(57)【要約】【課題】極めて優れた低摩擦特性及び耐摩耗性を示し、安定的に低摩擦特性を発揮し、従来の鋼材料と有機モリブデン化合物との組合せよりも更に優れた省燃費効果を発揮し得る内燃機関のシリンダとピストンの組合せを提供すること。【解決手段】潤滑油の存在下で摺動するシリンダとピストンリングを装着したピストンを備える内燃機関において、かかるシリンダのボア表面及びピストンの外周面の一方又は双方に微細な凹凸を有し、かかるシリンダのボア表面及びピストンの外周面の一方又は双方に硬質炭素薄膜を有するシリンダとピストンの組合せ。【選択図】        なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油の存在下で摺動するシリンダとピストンリングを装着したピストンを備える内燃機関において、
上記シリンダのボア表面及び／又はピストンの外周面に微細な凹凸を有し、上記シリンダのボア表面及び／又はピストンの外周面に硬質炭素薄膜を有することを特徴とするシリンダとピストンの組合せ。
【請求項２】
上記ボア表面に微細な凹凸を有し、且つ、上記ピストンのスカート部の外周面に条痕を有し、スカート部の摺動面に硬質炭素薄膜を有することを特徴とする請求項１に記載のシリンダとピストンの組合せ。
【請求項３】
上記ボア表面に形成した凹凸の深さが、０．５〜３０μｍであることを特徴とする請求項１〜２のいずれか１つの項に記載のシリンダとピストンの組合せ。
【請求項４】
上記ボア表面の材料がアルミニウム合金であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１つの項に記載のシリンダとピストンの組合せ。
【請求項５】
上記硬質炭素薄膜に含まれる水素原子の量が、１０原子％以下であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１つの項に記載のシリンダとピストンの組合せ。
【請求項６】
上記硬質炭素薄膜が、アーク式イオンプレーティング法により成膜されたダイヤモンドライクカーボン薄膜であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１つの項に記載のシリンダとピストンの組合せ。
【請求項７】
脂肪酸エステル系無灰摩擦調整剤及び／又は脂肪族アミン系無灰摩擦調整剤を含有する潤滑油の存在下で、摺動することを特徴とする請求項１〜６のいずれか１つの項に記載のシリンダとピストンの組合せ。
【請求項８】
上記潤滑油が形成する油膜厚さｈ（μｍ）と上記凹凸の深さｔ（μｍ）との比ｈ／ｔが、０．２〜３であることを特徴とする請求項１〜７のいずれか１つの項に記載のシリンダとピストンの組合せ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、内燃機関のシリンダとピストンの組合せに係り、更に詳細には、微細な凹凸を有し、極めて優れた低摩擦性を示すダイヤモンドライクカーボン（ＤＬＣ）薄膜等の硬質炭素薄膜を有したシリンダとピストンの組合せに関する。
【０００２】
【従来の技術】
地球全体の温暖化、オゾン層の破壊など地球規模での環境問題が大きくクローズアップされ、とりわけ地球全体の温暖化に大きな影響があるといわれているＣＯ２削減については各国でその規制値の決め方をめぐって大きな関心を呼んでいる。
ＣＯ２削減については、自動車の燃費の削減を図ることが大きな課題の１つであり、摺動材料と潤滑油が果たす役割は大きい。摺動材料の役割は、エンジンの摺動部位の中で摩擦摩耗環境が苛酷な部位に対して耐摩耗性に優れ且つ低い摩擦係数を発現することであり、最近では、種々の硬質薄膜材料の適用が進んできている。
一般にＤＬＣ材料は、空気中、潤滑油非存在下における摩擦係数が、窒化チタン（ＴｉＮ）や窒化クロム（ＣｒＮ）といった耐摩耗性の硬質被膜材料と比べて低いことから低摩擦摺動材料として期待されている。
【０００３】
また、潤滑油における省燃費対策としては、▲１▼低粘度化による、流体潤滑領域における粘性抵抗及びエンジン内の撹拌抵抗の低減、▲２▼最適な摩擦調整剤と各種添加剤の配合による、混合及び境界潤滑領域下での摩擦損失の低減、が提言されており、摩擦調整剤としては、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）やジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）といった有機モリブデン化合物を中心に多くの研究がなされており、従来の鋼材料から成る摺動面においては、使用開始初期に優れた低摩擦係数を示す有機モリブデン化合物を配合した潤滑油が適用され、効果を上げていた。このようなＤＬＣ材料の摩擦特性や、有機モリブデン化合物の摩擦調整剤としての性能について、いくつかの報告がされている（例えば、非特許文献１及び２参照。）。
更に、摺動部材間の摩擦を低減するために、摺動面に窪みや溝などの微細加工を施すことが従来から行われている。
【０００４】
【非特許文献１】
加納、他，日本トライボロジー学会予稿集，１９９９年５月，ｐ．１１〜１２
【非特許文献２】
