(57)【要約】【課題】優れた電子輸送性の重合体を用いることにより、高い発光輝度、均一な発光性、長期の安定性、製造性、可撓性に優れた有機電界発光素子を提供する。【解決手段】本発明の有機電界発光素子は、電子輸送物質として、キノン構造体（Ｑu）と結合基（−ＣＨＲ−）からなる下記一般式（１）の構成単位を主鎖に有する重合体を含有せしめることによって得られる。【化１】2005294149.tif 000011【化２】2005294149.tif 000012（但し、Ｑuは、【化２】に示される、置換基を有してもよいベンゾキノン（２）、ジフェノキノン（３）ナフトキノン（４）、スチルベンキノン（５）構造から独立して選ばれるキノン構造を示し、置換基Ｒ１〜Ｒ２６は、各々独立に、隣接分子との一重結合基、水素、ハロゲン基、アルコキシル基、直鎖アルキル基、もしくは分枝アルキル基を示す。また、一般式（１）におけるＲは水素、直鎖もしくは分枝アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基等の群から選ばれる置換基を示す。）【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板上に、陽極および陰極により狭持された有機層を設けてなる有機電界発光素子であって、該有機層は少なくとも有機正孔輸送物質、電子輸送物質および蛍光性物質を含み、且つ該電子輸送物質として、キノン構造体（Ｑu）と結合基が−ＣＨＲ−からなる下記一般式（１）の構成単位を主鎖に有する重合体を含有させることを特徴とする有機電界発光素子。
【化１】
2005294149.tif 000009
【化２】
2005294149.tif 000010
（但し、Ｑuは、置換基を有してもよいベンゾキノン（２）、ジフェノキノン（３）ナフトキノン（４）、スチルベンキノン（５）構造体の群から独立して選ばれるキノン構造体を示し、置換基Ｒ１〜Ｒ２６は、各々独立に、隣接分子との一重結合基、水素、ハロゲン基、アルコキシル基、直鎖アルキル基、もしくは分枝アルキル基を示す。また、一般式（１）におけるＲは水素、直鎖もしくは分枝アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基等の群から選ばれる置換基を示す。）
【請求項２】
請求項１における電子輸送性重合体において、置換基を含むキノン構造体単位の重量分率が本発明の重合体重量の３０重量％以上であることを特徴とする電子輸送性重合体
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は有機電界発光素子に関し、詳しくは、電子輸送性重合体を用いた耐熱性と優れた寿命を有する有機電界発光素子（有機ＥＬ素子）に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機電界発光素子（以下、電界発光を「ＥＬ」と略記する。）は、電極から注入された正孔と電子が発光体中で再結合して発光する自己発光型の低消費電力で薄型の表示素子となり得ることから、液晶やプラズマディスプレイに代わる次世代の表示素子としての利用が期待され、盛んに開発が行われている。
【０００３】
特に、イーストマン・コダック社のＣ．Ｗ．Ｔａｎｇらによるトリス（８−ヒドロキシキノリノールアルミニウム）を発光層に、トリフェニルジアミン誘導体を正孔輸送層に用いた積層型素子による低電圧駆動有機ＥＬ素子の報告（Ｃ．Ｗ．Ｔａｎｇ，Ｓ．Ａ．ＶａｎＳｌｙｋｅ，アプライドフィジックスレターズ（Ａｐｐｌｉｅｄ Ｐｈｙｓｉｃｓ Ｌｅｔｔｅｒｓ），５１巻，９１３頁、１９８７年 など）がなされて以来、有機材料を構成材料や層構成に関する有機ＥＬ素子の研究が盛んに行われ、現在では最高輝度が１０００００ｃｄ／ｍ２以上のものも報告されるようになってきている。
【０００４】
しかし、連続発光や繰り返し断続発光による発光均一性の低下、輝度の低下、駆動電圧の上昇等の長期安定性が十分ではない事が実用化への大きな障害となっている。これはＥＬ素子に流れる電流のジュール熱による温度上昇による材料の結晶化、隣接層へのマイグレーション、化学構造的劣化や層界面間の熱膨張率差による密着度の低下が大きな要因の一つであると考えられている。
【０００５】
このジュール熱の問題に対して、層構成からは陰極／電子輸送層／発光層／正孔輸送層／正極の３層層構成とすることにより、電子と正孔の発光層への封じ込めにより、無効な電荷の通り抜けを減らし、発光輝度に対する消費電力下げることにより発熱を抑制することが提案されている。
【０００６】
また、素子材料に対しては、正孔輸送材料や発光材料に対して材料の耐熱性を上げる工夫として、分子量を大きくして融点を高める方法やスターバースト型分子構造とする事によりガラス転移点と融点を高くする方法などが提案されている。
【０００７】
しかし、電子輸送材料に関しては、大きな移動度を有し、かつ、耐熱性の高い電子輸送材料についてはほとんど開発されていない。これまでに提案されている電子輸送材料としては、８−ヒドロキシキノリノールＡｌ錯体（ＡｌＱ３）を代表とする有機金属錯体、オキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、ジフェノキノン誘導体、バソフェナントロリンの金属錯体、窒素を含まない芳香族環化合物に還元性無機金属化合物をドープしたもの、ペリレン誘導体等の低分子系電子輸送材料などが挙げられる。
【０００８】
これらの中で、８−ヒドロキシキノリノールＡｌ錯体（ＡｌＱ３）は安定性に優れ定る事から、最も多く検討されているが、その電子移動度は１０-6ｃｍ２／Ｖ代後半〜１０−７ｃｍ２／Ｖの範囲の低移動度である他に、正孔の輸送性も有していることから、励起子の封じ込めが十分でなく、長時間あるいは高電圧駆動時において、ジュール熱の発生による素子劣化の影響を取り除く事が出来ない。
【０００９】
