(57)【要約】【課題】省スペース化及び部品点数の削減を図ったマニュアルトランスミッションの変速操作機構を提供することである。【解決手段】マニュアルトランスミッションの変速操作機構であって、変速操作部材のセレクト操作で回転し、該変速操作部材のシフト操作で軸線方向に移動可能に設けられたシフトセレクト軸と、シフトセレクト軸に相対回転可能且つ軸方向移動可能に取り付けられた前進変速段用の複数のシフトフォークを含んでいる。シフトセレクト軸には更に、変速操作部材のシフト操作に連動して動作して選択された前進変速段を確立するシフトピースが固定されており、変速操作部材のセレクト操作に連動して動作して選択されたセレクト位置を確立するインターロック部材が回転不能且つ軸方向移動可能に取り付けられている。【選択図】図４
2005090710.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マニュアルトランスミッションの変速操作機構であって、
変速操作部材と、
前記変速操作部材のセレクト操作で回転し、該変速操作部材のシフト操作で軸方向に移動可能に設けられたシフトセレクト軸と、
前記シフトセレクト軸に相対回転可能且つ軸方向移動可能に取り付けられた前進変速段用の複数のシフトフォークと、
前記シフトセレクト軸に固定され、前記変速操作部材のシフト操作に連動してシフト動作し、前記シフトフォークの一つに選択的に係合して該シフトフォークをニュートラル位置から軸方向に変位させて選択された前進変速段を確立するシフトピースと、
前記シフトセレクト軸に回転不能且つ軸方向移動可能に取り付けられ、前記変速操作部材のセレクト操作に連動して前記シフトセレクト軸を回転させ、選択されたセレクト位置を確立するインターロック部材と、
前記インターロック部材を軸方向移動不能に拘束する手段と、
を具備したことを特徴とするマニュアルトランスミッションの変速操作機構。
【請求項２】
前記インターロック部材は前記シフトピースを跨ぐようにして前記シフトセレクト軸にスプライン嵌合された一対の側板と、前記シフトピースが挿入されるスリットと、前記シフトピースが非係合の前記シフトフォークに係合して、当該シフトフォークをニュートラル位置に拘束する一対のロック爪とを含んでいることを特徴とする請求項１記載のマニュアルトランスミッションの変速操作機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用のマニュアルトランスミッション（手動変速機）に適用される変速操作機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、マニュアルトランスミッションでは、チェンジレバー等の変速操作部材のセレクト操作及びシフト操作に連動してセレクト動作及びシフト動作するシフトフォーク軸に回転可能且つ軸方向に移動可能に取り付けられた複数のシフトフォークが設けられている。
【０００３】
例えば、特公平２−２１４７２５号公報では、同一のシフトフォーク軸上に各シフトフォークが回転可能且つ軸方向移動可能に取り付けられた変速操作機構が開示されている。この公告公報に開示された変速操作機構では、各シフトフォークを移動させるシフトピース及びインターロック部材からなる作動機構をシフトフォーク軸とは別のシャフト上に取り付けている。
【０００４】
変速操作部材のセレクト操作に応じてシフトフォークをシフトフォーク軸回りに回転させて所望のセレクト位置を確立した後、シフトピースにより選択されたシフトフォークを軸方向に移動させて所望の変速段を確立する。
【特許文献１】特公平２−２１４７２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述した公告公報に記載されたマニュアルトランスミッションの変速操作機構では、１本のシャフト上に複数のシフトフォークが設けられているが、各シフトフォークを動かすシフトピース及びインターロック部材を含んだ作動機構を別シャフト上に取り付けているため、その分スペースが必要であるという問題がある。