加納、他（Ｋａｎｏ  ｅｔ  ａｌ．），ワールド・トライボロジー・コングレス（Ｗｏｒｌｄ  Ｔｒｉｂｏｌｏｇｙ  Ｃｏｎｇｒｅｓｓ）２００１．９，Ｖｉｅｎｎａ，Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇ，ｐ．３４２
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、空気中において低摩擦性に優れる一般のＤＬＣ材料は、潤滑油存在下においては、その摩擦低減効果が必ずしも大きくなく、また、このような摺動部材料に有機モリブデン化合物を含有する潤滑油を適用したとしても摩擦低減効果が十分発揮されないことがあることも分かってきた。
また、ピストンとシリンダボアのような往復摺動の条件下で使用される部材においては、すべり速度が大きいストローク工程の中央部とすべり速度がゼロとなるストローク端の折り返し点とでは潤滑状態が異なり、ストローク端における油切れを生じさせず、且つストローク工程の中央部における摩擦損失を低減するなど、広範囲な潤滑状態に対しても、低摩擦という性能を発現しつつ、耐摩耗性及び耐焼付性などの耐久性の両立を図る必要がある。
更に、このような性能を発揮することができれば、エンジンライナーを取り外すことも可能となり、燃費の向上のみならず、エンジンの排気量増加などに貢献することも可能となる。
【０００６】
本発明は、このような従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、極めて優れた低摩擦特性及び耐摩耗性を示し、安定的に低摩擦特性を発揮し、従来の鋼材料と有機モリブデン化合物との組合せよりも更に優れた省燃費効果を発揮し得る内燃機関のシリンダとピストンの組合せを提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、目的を達成すべく鋭意検討を重ねた結果、摺動部位における摺動部材と該摺動部材の相手材の少なくとも一方の摺動面に微細凹凸を形成し、更に少なくとも一方の摺動面に硬質炭素薄膜を形成することなどにより、上記目的が達成されることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
即ち、本発明は、潤滑油の存在下で摺動するシリンダとピストンリングを装着したピストンを備える内燃機関において、かかるシリンダのボア表面及び／又はピストンの外周面に微細な凹凸を有し、かかるシリンダのボア表面及び／又はピストンの外周面に硬質炭素薄膜を有することを特徴とするシリンダとピストンの組合せである。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明のシリンダとピストンの組合せについて、更に詳細に説明する。
なお、本明細書において「％」は、特記しない限り質量百分率を表すものとする。
【００１０】
上述の如く、本発明のシリンダとピストンの組合せは、潤滑油の存在下で摺動するシリンダとピストンリングを装着したピストンを備える内燃機関において、かかるシリンダのボア表面及びピストンの外周面の一方又は双方に微細な凹凸を有し、更に、かかるシリンダのボア表面及びピストンの外周面の一方又は双方に硬質炭素薄膜を有することを特徴とするシリンダとピストンの組合せである。
ここで、上記硬質炭素薄膜は、炭素元素を主として構成された非晶質のものであり、炭素同士の結合形態がダイヤモンド構造（ＳＰ３結合）とグラファイト結合（ＳＰ２結合）の両方から成る。具体的には、炭素元素だけから成るアモルファスカーボン薄膜、水素を含有する水素アモルファスカーボン薄膜、及びチタン（Ｔｉ）やモリブデン（Ｍｏ）等の金属元素を一部に含む金属アモルファスカーボン薄膜が挙げられる。
【００１１】
本発明において、シリンダのボア表面やピストンの外周面に微細な凹凸を形成し、硬質炭素薄膜を形成することにより、従来よりも優れた低摩擦性を示す。
本明細書においては、「ピストンの外周面」には、ピストンに装着されたピストンリングの外周面をも含むものである。
また、ボア表面に微細な凹凸を有し、且つ、ピストンのスカート部の外周面に条痕を有し、更にスカート部の摺動面に硬質炭素薄膜を有することが、従来よりも優れた低摩擦性を示すので特に望ましい。
更に、ボア表面に形成した微細凹凸の深さは、０．５〜３０μｍであることが好ましく、これにより耐久性の更なる向上が図れる。０．５μｍ未満では、凹凸の効果が十分には発現されず、十分な摩擦低減効果が得られず、３０μｍを超えると、耐摩耗性や耐焼付性が低下するという可能性がある。
更にまた、後述する潤滑油が形成する油膜厚さｈ（μｍ）とボア表面又はピストン表面の凹凸の深さｔ（μｍ）との比ｈ／ｔが、０．２〜３であることが、耐摩耗性及び耐焼付性の面から好ましい。０．２未満では油膜を介さず直接接触が発生し、耐摩耗性や耐焼付性が低下する可能性がある。一方で、３を超えると凹凸の効果が十分に発現されず、十分な摩擦低減効果が得られない可能性がある。
また、ボア又はピストン表面に凹凸を形成することにより、耐焼付性が向上し、鋳鉄製ライナを取り外すことも考えられ、排気量を増加できるという効果も生まれるばかりでなく、シリンダブロック全体がアルミニウム合金となることで一段と軽量化が図れる。
【００１２】
