(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
第４レンズ群と、
正の屈折力を有する第５レンズ群と、
負の屈折力を有する第６レンズ群とにより、実質的に６個のレンズ群からなり、
広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が変化し、前記第５レンズ群と前記第６レンズ群との間隔が減少するとともに、前記第４レンズ群が像面に対して固定され、
前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４とし、前記第５レンズ群の焦点距離をｆ５とし、広角端状態における前記第５レンズ群の横倍率をβ５ｗとしたとき、次式
２．４９  ＜  ｜ｆ４｜／ｆ５  ＜  ４．６９
−０．１０  ＜  β５ｗ  ≦  ０．０７８
（−ｆ２）／ｆ５  ＜  ０．６０５
の条件を満足する変倍光学系。
【請求項２】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
第４レンズ群と、
正の屈折力を有する第５レンズ群と、
負の屈折力を有する第６レンズ群とにより、実質的に６個のレンズ群からなり、
広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が変化し、前記第５レンズ群と前記第６レンズ群との間隔が減少するとともに、前記第４レンズ群が像面に対して固定され、
前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４とし、前記第５レンズ群の焦点距離をｆ５とし、広角端状態における前記第５レンズ群の横倍率をβ５ｗとしたとき、次式
２．８００  ≦  ｜ｆ４｜／ｆ５  ＜  ４．６９
−０．１０  ＜  β５ｗ  ≦  ０．０６０
の条件を満足する変倍光学系。
【請求項３】
前記第４レンズ群は、負の屈折率を有する請求項１または２に記載の変倍光学系。
【請求項４】
前記第５レンズ群、前記第４レンズ群の少なくとも一方のレンズ群を光軸に沿って移動させることにより近距離物体への合焦を行うように構成された請求項１〜３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項５】
前記第２レンズ群全体又は当該第２レンズ群の一部を光軸と直交する方向に移動させることにより像ぶれ発生時の像面補正を行うように構成された請求項１〜４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項６】
前記第３レンズ群の像側に開口絞りを有し、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、当該開口絞りは前記第３レンズ群と一体に光軸に沿って移動するように構成された請求項１〜５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項７】
広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が増大し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が減少した後に増大するように構成された請求項１〜６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項８】
広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第２レンズ群が像面に対して固定である請求項１〜７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項９】
前記第４レンズ群は、単レンズで構成される請求項１〜８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１０】
球面レンズのみで構成される請求項１〜９のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１１】
物体の像を所定の像面上に結像させる、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の変倍光学系を備えた光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は変倍光学系及びこの変倍光学系を備えた光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ズームレンズのフォーカス方式として、第１レンズ群を繰り出す方式、いわゆる前玉繰り出し方式が用いられる。これは全変倍域にわたり同一撮影距離にある物体に対して同一の繰り出し量でフォーカスが可能になり、構造が簡単になるという利点があるためである。（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平１１−２５８５０４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、従来の前玉繰り出し方式は、一般に大きく重い第１レンズ群を移動させる方式であるため、フォーカス群の保持機構と駆動機構が大型化し、フォーカス速度が遅くなるという課題があった。
【０００４】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、良好な光学性能を有し、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に好適で、フォーカスを高速で行う事ができる変倍光学系及びこの変倍光学系を備えた光学機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するために、第１の本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群と、負の屈折力を有する第６レンズ群とにより、実質的に６個のレンズ群からなり、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が変化し、第５レンズ群と第６レンズ群との間隔が減少するとともに、第４レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、第４レンズ群の焦点距離をｆ４とし、前記第５レンズ群の焦点距離をｆ５とし、広角端状態における前記第５レンズ群の横倍率をβ５ｗとしたとき、次式
２．４９  ＜  ｜ｆ４｜／ｆ５  ＜  ４．６９
−０．１０  ＜  β５ｗ  ≦  ０．０７８
（−ｆ２）／ｆ５  ＜  ０．６０５
の条件を満足するように構成される。
【０００６】
また、第２の本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群と、負の屈折力を有する第６レンズ群とにより、実質的に６個のレンズ群からなり、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が変化し、第５レンズ群と第６レンズ群との間隔が減少するとともに、第４レンズ群が像面に対して固定され、第４レンズ群の焦点距離をｆ４とし、前記第５レンズ群の焦点距離をｆ５とし、広角端状態における前記第５レンズ群の横倍率をβ５ｗとしたとき、次式
２．８００  ≦  ｜ｆ４｜／ｆ５  ＜  ４．６９
−０．１０  ＜  β５ｗ  ≦  ０．０６０
の条件を満足するように構成される。
【０００７】
このような変倍光学系において、第４レンズ群は、負の屈折率を有することが好ましい。
【０００９】
また、このような変倍光学系において、第５レンズ群、第４レンズ群の少なくとも一方のレンズ群を光軸に沿って移動させることにより近距離物体への合焦を行うように構成されることが好ましい。
【００１０】
また、このような変倍光学系において、第２レンズ群全体又は当該第２レンズ群の一部を光軸と直交する方向に移動させることにより像ぶれ発生時の像面補正を行うように構成されていることが好ましい。
【００１１】
また、このような変倍光学系において、第３レンズ群の像側に開口絞りを有し、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、当該開口絞りは第３レンズ群と一体に光軸に沿って移動するように構成されることが好ましい。
【００１３】
また、このような変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が増大し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が減少し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が増大し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が減少した後に増大するように構成されることが好ましい。
【００１４】
また、このような変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、第２レンズ群が像面に対して固定であることが好ましい。
【００１６】
また、このような本発明に係る変倍光学系において、第４レンズ群は、単レンズで構成されることが好ましい。
【００１７】
また、このような変倍光学系は、球面レンズのみで構成されることが好ましい。
【００１８】
また、本発明に係る光学機器は、物体の像を所定の像面上に結像させる、上述の変倍光学系の何れかを備えて構成される。
【発明の効果】
【００１９】
本発明に係る変倍光学系及びこの変倍光学系を備えた光学機器を以上のように構成すると、良好な光学性能を有し、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に好適であり、インナーフォーカス方式を採用することにより、フォーカスを高速で行うことができる変倍光学系を実現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。まず、図１を用いて本実施例に係る変倍光学系ＺＬの構成について説明する。この変倍光学系ＺＬは、物体側より順に、正の屈折率を有する第１レンズ群Ｇ１、負の屈折率を有する第２レンズ群Ｇ２、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、及び、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５を有して構成されている。なお、第４レンズ群Ｇ４は、負の屈折率を有することが好ましい。そして、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態の変化（いわゆるズーミング）に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するように構成されている。具体的には、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少する。このような構成とすることにより、所定の変倍比を効果的に確保しつつ、良好な光学性能を実現することができる。
【００２１】
このとき、本実施例に係る変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、第２レンズ群Ｇ２が像面に対して固定であることが好ましく、このように構成することで、変倍光学系ＺＬの構成が簡単となるとともに、変倍時の諸収差変動を少なくすることができる。また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、第４レンズ群Ｇ４が像面に対して固定であることが好ましく、このように構成することで、変倍光学系ＺＬの構成が簡単となるとともに、変倍時の諸収差変動を少なくすることができる。
【００２２】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬは、第３レンズ群Ｇ３の像側に開口絞りＳが設けられており、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、この開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に光軸に沿って移動するように構成されている。このような構成とすることにより、第１レンズ群Ｇ１と、最も像側のレンズ群のレンズ径を小さくすることができる。また、歪曲収差と像面湾曲を良好に補正することができる。
【００２３】
それでは、このような構成の変倍光学系ＺＬを構成するための条件について説明する。まず、本実施例に係る変倍光学系ＺＬは、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離をｆ４とし、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離をｆ５とし、広角端状態における第５レンズ群Ｇ５の横倍率をβ５ｗとしたとき、以下の条件式（１）及び（２）を満足するように構成される。
【００２４】
２．４９  ＜  ｜ｆ４｜／ｆ５  ＜  ４．６９                （１）
−０．１０  ＜  β５ｗ  ＜  ０．０８５                    （２）
【００２５】
条件式（１）は、第４レンズ群Ｇ４の屈折力と第５レンズ群Ｇ５の屈折力との比を規定したものである。この変倍光学系ＺＬは、この条件式（１）を満足することで、良好な光学性能を実現することができる。条件式（１）の下限値を下回ると、第４レンズ群Ｇ４の屈折力が大きくなり過ぎて、球面収差を補正することが難しくなり、また、レンズ全長が大きくなるため好ましくない。反対に、条件式（１）の上限値を上回ると、第５レンズ群Ｇ５の屈折力が大きくなり過ぎて、像面湾曲を補正することが難しくなり、また、バックフォーカスを確保するのが困難になるため好ましくない。なお、本実施例の効果をより確実にするためには、条件式（１）の上限値を４．６８５、下限値を２．４９５に設定することが望ましい。
【００２６】