また、８−ヒドロキシキノリノールの金属錯体よりも電子移動度が高いと報告されている他の電子輸送物質は熱や保存時での結晶化や通電時の安定性が悪いことから、長期の使用に対する実用性に問題がある他に、ペリレン誘導体のように長波長に蛍光を有する化合物では、エネルギー移動によって、ペリレン誘導体の発光波長より短波長の発光の発光材料の発光波長が制限される等の問題がある。
【００１０】
更に、低分子系の電子輸送材料の場合、有機溶剤を用いる湿式皮膜形成方法は結晶の析出を伴い、欠陥のない皮膜を形成することが困難である。そのために皮膜の形成方法は真空蒸着法が多く採用されているが、真空蒸着法は大規模な生産方法や大面積の皮膜形成には不適であるほかに、真空蒸着膜は熱力学的にも不安定であると同時に、基板（下地）との密着性、曲げ応力等の機械的強度やヒートサイクルによる界面間の熱膨張差の応力に対する耐久性を確保することが難しい問題がある。
【特許文献１】米国特許第４，３５６，４２９
【特許文献２】米国特許第４，５３９，５０７
【特許文献３】米国特許第４，７２０，４３２
【特許文献４】米国特許第４，７６９，２９２
【特許文献５】米国特許第４，８８５，２１１
【非特許文献１】有機ＥＬ素子開発戦略（次世代表示デバイス研究会編：サイエンスフォーラム社）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、このような従来の電子輸送材料が有していた問題を解決することにより、発光輝度が高く、長期に安定な有機ＥＬ素子を提供することを第一の目的とするものである。また、別の目的として、塗布法が可能な電子輸送材料を提供することにより、大面積での発光の均一性を有する有機ＥＬ素子の提供を可能とするものである。また、更なる別の目的として、可撓性を有し、折り曲げが可能な有機ＥＬ素子の提供を目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は上記の目的を達成するために鋭意研究を重ねた結果、基板上に、陽極および陰極により狭持された有機層を設けてなる有機ＥＬ素子であって、該有機層は少なくとも有機正孔輸送材料、電子輸送材料および蛍光性発光材料を含む有機ＥＬ素子において、該電子輸送材料として、キノン構造体（Ｑu）と結合基が−ＣＨＲ−からなる下記一般式（１）の構成単位を主鎖に有する重合体を用いることによって、本発明の目的を達成することを発見し本発明の完成に至ったものである。
【００１３】
【化３】
2005294149.tif 000002
【００１４】
【化４】
2005294149.tif 000003
（但し、Ｑuは、置換基を有してもよいベンゾキノン（２）、ジフェノキノン（３）ナフトキノン（４）、スチルベンキノン（５）構造体の群から独立して選ばれるキノン構造を示し、置換基Ｒ１〜Ｒ２６は、各々独立に、隣接分子との一重結合基、水素、ハロゲン基、アルコキシル基、直鎖アルキル基、もしくは分枝アルキル基もしくはシクロアルキル基を示す。また、一般式（１）におけるＲは水素、直鎖もしくは分枝アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基の群から選ばれる置換基を示す。）
【００１５】
ところで、本発明の電子輸送性重合体の主鎖構成要素であるキノン成分は、単体では、優れた電子輸送性を有することは電子写真感光体分野では知られたことであるが、キノン構造は結晶化性が高いことから、熱の発生を伴う有機ＥＬ素子では寿命の問題で実用化性に問題があったが、この問題は、本発明に係わる重合体にすることによって、キノン構造の熱による移動を物理的に抑制し、結晶化し難くさせることによって解決することが出来たものであり、重合度が高いほど、耐熱性に優れるようになるが、重合度が３のオリゴマー体でも、１1０℃以上の高温保存化で結晶化しないことから、本発明の電子輸送性重合体の重合度は３以上のものを用いることが出来る。
【００１６】
ところで、重合体は重合度が高くなるにつれて、物理的な強度は増す反面、溶剤に対する溶解性は低くなる。溶剤に対する熔解性の低下は本発明の重合体を塗液法による成膜化の条件が制約される反面、本発明の重合体からなる皮膜上に発光層や正孔輸送層を塗布法で成膜する際に、溶剤に侵されにくいという利点もあるが、溶剤に対する溶解性の調整は、結合基−ＣＨＲ−のＲやキノン構造の置換基（Ｒ１〜Ｒ２６）を溶剤可溶性のアルキル基成分を多くすることや、また、本発明の重合体の主鎖成分であるキノン構造をキノン構造以外の溶剤可溶性構造にする事によって、溶剤への溶解性を調整することが出来る。
【００１７】
本発明の主鎖成分であるキノン構造をキノン構造以外の溶剤可溶性構造とすることは、溶剤に対する可溶性の付与の他に、可撓性や、密着性などの被膜としての優れた効果ももたらすが、あまり主鎖に組み込みすぎると、電子移動を担うキノン構造が減ることになることから、結合基成分を除く主鎖構成単位において、一般式のキノン構造単位が２０重量％以上、好ましくは３０重量％以上であることが好ましい。
【００１８】
上記のキノン構造以外の主鎖成分とは、アルデヒドを結合反応基成分として付加縮合によって得られるアルデヒド樹脂の主鎖に用いられる化合物が挙げられる。これは、本発明のキノン構造を有する重合体が本発明のキノン構造に対応するフェノール・アルデヒド樹脂のフェノール誘導体構造を酸化反応によってキノン構造とすることによって得られることによるためである。
【００１９】
キノン構造以外の主鎖成分として、更に、具体的に例示すると、フェノール・ホルムアルデヒド樹脂、キシレン樹脂、フラン樹脂、シクロヘキサノン樹脂に用いられる化合物が適用されうる。
【００２０】