【０００６】
本発明はこのような点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、省スペース化及び部品点数の削減が可能なマニュアルトランスミッションの変速操作機構を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明によると、マニュアルトランスミッションの変速操作機構であって、変速操作部材と、前記変速操作部材のセレクト操作で回転し、該変速操作部材のシフト操作で軸方向に移動可能に設けられたシフトセレクト軸と、前記シフトセレクト軸に相対回転可能且つ軸方向移動可能に取り付けられた前進変速段用の複数のシフトフォークと、前記シフトセレクト軸に固定され、前記変速操作部材のシフト操作に連動してシフト動作し、前記シフトフォークの一つに選択的に係合して該シフトフォークをニュートラル位置から軸方向に変位させて選択された前進変速段を確立するシフトピースと、前記シフトセレクト軸に回転不能且つ軸方向移動可能に取り付けられ、前記変速操作部材のセレクト操作に連動して前記シフトセレクト軸を回転させ、選択されたセレクト位置を確立するインターロック部材と、前記インターロック部材を軸方向移動不能に拘束する手段と、を具備したことを特徴とするマニュアルトランスミッションの変速操作機構が適用される。
【０００８】
好ましくは、インターロック部材はシフトピースを跨ぐようにしてシフトセレクト軸にスプライン嵌合された一対の側板と、シフトピースが挿入されるスリットと、シフトピースが非係合のシフトフォークに係合して、当該シフトフォークをニュートラル位置に拘束する一対のロック爪とを含んでいる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、複数のシフトフォークが設置されているシャフト上に、シフトフォークを動かすシフトピース及びインターロック部材からなる作動機構を設けたことにより、別シャフト上に作動機構を設ける必要がないので、変速操作機構の省スペース化、部品点数の削減及び重量低減を実現できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
図１を参照すると、本発明のマニュアルトランスミッション（手動変速機）の変速操作機構が適用されるのに適したマニュアルトランスミッションの縦断面図が示されている。このマニュアルトランスミッションは、トランスミッションケース２内に平行に配置されたメインシャフト（入力シャフト）４とカウンタシャフト（出力シャフト）６を含んでいる。
【００１１】
メインシャフト４はクラッチ８を介して図示しないエンジンに連結され、カウンタシャフト６は、車両の左右の駆動輪に動力を伝達する差動装置１０にファイナルドライブギヤ１２とファイナルドリブンギヤ１４とを介して連結されている。クラッチ８は公知のものであるため、その詳細な説明は省略する。
【００１２】
メインシャフト４とカウンタシャフト６との間には、前進変速段として、クラッチ８側から順に、１速段Ｇ１、２速段Ｇ２、３速段Ｇ３、４速段Ｇ４及び５速段Ｇ５が配置されている。また、１速段Ｇ１と２速段Ｇ２との間には後進段ＧＲが配置されており、前進５段後進１段の変速が行われる。
【００１３】
1速段Ｇ１は、メインシャフト４に固定的に取り付けられたドライブギヤ１６とカウンタシャフト６に回転自在に取り付けられたドリブンギヤ１８を含んでおり、ドライブギヤ１６とドリブンギヤ１８は互いに噛み合っている。
【００１４】
2速段Ｇ２は、メインシャフト４に固定的に取り付けられたドライブギヤ２０と、カウンタシャフト６に回転自在に取り付けられたドリブンギヤ２２を含んでおり、ドライブギヤ２０とドリブンギヤ２２は互いに噛み合っている。