本発明において、部材に形成された硬質炭素薄膜は、大幅な摩擦低減効果の発現の面から、水素原子の量が少ないほど好ましく、水素を含まないアモルファスカーボンから成ることが好適であるが、硬質炭素薄膜に含まれる水素原子の量を１０原子％以下とすることにより効果が十分に発現される。
このような水素原子の量が少ないＤＬＣ薄膜の製法としては、各種ＰＶＤ法、具体的には、アーク式イオンプレーティング法により成膜することが有効である。
【００１３】
また、形成された硬質炭素薄膜や硬質炭素薄膜が形成されていない基材における、それぞれの表面粗さはＲａで０．１μｍ以下であることが摺動の安定性の面から好ましく、表面粗さがＲａで０．１μｍを超えると局部的にスカッフィングを形成し、摩擦係数が大幅に向上することがある。
更に、形成された硬質炭素薄膜は、表面硬さがマイクロビッカース硬さ（１０ｇ荷重）でＨｖ１０００〜３５００、厚さが０．３〜２．０μｍであることが好ましい。表面硬さ及び厚さがこの範囲から外れると、即ちＨｖ１０００未満、厚さ０．３μｍ未満では摩滅する可能性が高く、逆にＨｖ３５００、厚さ２．０μｍを超えると剥離し易くなる。
一方、硬質炭素薄膜が形成されていない基材、例えば鉄基部材の場合には、表面硬さがロックウェル硬さ（Ｃスケール）でＨＲＣ４５以上であることが好ましい。表面硬さがＨＲＣ４５未満では高面圧下で座屈し剥離し易くなることがある。
【００１４】
本発明のシリンダとピストンの組合せにおける形状や材料の特性は、２つの金属表面が接触する摺動部位であれば、シリンダとピストンの組合せに限定されるものではなく適用できるが、代表的には内燃機関の摺動部位のような摩擦摩耗環境の苛酷な部位に適用することが好ましく、特にシリンダとピストンの摺動部位のように摺動時の潤滑状態が広範囲にわたって変化するものへの適用が有効である。
【００１５】
次に、本発明に用いる潤滑油について説明する。
本発明に用いる潤滑油は、上記本発明のシリンダとピストンの組合せと共に用いられる潤滑油であって、潤滑油基油に、脂肪酸エステル系無灰摩擦調整剤、脂肪族アミン系無灰摩擦調整剤、ポリブテニルコハク酸イミド、ポリブテニルコハク酸イミドの誘導体又はジチオリン酸亜鉛、及びこれらの任意の組合せに係る成分を含有させることが好ましい。
特に、脂肪酸エステル系無灰摩擦調整剤及び脂肪族アミン系無灰摩擦調整剤の一方又は双方を含有する潤滑油の存在下において、上述したような微細凹凸や硬質炭素薄膜を備えた部材が摺動する際には、極めて優れた低摩擦特性及び耐摩耗性、更には優れた低摩擦安定性が発揮される。
ここで、潤滑油基油としては特に限定されるものではなく、鉱油、合成油、油脂及びこれらの混合物など、潤滑油の基油として通常使用されるものであれば、種類を問わず使用することができる。
【００１６】
鉱油としては、具体的には、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理等を適宜組み合わせて精製したパラフィン系又はナフテン系等の油やノルマルパラフィン等が使用でき、溶剤精製、水素化精製処理したものが一般的であるが、芳香族分をより低減することが可能な高度水素化分解プロセスやＧＴＬ  Ｗａｘ（ガス・トウー・リキッド・ワックス）を異性化した手法で製造したものを用いることがより好ましい。
【００１７】
合成油としては、具体的には、ポリ−α−オレフィン（例えば、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンオリゴマー等）、ポリ−α−オレフィンの水素化物、イソブテンオリゴマー、イソブテンオリゴマーの水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（例えば、ジトリデシルグルタレート、ジオクチルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジオクチルセバケート等）、ポリオールエステル（例えば、トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、トリメチロールプロパンイソステアリネート等のトリメチロールプロパンエステル；ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等のペンタエリスリトールエステル）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル及びポリフェニルエーテル等が挙げられる。中でも、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー等のポリ−α−オレフイン又はその水素化物が好ましい例として挙げられる。
【００１８】
本発明に用いる潤滑油における基油は、鉱油系基油及び合成系基油を単独又は混合して用いる以外に、２種類以上の鉱油系基油又は２種類以上の合成系基油の混合物であっても差し支えない。また、上記混合物における２種類以上の基油の混合比も特に限定されず任意に選ぶことができる。
【００１９】
潤滑油基油中の硫黄分について、特に制限はないが、基油全量基準で、０．２％以下であることが好ましく、より好ましくは０．１％以下、さらには０．０５％以下であることが好ましい。特に、水素化精製鉱油や合成系基油の硫黄分は、０．００５％以下、又は実質的に硫黄分を含有していない（５ｐｐｍ以下）ことから、これらを基油として用いることが好ましい。