例えば、キシレン、トルエン等のアルキルベンゼン、ｐ−サイメン、メシチレン、１，２，４−トリメチルベンゼン、ヂュレン、ペンタメチルベンゼン、ナフタリン、α−メチルナフタレン、β−メチルナフタリン、アセナフテン、アセナフチレン、２，２‘、４，４’−テトラメチルジフェニルメタン等の芳香族炭化水素化合物、メチルエチルケトン、イソブチルケトン、シクロヘキサノン、アセトフェノンなどケトン化合物、トリフェニルアミン等のアミン類、フェノール、クレゾール、ｐ−イソプロピルフェノール、ｐ−オクチルフェノール、ｐ−クミルフェノール、ｐ−フェニルフェノール等の変性フェノール、ビスフェノールＡ誘導体、ビスフェノールＣ誘導体、ビスフェノールＺ誘導体、ウルシオール等のアルキルフェノール類やフラン、チオフェン、２，３−ジヒドロチオフェン（３，４−ｂ）−１，４−ジオキシン等の複素環化合物、ホモグアナミン、メラミン、ブタノール変性メラミン、プロパノール変性メラミン、メトキシ化メラミン等のアルコキシ化メラミン、アセトグアナミン、ベンゾグアナミン、スルホアミド、トリメチロールメラミン、ヘキサメチロールメラミン等のメラミン誘導体やフラン、チオフェンなどのヘテロ化合物等が挙げられる。
【００２１】
また、結合基−ＣＨＲ−のＲ成分は、結合基を形成する反応成分のアルデヒド化合物（Ｒ−ＣＨＯ）からもたらされるころから、アルデヒド樹脂合成が可能なアルデヒド化合物のアルデヒド残基であればよく、より具体的な例を挙げるとすれば、Ｒとしては、アルデヒドがホルムアルデヒドの場合は水素原子であり、アルキルアルデヒドであるブチルアルデヒドのブチル基などのアルキル基等が挙げられる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明の電子輸送性重合体は、優れた電子輸送性を有すると同時に正孔輸送性を有していないことから、陽極から注入輸送された正孔が陰極に通り抜けるのを防ぐことから、電子と正孔を有機ＥＬ素子中に封じ込め、発光に寄与しない通り抜け電荷を減らすことができることから励起子の有効生成効率を高め、発光効率を高めることが出来る。
【００２３】
また、非発光性の電荷による発熱を抑制することが出来ることと併せて、本発明の電子輸送性重合体は、熱による耐結晶化性にも優れていることから、熱の発生が伴う高輝度発光下での寿命特性を向上させることが可能とすることが出来る。
【００２４】
また、優れた電子移動度を有することから、電子注入輸送層や電子輸送性の発光層の膜厚を厚くすることが可能であることと、塗布法による被膜の形成性に優れることから、均一な大面積の有機ＥＬ素子の製造性を向上させ、高い品質の有機ＥＬ素子を安価に提供することを可能とすることが出来る。
【００２５】
また、本発明の電子輸送性重合体は可撓性も有することから、フレキシブルな有機ＥＬ素子を提供することも可能とすることが出来る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
本発明のキノン構造含有の電子移動性重合体は、キノン構造に対応する前駆体としての置換基を有してもよい１，４−ヒドロキノン、４，４‘−ジヒドロキシルジフェニル、１，４−ジヒドロキシルナフタレンや４，４’−ジヒドロキシルスチルベン等のジヒドロキシル化合物を主鎖に有する重合体（以下ジヒドロキシル化合物重合体と略す）を酸素による酸化反応によって、本発明のキノン構造を主鎖に有する重合体とすることができる。
【００２７】
この酸化反応は強い酸化条件ではキノン骨格の分解反応を伴うことから、穏やかな酸化反応が好ましく、酸化反応における酸化剤としては、酸素単独によっても行われるが、塩化第一銅とピリジン、ピペリジン、テトラメチルエチレンジアミン等の有機アミンとの錯体と酸素による自動酸化、フェリシアン化カリウムのアルカリ水溶液、硫酸第二鉄アンモニウムの酸性溶液、過マンガン酸カリウム等が挙げられる。
【００２８】
また、上記のジヒドロキシル化合物重合体は、ジヒドロキシル化合物とアルデヒド化合物との付加縮合反応、もしくはジヒドロキシル化合物のヒドロキシル基をアセチル化、アルコキシ化やシランカップリング剤等によるヒドロキシル基が保護された化合物とアルデヒド化合物と付加縮合反応した後に、酸性試薬によって保護基を除去する方法によって得られる。また、この付加縮合反応の際に、ジヒドロキシル化合物や保護されたジヒドロキシル化合物の一部を公知のアルデヒド樹脂を形成する化合物に置き換えることによって得られる。
【００２９】
ここで、上記の反応におけるアルデヒド化合物としては、ホルムアルデヒド、パラホルムアルデヒド等の無機アルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒド、イソブチルアルデヒド、ブチルアルデヒド等のアルキルアルデヒド、シクロヘキシルアルデヒド等のシクロアルキルアルデヒドやフルフリルアルデヒド、クロトンアルデヒド、シンナムアルデヒド等のアルデヒド類が挙げられる。
【００３０】
付加縮合反応は酸性触媒の存在下で行われるが、この酸性触媒としては、酢酸、メチルスルフォン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、キシレンスルホン酸等の有機酸、塩酸、硫酸、オキシ塩化リン、リン酸等の無機酸等が挙げられる。
【００３１】
上記の付加縮合反応において、アルデヒドがホルムアルデヒド、酸性触媒が塩酸の場合には、反応の中間体として、クロロメチル基（−CH2Cｌ）やメチロール基（−CH2OH）の付加化合物が生成し、これが付加縮合することが知られており、アルデヒド化合物の他に、付加縮合成分として、クロロメチル化体やメチロール化体を用いることも出来る。
【００３２】
付加縮合反応に用いられる溶剤としては、付加縮合反応を阻害しない限り、いかなる溶媒も用いることが出来るが、具体的には、硫酸、無水酢酸、酢酸、リン酸、ポリリン酸などの無機溶媒やジオキサンなどの有機溶媒が挙げられる。
【００３３】
また、ヒドロキシル基の保護基を除去する酸性試薬としては、塩化水素、臭化水素、ヨウ化水素、ハロゲン化ホウ素などが挙げられる。
【００３４】