条件式（２）は、第５レンズ群Ｇ５の横倍率を規定したものである。この変倍光学系ＺＬは、この条件式（２）を満足することで、第４群レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間の軸上光線を略アフォーカルとすることができ、フォーカスの際の無限遠と近距離の収差変動、特に像面の変動を小さくすることができるため、良好な光学性能を実現することができる。条件式（２）の下限値を下回ると、第４群レンズ群Ｇ４を出た軸上光線が発散し、略アフォーカルでは無くなる。そのため、フォーカスの際の無限遠と近距離の収差変動、特に像面の変動を小さくすることが困難となるため好ましくない。反対に、条件式（２）の上限値を上回ると、第４群レンズ群Ｇ４を出た軸上光線が収束し、略アフォーカルでは無くなる。そのため、フォーカスの際の無限遠と近距離の収差変動、特に像面の変動を小さくすることが困難となるため好ましくない。ここで、この条件式（２）において、下限値に比べて上限値の条件が厳しくなっているのは、第４レンズ群Ｇ４から出射した光線のアフォーカル性を確保するためには、収束光の条件をより厳しくすることが必要だからである。なお、本実施例の効果をより確実にするためには、条件式（２）の下限値を−０．０８、上限値を０．０８に設定することが望ましい。
【００２７】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬにおいて、前述のように、第４レンズ群Ｇ４は負の屈折力を有することが望ましい。この構成では、負の屈折力を第２レンズ群Ｇ２と分担でき、球面収差等の諸収差を良好に補正できるので好ましい。
【００２８】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬは、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離をｆ５としたとき、以下の条件式（３）を満足するように構成することが望ましい。
【００２９】
（−ｆ２）／ｆ５  ＜  ０．６０５                          （３）
【００３０】
条件式（３）は、第２レンズ群Ｇ２の屈折力と第５レンズ群Ｇ５の屈折力との比を規定したものである。この変倍光学系ＺＬは、この条件式（３）を満足することで、所定の変倍比を効果的に確保しつつ、良好な光学性能を実現することができる。条件式（３）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が小さくなり過ぎて、像面湾曲を補正することが困難となるため好ましくない。なお、本実施例の効果をより確実にするためには、条件式（３）の上限値を０．６０３に設定することが望ましい。
【００３１】
なお、この変倍光学系ＺＬは、第５レンズ群Ｇ５の像側に負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６が設けられているが、これにより、像面湾曲をより良好に補正することができる。
【００３２】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬは、第５レンズ群Ｇ５、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一方のレンズ群を光軸に沿って移動させることにより近距離物体への合焦を行うように構成されることが望ましい。第５レンズ群Ｇ５と第４レンズ群Ｇ４との間の軸上光線が略アフォーカルとなっているため、フォーカスの際の無限遠と近距離の収差変動、特に像面の変動を小さくすることができる。このとき、第５レンズ群Ｇ５と第４レンズ群Ｇ４の双方を移動させるよりも、いずれか一方を移動させるほうが、変倍光学系ＺＬの構造をより簡単にすることができる。また、無限遠合焦状態から近距離合焦状態にフォーカスする際には、図１に矢印で示すように、第５レンズ群Ｇ５を移動させる場合は、物体側に移動させるよう構成し、第４レンズ群Ｇ４を移動させる場合は、像側に移動させるように構成する。また、双方を移動させる場合は、第５レンズ群Ｇ５を物体側に移動させ、第４レンズ群Ｇ４を像側に移動させる構成とする。
【００３３】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２全体又は一部を光軸と直交する方向に移動させるように構成されていることが好ましく、像ぶれ発生時の像面補正を良好に行うことができる。
【００３４】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、単レンズで構成されることが好ましく、これにより、レンズ群を最小枚数で構成することができ、また、レンズの前後に間隔を設けることができる。
【００３５】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬは、球面レンズのみで構成されることが好ましく、これにより、レンズの精度のばらつきが少なくなり、また、変倍光学系ＺＬの製造が簡単となる。
【００３６】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００３７】
まず、上述の説明及び以降に示す実施例においては６群構成の変倍光学系ＺＬを示したが、本変倍光学系の群構成はこれに限られず、７群、８群等の他の群構成にも適用可能である。例えば、本実施例では、レンズ系が６つの可動群から構成されているが、各レンズ群の間に他のレンズ群を付加したり、あるいはレンズ系の像側または物体側に隣接させて他のレンズ群を付加することも可能である。
【００３８】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬにおいて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群、又は複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等の駆動にも適している。なお、本変倍光学系において、特に第４レンズ群Ｇ４又は第５レンズ群Ｇ５の全体又はその一部をフォーカスレンズ群とすることが好ましい。
【００３９】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬでは、第２レンズ群Ｇ２の全体又は一部を防振レンズ群として光軸に垂直な方向へシフトさせる変倍光学系を示しているが、他のレンズ群全体又はその一部を防振レンズ群とすることもできる。
【００４０】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬを構成するレンズのレンズ面を非球面としてもよい。この非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。
【００４１】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬを構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストで高い光学性能を達成することができる。
【００４２】
開口絞りＳは上述のように第３レンズ群Ｇ３の近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【００４３】
なお、本発明を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【００４４】
図３３及び図３４に、上述の変倍光学系ＺＬを備える光学機器として、電子スチルカメラ１（以後、単にカメラと記す）の構成を示す。このカメラ１は、不図示の電源ボタンを押すと撮影レンズ（変倍光学系ＺＬ）の不図示のシャッタが開放され、変倍光学系ＺＬで不図示の被写体からの光が集光され、像面Ｉに配置された撮像素子Ｃ（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体像は、カメラ１の背後に配置された液晶モニター２に表示される。撮影者は、液晶モニター２を見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズボタン３を押し下げ被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。
【００４５】
このカメラ１には、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部４、変倍光学系ＺＬを広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）にズーミングする際のワイド（Ｗ）−テレ（Ｔ）ボタン５、及び、カメラ１の種々の条件設定等に使用するファンクションボタン６等が配置されている。
【実施例】
【００４６】
以下、本発明の各実施例を、添付図面に基づいて説明する。図１に、この変倍光学系ＺＬの屈折力配分及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への焦点距離状態の変化における各レンズ群の移動の様子を示す（図１の下部に示すズーム軌跡であって、以降のすべての実施例において同様の形式で示す）。この図１に示すように、本実施例に係る変倍光学系ＺＬは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、さらに、第５レンズ群Ｇ５の像側に負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とを有して構成されている。そして、広角端状態から望遠端状態への焦点距離状態の変化（すなわちズーミング）に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少した後に増大し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように移動する。このとき、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４は像面に対し固定である。また、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３とともに移動する。なお、以下の実施例では、無限遠合焦状態から近距離合焦状態にフォーカスする際には、第５レンズ群Ｇ５または第４レンズ群Ｇ４を図１等の上部に示す矢印の方向に光軸に沿って移動させるように構成した場合について説明する。
【００４７】
〔第１実施例〕
図１は、第１実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。この図１の変倍光学系ＺＬ１において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合レンズ、両凹形状の負レンズＬ２３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４との接合レンズ、及び、両凹形状の負レンズＬ２５から構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１、及び、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズから構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成されている。第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２との接合レンズ、及び、両凸形状の正レンズＬ５３から構成されている。第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ６１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６２との接合レンズから構成されている。この変倍光学系ＺＬ１における、広角端状態から望遠端状態への変倍時の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ６の移動の有無及び間隔の変化、並びに、開口絞りＳの構成は上述の通りである。
【００４８】
次の表１に、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の諸元の値を掲げる。この表１の全体諸元において、ｆは焦点距離を、Ｆ．ＮＯはＦナンバーを示している。また、レンズデータにおいて、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、屈折率及びアッベ数はそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する値を示し、Ｂｆはバックフォーカスを示している。なお、曲率半径0.0000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。また、各群焦点距離データにおいて、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｆ３は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を、ｆ４は第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を、ｆ５は第５レンズ群Ｇ５の焦点距離を、ｆ６は第６レンズ群Ｇ６の焦点距離をそれぞれ示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００４９】
（表１）
［全体諸元］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 82.4    〜     200.0    〜   388.2
F.NO =  4.6    〜       5.4    〜     5.8
全長 =219.70   〜     260.03   〜   277.72
［レンズデータ］
面番号 曲率半径 面間隔  屈折率  アッベ数
1   223.6063   3.6   1.80518  25.4
2   116.8315   9.5   1.49782  82.6
3  -249.2338   0.2   1.00000
4    87.2218   7.7   1.49782  82.6
5   455.1351    d5   1.00000
6   211.7845   3.8   1.80518  25.4
7   -65.6705   1.8   1.80610  40.9
8    76.7374   4.0   1.00000
9  -105.0125   1.7   1.64000  60.1
10    45.2343   3.5   1.80384  33.9
11   223.7133   5.2   1.00000
12   -58.1450   2.0   1.79500  45.3
13   426.3599   d13   1.00000
14    66.9594   5.5   1.64000  60.1
15   -65.6978   0.2   1.00000