【００２０】
また、潤滑油基油中の芳香族含有量についても、特に制限はないが、内燃機関用潤滑油として長期間低摩擦特性を維持するためには、全芳香族含有量が１５％以下であることが好ましく、より好ましくは１０％以下、さらには５％以下であることが好ましい。即ち、潤滑油基油の全芳香族含有量が１５％を超える場合には、酸化安定性が劣るため好ましくない。
なお、ここで言う全芳香族含有量とは、ＡＳＴＭ、Ｄ２５４９に規定される方法に準拠して測定される芳香族留分（ａｒｏｍａｔｉｃｓ  ｆｒａｃｔｉｏｎ）含有量を意味している。
【００２１】
潤滑油基油の動粘度にも、特に制限はないが、内燃機関用潤滑油として使用する場合には、１００℃における動粘度が２ｍｍ２／ｓ以上であることが好ましく、より好ましくは３ｍｍ２／ｓ以上である。一方、１００℃における動粘度は、２０ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましく、１０ｍｍ２／ｓ以下であることが更に好ましく、特に８ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましい。潤滑油基油の１００℃における動粘度が２ｍｍ２／ｓ未満である場合には、十分な耐摩耗性が得られない上に蒸発特性が劣る可能性があるため好ましくない。一方、動粘度が２０ｍｍ２／ｓを超える場合には低摩擦性能を発揮しにくく、低温性能が悪くなる可能性があるため好ましくない。本発明においては、上記基油の中から選ばれる２種以上の基油を任意に混合した混合物等が使用でき、１００℃における動粘度が上記の好ましい範囲内である限りにおいては、基油単独の動粘度が上記以外のものであっても使用可能である。
【００２２】
また、潤滑油基油の粘度指数にも、特別な制限はないが、８０以上であることが好ましく、１００以上であることが更に好ましく、特に内燃機関用潤滑油として使用する場合には、１２０以上であることが好ましい。潤滑油基油の粘度指数を高めることで、よりオイル消費が少なく、低温粘度特性、省燃費性能に優れた内燃機関用潤滑油を得ることができる。
【００２３】
使用する脂肪酸エステル系無灰摩擦調整剤及び脂肪族アミン系無灰摩擦調整剤の一方又は双方としては、炭素数６〜３０、好ましくは炭素数８〜２４、特に好ましくは炭素数１０〜２０の直鎖状又は分枝状炭化水素基を有する脂肪酸エステル、脂肪酸アミン化合物、及びこれらの任意の混合物を挙げることができる。炭素数が６〜３０の範囲外のときは、摩擦低減効果が十分に得られない可能性がある。
【００２４】
炭素数６〜３０の直鎖状又は分枝状炭化水素基としては、具体的には、へキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基及びトリアコンチル基等のアルキル基や、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、テトラコセニル基、ペンタコセニル基、ヘキサコセニル基、ヘプタコセニル基、オクタコセニル基、ノナコセニル基及びトリアコンテニル基等のアルケニル基などを挙げることができる。
なお、上記アルキル基及びアルケニル基には、考えられる全ての直鎖状構造及び分枝状構造が含まれ、また、アルケニル基における二重結合の位置は任意である。
【００２５】
また、上記脂肪酸エステルとしては、かかる炭素数６〜３０の炭化水素基を有する脂肪酸と脂肪族１価アルコール又は脂肪族多価アルコールとのエステルなどを例示でき、具体的には、グリセリンモノオレート、グリセリンジオレート、ソルビタンモノオレート及びソルビタンジオレートなどを特に好ましい例として挙げることができる。
上記脂肪族アミン化合物としては、脂肪族モノアミン又はそのアルキレンオキシド付加物、脂肪族ポリアミン、イミダゾリン化合物等、及びこれらの誘導体等を例示できる。具体的には、ラウリルアミン、ラウリルジエチルアミン、ラウリルジエタノールアミン、ドデシルジプロパノールアミン、パルミチルアミン、ステアリルアミン、ステアリルテトラエチレンペンタミン、オレイルアミン、オレイルプロピレンジアミン、オレイルジエタノールアミン及びＮ−ヒドロキシエチルオレイルイミダゾリン等の脂肪族アミン化合物や、これら脂肪族アミン化合物のＮ，Ｎ−ジポリオキシアルキレン−Ｎ−アルキル（又はアルケニル）（炭素数６〜２８）等のアミンアルキレンオキシド付加物、これら脂肪族アミン化合物に炭素数２〜３０のモノカルボン酸（脂肪酸等）や、シュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸を作用させて、残存するアミノ基及びイミノ基の一方又は双方の一部又は全部を中和したりアミド化した、いわゆる酸変性化合物等が挙げられる。好適な例としては、Ｎ，Ｎ−ジポリオキシエチレン−Ｎ−オレイルアミン等が挙げられる。
【００２６】
また、本発明に用いる潤滑油に含まれる脂肪酸エステル系無灰摩擦調整剤及び脂肪族アミン系無灰摩擦調整剤の一方又は双方の含有量は、特に制限はないが、潤滑油全量基準で、０．０５〜３．０％であることが好ましく、更に好ましくは０．１〜２．０％、特に好ましくは０．５〜１．４％であることがよい。上記含有量が０．０５％未満であると摩擦低減効果が小さくなり易く、３．０％を超えると潤滑油への溶解性や貯蔵安定性が著しく悪化し、沈殿物が発生し易いので、好ましくない。