【００１５】
３速段Ｇ３は、メインシャフト４に回転自在に取り付けられたドライブギヤ２４と、カウンタシャフト６に固定的に取り付けられたドリブンギヤ２６を含んでおり、ドライブギヤ２４とドリブンギヤ２６は互いに噛み合っている。
【００１６】
４速段Ｇ４は、メインシャフト４に回転自在に取り付けられたドライブギヤ２８と、カウンタシャフト６に固定的に取り付けられたドリブンギヤ３０を含んでおり、ドライブギヤ２８とドリブンギヤ３０は互いに噛み合っている。
【００１７】
５速段Ｇ５は、メインシャフト４に回転自在に取り付けられたドライブギヤ３２と、カウンタシャフト６に固定的に取り付けられたドリブンギヤ３４を含んでおり、ドライブギヤ３２とドリブンギヤ３４は互いに噛み合っている。
【００１８】
各変速段の切替は、３つのシンクロメッシュ機構３６，３８，４０によって行われる。第１のシンクロメッシュ機構３６は、１速ドリブンギヤ１８と２速ドリブンギヤ２２との間におけるカウンタシャフト６上に設けられている。
【００１９】
第２のシンクロメッシュ機構３８は、３速ドライブギヤ２４と４速ドライブギヤ２８との間におけるメインシャフト４上に設けられている。第３のシンクロメッシュ機構４０は、５速ドライブギヤ３２に隣接したメインシャフト４上に設けられている。
【００２０】
シフトチェンジ時を除いて、メインシャフト４の動力はシンクロメッシュ機構３６〜４０の操作によって選択された変速段を介して、カウンタシャフト６へ伝達される。ファイナルドライブギヤ１２とファイナルドリブンギヤ１４の終減速比によって減速された後、差動装置１０に伝達される。これによって、駆動輪が前進方向に回転する。
【００２１】
一方、後退時においては、まず、全てのシンクロメッシュ機構３６〜４０は中立状態に設定される。メインシャフト４に固定的に取り付けられた後退用ドライブギヤ４２とシンクロメッシュ機構３６のシフトスリーブ３６ａに一体的に形成された後退用ドリブンギヤ４４とは直接噛み合っていないが一列に並んだ状態となっている。
【００２２】
この状態で、リバースシャフト４６に回転自在且つスライド自在に取り付けられたリバースアイドラギヤ４８がリバースフォーク６０によりリバースシャフト４６上を軸方向にスライドされて、後退用ドライブギヤ４２及び後退用ドリブンギヤ４４の双方と噛み合う。
【００２３】
これにより、メインシャフト４の動力は、後退用ドライブギヤ４２、リバースアイドラギヤ４８及び後退用ドリブンギヤ４４を介してカウンタシャフト６に伝達される。後退時においては、リバースアイドラギヤ４８を介してカウンタシャフト６に動力が伝達されるため、カウンタシャフト６の回転方向は前進時とは逆になり、駆動輪は後退方向に回転する。
なお、図１においては、リバースシャフト４６及びリバースアイドラギヤ４８の構造を明確にするため、これらを後退用ギヤ４２，４４の上方に図示しているが、実際には、リバースアイドラギヤ４８が両ギヤ４２，４４の双方と噛み合い可能な位置に存在する点に留意されたい。
【００２４】
図２に示すように、メインシャフト４とカウンタシャフト６はほぼ横並びに配置され、リバースシャフト４６はメインシャフト４のほぼ下方に配置されている。また、メインシャフト４とカウンタシャフト６の中間部上方には、変速操作部材たるチェンジレバー５０（図３参照）に連動するシフトセレクト軸（シフトフォーク軸）５２が配置されている。
【００２５】
図３を参照すると、チェンジレバー５０の操作方向が示されている。即ち、チェンジレバー５０はＸで示す方向のセレクト操作と、セレクト操作方向と直交するＹで示す方向のシフト操作を実行できるように配置されている。
【００２６】
