(57)【要約】【課題】  可動体の揺動を防止するバルブタイミング調整装置を提供する。【解決手段】  一定幅の案内路６４を形成する案内部材２５、案内路６４の幅方向両側から案内部材２５が嵌合し、案内部材２５に対し相対滑り可能な可動体２６，２７、可動体２６，２７がリンク２８，２９に嵌合することで案内部材２５及び可動体２６，２７と共に限定連鎖を構成し、案内部材２５に対する可動体２６，２７の相対滑りに伴い駆動軸に対する従動軸の回転位相を変化させる位相変化機構１０を設ける。可動体２６は芯部材７０及び殻部材７２で構成され、芯部材７０は円形輪郭の外周面部７１を有し、殻部材７２は外周面部７１に相対回転可能に嵌合する円形輪郭の内周面部７３及び内周面部７３に対し偏心した円形輪郭の外周面部７４を有し、外周面部７１が案内部材２５に相対回転可能に嵌合し、外周面部７４がリンク２８，２９に相対回転可能に嵌合する。【選択図】    図１
2005048706.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関において吸気弁及び排気弁の少なくとも一方の弁を開閉駆動する従動軸に駆動軸の駆動トルクを伝達する伝達系に設けられ、前記少なくとも一方の弁の開閉タイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、
ほぼ一定幅で延伸する案内路を形成する案内部材と、
前記案内路の幅方向両側から前記案内部材が嵌合し、前記案内部材に対し前記案内路の延伸方向に相対滑り可能な可動体と、
複数のリンクを有し、複数の前記可動体が各々対応する前記リンクに嵌合することで前記案内部材及び複数の前記可動体と共同して限定連鎖を構成しており、前記案内部材に対する前記可動体の相対滑りに伴って前記駆動軸に対する前記従動軸の回転位相を変化させる位相変化機構と、
を備え、
少なくとも一つの前記可動体は芯部材及び殻部材を組み合わせて構成されており、
前記芯部材は円形輪郭の外周面部を有し、
前記殻部材は、前記芯部材の外周面部に相対回転可能に嵌合する円形輪郭の内周面部、並びにその内周面部に対し偏心した円形輪郭の外周面部を有し、
前記芯部材の外周面部が前記リンク及び前記案内部材の一方に相対回転可能に嵌合し、前記殻部材の外周面部が前記リンク及び前記案内部材の他方に相対回転可能に嵌合することを特徴とするバルブタイミング調整装置。
【請求項２】
前記殻部材及び前記芯部材の一方は、その他方に対する相対回転方向の少なくとも一箇所に位置決め溝を有することを特徴とする請求項１に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項３】
前記芯部材の外周面部及び前記殻部材の外周面部のうち前記案内部材に嵌合する一方の直径と前記案内路の幅との差は０．１５ｍｍ以下に設定されることを特徴とする請求項１又は２に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項４】
前記芯部材の外周面部及び前記殻部材の内周面部は共に円筒面状に形成されることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項５】
前記芯部材の外周面部は球面状に形成され、前記殻部材の内周面部はテーパ面状に形成されることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項６】
前記案内部材に制御トルクを伝達するトルク伝達手段をさらに備えており、
前記案内部材は、径方向軸線に対し傾斜して延伸すると共に回転中心線からの径方向距離が変化する前記案内路を形成しており、対応する前記リンクに対し前記制御トルクの伝達により相対回転することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項７】
前記殻部材の内周面部は前記回転中心線に対し偏心して配置されることを特徴とする請求項６に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項８】