【００２７】
一方、上述したポリブテニルコハク酸イミドとしては、次の一般式（１）及び（２）
【００２８】
【化１】
2005069008.tif 000002
【００２９】
【化２】
2005069008.tif 000003
【００３０】
で表される化合物が挙げられる。これら一般式におけるＰＩＢは、ポリブテニル基を示し、高純度イソブテン又は１−ブテンとイソブテンの混合物をフッ化ホウ素系触媒又は塩化アルミニウム系触媒で重合させて得られる数平均分子量が９００〜３５００、望ましくは１０００〜２０００のポリブテンから得られる。上記数平均分子量が９００未満の場合は清浄性効果が劣り易く、３５００を超える場合は低温流動性に劣り易いため、望ましくない。
また、上記一般式におけるｎは、清浄性に優れる点から１〜５の整数、より望ましくは２〜４の整数であることがよい。更に、上記ポリブテンは、製造過程の触媒に起因して残留する微量のフッ素分や塩素分を、吸着法や十分な水洗等の適切な方法により、５０ｐｐｍ以下、より望ましくは１０ｐｐｍ以下、特に望ましくは１ｐｐｍ以下まで除去してから用いることもよい。
【００３１】
かかるポリブテニルコハク酸イミドの製造方法としては、特に限定はないが、例えば、上記ポリブテンの塩素化物又は塩素やフッ素が充分除去されたポリブテンと無水マレイン酸とを１００〜２００℃で反応させて得られるポリブテニルコハク酸を、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン及びペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンと反応させることにより得ることができる。
【００３２】
一方、上述したポリブテニルコハク酸イミドの誘導体としては、上記一般式（１）又は（２）で表される化合物に、ホウ素化合物や含酸素有機化合物を作用させて、残存するアミノ基及びイミノ基の一方又は双方の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆるホウ素変性又は酸変性化合物を例示できる。その中でもホウ素含有ポリブテニルコハク酸イミド、特にホウ素含有ビスポリブテニルコハク酸イミドが現時点では最も好ましいものとして挙げられる。
【００３３】
上記ホウ素化合物としては、ホウ酸、ホウ酸塩、ホウ酸エステル等が挙げられる。具体的には、上記ホウ酸として、オルトホウ酸、メタホウ酸及びテトラホウ酸などが挙げられる。また、上記ホウ酸塩としては、アンモニウム塩等、具体的には、メタホウ酸アンモニウム、四ホウ酸アンモニウム、五ホウ酸アンモニウム及び八ホウ酸アンモニウム等のホウ酸アンモニウムが好適例として挙げられる。
また、ホウ酸エステルとしては、ホウ酸と好ましくは炭素数１〜６のアルキルアルコールとのエステル、より具体的には、ホウ酸モノメチル、ホウ酸ジメチル、ホウ酸トリメチル、ホウ酸モノエチル、ホウ酸ジエチル、ホウ酸トリエチル、ホウ酸モノプロピル、ホウ酸ジプロピル、ホウ酸トリププロピル、ホウ酸モノブチル、ホウ酸ジブチル及びホウ酸トリブチル等が好適例として挙げられる。なお、ホウ素含有ポリブテニルコハク酸イミドにおけるホウ素含有量Ｂと窒素含有量Ｎとの質量比「Ｂ／Ｎ」は、通常０．１〜３であり、好ましくは、０．２〜１である。
【００３４】
また、上記含酸素有機化合物としては、具体的には、ぎ酸、酢酸、グリコール酸、プロピオン酸、乳酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ウンデシル酸、ラウリン酸、トリデカン酸、ミリスチン酸、ペンタデカン酸、パルミチン酸、マルガリン酸、ステアリン酸、オレイン酸、ノナデカン酸及びエイコサン酸等の炭素数１〜３０のモノカルボン酸、シュウ酸、フタル酸、トリメリット酸及びピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸並びにこれらの無水物、又はエステル化合物、炭素数２〜６のアルキレンオキサイドやヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレンカーボネート等が挙げられる。
【００３５】
なお、本発明に用いる潤滑油では、ポリブテニルコハク酸イミド及びその誘導体の一方又は双方の含有量は特に制限されないが、潤滑油全量基準で０．１〜１５％が好ましく、１．０〜１２％であることが更に好ましい。０．１％未満では清浄性効果に乏しくなることがあり、１５％を超えると含有量に見合う清浄性効果が得られにくく、抗乳化性が悪化し易い。
【００３６】
更にまた、本発明に用いる潤滑油は、次の一般式（３）
【００３７】
【化３】
2005069008.tif 000004
【００３８】
で表されるジチオリン酸亜鉛を含有することが好適である。
上記式（３）中のＲ４、Ｒ５、Ｒ６及びＲ７は、それぞれ別個に炭素数１〜２４の炭化水素基を示す。これら炭化水素基としては、炭素数１〜２４の直鎖状又は分枝状のアルキル基、炭素数３〜２４の直鎖状又は分枝状のアルケニル基、炭素数５〜１３のシクロアルキル基又は直鎖状若しくは分枝状のアルキルシクロアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基又は直鎖状若しくは分枝状のアルキルアリール基、炭素数７〜１９のアリールアルキル基等のいずれかであることが望ましい。また、アルキル基やアルケニル基は、第１級、第２級及び第３級のいずれであってもよい。