セレクト操作方向には、１−２速用のセレクト位置Ｐ１、３−４速用のセレクト位置Ｐ２、５速用のセレクト位置Ｐ３及び後進用のセレクト位置Ｐ４が一列に並んでいる。そして、１−２速用のセレクト位置Ｐ１でのシフト操作により、１速段Ｇ１を確立する１速位置Ｄ１と２速段Ｇ２を確立する２速位置Ｄ２の何れかにチェンジレバー５０を動かすことができる。
【００２７】
３―４速用のセレクト位置Ｐ２でのシフト操作により、３速段Ｇ３を確立する３速位置Ｄ３と４速段Ｇ４を確立する４速位置Ｄ４との何れかにチェンジレバー５０を動かすことができ、５速用のセレクト位置Ｐ３でのシフト操作により、５速段Ｇ５を確立する５速位置Ｄ５にチェンジレバー５０を動かすことができ、後進用のセレクト位置Ｐ４でのシフト操作により、後進段ＧＲを確立する後進位置Ｒにチェンジレバー５０を動かすことができる。
【００２８】
図２を再び参照すると、シフトセレクト軸５２は、その軸線が各シフトフォーク５４−１，５４−２，５４−３の変位方向たるメインシャフト４及びカウンタシャフト６の軸線方向と平行になるように配置されており、図示を省略した連動機構を介して、チェンジレバー５０のセレクト操作に連動して回転して、チェンジレバー５０のシフト操作に連動して軸線方向に移動する。
【００２９】
図４に示すように、シフトセレクト軸５２には、１−２速シフトフォーク５４−１と３−４速シフトフォーク５４−２と５速シフトフォーク５４−３が、各シフトフォークの基端のカラー部５４ａにおいてシフトセレクト軸５２に対して回転自在且つ軸方向に移動自在に支持されている。
【００３０】
ここで、各シフトフォーク５４−１，５４−２，５４−３は、各シフトスリーブ３６ａ，３８ａ，４０ａへの係合で回り止めされているが、シフトセレクト軸５２に対して回転自在であるため、シフトセレクト軸５２の回転が許容される。
【００３１】
シフトセレクト軸５２には，１−２速シフトフォーク５４−１と３−４速シフトフォーク５４−２との間に位置して、各シフトフォーク５４−１，５４−２，５４−３を軸線方向に選択的に変位させるシフトピース５６がその基端のカラー部５６ａにおいて固定されている。
【００３２】
シフトピース５６は、チェンジレバー５０のセレクト操作に連動してシフトセレクト軸５２の軸線回りに回転（セレクト操作）し、チェンジレバー５０のシフト操作に連動してシフトセレクト軸５２を軸線方向に移動（シフト動作）させる。
【００３３】
そして、シフトピース５６は、セレクト動作によりチェンジレバー５０の各セレクト位置に対応する１−２速用のセレクト位置Ｐ１、３−４速用のセレクト位置Ｐ２、５速用のセレクト位置Ｐ３及び後進用のセレクト位置Ｐ４に回転変位する。
【００３４】
更に、１−２速用のセレクト位置Ｐ１でのシフト動作で１速位置Ｄ１と２速位置Ｄ２のいずれかに軸方向を変位し、３−４速用のセレクト位置Ｐ２でのシフト動作で３速位置Ｄ３と４速位置Ｄ４とのいずれかに軸方向変位し、５速用のセレクト位置Ｐ３でのシフト動作で５速位置Ｄ５に軸方向変位し、後進用のセレクト位置Ｐ４でのシフト動作で後進位置Ｒに軸方向変位する。
【００３５】
各シフトフォーク５４−１，５４−２，５４−３には、それぞれカラー部５４ａからシフトピース５６の配置部に向けてのびるアーム部５４ｂが固定されている。ここで、１−２速シフトフォーク５４−１用のアーム部５４ｂはシフトピース５６の１−２速用のセレクト位置Ｐ１に対応する位置に配置されている。
【００３６】
同様に、３−４速シフトフォーク５４−２のアーム部５４ｂはシフトピース５６の３−４速用のセレクト位置Ｐ２に対応する位置に配置され、５速シフトフォーク５４−３のアーム部５４ｂはシフトピース５６の５速用のセレクト位置Ｐ３に対応する位置に配置されている。各アーム部５４ｂには、シフトピース５６が係合可能な係合溝５４ｃが形成されている。
【００３７】
シフトピース５６が１−２速用のセレクト位置Ｐ１にあるときには、１−２速シフトフォーク５４−１用のアーム部５４ｂの係合溝５４ｃにシフトピース５６が係合して、シフトピース５６の１速位置Ｄ１または２速位置Ｄ２へのシフト動作により、１−２速シフトフォーク５４−１が図示されたニュートラル位置から軸線方向に変位し、この変位による第１のシンクロメッシュ機構３６のシフトスリーブ３６ａの変位で１速段Ｇ１または２速段Ｇ２が確立される。