上記の一連の反応において、主鎖成分がベンゾキノンの場合では、多くの報文が示されており、この種の文献例としてはＧ．ＭａｎｅｃｋｅやＳ．Ｅ．Ｈｕｎｔによる文献（Ｇ．Ｍａｎｅｃｋｅ，Ｚ．Ｅｌｅｃｔｒｏｃｈｅｍ．，Ｖｏｌ５８，３６３（１９５４）：Ｓ．Ｅ．Ｈｕｎｔ，Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，４５５０（１９６２））等が挙げられ、これらの文献のベンゾキノン構造をジフェノキノン、スチルベンキノン、ナフトキノンに置き換えることにより本発明の重合体の合成法の参考とすることが出来る。
発光原理と層構成
【００３５】
次に、本発明の電子輸送材料に係わる有機ＥＬ素子について説明する。有機ＥＬ素子は、陰極より電子注入・輸送材料によって注入・輸送された電子と正極から正孔注入・輸送材料によって注入・輸送された正孔との再結合によって生成した励起子が拡散できる範囲内の発光材料にエネルギー移動し、その励起された発光材料の励起状態にあるエネルギーが基底状態に戻るときに、蛍光や燐光となって発光するという原理からなり、有機ＥＬ素子中での本発明のキノン構造を有する重合体の機能は陰極からの電子の注入・輸送材として機能する。また、本発明の重合体のイオン化ポテンシャルは５．７ｅＶ以上であることから、５．７ｅＶ以下の正孔輸送材によって輸送されてくる正孔の陰極方向への通り抜けに対する障壁機能も有し、陽極から注入・輸送された正孔の陰極への正孔ブロッキング層用材料としても用いる事が出来る。
【００３６】
ところで、陰極と陽極に挟まれた有機ＥＬ素子の構造としては、一つの層内に電子や正孔の注入および輸送する物質と発光物質からなる単層型や電子、正孔の注入・輸送、発光の機能を層によって機能分離した多層型があり、代表的な基本構造としては、ａ）陰極／発光層／陽極、ｂ）陰極／発光層／正孔注入輸送層／陽極、ｃ）陰極／電子注入輸送層／発光層／正孔注入輸送層／陽極、ｄ）陰極／電子注入輸送層／発光層／陽極が挙げられるが、注入・輸送層を注入層と輸送層に分離した構造、正孔、電子の障壁層（ブロッキング層）や基板との密着層を更に付加した構造、発光層を発光色別に多層化した構造等があるが、本質的には、上記のａ）〜ｄ）に含まれるものである。
電子輸送層と本発明
【００３７】
本発明の電子輸送性重合体は上記の有機ＥＬ素子の電子注入・輸送または／および正孔ブロッキングに係わる層の機能構成材料として用いられるが、電子輸送帯域のフェルミ準位や帯域幅の調整等による駆動電圧の低下や発光効率の向上などを目的として、本発明の電子輸送材料に加えて、他の電子輸送物質を併用して用いることも可能であり、併用され得る電子輸送材料としては、電子輸送能を有しているものであれば如何なるものも可能であり、有機ＥＬ素子や電子写真感光体の分野で公知の電子輸送材料や、電子輸送能を有する発光材料を含めた多くの化合物が挙げられ、発光性電子輸送材との併用の場合は発光層にも適用が可能である。
【００３８】
併用されうる他の電子輸送性物質の例を挙げれば、例えば、８−キノリノール誘導体の金属錯体や希土類錯体に代表される各種金属錯体等、アントラキノジメタン、ベンゾキノン、ナフトキノン、ジフェノキノン、スチルベンキノン、ペリレンテトラカルボン酸イミド誘導体、オキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、クマリン化合物、ジスチリルピラジン誘導体、トリアジン誘導体等の低分子化合物や、上記の電子輸送性化合物３つがスターバースト状に連結された化合物やオキサジアゾールやトリアゾール構造を有する高分子化合物等が挙げられる。
【００３９】
電子注入・輸送層の好ましい膜厚であるが、本発明の電子輸送性重合体の電子移動度は１０−５〜１０−６ｃｍ２／ｓｅｃ・Ｖであることから、一般に有機ＥＬ素子に用いられる正孔輸送材のドリフト移動度に匹敵する値であり、通常の正孔注入・輸送層の膜厚と同程度の膜厚にすることが可能であるが、薄くすぎると、駆動電圧は低くすることが出来る反面、均一な塗布膜の形成が難しくなり、好ましい膜厚としては１０〜１０００ｎｍが選ばれる。
【００４０】
また、本発明に係わる有機ＥＬ素子の正孔注入・輸送材料として使用される化合物としては、陽極から正孔を注入する機能、正孔を輸送する機能、陰極より注入輸送された電子を遮蔽する機能のいずれかを有しているものであればよく、公知の有機ＥＬ素子や電子写真感光体の正孔注入・輸送層に使用される公知のものの中から任意のものを選択して用いる事が出来る。
【００４１】
これらの化合物を例に挙げれば、例えばトリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体等の低分子化合物やトリフェニルアミンユニットが３つのスターバースト化合物やフェニルアミンユニット等の正孔輸送性ユニットをオリゴマー化や高分子化されたものや、ポリビニルカルバゾール、ポリエチレンジオキシチオフェン（PEDOT）、ポリシラン系、アニリン系共重合体、ポリフェニレンビニレン誘導体、その他、ポリスチレンスルホネート（ＰＳＳ）で化学的にドーピングされたＰＥＤＯＴ（株）バイエル社製「BAYTRON P AI 4083」）等が挙げられる。
【００４２】
次に、発光層に用いられる発光材料としては、通常有機ＥＬ素子に用いられる発光材料の他に各種の蛍光染料，蛍光顔料，蛍光増自剤，レーザー色素，蛍光分析試薬等を使用する事が出来る。例えば、多環縮合芳香族化合物、オキサジアゾール系、ベンゾオキサゾール系，ベンゾチアゾール系，ベンゾイミダゾール系,クマリン系などの各種蛍光増白剤、金属キレート化オキサノイド誘導体、キナクリドン誘導体、ナフタセン誘導体（ルブレン）、ジスチリルアリーレン誘導体等の低分子化合物や、これらの発光性低分子化合物を高分子ユニットの中に組み入れたオリゴマーや高分子化合物等を挙げる事ができる。これらの発光材料は単独で用いる事のみならず、発光効率や発光色を調整する目的で複数種を併用して用いる事も可能である。特に、濃度が高くなると濃度消光を起こす発光材料等は、濃度消光を起こし難い電子輸送性／正孔輸送性の発光材料をホスト化合物として、ホスト化合物に対して０．５〜１０重量％をドーピングすることによって発光色を変えたり、発光効率を向上させる事も可能である。