前記トルク伝達手段は、前記制御トルクを発生する電動機を有することを特徴とする請求項６又は７に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項９】
前記位相変化機構は、前記駆動軸と同期して回転する第一回転部材、前記従動軸と同期して回転する第二回転部材、前記第一回転部材と回り対偶により連繋する第一腕部材、並びに前記第二回転部材及び前記第一腕部材と回り対偶により連繋する第二腕部材をそれぞれ前記リンクとして有し、
前記可動体は、前記第一腕部材及び前記第二腕部材の少なくとも一方に回り対偶により嵌合しており、
前記案内部材に対する前記可動体の相対滑り運動が前記位相変化機構により前記第一回転部材に対する前記第二回転部材の相対回転運動に変換されることで前記回転位相が変化することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１０】
前記位相変化機構は、前記駆動軸と同期して回転する第一回転部材、前記従動軸と同期して回転する第二回転部材、並びに前記第一回転部材及び前記第二回転部材の一方と回り対偶により連繋する腕部材をそれぞれ前記リンクとして有し、
前記可動体は、前記第一回転部材及び前記第二回転部材の他方に滑り回り対偶により嵌合すると共に前記腕部材に回り対偶により嵌合しており、
前記案内部材に対する前記可動体の相対滑り運動が前記位相変化機構により前記第一回転部材に対する前記第二回転部材の相対回転運動に変換されることで前記回転位相が変化することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１１】
前記位相変化機構は、前記駆動軸と同期して回転する第一回転部材、前記従動軸と同期して回転する第二回転部材、並びに前記第一回転部材及び前記第二回転部材の一方と回り対偶により連繋すると共に前記第一回転部材及び前記第二回転部材の他方と滑り回り対偶により連繋する腕部材をそれぞれ前記リンクとして有し、
前記可動体は前記腕部材に回り対偶により嵌合しており、
前記案内部材に対する前記可動体の相対滑り運動が前記位相変化機構により前記第一回転部材に対する前記第二回転部材の相対回転運動に変換されることで前記回転位相が変化することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１２】
前記位相変化機構は、前記駆動軸と同期して回転する第一回転部材、並びに前記従動軸と同期して回転する第二回転部材をそれぞれ前記リンクとして有し、
前記可動体は前記第一回転部材及び前記第二回転部材に滑り回り対偶により嵌合しており、
前記案内部材に対する前記可動体の相対滑り運動が前記位相変化機構により前記第一回転部材に対する前記第二回転部材の相対回転運動に変換されることで前記回転位相が変化することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、吸気弁及び排気弁の少なくとも一方の弁の開閉タイミング（以下、バルブタイミングという）を調整する内燃機関（以下、エンジンという）のバルブタイミング調整装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、バルブタイミング調整装置は、エンジンにおいて吸気弁及び排気弁の少なくとも一方の弁を開閉駆動する従動軸に駆動軸の駆動トルクを伝達する伝達系に設けられ、駆動軸に対する従動軸の回転位相を変化させることでバルブタイミングを調整する。