【００３８】
同様に、シフトピース５６が３−４速用のセレクト位置Ｐ２にあるときには、３−４速シフトフォーク５４−２のアーム部５４ｂの係合溝５４ｃにシフトピース５６が係合して、シフトピース５６の３速位置Ｄ３または４速位置Ｄ４へのシフト動作により、３−４速シフトフォーク５４−２が図示のニュートラル位置から軸線方向に変位し、この変位による第２のシンクロメッシュ機構３８のシフトスリーブ３８ａの変位で３速段Ｇ３または４速段Ｇ４が確立される。
【００３９】
また、シフトピース５６が５速用のセレクト位置Ｐ３にあるときには、５速シフトフォーク５４−３用のアーム部５４ｂの係合溝５４ｃにシフトピース５６が係合して、シフトピース５６の５速位置Ｄ５へのシフト動作により、５速シフトフォーク５４−３が図示のニュートラル位置から軸線方向に変位し、この変位による第３のシンクロメッシュ機構４０のシフトスリーブ４０ａの変位で５速段Ｇ５が確立される。
【００４０】
なお、各シフトフォーク５４−１，５４−２，５４−３のカラー部５４ａにはボールプランジャ５４ｄが設けられている。ボールプランジャ５４ｄはシフトセレクト軸５２の外周面に形成した凹部（図示せず）と協働して、シフトアーム５４−１，５４−２，５４−３をニュートラル位置と各変速段を確立するシフト位置とに弾性的に係止するデテント機能を発揮する。
【００４１】
シフトセレクト軸５２には、シフトピース５６を跨ぐようにして、インターロック部材（共噛み防止部材）５８が設けられている。インターロック部材５８は、シフトピース５６の軸線方向両側にシフトピース５６のシフト動作を許容する軸方向間隔を持って配置される一対の側板部５８ａ，５８ｂを含んでいる。
【００４２】
そして、両側板部５８ａ，５８ｂをシフトセレクト軸５２にスプライン係合して、インターロック部材５８をシフトピース５６と一体に回転するようにシフトセレクト軸５２に回り止めし、更に、シフトピース５６のシフト動作に連れ動きしないように、インターロック部材５８を後述するごとくシフトセレクト軸５２の軸線方向に移動不能に拘束している。
【００４３】
なお、インターロック部材５８はシフトセレクト軸５２に対し軸線方向に相対移動可能であり、インターロック部材５８が軸線方向に移動不能に拘束されても、シフトセレクト軸５２は軸線方向に移動可能である。
【００４４】
インターロック部材５８には、シフトピース５６を挿通するスリット５８ｃと、シフトピース５６の各シフトフォークのアーム部５４ｂに対する係合端を、セレクト動作方向両側から挟むようにして対峙する一対のロック爪５８ｄが設けられている。
【００４５】
そして、シフトピース５６に非係合のシフトフォークのアーム部５４ｂの係合溝５４ｃにロック爪５８ｄが係合して、対応するシフトフォークがニュートラル位置に拘束されるようにしている。
【００４６】
即ち、シフトピース５６が１−２速用のセレクト位置Ｐ１にあるときには、３−４速シフトフォーク５４−２と５速シフトフォーク５４−３のアーム部５４ｂの係合溝５４ｃにロック爪５８ｄが係合して、３−４速シフトフォーク５４−２と５速シフトフォーク５４−３とがニュートラル位置に拘束される。
【００４７】
同様に、シフトピース５６が３−４速用のセレクト位置Ｐ２にあるときは、１−２速シフトフォーク５４−１と５速シフトフォーク５４−３のアーム部５４ｂの係合溝５４ｃにロック爪５８ｄが係合して、１−２速シフトフォーク５４−１と５速シフトフォーク５４−３とがニュートラル位置に拘束される。
【００４８】