16    66.8084   5.2   1.49782  82.6
17   -65.8174   2.0   1.77250  49.6
18   135.7452   2.5   1.00000
19     0.0000   d19   1.00000
20   -33.5355   2.5   1.62041  60.3
21   -44.0079   d21   1.00000
22   152.8115   5.1   1.48749  70.5
23   -31.0088   1.5   1.80518  25.4
24   -53.8057   0.2   1.00000
25    60.4870   2.9   1.48749  70.5
26  -551.3152   d26   1.00000
27  -112.3121   1.4   1.79500  45.3
28    24.5333   4.0   1.80518  25.4
29    80.2064    Bf   1.00000
［各群焦点距離データ］
f1    132.33
f2    -33.17
f3     56.49
f4   -250.00
f5     59.52
f6    -59.16
【００５０】
この第１実施例において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ５、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１９、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２１、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ２６、及び、バックフォーカスＢｆは、ズーミングに際して変化する。次の表２に、この第１実施例における、無限遠合焦時、近距離５群合焦時、近距離４群合焦時での、広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔データを示す。この表２中、ｆは焦点距離、βは物体と像間の結像倍率を表している。なお、これらの符号の説明は以降の実施例においても同様である。
【００５１】
（表２）
［無限遠］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f       82.4           200.0          388.2
d0       ∞              ∞             ∞
d5       3.20           43.54          61.23
d13      23.31           13.87           2.10
d19       4.30           13.73          25.50
d21      41.57           30.61          34.46
d26      28.48           17.65           3.98
Bf      42.85           64.63          74.45
［５群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0739         -0.0442        -0.0245
d0    1056.21         4334.17       15354.08
d5       3.20           43.54          61.23
d13      23.31           13.87           2.10
d19       4.30           13.73          25.50
d21      39.57           28.61          32.46
d26      30.48           19.65           5.98
Bf      42.85           64.63          74.45
［４群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0052         -0.0047        -0.0049
d0   15887.86        43003.22       79079.42
d5       3.20           43.54          61.23
d13      23.31           13.87           2.10
d19       6.30           15.73          27.50
d21      39.57           28.61          32.46
d26      28.48           17.65           3.98
Bf      42.85           64.63          74.45
【００５２】
次の表３に、この第１実施例における各条件式対応値を示す。
【００５３】
（表３）
（１）｜ｆ４｜／ｆ５＝4.200
（２）β５ｗ＝0.030
（３）（−ｆ２）／ｆ５＝0.557
【００５４】
図２〜図４は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の諸収差図である。ここで、図２は無限遠合焦状態での諸収差図を示し、図２（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図２（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦状態での諸収差であり、図２（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図３は近距離５群合焦時の諸収差図を示し、図３（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、図３（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、図３（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。また、図４は近距離４群合焦時の諸収差図を示し、図４（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、図４（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、図４（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。
【００５５】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高（単位：ｍｍ）をそれぞれ示している。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。またｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。また、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。なお、この収差図の説明は以降の実施例においても同様である。各収差図から明らかなように、この第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【００５６】
〔第２実施例〕
図５は、第２実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。この図５の変倍光学系ＺＬ２において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズ、及び、両凹形状の負レンズＬ２４から構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１、及び、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズから構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成されている。第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１、及び、両凸形状の正レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合レンズから構成されている。第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６１と両凹形状の負レンズＬ６２との接合レンズから構成されている。この変倍光学系ＺＬ２における、広角端状態から望遠端状態への変倍時の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ６の移動の有無及び間隔の変化、並びに、開口絞りＳの構成は上述の通りである。
【００５７】
次の表４に、この第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の諸元の値を掲げる。
【００５８】
（表４）
［全体諸元］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 82.4    〜     200.0    〜   388.2
F.NO =  4.6    〜       5.7    〜     5.8
全長 =228.73   〜     270.34   〜   290.00
［レンズデータ］
面番号 曲率半径 面間隔  屈折率  アッベ数
1   219.7439   3.6   1.79504  28.7
2   111.1554   9.5   1.49782  82.6
3  -287.9130   0.2   1.00000
4    80.3918   7.7   1.49782  82.6
5   294.8146    d5   1.00000
6  -437.3943   1.8   1.83481  42.7
7    55.5806   4.0   1.00000
8  -335.8995   1.7   1.72916  54.7
9    40.5343   5.0   1.78470  26.3
10  -254.6206   5.2   1.00000
11   -63.8260   2.0   1.73400  51.5
12   775.2289   d12   1.00000
13    91.6310   5.5   1.60311  60.7
14   -97.1523   0.2   1.00000
15    93.2203   5.2   1.49782  82.6
16   -86.4633   2.0   1.80809  22.8
17  -156.6859   1.6   1.00000
18     0.0000   d18   1.00000
19   -51.6524   2.5   1.48749  70.5
20  -169.2097   d20   1.00000
21   203.9117   2.9   1.48749  70.5
22   -81.3372   0.2   1.00000
23    60.5772   5.1   1.48749  70.5
24   -46.7896   1.5   1.80518  25.4
25  -118.9322   d25   1.00000
26  -142.6521   4.0   1.80518  25.4
27   -27.4184   1.4   1.79500  45.3
28    62.3203    Bf   1.00000
［各群焦点距離データ］
f1    139.14
f2    -34.01
f3     52.07
f4   -153.58
f5     61.43
f6    -54.83
【００５９】
この第２実施例において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ５、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１８、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２０、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ２５、及び、バックフォーカスＢｆは、ズーミングに際して変化する。次の表５に、この第２実施例における、無限遠合焦時、近距離５群合焦時、近距離４群合焦時での、広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔データを示す。
【００６０】
（表５）
［無限遠］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f       82.4           200.0          388.2
d0       ∞              ∞             ∞
d5       4.45           46.06          65.72
d12      21.81           12.00           1.49
d18      10.74           20.56          31.07
d20      50.94           38.41          42.11
d25      26.98           17.01           4.07
Bf      41.00           63.50          72.74
［５群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0754         -0.0466        -0.0257
d0    1034.33         4103.80       14597.06
d5       4.45           46.06          65.72
d12      21.82           12.00           1.49
d18      10.74           20.56          31.07
d20      48.94           36.41          40.11