特許文献１に開示のバルブタイミング調整装置では、駆動軸と同期して回転する駆動プレートと、従動軸と同期して回転するレバーとをリンクで連繋すると共に、リンクと中間回転体とを可動体を介して連繋することで、限定連鎖を構成している。可動体は、中間回転体の渦巻溝に相対滑り可能に嵌合する球と、球を同心的に保持する半球状の窪みを有し対応リンクの孔に同心的に嵌合するリテーナとから構成されている。中間回転体の回転により可動体を中間回転体に対し相対滑りさせてリンクを動かすことで、駆動プレートに対しレバーを相対回転させて駆動軸に対する従動軸の回転位相を変化させている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−３８１０公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に開示のバルブタイミング調整装置では、複数のレバーに対応してリンクが複数設けられており、同じ中間体に嵌合した複数の可動体が各々対応するリンクに嵌合している。限定連鎖において各可動体の移動位置は駆動軸に対する従動軸の回転位相に応じて一意となるが、限定連鎖をなす各要素の製造公差及び組付公差により、ある回転位相での各可動体の移動位置は製品毎にばらつく。そのため、各可動体を、同じ中間体に設けられた溝に嵌合するには、各可動体の移動位置の製品ばらつきを考慮して溝幅を可動体の球の直径より十分に大きく設定しなければならない。この場合、可動体の球とそれを挟む溝内壁との間に大きなクリアランスが生じるので、溝の幅方向において球が揺動する。揺動する球は溝内壁と衝突して打音及び摩耗を発生する。また、ある移動位置での球の揺動方向を制御することは困難であるため、その球の揺動方向に応じて駆動軸に対する従動軸の回転位相が変動する。
本発明の目的は、可動体の揺動を防止するバルブタイミング調整装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１〜１２に記載の発明によると、案内路の幅方向両側から案内部材が嵌合すると共に各々対応する位相変化機構のリンクに嵌合して限定連鎖を構成する複数の可動体のうち少なくとも一つは、芯部材及び殻部材を組み合わせて構成されている。その少なくとも一つの可動体（以下、複合可動体という）においては、芯部材の円形輪郭の外周面部がリンク及び案内部材の一方と殻部材の円形輪郭の内周面部とに相対回転可能に嵌合し、殻部材の円形輪郭の外周面部がリンク及び案内部材の他方に相対回転可能に嵌合している。このような構成の装置を組み立てるにあたり、位相変化機構のリンクに嵌合した可動体を同じ案内部材に嵌合する際には、複合可動体の芯部材及び殻部材のうち案内部材に嵌合する一方（以下、嵌合部材ともいう）が案内路に対し位置ずれし、嵌合部材に嵌合できなくなることがある。これは、位相変化機構において各リンクの製造公差及び組付公差が生じるからである。しかし請求項１〜１２に記載の発明では、複合可動体の殻部材において外周面部に対し偏心する内周面部に芯部材が嵌合しているため、芯部材に対し殻部材を相対回転させることで案内路に対する嵌合部材の位置ずれを解消して、嵌合部材を案内部材に嵌合できる。したがって、位相変化機構における製造公差及び組付公差を考慮して案内路の幅を大きく設定しなくても小さなクリアランスで可動体を案内部材に嵌合することが可能になる。さらに、組立後の作動中に可動体が案内部材に対して相対滑りする際には、複合可動体において殻部材が芯部材に対し相対回転することで、各可動体と案内部材との嵌合状態が維持される。そのため、案内部材と可動体との間のクリアランスが小さくても案内部材に対する可動体の相対滑りが妨げられない。このように案内部材と可動体との間のクリアランスを小さくできる結果、案内路の幅方向における可動体の揺動が抑制されるため、打音及び摩擦を軽減でき、またその揺動によりシャフト位相が変動することを防止できる。
【０００６】
請求項２に記載の発明によると、殻部材及び芯部材の一方は、その他方に対する相対回転方向の少なくとも一箇所に位置決め溝を有する。これにより、装置の組立時に殻部材を芯部材に対して容易に相対回転させることができるので、組立作業が簡素化される。
請求項３に記載の発明によると、芯部材の外周面部及び殻部材の外周面部のうち案内部材に嵌合する一方の直径と案内路の幅との差は０．１５ｍｍ以下に設定される。これにより、案内路の幅方向における可動体揺動の抑制効果が向上する。
【０００７】