また、シフトピース５６が５速用のセレクト位置Ｐ３にあるときは、１−２速シフトフォーク５６−１と３−４速シフトフォーク５４−２の各アーム部５４ｂの係合溝５４ｃにロック爪５８ｄが係合して、１−２速シフトフォーク５４−１と３−４速シフトフォーク５４−２とがニュートラル位置に拘束される。
【００４９】
更に、シフトピース５６が後進用のセレクト位置Ｐ４にあるときは、１−２速シフトフォーク５４−１、３−４速シフトフォーク５４−２及び５速シフトフォーク５４−３の各アーム部５４ｂの係合溝にロック爪５８ｄが係合して、１−２速シフトフォーク５４−１、３−４速シフトフォーク５４−２及び５速シフトフォーク５４−３がニュートラル位置に拘束される。したがって、何れかの前進変速段の確立時に他の前進変速段が噛み合ったり、後進段ＧＲの確立時に前進変速段が噛み合うといった共噛みの発生が防止される。
【００５０】
シフトピース５６のカラー部５６ａとインターロック部材５８の一方の側板部５８ａとには、それぞれチェンジレバー５０に連結された連動機構用の連結部５６ｂ，５８ｅが形成されている。
【００５１】
連結部５６ｂにチェンジレバー５０のシフト操作を連動機構を介して軸線方向の動きとして伝達することにより、シフトセレクト軸５２がシフト操作に連動して軸線方向に移動され、連結部５８ｅにチェンジレバー５０のセレクト操作を連動機構を介して回転方向の動きとして伝達することにより、シフトセレクト軸５２がセレクト操作に連動して回転される。
【００５２】
ところで、シフトセレクト軸５２にシフトフォーク５４−１，５４−２，５４−３と同様にリバースフォーク６０を支持し、シフトピース５６でリバースフォーク６０を動作させることも考えられる。
【００５３】
しかし、図２に示されているように、リバースシャフト４６はメインシャフト４を挟んでシフトセレクト軸５２と反対側に配置されており、そのため、メインシャフト４に対する干渉を避ける上でリバースフォーク６０をシフトセレクト軸５２に支持させることはできない。
【００５４】
そこで、シフトセレクト軸５２側からリバースシャフト４６側にメインシャフト４を迂回してのびる、シフトセレクト軸５２の軸線に直交する方向に平行なリバースフォーク軸６０ａを配置し、リバースフォーク軸６０ａのリバースシャフト４６側の端部にリバースフォーク６０を固定し、リバースフォーク軸６０ａのシフトセレクト軸５２側の端部にリバースフォーク作動部材６０ｂを固定している。
【００５５】
また、シフトセレクト軸５２に、リバースフォーク作動部材６０ｂに形成した凹部６０ｃに係合可能なリバースピース６２をその基端のカラー部６２ａにおいて固定して、リバースピース６２がシフトピース５６と一体にセレクト動作及びシフト動作されるようにしている。
【００５６】
シフトピース５６が後進用セレクト位置Ｐ４で後進位置Ｒにシフト動作された時、リバースピース６２によりリバースフォーク作動部材６０ｂとリバースフォーク軸６０ａとを介してリバースフォーク６０が図４に示すニュートラル位置から図５に示す位置に回転変位し、これによりリバースアイドラギヤ４８がリバースドライブギヤ４２及びリバースドリブンギヤ４４に対する噛み合い位置に変位して、後進段ＧＲが確立される。
【００５７】
ここで、リバースピース６２が前進用のセレクト位置Ｐ１〜Ｐ３でもリバースフォーク作動部材６０ｂに係合すると、これら各セレクト位置でのシフト動作で前進変速段を確立させる際に後進段ＧＲも確立されてしまう。
【００５８】
そこで、リバースフォーク作動部材６０ｂを、シフトピース５６が後進用のセレクト位置Ｐ４にあるときのリバースピース６２の回転変位面と同一面上に配置し、後進用のセレクト位置Ｐ４以外のセレクト位置では、図６に示すごとく、リバースピース６２はリバースフォーク作動部材６０ｂの外側面より外側にずれて、リバースフォーク作動部材６０ｂには係合しないようにしている。
【００５９】