d25      28.98           19.01           6.07
Bf      41.00           63.50          72.74
［４群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0161         -0.0119       -0.0104
d0    5124.53        16842.04      37234.52
d5       4.45           46.06          65.72
d12      21.82           12.00           1.49
d18      12.74           22.56          33.07
d20      48.94           36.41          40.11
d25      26.98           17.01           4.07
Bf      41.00           63.50          72.74
【００６１】
次の表６に、この第２実施例における各条件式対応値を示す。
【００６２】
（表６）
（１）｜ｆ４｜／ｆ５＝2.500
（２）β５ｗ＝0.070
（３）（−ｆ２）／ｆ５＝0.554
【００６３】
図６〜図８は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の諸収差図である。ここで、図６は無限遠合焦状態での諸収差図を示し、図６（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図６（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦状態での諸収差であり、図６（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図７は近距離５群合焦時の諸収差図を示し、図７（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、図７（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、図７（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。また、図８は近距離４群合焦時の諸収差図を示し、図８（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、図８（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、図８（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。各収差図から明らかなように、この第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【００６４】
〔第３実施例〕
図９は、第３実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。この図９の変倍光学系ＺＬ３において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４との接合レンズ、及び、両凹形状の負レンズＬ２５とから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１、及び、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズから構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成されている。第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２との接合レンズ、及び、両凸形状の正レンズＬ５３から構成されている。第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ６１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６２との接合レンズから構成されている。この変倍光学系ＺＬ３における、広角端状態から望遠端状態への変倍時の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ６の移動の有無及び間隔の変化、並びに、開口絞りＳの構成は上述の通りである。
【００６５】
次の表７に、この第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の諸元の値を掲げる。
【００６６】
（表７）
［全体諸元］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 82.4    〜     200.0    〜   388.0
F.NO =  4.6    〜       5.2    〜     5.7
全長 =216.46   〜     256.52   〜   274.62
［レンズデータ］
面番号 曲率半径 面間隔  屈折率  アッベ数
1    186.6056   3.6   1.80518  25.4
2    106.6724   9.5   1.49782  82.6
3   -236.0925   0.2   1.00000
4     79.8692   7.7   1.49782  82.6
5    216.1842   d5    1.00000
6   1245.4086   3.8   1.80518  25.4
7    -62.3722   1.8   1.80610  40.9
8     44.6712   4.0   1.00000
9     73.9833   1.7   1.64000  60.1
10     26.4127   6.0   1.80384  33.9
11     95.2700   5.2   1.00000
12    -49.4813   2.0   1.79500  45.3
13    802.0738   d13   1.00000
14     70.7118   5.5   1.64000  60.1
15    -68.7799   0.2   1.00000
16     48.6749   5.2   1.49782  82.6
17   -122.4910   2.0   1.77250  49.6
18     77.7615   2.5   1.00000
19      0.0000   d19   1.00000
20    -31.8964   2.5   1.62041  60.3
21    -41.3589   d21   1.00000
22    151.6384   5.1   1.48749  70.5
23    -28.9806   1.5   1.80518  25.4
24    -49.5568   0.2   1.00000
25     57.3841   2.9   1.48749  70.5
26   -762.4247   d26   1.00000
27   -119.3028   1.4   1.79500  45.3
28     23.0311   4.0   1.80518  25.4
29     68.7798   Bf    1.00000
［各群焦点距離データ］
f1    133.32
f2    -33.34
f3     56.61
f4   -250.00
f5     56.82
f6    -55.10
【００６７】
この第３実施例において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ５、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１９、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２１、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ２６、及び、バックフォーカスＢｆは、ズーミングに際して変化する。次の表８に、この第３実施例における、無限遠合焦時、近距離５群合焦時、近距離４群合焦時での、広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔データを示す。
【００６８】
（表８）
［無限遠］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f       82.4           200.0          388.0
d0       ∞              ∞             ∞
d5       3.20           43.26          61.37
d13      21.21           11.60           1.40
d19       3.98           13.60          23.79
d21      40.26           29.88          31.96
d26      28.30           18.33           3.92
Bf      41.00           61.36          73.69
［５群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0755         -0.0453        -0.0264
d0    1032.88         4232.59       14235.06
d5       3.20           43.26          61.37
d13      21.21           11.60           1.40
d19       3.98           13.60          23.79
d21      38.26           27.88          29.96
d26      30.30           20.33           5.92
Bf      41.00           61.36          73.69
［４群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0042         -0.0040        -0.0049
d0   19721.36        49821.38       79773.09
d5       3.20           43.26          61.37
d13      21.21           11.60           1.40
d19       5.98           15.60          25.79
d21      38.26           27.88          29.96
d26      28.30           18.33           3.92
Bf      41.00           61.36          73.69
【００６９】
次の表９に、この第３実施例における各条件式対応値を示す。
【００７０】
（表９）
（１）｜ｆ４｜／ｆ５＝4.400
（２）β５ｗ＝0.009
（３））（−ｆ２）／ｆ５＝0.587
【００７１】
図１０〜図１２は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の諸収差図である。ここで、図１０は無限遠合焦状態での諸収差図を示し、図１０（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図１０（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦状態での諸収差であり、図１０（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図１１は近距離５群合焦時の諸収差図を示し、図１１（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、図１１（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、図１１（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。また、図１２は近距離４群合焦時の諸収差図を示し、図１２（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、図１２（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、図１２（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。各収差図から明らかなように、この第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【００７２】
〔第４実施例〕
図１３は、第４実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。この図１３の変倍光学系ＺＬ４において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４との接合レンズ、及び、両凹形状の負レンズＬ２５から構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１、及び、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズから構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成されている。第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２との接合レンズ、及び、両凸形状の正レンズＬ５３から構成されている。第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ６１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６２との接合レンズから構成されている。この変倍光学系ＺＬ４における、広角端状態から望遠端状態への変倍時の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ６の移動の有無及び間隔の変化、並びに、開口絞りＳの構成は上述の通りである。