【００３９】
上記Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６及びＲ７としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、へキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基及びテトラコシル基等のアルキル基や、プロペニル基、イソプロペニル基、ブテニル基、ブタジエニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基及びオレイル基等のオクタデセニル基や、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基及びテトラコセニル基等のアルケニル基や、シクロペンチル基、シクロへキシル基及びシクロヘプチル基等のシクロアルキル基や、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、エチルシクロペンチル基、プロピルシクロペンチル基、エチルメチルシクロペンチル基、トリメチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、エチルジメチルシクロペンチル基、プロピルメチルシクロペンチル基、プロピルエチルシクロペンチル基、ジ−プロピルシクロペンチル基、プロピルエチルメチルシクロペンチル基、メチルシクロへキシル基、ジメチルシクロへキシル基、エチルシクロへキシル基、プロピルシクロへキシル基、エチルメチルシクロへキシル基、トリメチルシクロへキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、エチルジメチルシクロヘキシル基、プロピルメチルシクロヘキシル基、プロピルエチルシクロヘキシル基、ジ−プロピルシクロへキシル基、プロピルエチルメチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、エチルシクロヘプチル基、プロピルシクロヘプチル基、エチルメチルシクロヘプチル基、トリメチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基、エチルジメチルシクロヘプチル基、プロピルメチルシクロヘプチル基、プロピルエチルシクロヘプチル基、ジ−プロピルシクロヘプチル基及びプロピルエチルメチルシクロヘプチル基等のアルキルシクロアルキル基や、フェニル基及びナフチル基等のアリール基や、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、エチルメチルフェニル基、トリメチルフェニル基、ブチルフェニル基、プロピルメチルフェニル基、ジエチルフェニル基、エチルジメチルフェニル基、テトラメチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基及びドデシルフェニル基等のアルキルアリール基や、ベンジル基、メチルベンジル基、ジメチルベンジル基、フェネチル基、メチルフェネチル基及びジメチルフェネチル基等のアリールアルキル基が例示できる。
なお、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６及びＲ７がとり得る上記炭化水素基には、考えられる全ての直鎖状構造及び分枝状構造が含まれ、また、アルケニル基の二重結合の位置、アルキル基のシクロアルキル基への結合位置、アルキル基のアリール基への結合位置、及びアリール基のアルキル基への結合位置は任意である。また、上記炭化水素基の中でも、その炭化水素基が、直鎖状又は分柱状の炭素数１〜１８のアルキル基である場合若しくは炭素数６〜１８のアリール基、又は直鎖状若しくは分枝状アルキルアリール基である場合が特に好ましい。
【００４０】
上記ジチオリン酸亜鉛の好適な具体例としては、ジイソプロピルジチオリン酸亜鉛、ジイソブチルジチオリン酸亜鉛、ジ−ｓｅｃ−ブチルジチオリン酸亜鉛、ジ−ｓｅｃ−ペンチルジチオリン酸亜鉛、ジ−ｎ−ヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジ−ｓｅｃ−ヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジ−オクチルジチオリン酸亜鉛、ジ−２−エチルヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジ−ｎ−デシルジチオリン酸亜鉛、ジ−ｎ−ドデシルジチオリン酸亜鉛、ジイソトリデシルジチオリン酸亜鉛及びこれらの任意の組合せに係る混合物等が挙げられる。
【００４１】
また、上記ジチオリン酸亜鉛の含有量は、特に制限されないが、より高い摩擦低減効果を発揮させる観点から、潤滑油全量基準且つリン元素換算量で、０．１％以下であることが好ましく、また０．０６％以下であることが更に好ましく、ジチオリン酸亜鉛が含有されないことが特に好ましい。ジチオリン酸亜鉛の含有量が潤滑油全量基準且つリン元素換算量で０．１％を超えると、硬質炭素薄膜が被覆された部材と鉄基部材との摺動面における上記脂肪酸エステル系無灰摩擦調整剤や上記脂肪族アミン系無灰摩擦調整剤の優れた摩擦低減効果が阻害される可能性がある。