また、リバースフォーク軸６０ａは、トランスミッションケース２に取り付けられたブラケット６４で軸支されている。ブラケット６４のリバースフォーク作動部材６０ｂの内側に隣接する側板部６４ａには、シフトセレクト軸５２に沿う側縁部に位置させて、シフトセレクト軸５２の軸線に直行する方向に凹んだ係合溝６４ｂが形成されている。
【００６０】
インターロック部材５８の一方の側板部５８ａに、係合溝６４ｂに係合するリバース規制部５８ｆが設けられている。そのため、インターロック部材５８は、ブラケット６４の側板部６４ａによりシフトセレクト軸５２の軸線方向に移動不能に拘束される。
【００６１】
リバース規制部５８ｆは、シフトピース５６が後進用のセレクト位置Ｐ４にあるときは、ブラケット６４の側板部６４ａの外側面から没入するが（係合溝６４ｂには係合している）、前進用のセレクト位置Ｐ１〜Ｐ３にあるときは、係合溝６４ｂを通してブラケット６４の側板部６４ａの外側面に突出する。
【００６２】
また、リバースフォーク作動部材６０ｂには、ブラケット６４の側板部６４ａの外側面に接するようにして係合溝６４ｂの形成箇所までのびるアーム部６０ｄが形成されている。かくして、シフトピース５６が前進用のセレクト位置Ｐ１〜Ｐ３にあるときは、図６に示すごとく、アーム部６０ｄが側板部６４ａの外側面に突出するリバース規制部５８ｆに当接し、リバースフォーク６０が後進段ＧＲの確立方向に回転変位することが阻止される。
【００６３】
したがって、前進変速段の確立時に振動等でリバースフォーク６０が不作為に動いて後進段ＧＲの共噛みを生ずることを防止できる。なお、シフトピース５６が後進用のセレクト位置Ｐ４にあるときは、リバース規制部５８ｆが側板部６４ａの外側面から没入するため、アーム部６０ｄはリバース規制部５８ｆに当接せず、後進段ＧＲの確立方向へのリバースフォーク６０の回転変位が許容される。
【００６４】
このように本実施形態によると、シフトセレクト軸５２に前進変速段用の各シフトフォーク５４−１，５４−２，５４−３、シフトピース５６及びインターロック部材５８を支持させているため、シフトフォーク用の支持軸及びシフトピース５６、インターロック部材５８用の支持軸を別途設ける必要がなく、部品点数を削減して、マニュアルトランスミッションの変速操作機構の軽量化とコストダウンを図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明に係る変速操作機構を適用するのに適したマニュアルトランスミッションの縦断面図である。
【図２】図１に示したマニュアルトランスミッションの各軸と変速操作機構との位置関係を示す図である。
【図３】チェンジレバーの操作パターンを示す図である。
【図４】シフトピースが後進用のセレクト位置にあるときの変速操作機構の斜視図である。
【図５】シフトピースが後進位置にシフト動作されたときの変速操作機構の斜視図である。
【図６】シフトピースが後進用のセレクト位置にあるときのリバースピースとリバースフォーク作動部材とリバース規制部材の位置関係を示す図である。
【符号の説明】
【００６６】
４    メインシャフト
６    カウンタシャフト（出力シャフト）
８    クラッチ
Ｇ１〜Ｇ５    前進変速段
ＧＲ    後進段
４６    リバースシャフト
５０    チェンジレバー（変速操作部材）
５２    シフトセレクト軸
５４−１    １−２速シフトフォーク
５４−２    ３−４速シフトフォーク
５４−３    ５速シフトフォーク
５６    シフトピース
５８    インターロック部材
６０    リバースフォーク
６２    リバースピース
６４    ブラケット
【図１】
2005090710.tif 000003
【図２】
2005090710.tif 000004
【図３】
2005090710.tif 000005
【図４】
2005090710.tif 000006
【図５】
2005090710.tif 000007
【図６】
2005090710.tif 000008