【００７３】
次の表１０に、この第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の諸元の値を掲げる。
【００７４】
（表１０）
［全体諸元］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 82.4     〜    200.0    〜   388.0
F.NO =  4.6     〜      5.2    〜     5.7
全長 =221.92   〜     267.73   〜   290.00
［レンズデータ］
面番号 曲率半径 面間隔  屈折率  アッベ数
1   162.5250   3.6   1.80518  25.4
2   102.0845   9.5   1.49782  82.6
3   -305.2951   0.2   1.00000
4     80.2939   7.7   1.49782  82.6
5    156.1211    d5   1.00000
6    161.2325   3.8   1.80518  25.4
7    -76.8951   1.8   1.80610  40.9
8     31.0020   4.0   1.00000
9     33.5194   1.7   1.64000  60.1
10    23.4523   6.0   1.80384  33.9
11    55.0560   5.2   1.00000
12   -47.9871   2.0   1.79500  45.3
13   265.2947   d13   1.00000
14    76.0490   5.5   1.64000  60.1
15   -51.9825   0.2   1.00000
16    44.9819   5.2   1.49782  82.6
17   -78.7748   2.0   1.77250  49.6
18    61.4549   2.5   1.00000
19     0.0000   d19   1.00000
20   -26.1736   2.5   1.62041  60.3
21   -32.6385   d21   1.00000
22   180.5887   5.1   1.48749  70.5
23   -29.4100   1.5   1.80518  25.4
24   -47.8428   0.2   1.00000
25    60.3197   2.9   1.48749  70.5
26  -609.3087   d26   1.00000
27  -245.3301   1.4   1.79500  45.3
28    24.4400   4.0   1.80518  25.4
29    64.3269    Bf   1.00000
［各群焦点距離データ］
f1    150.00
f2    -34.09
f3     56.55
f4   -250.00
f5     56.82
f6    -64.73
【００７５】
この第４実施例において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ５、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１９、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２１、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ２６、及び、バックフォーカスＢｆは、ズーミングに際して変化する。次の表１１に、この第４実施例における、無限遠合焦時、近距離５群合焦時、近距離４群合焦時での、広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔データを示す。
【００７６】
（表１１）
［無限遠］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f       82.4           200.0          388.0
d0       ∞              ∞             ∞
d5       2.10           47.91          70.18
d13      19.70           10.87           1.66
d19       4.21           13.04          22.25
d21      44.33           30.88          32.19
d26      28.57           18.11           3.60
Bf      44.51           68.42          81.63
［５群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0696         -0.0427        -0.0255
d0    1125.74         4498.43       14737.20
d5       2.10           47.91          70.18
d13      19.70           10.87           1.66
d19       4.21           13.04          22.25
d21      42.33           28.88          30.19
d26      30.57           20.11           5.60
Bf      44.51           68.42          81.63
［４群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0020         -0.0025        -0.0038
d0   41049.00        81710.26      103696.2
d5       2.10           47.91          70.18
d13      19.70           10.87           1.66
d19       6.21           15.04          24.25
d21      42.33           28.88          30.19
d26      28.57           18.11           3.60
Bf      44.51           68.42          81.63
【００７７】
次の表１２に、この第４実施例における各条件式対応値を示す。
【００７８】
（表１２）
（１）｜ｆ４｜／ｆ５＝4.400
（２）β５ｗ＝0.050
（３）（−ｆ２）／ｆ５＝0.600
【００７９】
図１４〜図１６は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の諸収差図である。ここで、図１４は無限遠合焦状態での諸収差図を示し、図１４（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図１４（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦状態での諸収差であり、図１４（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図１５は近距離５群合焦時の諸収差図を示し、図１５（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、図１５（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、図１５（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。また、図１６は近距離４群合焦時の諸収差図を示し、図１６（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、図１６（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、図１６（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。各収差図から明らかなように、この第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【００８０】
〔第５実施例〕
図１７は、第５実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。この図１７の変倍光学系ＺＬ５において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズ、及び、両凹形状の負レンズＬ２４から構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１、及び、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズから構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成されている。第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１、及び、両凸形状の正レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合レンズから構成されている。第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６１と両凹形状の負レンズＬ６２との接合レンズから構成されている。この変倍光学系ＺＬ５における、広角端状態から望遠端状態への変倍時の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ６の移動の有無及び間隔の変化、並びに、開口絞りＳの構成は上述の通りである。
【００８１】
次の表１３に、この第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の諸元の値を掲げる。
【００８２】
（表１３）
［全体諸元］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 82.4        〜 200.0    〜   389.5
F.NO =  4.6        〜   5.8    〜     5.8
全長 =228.82   〜     270.31   〜   290.00
［レンズデータ］
面番号 曲率半径 面間隔  屈折率  アッベ数
1    259.6002   3.6   1.79504  28.7
2   117.8430    9.5   1.49782  82.6
3  -224.9740    0.2   1.00000
4    80.6825    7.7   1.49782  82.6
5   295.3559     d5   1.00000
6  -435.9750    1.8   1.83481  42.7
7    71.8208    4.0   1.00000
8  -106.7755    1.7   1.72916  54.7
9    41.3365    5.0   1.78470  26.3
10  -139.1040    5.2   1.00000
11   -56.8948    2.0   1.73400  51.5
12  1165.4359    d12   1.00000
13    97.2937    5.5   1.60311  60.7
14   -93.6175    0.2   1.00000
15   114.0679    5.2   1.49782  82.6
16   -67.2334    2.0   1.80809  22.8
17  -124.0377    1.6   1.00000
18     0.0000    d18   1.00000
19   -50.3282    2.5   1.48749  70.5
20  -123.0151    d20   1.00000
21   184.2064    2.9   1.48749  70.5
22   -99.1526    0.2   1.00000
23    61.3376    5.1   1.48749  70.5
24   -53.7718    1.5   1.80518  25.4
25  -125.7580    d25   1.00000
26   -89.6653    4.0   1.80518  25.4
27   -27.5018    1.4   1.79500  45.3
28   89.8682      Bf   1.00000
［各群焦点距離データ］
f1    137.69
f2    -34.27
f3     54.29
f4   -176.71
f5     63.11
f6    -56.55
【００８３】
この第５実施例において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ５、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１８、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２０、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ２５、及び、バックフォーカスＢｆは、ズーミングに際して変化する。次の表１４に、この第５実施例における、無限遠合焦時、近距離５群合焦時、近距離４群合焦時での、広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔データを示す。
【００８４】
（表１４）
［無限遠］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f       82.4           200.0          389.5