【００４２】
かかるジチオリン酸亜鉛の製造方法としては、従来方法を任意に採用することができ、特に制限されないが、具体的には、上記Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６及びＲ７に対応する炭化水素基を持つアルコール又はフェノールを五酸化二リン（Ｐ２Ｏ５）と反応させてジチオリン酸とし、これを酸化亜鉛で中和させることにより合成することができる。なお、上記ジチオリン酸亜鉛の構造は、使用する原料アルコールによって異なることは言うまでもない。
本発明においては、上記一般式（３）に包含される２種以上のジチオリン酸亜鉛を任意の割合で混合して使用することもできる。
【００４３】
上述のように、本発明に用いる潤滑油は、硬質炭素薄膜が被覆された部材と鉄基部材との摺動面に用いた場合に、極めて優れた低摩擦特性を示すものであるが、特に内燃機関用潤滑油として必要な性能を高める目的で、金属系清浄剤、酸化防止剤、粘度指数向上剤、他の無灰摩擦調整剤、他の無灰分散剤、摩耗防止剤若しくは極圧剤、防錆剤、非イオン系界面活性剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤等を単独で又は複数種を組合せて配合し、必要な性能を高めることができる。
【００４４】
上記金属系清浄剤としては、潤滑油用の金属系清浄剤として通常用いられる任意の化合物が使用できる。例えば、アルカリ金属又はアルカリ土類金属のスルホネート、フェネート、サリシレートナフテネート等を単独で又は複数種を組合せて使用できる。ここで、上記アルカリ金属としてはナトリウム（Ｎａ）やカリウム（Ｋ）等、上記アルカリ土類金属としてはカルシウム（Ｃａ）やマグネシウム（Ｍｇ）等が例示できる。また、具体的な好適例としては、Ｃａ又はＭｇのスルフォネート、フェネート及びサリシレートが挙げられる。
なお、これら金属系清浄剤の全塩基価及び添加量は、要求される潤滑油の性能に応じて任意に選択できる。通常、全塩基価は、過塩素酸法で０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、望ましくは１５０〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇであり、その添加量は潤滑油全量基準で、通常０．１〜１０％である。
【００４５】
また、上記酸化防止剤としては、潤滑油用の酸化防止剤として通常用いられる任意の化合物を使用できる。例えば、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート等のフェノール系酸化防止剤、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、アルキルジフェニルアミン等のアミン系酸化防止剤、並びにこれらの任意の組合せに係る混合物等が挙げられる。また、かかる酸化防止剤の添加量は、潤滑油全量基準で、通常０．０１〜５％である。
【００４６】
更に、上記粘度指数向上剤としては、具体的には、各種メタクリル酸エステルから選ばれる１種又は２種以上のモノマーの共重合体やその水添物等のいわゆる非分散型粘度指数向上剤、及び更に窒素化合物を含む各種メタクリル酸エステルを共重合させたいわゆる分散型粘度指数向上剤等が例示できる。また、他の粘度指数向上剤の具体例としては、非分散型又は分散型エチレン−α−オレフィン共重合体（α−オレフィンとしては、例えばプロピレン、１−ブテン、１−ペンテン等）及びその水素化物、ポリイソブチレン及びその水添物、スチレン−ジエン水素化共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体、並びにポリアルキルスチレン等も例示できる。
これら粘度指数向上剤の分子量は、せん断安定性を考慮して選定することが必要である。具体的には、粘度指数向上剤の数平均分子量は、例えば分散型及び非分散型ポリメタクリレートでは５０００〜１００００００、好ましくは１０００００〜８０００００がよく、ポリイソブチレン又はその水素化物では８００〜５０００、エチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物では８００〜３０００００、好ましくは１００００〜２０００００がよい。また、かかる粘度指数向上剤は、単独で又は複数種を任意に組合せて含有させることができるが、通常その含有量は、潤滑油全量基準で０．１〜４０．０％であることが望ましい。
【００４７】
更にまた、他の無灰摩擦調整剤としては、ホウ酸エステル、高級アルコール、脂肪族エーテル等の無灰摩擦調整剤、ジチオリン酸モリブデン、ジチオカルバミン酸モリブデン、二硫化モリブデン等の金属系摩擦調整剤等が挙げられる。
また、他の無灰分散剤としては、数平均分子量が９００〜３５００のポリブテニル基を有するポリブテニルベンジルアミン、ポリブテニルアミン、数平均分子量が９００未満のポリブテニル基を有するポリブテニルコハク酸イミド等及びそれらの誘導体等が挙げられる。