【００４３】
ドーピング法は発光効率の向上や低電圧駆動の観点からも好ましい方法であるが、ホスト化合物とドーピング化合物の関係はホスト化合物の高いエネルギーレベルにある励起子が低いエネルギーレベルにあるドーパントの一重項軌道や三重項軌道に遷移して発光することから、ドーパント化合物の励起状態のエネルギーレベルはホスト化合物の励起状態のエネルギーレベルより低い組合せが必要である。
【００４４】
ここで、上記発光材料の一部を更に具体的に例示すれば、多環縮合芳香族化合物としては、例えばアントラセン，ナフタレン，フェナントレン，ピレン，クリセン，ペリレン骨格を含む縮合環発光物質などを挙げることができる。
【００４５】
また、ベンゾオキサゾール系，ベンゾチアゾール系，ベンゾイミダゾール系などの蛍光増白剤の代表例としては、２，５−ビス（５，７−ジ−ｔ−ペンチル−２−ベンゾオキサゾリル）−１，３，４−チアジアゾール；４，４’−ビス（５，７−ｔ−ペンチル−２−ベンゾオキサゾリル）スチルベン；４，４’−ビス（５，７−ジ−（２−メチル−２−ブチル）−２−ベンゾオキサゾリル）スチルベン；２，５−ビス（５，７−ジ−ｔ−ペンチル−２−ベンゾオキサゾリル）チオフェン；２，５−ビス（５−（α，α，−ジメチルベンジル）−２−ベンゾオキサゾリル）チオフェン；２，５−ビス（５，７−ジ−（２−メチル−２−ブチル）−２−ベンゾオキサゾリル）−３，４−ジフェニルチオフェン；２，５−ビス（５−メチル−２−ベンゾオキサゾリル）チオフェン；４，４’−ビス（２−ベンゾオキサゾリル）ビフェニル；５−メチル−２−（２−（４−（５−メチル−２−ベンゾオキサゾリル）フェニル）ビニル）ベンゾオキサゾール；２−（２−（４−クロロフェニル）ビニル）ナフト（１，２−ｄ）オキサゾールなどのベンゾオキサゾール系、２，２’−（ｐ−フェニレンジビニレン）−ビスベンゾチアゾールなどのベンゾチアゾール系、２−（２−（４−（２−ベンゾイミダゾリル）フェニル）ビニル）ベンゾイミダゾール；２−（２−（４−カルボキシフェニル）ビニル）ベンゾイミダゾールなどのベンゾイミダゾール系などの蛍光増白剤が挙げられる。さらに、他の有用な化合物としては、「ケミストリー・オブ・シンセティックダイス」第６２８〜６３７ページ，６４０ページ（１９７１年）に記載のものが挙げられる。
【００４６】
また、金属キレート化オキサノイド化合物としては、例えば、トリス（８−キノリノール）アルミニウム，ビス（８−キノリノール）マグネシウム，ビス（ベンゾ（ｆ）−８−キノリノール）亜鉛，ビス（２−メチル−８−キノリノラート）アルミニウムオキシド，トリス（８−キノリノール）インジウム，トリス（５−メチル−８−キノリノール）アルミニウム，８−キノリノールリチウム，トリス（５−クロロ−８−キノリノール）ガリウム，ビス（５−クロロ−８−キノリノール）カルシウム，ポリ（亜鉛（II）−ビス（８−ヒドロキシ−５−キノリノニル）メタン）、ビス（２−メチル−８−キノリノラート）（クレゾラート）アルミニウム(III) ，ビス（２−メチル−８−キノリノラート）（フェニルフェノラート）アルミニウム(III) ，ビス（２−メチル−８−キノリノラート）（ナフトラート）アルミニウム(III) ，ビス（２−メチル−８−キノリノラート）アルミニウム(III) −μ−オキソ−ビス（２−メチル−８−キノリノラート）アルミニウム(III)などの８−ヒドロキシキノリン系金属錯体やジリチウムエピンドリジオンなどが挙げられる。
【００４７】
他には、ジスチリルベンゼン誘導体，ジメチリデン誘導体、クマリン誘導体、ペリレン誘導体、ナフタレン誘導体、フタロペリノン誘導体、スチリルアミン誘導体、シクロペンタジエン誘導体、ポリフェニル系化合物、ルブレン等のナフタセン誘導体などが挙げられる。
【００４８】
さらに、上記の低分子系発光材料の他に、上記の低分子系発光材料を高分子化したものや、ポリ（ｐ−フェニレンビニレン）（Nature, 347巻, 539頁, 1990年他）、ポリ［2-メトキシ-5-（2-エチルヘキシルオキシ）-1,4-フェニレンビニレン］（Appl.Phys. Lett., 58巻,1982頁, 1991年 他）、ポリ（3-アルキルチオフェン）（Jpn. J. Appl. Phys, 30巻, L1938頁, 1991年 他）ポリビニルカルバゾール等の高分子も挙げられる。
【００４９】
上記の機能材料から電界発光素子の各機能層の形成方法としては、上記の機能材料が高分子化合物である場合には、発光材料、電子注入・輸送材料や正孔注入・輸送剤材料を溶媒に溶解または分散させて皮膜を形成する湿式皮膜形成法（スピンコート法、キャスト法、ディップコート法、印刷法、インクジェット法など）が用いられる。
【００５０】
また、機能材料が低分子化合物の場合は、湿式被膜精製法の他に、真空蒸着やスパッタリング等の乾式皮膜形成法が可能である。湿式皮膜形成法の場合、低分子材料が単独で皮膜形成能を有しない場合には、樹脂成分と共に溶解または分散し、皮膜化する事により、大面積化や生産性に優れた製造方法となるが、用いる樹脂が電荷輸送や発光機能を有しない樹脂の場合、有機ＥＬ特性を低下させる事にもなることから、樹脂成分の重量割合は層構成成分中の５０重量％以下にする事が好ましい。
【００５１】
このような目的で用いられる樹脂成分としては例えば、ブチラール樹脂、アセタール樹脂、ポリ塩化ビニル、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキシド、ポリブタジエン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ポリエーテルスルホン、炭化水素樹脂、ケトン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリアミド、エチルセルロース、酢酸ビニル、ＡＢＳ樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂などが挙げられる。
【００５２】
また、各機能層の用いられる膜厚としては、１０ｎｍから１０μｍが可能であるが、厚いほど厚くなるほど必要印加電圧も大きくなることから、好ましくは２０ｎｍ〜１μｍであり、さらに好ましくは５０ｎｍ〜５００ｎｍである。
【００５３】
ところで、湿式皮膜形成法において機能層を積層する場合、用いる有機溶剤が下地の機能層を溶解し、下地の機能層を溶解・破壊するような場合は、下地表面を電荷の輸送を阻害しない範囲で有機溶剤に不溶な材料で溶解防止層を設けてもよい。このような溶解防止層材料としては用いる有機溶剤に難溶性の無機化合物や水溶性樹脂が挙げられる。溶解防止層の形成法は真空蒸着や湿式被膜形成法によって成されるが、溶解防止層材料が絶縁性の高い材料の場合には、溶解防止層の膜厚は、電荷輸送の観点から、出来る限り、薄いことが好ましく、電荷の波動性によるトンネル効果が起こる範囲内の膜厚が好ましく、１００Å以下が好ましい。
【００５４】
本発明に係わる有機ＥＬ素子において、通常、陽極および陰極からなる電極の少なくとも一方が透明または半透明であり、陽極側が透明または半透明であることが好ましい。陽極の材料としては、導電性の金属酸化物膜、半透明の金属薄膜等が用いられる。具体的には、酸化インジウム、酸化亜鉛、酸化スズ、およびそれらの複合体であるインジウム・スズ・オキサイド（ＩＴＯ）、インジウム・亜鉛・オキサイド等からなる導電性ガラスを用いて作成された膜（ＮＥＳＡなど）や、金、白金、銀、銅等が用いられ、ＩＴＯ、インジウム・亜鉛・オキサイド、酸化スズが好ましい。作製方法としては、真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法、メッキ法等が挙げられる。また、該陽極として、ポリアニリンもしくはその誘導体、ポリチオフェンもしくはその誘導体などの有機の透明導電膜を用いてもよい。陽極の膜厚は、光の透過性と電気伝導度とを考慮して、適宜選択することができるが、例えば１０ｎｍから１０μｍであり、好ましくは２０ｎｍ〜１μｍであり、さらに好ましくは５０ｎｍ〜５００ｎｍである。また、陽極上に、電荷注入を容易にするために、フタロシアニン誘導体、導電性高分子、カーボンなどからなる層、あるいは金属酸化物や金属フッ化物、有機絶縁材料等からなる平均膜厚２ｎｍ以下の層を設けてもよい。
【００５５】
本発明に係わる陰極の材料としては、仕事関数の小さい材料が好ましい。例えば、リチウム、ナトリウム、カリウム、ルビジウム、セシウム、ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、アルミニウム、スカンジウム、バナジウム、亜鉛、イットリウム、インジウム、セリウム、サマリウム、ユーロピウム、テルビウム、イッテルビウムなどの金属、およびそれらのうち２つ以上の合金、あるいはそれらのうち１つ以上と、金、銀、白金、銅、マンガン、チタン、コバルト、ニッケル、タングステン、錫のうち１つ以上との合金、グラファイトまたはグラファイト層間化合物等が用いられる。合金の例としては、マグネシウム−銀合金、マグネシウム−インジウム合金、マグネシウム−アルミニウム合金、インジウム−銀合金、リチウム−アルミニウム合金、リチウム−マグネシウム合金、リチウム−インジウム合金、カルシウム−アルミニウム合金やアルカリ金属・アルカリ土類金属のフッ化物などが挙げられる。陰極を２層以上の積層構造としてもよい。陰極の膜厚は、電気伝導度や耐久性を考慮して、適宜選択することができるが、例えば１０ｎｍから１０μｍであり、好ましくは２０ｎｍ〜１μｍであり、さらに好ましくは５０ｎｍ〜５００ｎｍである。
【００５６】
陰極の作製方法としては、真空蒸着法、スパッタリング法、また金属薄膜を熱圧着するラミネート法や陰極に用いられる金属粒子を分散させた導電ペースト等が用いられる。
【００５７】
本発明に係わる有機ＥＬ素子を形成する基板は、電極を形成し、有機物の層を形成する際に変化しないものであればよく、例えばガラス、プラスチック、高分子フィルム、シリコン基板などが例示される。不透明な基板の場合には、反対の電極が透明または半透明であることが好ましい。
【００５８】
以下、本発明の実施例について説明するが、本発明の要旨を変更しない限り、本発明の実施例に限定されるものではない。
【実施例１】
【００５９】
（合成例１）窒素雰囲気中で、1，4−ジメトキシベンゼン6．9g（とブチルアルデヒド４．０ｇに、１，４−ジオキサン５０ｍｌを加え、これにパラトルエンスルホン酸２．０ｇを加えて９０℃で８時間撹拌反応させた。反応後、これに水を加えて沈殿させ、濾液が中性になるまで水で洗浄した後、乾燥して、ジメトキシベンゼンとブチルアルデヒドの粗製付加縮合重合体（ＰＴ１ａ）９．７ｇを得た。この粗製重合体９ｇとジクロエタン３０ｍｌの分散溶液に臭化ホウ素２５ｇを−１８℃で滴下した後、室温で２日間放置後、水にて臭化ホウ素を加水分解した後、メタノールを加え、析出する固形物を十分な水で洗浄した後乾燥して、ジヒドロキシル化合物重合体粗製物（ＰＴ１ｂ）を得た。次に、塩化第一銅１００ｍｇとテトラメチルエチレンジアミン２００ｍｇが溶解したメタノール１００ｍｌにこのジヒドロキシル重合体６ｇを分散させ、この液に純酸素ガスを導入し、酸化反応を進めた後、生成物を多量のメタノールで洗浄後、乾燥することによって、黄燈色のキノン重合体（ＰＴ１）５．３ｇを得た。
【００６０】
【化５】
2005294149.tif 000004
【００６１】
（被膜性評価）次に、（ＰＴ１）の被膜形成能と安定性を調べるために、ＭｇＡｇ（重量比１０／１）が蒸着されたガラス基板上に、（ＰＴ１）および２，５−ジプロピルーベンゾキノンのジクロロエタン溶液をディップコート法により，３００ｎｍの厚さでそれぞれの被膜を形成した。（ＰＴ１）より作られた塗布直後の被膜外観は欠陥のないものであったが、２，５−ジプロピルーベンゾキノンから得られた被膜は結晶が多く形成されていた。また、１１０℃で２４時間保存後の外観は、２，５，−ジプロピル−ベンゾキノンの被膜は結晶が更に大きく析出していたのに対して、（ＰＴ１）の被膜は全く変化が認められなかった。さらに、１１０℃、１時間、−１８℃、１時間保存を５回繰り返したヒートサイクル試験でも外観の変化は認められず、耐熱性およびヒートサイクル性に優れたものであった。