d0       ∞              ∞             ∞
d5       5.09           46.57          66.27
d12      22.82           12.70           2.10
d18      10.06           20.18          30.78
d20      48.86           36.81          43.87
d25      28.19           17.94           3.65
Bf      41.00           63.31          70.53
［５群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0742         -0.0453        -0.0236
d0    1051.29         4229.71       15966.43
d5       5.09           46.57          66.27
d12      22.82           12.70           2.10
d18      10.06           20.18          30.78
d20      46.86           34.81          41.87
d25      30.19           19.94           5.65
Bf      41.00           63.31          70.53
［４群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0134         -0.099         -0.0089
d0    6175.37        20302.39       43723.45
d5       5.09           46.57          66.27
d12      22.82           12.70           2.10
d18      12.06           22.18          32.78
d20      46.86           34.81          41.87
d25      28.19           17.94           3.65
Bf      41.00           63.31          70.53
【００８５】
次の表１５に、この第５実施例における各条件式対応値を示す。
【００８６】
（表１５）
（１）｜ｆ４｜／ｆ５＝2.800
（２）β５ｗ＝0.078
（３）（−ｆ２）／ｆ５＝0.543
【００８７】
図１８〜図２０は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の諸収差図である。ここで、図１８は無限遠合焦状態での諸収差図を示し、図１８（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図１８（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦状態での諸収差であり、図１８（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図１９は近距離５群合焦時の諸収差図を示し、図１９（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、図１９（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、図１９（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。また、図２０は近距離４群合焦時の諸収差図を示し、図２０（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、図２０（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、図２０（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。各収差図から明らかなように、この第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５は、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【００８８】
〔第６実施例〕
図２１は、第６実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。この図２１の変倍光学系ＺＬ６において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズ、及び、両凹形状の負レンズＬ２４から構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１、及び、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズから構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成されている。第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１、及び、両凸形状の正レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合レンズから構成されている。第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６１と両凹形状の負レンズＬ６２との接合レンズから構成されている。この変倍光学系ＺＬ６における、広角端状態から望遠端状態への変倍時の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ６の移動の有無及び間隔の変化、並びに、開口絞りＳの構成は上述の通りである。
【００８９】
次の表１６に、この第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６の諸元の値を掲げる。
【００９０】
（表１６）
［全体諸元］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 82.4    〜     200.0    〜   388.4
F.NO =  4.6    〜       5.8    〜     5.8
全長 =228.02   〜     269.85   〜   290.00
［レンズデータ］
面番号 曲率半径 面間隔  屈折率  アッベ数
1    239.8352   3.6   1.79504  28.7
2    115.2026   9.5   1.49782  82.6
3   -252.5673   0.2   1.00000
4     84.0283   7.7   1.49782  82.6
5    371.7031    d5   1.00000
6   -266.4667   1.8   1.83481  42.7
7     72.9431   4.0   1.00000
8   -335.3573   1.7   1.72916  54.7
9     37.6276   5.0   1.78470  26.3
10   -314.5027   5.2   1.00000
11    -64.3696   2.0   1.73400  51.5
12    302.4627   d12   1.00000
13     77.3663   5.5   1.60311  60.7
14   -205.5291   0.2   1.00000
15    174.2760   5.2   1.49782  82.6
16    -54.2264   2.0   1.80809  22.8
17    -77.9537   1.6   1.00000
18      0.0000   d18   1.00000
19    -40.0175   2.5   1.48749  70.5
20    -66.2219   d20   1.00000
21    161.3373   2.9   1.48749  70.5
22    -94.9495   0.2   1.00000
23     57.8327   5.1   1.48749  70.5
24    -51.4556   1.5   1.80518  25.4
25   -132.5543   d25   1.00000
26   -136.8248   4.0   1.80518  25.4
27    -28.2489   1.4   1.79500  45.3
28     60.3266    Bf   1.00000
［各群焦点距離データ］
f1    137.18
f2    -34.47
f3     56.73
f4   -214.15
f5     61.18
f6    -52.84
【００９１】
この第６実施例において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ５、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１８、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２０、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ２５、及び、バックフォーカスＢｆは、ズーミングに際して変化する。次の表１７に、この第６実施例における、無限遠合焦時、近距離５群合焦時、近距離４群合焦時での、広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔データを示す。
【００９２】
（表１７）
［無限遠］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f       82.4           200.0          388.2
d0       ∞              ∞             ∞
d5       4.13           45.96          66.11
d12      20.88           11.96           2.10
d18      11.25           20.17          30.03
d20      50.33           36.67          40.91
d25      27.63           17.32           3.81
Bf      41.00           64.97          74.24
［５群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.079          -0.0498        -0.0274
d0     998.21         3826.65       13693.70
d5       4.13           45.96          66.11
d12      20.88           11.96           2.10
d18      11.25           20.17          30.03
d20      48.33           34.67          38.91
d25      29.63           19.32           5.81
Bf      41.00           64.97          74.24
［４群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0090         -0.0074        -0.0072
d0    9215.31        26980.55       53589.07
d5       4.13           45.96          66.11
d12      20.88           11.96           2.10
d18      13.25           22.17          32.03
d20      48.33           34.67          38.91
d25      27.63           17.32           3.81
Bf      41.00           64.97          74.24
【００９３】
次の表１８に、この第６実施例における各条件式対応値を示す。
【００９４】
（表１８）
（１）｜ｆ４｜／ｆ５＝3.500
（２）β５ｗ＝0.060
（３）（−ｆ２）／ｆ５＝0.563
【００９５】
図２２〜図２４は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６の諸収差図である。ここで、図２２は無限遠合焦状態での諸収差図を示し、図２２（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図２２（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦状態での諸収差であり、図２２（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図２３は近距離５群合焦時の諸収差図を示し、図２３（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、図２３（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、図２３（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。また、図２４は近距離４群合焦時の諸収差図を示し、図２４（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、図２４（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、図２４（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。各収差図から明らかなように、この第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６は、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【００９６】
