培で実施する小ネギの栽培実験を試みた。本栽培実験は、実施例１における栽培実験よりちょうど１ヶ月遅い、同種のネギの栽培実験であり、７月９日に小ネギの苗を定植して、栽培期間を７月９日〜１０月１日間の約３ヶ月間として、各散布水の散布の開始を７月９日とした。本栽培実験は、実施例１における栽培実験とは、栽培時期および栽培期間を異にしているが、その他の栽培条件は全く同様の条件で行った。
【００３０】
すなわち、散布水とし、水道水、電解生成酸性水６０（ｐＨ２．４５，有効塩素濃度６０ｍｇ／ｋｇ）、電解生成酸性水０（ｐＨ２．５５，有効塩素濃度０．５ｍｇ／ｋｇ）、および、電解生成アルカリ性水（ｐＨ１２．０１）である。また、実験区域（栽培区域）を、電解生成水の無散布区域（区域１）、水道水の散布区域（区域２Ａ，２Ｂ）、電解生成酸性水０の散布区域（区域３Ａ，３Ｂ）、電解生成酸性水６０の散布区域（４Ａ，４Ｂ）、電解生成アルカリ性水の散布区域（５Ａ，５Ｂ）、（電解生成酸性水０−電解生成アルカリ性水）の散布区域（区域６Ａ，６Ｂ，６Ｃ）、（電解生成酸性水６０−電解生成アルカリ性水）の散布区域（区域７Ａ，７Ｂ，７Ｃ）の合計１５の区域とした。散布水の散布区域と散布する散布水との関係については、表１に示す通りである。
【００３１】
本栽培実験では、栽培終了時点での１株当たりの平均の草丈（ｍｍ）、茎径（ｍｍ）、および、１株当たりの新鮮重（ｇ）、乾燥重量（ｇ）、および、１株当たりの平均のＳＰＡＤ（緑色濃度）、下葉の枯れ葉（率％）を測定した。得られた結果を、表３に示す。
【００３２】
【表３】
2005151863.tif 000004
【００３３】
（考察）：表３を参照すると、各散布水による週１回の散布、週２回散布および週３回散布を総合的に見ると、各測定項目において有意差が明確に認められるのは新鮮重であり、（電解生成酸性水６０−電解生成アルカリ性水）の交互散布（週１回の区域７Ａ）においては、他の区域に比較して新鮮重が大きい結果が認められる。当該交互散布の区域７Ａにおける小ネギには、生育障害の発生もなく、ＳＰＡＤの結果も良好で、枯れ葉の葉数もすくなかった。
【実施例３】
【００３４】
（栽培実験）：本実施例では、上記した実施態様に係るニラの栽培を、水耕栽培で実施するニラの栽培実験を試みた。本栽培実験で栽培の対象とするニラとしては、スーパグリーンベルト（武蔵野種苗販売）を採用した。本栽培実験は、実施例１における栽培実験よりちょうど２ヶ月遅い、ネギとは異なる品種であるニラを栽培する実験であり、８月９日にニラの苗を各区域に３株づつ定植して、栽培期間を８月９日〜１０月３日間の約２ヶ月間として、各散布水の散布の開始を８月９日とした。本栽培実験は、実施例１における栽培実験とは、栽培の対象品種、栽培時期および栽培期間を異にしているが、その他の栽培条件は全く同様の条件で行った。
【００３５】
すなわち、散布水とし、水道水、電解生成酸性水６０（ｐＨ２．４５，有効塩素濃度６０ｍｇ／ｋｇ）、電解生成酸性水０（ｐＨ２．５５，有効塩素濃度０．５ｍｇ／ｋｇ）、および、電解生成アルカリ性水（ｐＨ１２．０１）である。また、実験区域（栽培区域）を、電解生成水の無散布区域（区域１）、水道水の散布区域（区域２Ａ，２Ｂ）、電解生成酸性水０の散布区域（区域３Ａ，３Ｂ）、電解生成酸性水６０の散布区域（４Ａ，４Ｂ）、電解生成アルカリ性水の散布区域（５Ａ，５Ｂ）、（電解生成酸性水０−電解生成アルカリ性水）の散布区域（区域６Ａ，６Ｂ，６Ｃ）、（電解生成酸性水６０−電解生成アルカリ性水）の散布区域（区域７Ａ，７Ｂ，７Ｃ）の合計１５の区域とした。散布水の散布区域と散布する散布水との関係については、表１に示す通りである。
【００３６】
本栽培実験では、栽培終了時点での１株当たりの平均の草丈（ｍｍ）、茎径（ｍｍ）、および、１株当たりの新鮮重（ｇ）、乾燥重量（ｇ）、および、１株当たりの平均のＳＰＡＤ（緑色濃度）、下葉の枯れ葉（率％）を測定した。得られた結果を、表４に示す。
【００３７】
【表４】
2005151863.tif 000005
【００３８】
（考察）：表４を参照すると、各散布水による週１回の散布、週２回散布および週３回散布を総合的に見ると、各測定項目において有意差が明確に認められるのは新鮮重であり、（電解生成酸性水０−電解生成アルカリ性水）の交互散布（週１回の区域６Ａ）においては、他の区域に比較して新鮮重が大きい結果が認められる。当該交互散布の区域６Ａにおけるニラには、生育障害の発生もなく、ＳＰＡＤの結果も良好で、枯れ葉の端数もすくなかった。