更に、上記摩耗防止剤又は極圧剤としては、ジスルフィド、硫化油脂、硫化オレフィン、炭素数２〜２０の炭化水素基を１〜３個含有するリン酸エステル、チオリン酸エステル、亜リン酸エステル、チオ亜リン酸エステル及びこれらのアミン塩等が挙げられる。
更にまた、上記防錆剤としては、アルキルベンゼンスルフォネート、ジノニルナフタレンスルフォネート、アルケニルコハク酸エステル及び多価アルコールエステル等が挙げられる。
また、上記非イオン系界面活性剤及び抗乳化剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル及びポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤が挙げられる。
更に、上記金属不活性化剤としては、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、チアジアゾール、ベンゾトリアゾール及びチアジアゾール等が挙げられる。
更にまた、上記消泡剤としては、シリコーン、フルオロシリコーン及びフルオロアルキルエーテル等が挙げられる。
なお、これら添加剤を本発明に用いる潤滑油に含有させる場合には、その含有量は、潤滑油全量基準で、他の摩擦調整剤、他の無灰分散剤、摩耗防止剤又は極圧剤、防錆剤、及び抗乳化剤については０．０１〜５％、金属不活性剤については０．００５〜１％、消泡剤については０．０００５〜１％の範囲から適宜選択できる。
【００４８】
【実施例】
以下、本発明を実施例及び比較例により更に詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。
【００４９】
（摺動部材試験片の作製）
エンジンボア材料として汎用されている鋳鉄材（平板であり、シリンダに相当）に、研磨加工、表面微細溝加工及びラップ仕上げ加工などを適宜施し、表１に示すような仕様の各例の摺動部材試験片を作製した。
上記微細溝加工においては、微細溝（溝状凹部）をマスクブラスト加工により形成した。マスクブラスト処理は、樹脂製マスクに微細形状を形成し、その樹脂製マスクを円筒表面に貼り付けた後、Ｈｖ２０００程度のセラミック粒子を投射圧４ｋｇ／ｃｍ２で所望の深さになるまで投射し、微細形状を得た。その後、微細形状周辺に形成されたエッジ部の盛り上がりを粒径９μｍのテープラップフィルムにより除去した。
なお、比較例４においては、表面粗さがＲａで０．１μｍとなるクロスハッチ状の加工痕を形成した。
【００５０】
（相手部材試験片の作製）
焼入れ焼戻し処理をしたＳＵＪ２（先端部にＲ３０の曲率を有するＵ字状断面を有し、ピストンリングに相当）の上にクロムめっきを施し、必要に応じてクロムめっきの代わりにＰＶＤアーク式イオンプレーティング法により、水素原子の量が０．５原子％以下のＤＬＣ薄膜を形成し、表１に示すような仕様の各例の相手部材試験片を作製した。
なお、参考例１においては、ＣＶＤ法により、水素原子の量が３０原子％以下のＤＬＣ薄膜を形成した。
【００５１】
［性能評価］
得られた各例の摺動部材試験片と相手部材試験片と表１に示すような仕様の油を組み合わせて、下記条件のもとに、接触部が線接触となるようにして摩擦試験を実施した、即ち図１に示すように、摺動部材試験片（平板）１上において、相手部材試験片１０の断面がＵ字状の先端部１０ａを荷重Ｗで摺動部材試験片に押し付けつつ矢印Ｓ、Ｔ方向に往復動させて、１サイクル中の摩擦係数の平均値を算出した。得られた結果を表１に併記する。なお、表１中の「摩擦係数比」とは、比較例４の摩擦係数に対する各例の摩擦係数の比である（比較例４は基準であるので１．０００である。）。また、「面積率」とは、単位表面積当たりに存在する凹部の面積のことである。
【００５２】
（往復摺動摩擦試験条件）
＊相手部材        ：ＳＵＪ２  焼入れ焼戻し＋クロムめっき又はＤＬＣ薄膜
＊エンジンオイル  ：ＰＡＯ、ＰＡＯ＋エステル、滴下給油
＊供給オイル温度  ：８０℃
＊負荷荷重        ：１０ｋｇ
＊サイクル数      ：６００ｒｐｍ
＊往復ストローク  ：３０ｍｍ
【００５３】
【表１】
2005069008.tif 000005
【００５４】
表１に示した結果から明らかなように、本発明の範囲に属する実施例１〜８は、本発明外の比較例１〜４と比較して相対的に摩擦係数が小さい。また、比較例１のＤＬＣ薄膜が無い場合には、スカッフィング痕が生じた。
【００５５】
【発明の効果】
以上説明してきたように、本発明によれば、摺動部位における摺動部材と該摺動部材の相手材の少なくとも一方の摺動面に微細凹凸を形成し、更に少なくとも一方の摺動面に硬質炭素薄膜を形成することなどとしたため、極めて優れた低摩擦特性及び耐摩耗性を示し、安定的に低摩擦特性を発揮し、従来の鋼材料と有機モリブデン化合物との組合せよりも更に優れた省燃費効果を発揮し得る内燃機関のシリンダとピストンの組合せを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】往復摺動摩擦試験の要領を示す斜視説明図である。
【符号の説明】
１    摺動部材試験片
１０    相手部材試験片
１０ａ  先端部
【図１】
2005069008.tif 000006