〔第７実施例〕
図２５は、第７実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。この図２５の変倍光学系ＺＬ７において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズ、及び、両凹形状の負レンズＬ２４から構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、及び、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズから構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成されている。第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１、及び、両凸形状の正レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合レンズから構成されている。第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６１と両凹形状の負レンズＬ６２との接合レンズから構成されている。この変倍光学系ＺＬ７における、広角端状態から望遠端状態への変倍時の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ６の移動の有無及び間隔の変化、並びに、開口絞りＳの構成は上述の通りである。
【００９７】
次の表１９に、この第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７の諸元の値を掲げる。
【００９８】
（表１９）
［全体諸元］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 82.4    〜     200.0    〜   388.2
F.NO =  4.6    〜       5.4    〜     5.8
全長 =228.92   〜     270.46   〜   290.00
［レンズデータ］
面番号 曲率半径 面間隔  屈折率  アッベ数
1    210.0261   3.6   1.79504  28.7
2    108.0610   9.5   1.49782  82.6
3   -289.7806   0.2   1.00000
4     89.0950   7.7   1.49782  82.6
5    500.5026    d5   1.00000
6   -391.4927   1.8   1.83481   42.7
7     85.9119   4.0   1.00000
8   -125.7195   1.7   1.72916  54.7
9     48.2861   5.0   1.78470  26.3
10   -158.0961   5.2   1.00000
11    -75.2204   2.0   1.73400  51.5
12    149.3048   d12   1.00000
13     70.0710   5.5   1.60311  60.7
14   4661.8783   0.2   1.00000
15    145.0522   5.2   1.49782  82.6
16    -54.0568   2.0   1.80809  22.8
17    -69.0322   1.6   1.00000
18      0.0000   d18   1.00000
19    -36.9445   2.5   1.48749  70.5
20    -64.3707   d20   1.00000
21    178.9643   2.9   1.48749  70.5
22    -80.2954   0.2   1.00000
23     57.3464   5.1   1.48749  70.5
24    -49.2038   1.5   1.80518  25.4
25   -129.8402   d25   1.00000
26   -200.1086   4.0   1.80518  25.4
27    -30.0256   1.4   1.79500  45.3
28     54.3130    Bf   1.00000
［各群焦点距離データ］
f1    136.68
f2    -35.05
f3     57.94
f4   -183.35
f5     59.14
f6    -54.08
【００９９】
この第７実施例において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ５、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１８、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２０、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ２５、及び、バックフォーカスＢｆは、ズーミングに際して変化する。次の表２０に、この第７実施例における、無限遠合焦時、近距離５群合焦時、近距離４群合焦時での、広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔データを示す。
【０１００】
（表２０）
［無限遠］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f       82.4           200.0          388.2
d0       ∞              ∞             ∞
d5       4.70           46.24          65.78
d12      20.10           12.05           2.10
d18      10.67           18.72          28.66
d20      49.33           36.64          40.26
d25      29.01           17.69           3.74
Bf      42.31           66.32          76.66
［５群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0781         -0.0499        -0.0283
d0     996.06         3821.15       13243.36
d5       4.70           46.24          65.78
d12      20.10           12.05           2.10
d18      10.67           18.72          28.66
d20      47.33           34.64          38.26
d25      31.01           19.69           5.74
Bf      42.31           66.32          76.66
［４群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0076         -0.0075        -0.0080
d0   10842.33        26729.20       48777.64
d5       4.70           46.24          65.78
d12      20.10           12.05           2.10
d18      12.67           20.72          30.66
d20      47.33           34.64          38.26
d25      29.01           17.69           3.74
Bf      42.31           66.32          76.66
【０１０１】
次の表２１に、この第７実施例における各条件式対応値を示す。
【０１０２】
（表２１）
（１）｜ｆ４｜／ｆ５＝3.100
（２）β５ｗ＝0.010
（３）（−ｆ２）／ｆ５＝0.593
【０１０３】
図２６〜図２８は、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７の諸収差図である。ここで、図２６は無限遠合焦状態での諸収差図を示し、図２６（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図２６（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦状態での諸収差であり、図２６（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図２７は近距離５群合焦時の諸収差図を示し、図２７（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、図２７（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、図２７（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。また、図２８は近距離４群合焦時の諸収差図を示し、図２８（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、図２８（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、図２８（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。各収差図から明らかなように、この第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７は、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【０１０４】
〔第８実施例〕
図２９は、第８実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。この図２９の変倍光学系ＺＬ８において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４との接合レンズ、及び、両凹形状の負レンズＬ２５から構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズから構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成されている。第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２との接合レンズ、及び、両凸形状の正レンズＬ５３から構成されている。第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ６１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６２との接合レンズから構成されている。この変倍光学系ＺＬ８における、広角端状態から望遠端状態への変倍時の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ６の移動の有無及び間隔の変化、並びに、開口絞りＳの構成は上述の通りである。
【０１０５】
次の表２２に、この第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８の諸元の値を掲げる。
【０１０６】
（表２２）
［全体諸元］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 82.4    〜     200.0    〜   388.0
F.NO =  4.6    〜       5.1    〜     5.8
全長 =230.00   〜     271.43   〜   290.00
［レンズデータ］
面番号 曲率半径 面間隔  屈折率  アッベ数
1    139.2879   3.6   1.80518  25.4
2     90.2175  12.0   1.49782  82.6
3   -296.6901   0.2   1.00000  
4     81.6176   6.0   1.49782  82.6
5    165.5421    d5   1.00000
6    230.8502   3.8   1.80518  25.4
7    -82.0365   1.8   1.80610  40.9
8     37.0535   4.0   1.00000
9     47.2032   1.7   1.64000  60.1
10     26.2689   6.5   1.80384  33.9
11     63.7326   5.2   1.00000
12    -51.1445   2.0   1.79500  45.3
13   6222.1046   d13   1.00000
14     76.1841   5.5   1.64000  60.1
15    -71.2186   0.2   1.00000
16     45.0270   5.2   1.49782  82.6
17    448.2923   2.0   1.77250  49.6
18     54.0505   2.5   1.00000
19      0.0000   d19   1.00000
20    -31.6329   2.5   1.62041  60.3
21    -43.3968   d21   1.00000  
22    191.6004   5.1   1.48749  70.5
23    -29.8123   1.5   1.80518  25.4
24    -49.5451   0.2   1.00000
25     65.3831   2.9   1.48749  70.5