請求項４に記載の発明によると、芯部材の外周面部及び殻部材の内周面部は共に円筒面状に形成される。請求項５に記載の発明によると、芯部材の外周面部は球面状に形成され、殻部材の内周面部はテーパ面状に形成される。このような請求項４及び５に記載の発明によれば、殻部材で芯部材を径方向への相対移動不能に確実に保持できる。
【０００８】
請求項６〜８に記載の発明によると、案内部材は、径方向軸線に対し傾斜して延伸すると共に回転中心線からの径方向距離が変化する案内路を形成し、その案内路の幅方向両側から可動体に嵌合している。これにより、トルク伝達手段から案内部材に制御トルクを伝達してその案内部材を対応リンクに対し相対回転させることで、可動体を案内部材に対して容易に相対滑りさせることができる。
請求項８に記載の発明によると、トルク伝達手段は、制御トルクを発生する電動機を有する。これにより、トルク付与手段の構成を簡素化しつつ、制御トルクを確実に発生させることができる。
【０００９】
請求項９〜１２に記載の発明によると、案内部材に対する可動体の相対滑り運動が位相変化機構により第一回転部材に対する第二回転部材の相対回転運動に変換されることで、駆動軸に対する従動軸の回転位相が変化する。ここで、位相変化機構のリンクとしての第一回転部材及び第二回転部材はそれぞれ駆動軸及び従動軸と同期して回転するので、第一回転部材に対する第二回転体部材の回転位相は駆動軸に対する従動軸の回転位相と実質的に一致する。したがって、第一回転部材に対する第二回転体部材の回転位相を制御することで、駆動軸に対する従動軸の回転位相を精密に調整できる。
【００１０】
請求項９に記載の発明によると、位相変化機構は、第一回転部材と回り対偶により連繋する第一腕部材と、第二回転部材及び第一腕部材と回り対偶により連繋する第二腕部材をそれぞれリンクとして有し、また可動体は、第一腕部材及び第二腕部材の少なくとも一方に回り対偶により嵌合している。請求項１０に記載の発明によると、位相変化機構は、第一回転部材及び第二回転部材の一方と回り対偶により連繋する腕部材をリンクとして有し、また可動体は、第一回転部材及び第二回転部材の他方に滑り回り対偶により嵌合すると共に腕部材に回り対偶により嵌合している。請求項１１に記載の発明によると、位相変化機構は、第一回転部材及び第二回転部材の一方と回り対偶により連繋すると共に第一回転部材及び第二回転部材の他方と滑り回り対偶により連繋する腕部材をリンクとして有し、また可動体は、腕部材に回り対偶により嵌合している。請求項１２に記載の発明によると、可動体は、第一回転部材及び第二回転部材に滑り回り対偶により嵌合している。このような請求項９〜１２に記載の発明によれば、比較的簡素な構成により限定連鎖を実現できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。
（第一実施形態）
本発明の第一実施形態によるバルブタイミング調整装置を図２に示す。第一実施形態のバルブタイミング調整装置１は、エンジンにおいて駆動軸としてのクランクシャフトの駆動トルクを従動軸としてのカムシャフト２に伝達する伝達系に設けられている。バルブタイミング調整装置１は、クランクシャフトに対するカムシャフト２の回転位相を変化させることで、エンジンの吸気弁もしくは排気弁のバルブタイミングを調整する。
【００１２】
図２及び図３に示す位相変化機構１０は、スプロケット１１、出力軸１６並びに腕部材２８，２９を複数のリンクとして連繋することで構成され、クランクシャフトに対するカムシャフト２の回転位相を変化させる。
スプロケット１１は、支持筒部１２、支持筒部１２より大径の入力筒部１３、支持筒部１２と入力筒部１３との間を階段状に繋ぐリンク部１４を一体に有している。支持筒部１２は、出力軸１６の外周壁により回転中心線Ｏ周りに相対回転可能に支持されている。入力筒部１３に形成された複数の歯１３ａとクランクシャフトに形成された複数の歯とにチェーンベルトが掛け渡される。クランクシャフトの駆動トルクがチェーンベルトを通じて入力筒部１３に入力されるとき、スプロケット１１はクランクシャフトに対する回転位相を保ちつつ回転中心線Ｏの周りに図３の時計方向に回転する。即ちスプロケット１１は、クランクシャフトと同期して回転する第一回転部材である。