【００６２】
（有機ＥＬ素子評価１）有機ＥＬ素子を下記の手順に従って作製した。硝酸水溶液（ｐＨ＜１、濃度６０〜６１質量％）の蒸気に室温で１０分間曝し、表面を酸処理したＩＴＯガラス基板（ＩＴＯ膜厚：１５００Å）上に、正孔輸送物質としてポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）１重量部、電子輸送性ホスト発光物質として２, ５−ビス（１−ナフチル）−１, ３, ４−オキサジアゾール０.９重量部、ゲスト発光物質としてルブレン０.０２重量部を含むジクロルエタン溶液を用いてディップコート法で厚さ８０ｎｍ（８００Å）の発光層を形成した。更に、その上に、（ＰＴ１）のジクロロエタン溶液でもって、厚さ１００ｎｍ（１０００Å）の電子輸送層を形成した後、ＭｇＡｇ（重量比１０／１）を真空蒸着し、ＭｇＡｇの陰電極を形成し、電界発光素子（図１：素子１）を作成し、次に、ＩＴＯ電極を陽極、ＭｇＡｇ電極を陰極として電圧を印加したところ、３Ｖより全面が黄色に発光した。そして、更に、電圧を上げ、輝度が１０００ｃｄ／ｍ２になったところで、１００時間連続発光を行ったところ、１００時間後の輝度は８８０ｃｄ／ｍ２であった。また、この連続発光後、１ヶ月間室温保持したが、外観は全く欠陥のないものであり、電圧印加による発光も有機ＥＬ素子作成直後と変わらない全面が均一な発光であった。
【００６３】
（有機ＥＬ素子比較評価１）有機ＥＬ素子評価１の電子輸送層を真空蒸着法により、膜厚１００ｎｍ（１０００Å）の２，５−ジプロピルーベンゾキノンに置き換えた有機ＥＬ素子を評価１と同様に、初期の発光輝度を１０００ｃｄ／ｍ２に電圧を設定した直後より、輝度は低下し始め、１００時間後では、ほとんど全面に黒点が発生しており、輝度の測定は出来なかった。
【実施例２】
【００６４】
（合成例２）1，4一ビス（クロロメチル）−2，5−ジメトキシベンゼン11．8gと２，２‘−ジメチル−４，４’−ジメトキシ−ビフェニル１２．１ｇをジクロロエタン７５mlと氷酢酸７５ｍｌの混合溶媒中に加え、水蒸気浴上で２４時間加熱したのち、メタノールを加えることによって生じる沈殿物を濾過後、乾燥することにより、付加縮合重合体（ＰＴ２ａ）を得た。次に、この粗製重合体１８ｇとジクロエタン６０ｍｌの分散溶液に臭化ホウ素５０ｇを−１８℃で滴下した後、室温で２日間放置後、固形物をロ別した後、水４００ｍｌ水と共に加熱撹拌した後、固形物を濾過後、十分な水で洗浄した後、乾燥して、ジヒドロキシル化合物重合体粗製物（ＰＴ２ｂ）を得た後、このジヒドロキシル化合物重合体（ＰＴ２ｂ）５ｇを塩化第一銅２００ｍｇとテトラメチルエチレンジアミン４００ｍｇが溶解したメタノール２００ｍｌ中にジヒドロキシル重合体６ｇを分散させ、この液に純酸素ガスを導入し、酸化反応を進めた後、生成物を多量のメタノールで洗浄後、乾燥することによって、黄赤色のキノン重合体（ＰＴ２）を得た。
【００６５】
【化６】
2005294149.tif 000005
【００６６】
（被膜性評価）次に、（ＰＴ２）の被膜形成能と安定性を調べるために、Ｍｇ・Ａｇ（重量比１０／１）が蒸着されたガラス基板上に、（ＰＴ２）のジクロロエタン溶液をディップコート法により，３００ｎｍの厚さの電子輸送被膜基板試料と２，２‘−ジメチルジフェノキノンと３，６―ジメチル−ｐ−ベンゾキノンの重量比が１／１のジクロロメタン溶液から、３００ｎｍ厚みの電子輸送被膜比較基板試料作成したところ、後者の比較基板試料の表面には結晶が析出している有機電界発光素子に適用できない被膜であったのに対して、（ＰＴ２）より作られた塗布直後の外観は欠陥のないものであり、１１０℃で２４時間保存後の外観も全く変化が認められず、耐熱性も優れたものであった。
【００６７】
（有機ＥＬ素子評価２）ＩＴＯガラス基板を、硝酸水溶液（ｐＨ＜１、濃度６０〜６１質量％）の蒸気に室温で１０分間曝し、表面を酸処理した後、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）（ＰＥＤＯＴ）にポリスチレンスルホネート（ＰＳＳ）が化学的にドーピングされた材料［BAYTRON P AI4083，（株）バイエル製］を、ディップコート法によりコーティングし、厚さ４０ｎｍ（４００Å）の陽極バッファ層（正孔注入層）を形成した後、この陽極バッファ層の付いたＩＴＯガラス基板を真空蒸着装置にセットし、２×１０-6Ｐａ（１×１０-6Ｔｏｒｒ）の真空条件下、４，４’−ビス［Ｎ−（ナフチル）−Ｎ−フェニル−アミノ］ビフェニル（α−ＮＰＤ）（（株）同仁化学研究所製）を、１〜２Å／ｓの蒸着速度で蒸着し、厚み４００Åのホール輸送層を形成した後、トリス（８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム錯体（Ａｌｑ３）を１〜２Å／ｓの蒸着速度で蒸着し、厚み４００Åの有機発光層電子輸送層２を形成した。次に、電子輸送層塗布工程での溶剤による正孔注入・輸送層の溶出を防止するために、ＬｉＦを０．５〜１．０Å／ｓの蒸着速度で厚み５Å蒸着した後、この上に、（ＰＴ２）のジクロロエタン溶液をディップコートで塗布し、厚さ６００ｎｍ（６０００Å）の電子輸送層を形成した後、Ｍｇ・Ａｇ（１０／１）の蒸着による陰電極を形成して、有機ＥＬ素子（図１：素子２）を作成した。
【００６８】
次に、ＩＴＯを陽極、Ｍｇ・Ａｇを陰極として、電圧をかけたところ２．８Ｖで発光が始まり、７Ｖ（５０ｍＡ／ｃｍ２）での発光輝度は１６００ｃｄ／ｍ２であった。次に、１０ｍＡ／ｃｍ２の定電流で１５００時間連続駆動させて寿命試験を行ったところ、輝度の低下は８０％であった。