26   -481.2660   d26   1.00000  
27   -309.2184   1.4   1.79500  45.3
28     25.5516   4.0   1.80518  25.4
29     66.9205    Bf   1.00000
［各群焦点距離データ］
f1    139.80
f2    -36.13
f3     61.08
f4   -204.75
f5     60.22
f6    -70.00
【０１０７】
この第８実施例において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ５、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１３、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１９、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２１、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ２６、及び、バックフォーカスＢｆは、ズーミングに際して変化する。次の表２３に、この第８実施例における、無限遠合焦時、近距離５群合焦時、近距離４群合焦時での、広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔データを示す。
【０１０８】
（表２３）
［無限遠］
広角端     中間焦点距離      望遠端
f       82.4           200.0          388.0
d0       ∞              ∞             ∞
d5       2.00           43.43          62.00
d13      22.31           12.32           1.40
d19       4.73           14.71          25.64
d21      45.97           35.82          37.09
d26      34.19           20.88           3.50
Bf      41.00           64.46          80.57
［５群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0611         -0.0372        -0.0228
d0    1290.70         5193.10       16537.72
d5       2.00           43.43          62.00
d13      22.31           12.32           1.40
d19       4.73           14.71          25.64
d21      43.97           33.82          35.09
d26      36.19           22.88           5.50
Bf      41.00           64.46          80.57
［４群合焦］
広角端     中間焦点距離      望遠端
β      -0.0026         -0.0036        -0.0051
d0   31695.29        56132.43       76431.28
d5       2.00           43.43          62.00
d13      22.31           12.32           1.40
d19       6.73           16.71          27.64
d21      43.97           33.82          35.09
d26      34.19           20.88           3.50
Bf      41.00           64.46          80.57
【０１０９】
次の表２４に、この第８実施例における各条件式対応値を示す。
【０１１０】
（表２４）
（１）｜ｆ４｜／ｆ５＝3.400
（２）β５ｗ＝0.076
（３）（−ｆ２）／ｆ５＝0.600
【０１１１】
図３０〜図３２は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８の諸収差図である。ここで、図３０は無限遠合焦状態での諸収差図を示し、図３０（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図３０（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦状態での諸収差であり、図３０（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図３１は近距離５群合焦時の諸収差図を示し、図３１（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、図３１（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、図３１（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。また、図３２は近距離４群合焦時の諸収差図を示し、図３２（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、図３２（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、図３２（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。各収差図から明らかなように、この第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８は、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【図面の簡単な説明】
【０１１２】
【図１】第１実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。
【図２】第１実施例の無限遠合焦状態での諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３】第１実施例の近距離５群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。
【図４】第１実施例の近距離４群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。
【図５】第２実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。
【図６】第２実施例の無限遠合焦状態での諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図７】第２実施例の近距離５群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。
【図８】第２実施例の近距離４群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。
【図９】第３実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。
【図１０】第３実施例の無限遠合焦状態での諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１１】第３実施例の近距離５群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。
【図１２】第３実施例の近距離４群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。
【図１３】第４実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。
【図１４】第４実施例の無限遠合焦状態での諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１５】第４実施例の近距離５群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。
【図１６】第４実施例の近距離４群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。
【図１７】第５実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。
【図１８】第５実施例の無限遠合焦状態での諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１９】第５実施例の近距離５群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。
【図２０】第５実施例の近距離４群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。
【図２１】第６実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。
【図２２】第６実施例の無限遠合焦状態での諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２３】第６実施例の近距離５群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。
【図２４】第６実施例の近距離４群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。
【図２５】第７実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。
【図２６】第７実施例の無限遠合焦状態での諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２７】第７実施例の近距離５群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。
【図２８】第７実施例の近距離４群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。
【図２９】第８実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。
【図３０】第８実施例の無限遠合焦状態での諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３１】第８実施例の近距離５群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離５群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離５群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離５群合焦時での諸収差である。
【図３２】第８実施例の近距離４群合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離４群合焦時での諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における近距離４群合焦時での諸収差であり、（ｃ）は望遠端状態における近距離４群合焦時での諸収差である。
【図３３】本発明に係る変倍光学系を搭載する電子スチルカメラを示し、（ａ）は正面図であり、（ｂ）は背面図である。
【図３４】図３３（ａ）のＡ−Ａ′線に沿った断面図である。
【符号の説明】
【０１１３】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ８）  変倍光学系    Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群    Ｇ４  第４レンズ群    Ｇ５  第５レンズ群
Ｇ６  第６レンズ群    Ｓ  開口絞り
１  電子スチルカメラ（光学機器）
【図１】
0005115848.tif 000002
【図２】
0005115848.tif 000003
【図３】
0005115848.tif 000004
【図４】
0005115848.tif 000005
【図５】
0005115848.tif 000006
【図６】
0005115848.tif 000007
【図７】
0005115848.tif 000008
【図８】
0005115848.tif 000009
【図９】
0005115848.tif 000010
【図１０】
0005115848.tif 000011
【図１１】
0005115848.tif 000012
【図１２】
0005115848.tif 000013
【図１３】
0005115848.tif 000014
【図１４】
0005115848.tif 000015
【図１５】
0005115848.tif 000016
【図１６】
0005115848.tif 000017
【図１７】
0005115848.tif 000018
【図１８】
0005115848.tif 000019
【図１９】
0005115848.tif 000020
【図２０】
0005115848.tif 000021
【図２１】
0005115848.tif 000022
【図２２】
0005115848.tif 000023
【図２３】
0005115848.tif 000024
【図２４】
0005115848.tif 000025
【図２５】
0005115848.tif 000026
【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
0005115848.tif 000029
【図２９】
0005115848.tif 000030
【図３０】
0005115848.tif 000031
【図３１】
0005115848.tif 000032
【図３２】
0005115848.tif 000033
【図３３】
0005115848.tif 000034
【図３４】
0005115848.tif 000035