【００６９】
（比較例２）
素子評価２の電子輸送層を形成すること無しに、Ｍｇ・Ａｇ（１０／１）を１５００Å蒸着することによって、陰極を形成した。この有機ＥＬ素子を１０ｍＡ／ｃｍ２の定電流で１５００時間連続駆動させて寿命試験を行ったところ、輝度の低下は６０％であった。
【実施例３】
【００７０】
（合成例３）2,5-ジメチル−ヒドロキノン６．４g、パラホルムアルデヒド３．７ｇ、シクロヘキサノン４．９ｇ、パラトルエンスルホン酸２．７ｇをジオキサン５０ｍｌに溶解した後、９０℃で４時間加熱撹拌した後、水を加えた後、沈殿物を濾液が中性になるまで水で洗浄した後、乾燥して、ヒドロキノンとシクロヘキサノンの共縮合重合体（ＰＴ３ｂ）を得た。次に、塩化第一銅１００ｍｇとテトラメチルエチレンジアミン２００ｍｇが溶解したメタノール１００ｍｌに、この共縮合重合体（ＰＴ３ｂ）１８ｇを加え、純酸素ガスを導入し、酸化反応を行った後、水を加え、析出物を濾過後、冷メタノールで洗浄した後、乾燥してオレンジ色のキノン重合体（ＰＴ３）を得た。
【００７１】
【化７】
2005294149.tif 000006
【００７２】
（有機ＥＬ素子評価３）実施例２の電子輸送層の（ＰＴ２）を（ＰＴ３）に変えて、ディップコート法により、厚さ６００ｎｍの電子輸送層を形成した後、その上に、Ｍｇ・Ａｇ（１０／１）の蒸着による陰電極を形成して、有機ＥＬ素子を作成した後、ＩＴＯを陽極、Ｍｇ・Ａｇを陰極として、電圧をかけたところ２．８Ｖで発光が始まり、７Ｖ（５０ｍＡ／ｃｍ２）での発光輝度は１５８０ｃｄ／ｍ２であった。次に、１０ｍＡ／ｃｍ２の定電流で１５００時間連続駆動させて寿命試験を行ったところ、輝度の低下は８４％であった。また、発光前後での有機ＥＬ素子の外観はほとんど変化の無いものであった。
【実施例４】
【００７３】
（合成例４）ジオキサン１００ｍｌに３，３‘−ジ（ｔ−ブチル）−４，４’−ジメトキシ−スチルベン１７．６g、ｎ−ブチルアルデヒド５．４ｇ、ｐ−トルエンスルホン酸２．０ｇを加え、窒素雰囲気で９０℃、８時間反応させて、粗製重合体（ＰＴ４ａ）を得たのち、この粗製重合体（ＰＴ４ａ）９ｇとジクロエタン３０ｍｌの分散溶液に臭化ホウ素２５ｇを−１８℃で滴下した後、室温で２日間放置後、水にて臭化ホウ素を加水分解した後、メタノールを加え、析出する固形物を十分な水で洗浄した後乾燥して、ジヒドロキシル化合物重合体粗製物（ＰＴ４ｂ）を得た。次に、塩化第一銅１００ｍｇとテトラメチルエチレンジアミン２００ｍｇが溶解したメタノール１００ｍｌにこのジヒドロキシル重合体（ＰＴ４ｂ）６ｇを分散させ、この液に純酸素ガスを導入し、酸化反応を進めた後、生成物を多量のメタノールで洗浄後、乾燥することによって、赤褐色のキノン重合体（ＰＴ４）５．1ｇを得た。
【００７４】
【化８】
2005294149.tif 000007
【００７５】
（有機ＥＬ素子評価４）実施例２の電子輸送層の（ＰＴ２）を（ＰＴ４）に変えて、ディップコート法により、厚さ６００ｎｍの電子輸送層を形成した後、その上に、Ｍｇ・Ａｇ（１０／１）の蒸着による陰電極を形成して、有機ＥＬ素子を作成した後、ＩＴＯを陽極、Ｍｇ・Ａｇを陰極として、電圧をかけたところ２．８Ｖで発光が始まり、７Ｖ（５０ｍＡ／ｃｍ２）での発光輝度は１５００ｃｄ／ｍ２であった。次に、１０ｍＡ／ｃｍ２の定電流で１５００時間連続駆動させて寿命試験を行ったところ、輝度の低下は８２％であった。また、発光前後での有機ＥＬ素子の外観はほとんど変化の無いものであった。
【実施例５】
【００７６】
（合成例５）ジクロロエタン７５ｍｌと氷酢酸７５ｍｌの混合溶媒中に1，4一ビス（クロロメチル）−2，5−ジメトキシベンゼン１１．７５gと２−メチル−１，４−ジメトキシ−ナフタレン１０．１ｇ1，4一ビス（クロロメチル）−2，5−ジメトキシベンゼン11．8gを加え、水蒸気浴上で２４時間加熱した後、メタノールを加え、析出する沈殿物を濾過、洗浄、乾燥後、この固形物（ＰＴ５ａ）をブロロホルムー酢酸混合液に分散させ、臭化水素を吹き込みながら、水蒸気浴上で２４時間加熱し、濾過・洗浄・乾燥後、ジヒドリキシル３量体粗製物（ＰＴ５ｂ）を得た。この組成物をメタノールに分散させ、酸化触媒として、塩化第一銅とテトラメチルエチレンジアミンからなる錯体生成物０．５ｇの存在下、純酸素で酸化して、赤色のキノン重合体（重合度３）粗製物を得た後、多量のメタノールで洗浄し、３量体のキノン化合物からなる電子輸送材（ＰＴ５）を得た。
【００７７】
【化９】
2005294149.tif 000008
【００７８】
（有機ＥＬ素子評価５）実施例２の電子輸送層の（ＰＴ２）を（ＰＴ５）に変えて、ディップコート法により、厚さ６００ｎｍの電子輸送層を形成した後、その上に、Ｍｇ・Ａｇ（１０／１）の蒸着による陰電極を形成して、有機ＥＬ素子を作成した後、ＩＴＯを陽極、Ｍｇ・Ａｇを陰極として、電圧をかけたところ２．８Ｖで発光が始まり、７Ｖ（５０ｍＡ／ｃｍ２）での発光輝度は１５００ｃｄ／ｍ２であった。次に、１０ｍＡ／ｃｍ２の定電流で１５００時間連続駆動させて寿命試験を行ったところ、輝度の低下は８２％であった。また、発光前後での有機ＥＬ素子の外観はほとんど変化の無いものであった。
【産業上の利用可能性】
【００７９】
本発明に係わる電子輸送性重合体は面発光体、コンピューター、携帯電話、テレビ用ディスプレイ等に使用される有機ＥＬ素子の他に、電子輸送が係わるバッテリー、電子写真感光体、コンデンサー、太陽電池、電界効果トランジスタ、センサー等に利用が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００８０】
【図１】本発明の有機ＥＬ素子構成の一例を示す概略図である。
【符号の説明】
【００８１】
１  ガラス基板
２  ＩＴＯ電極（陽極）
３  発光層
４  電子輸送層
５  ＭｇＡｇ電極（陰極）
６  正孔注入層
７  正孔輸送層
８  溶解防止層
【図１】
2005294149.tif 000013