【００１３】
出力軸１６は、固定部１７及びリンク部１８を一体に有している。固定部１７の一端部にカムシャフト２の一端部が同心上にボルト固定されており、出力軸１６はカムシャフト２に対する回転位相を保ちつつ回転中心線Ｏ周りに回転する。即ち出力軸１６は、カムシャフト２と同期して回転する第二回転部材である。この同期回転によりスプロケット１１に対する出力軸１６の回転位相は、クランクシャフトに対するカムシャフト２の回転位相と実質的に一致する。
【００１４】
腕部材２８，２９は、入力筒部１３に固定のカバー１５とリンク部１４とによって、リンク部１８、案内部材２５、可動体２６，２７、並びに減速機２０の遊星歯車２２及び伝達部材２４と共に挟持されている。腕部材２８はリンク部１４と回り対偶により連繋し、腕部材２９はリンク部１８及び腕部材２８と回り対偶により連繋している。かかる連繋構造により出力軸１６は、クランクシャフトの回転に伴ってスプロケット１１と同じ図３の時計方向に回転する。また、かかる連繋構造により出力軸１６は、スプロケット１１に対して遅角する方向である遅角方向Ｙと、スプロケット１１に対して進角する方向である進角方向Ｘとに相対回転可能となっている。
図２に示す可動体２６，２７は案内部材２５に滑り回り対偶により嵌合すると共に、位相変化機構１０の腕部材２８，２９に回り対偶により嵌合している。これにより、可動体２６，２７、案内部材２５及び位相変化機構１０は共同して限定連鎖を構成している。
【００１５】
図２及び図４に示す電動機３０は、ハウジング３１、軸受３２、回転軸３３、ステータ３４等から構成されている。
ハウジング３１はステー３５を介してエンジンに固定されている。ハウジング３１には二つの軸受３２及びステータ３４が収容固定されている。
【００１６】
回転軸３３は各軸受３２により回転中心線Ｏ方向の二箇所を支持され、回転中心線Ｏ周りに回転可能である。回転軸３３は、偏心軸１９に軸継手３６を介して連結固定されており、偏心軸１９と一体となって図４の時計方向に回転する。回転軸３３は、その本体３３ａから径方向外側に突出する円形板状のロータ部３３ｂを有している。ロータ部３３ｂの外周壁に複数の磁石３７が埋設されている。磁石３７は例えば希土類磁石等の永久磁石で構成され、回転中心線Ｏ周りに等間隔に並んでいる。
【００１７】
ステータ３４は回転軸３３の外周側に配置されており、円筒状の本体４０、コア４１及びコイル４２を有している。コア４１は複数枚の鉄片を積層して形成され、本体４０の内周壁から回転軸３３側に向かって突出している。コア４１は、回転中心線Ｏ周りに等間隔に並ぶ形態で複数配設されている。各コア４１にはコイル４２が巻回しされている。ステータ３４は、図示しない制御回路による各コイル４２への通電状態に応じて回転軸３３の外周側に磁界を形成する。ここで制御回路による各コイル４２への通電は、各コイル４２が形成する磁界によって遅角方向Ｙの制御トルクと進角方向Ｘの制御トルクとを回転軸３３に付与するように実施される。具体的には、各コイル４２が図４の反時計方向の回転磁界を回転軸３３の外周側に形成するとき、その形成磁界内において各磁石３７が吸引力と反発力とを受けることにより、遅角方向Ｙの制御トルクが回転軸３３に付与される。また一方、各コイル４２が図４の時計方向の回転磁界を回転軸３３の外周側に形成するとき、その形成磁界内において回転軸３３の各磁石３７が吸引力と反発力とを受けることにより、進角方向Ｘの制御トルクが回転軸３３に付与される。
【００１８】
尚、制御トルクを発生する電動機３０については、上述した構成以外にも、公知の電動機における構成を採用することができる。また、クランクシャフトの駆動トルクを伝達されることで回転するブレーキ部材並びにブレーキ部材を磁気吸引するソレノイドを有し、ソレノイドに磁気吸引されたブレーキ部材に生じる制動トルクを制御トルクとして用いるように構成した装置を、電動機３０の代わりに用いてもよい。
【００１９】
図２及び図５に示す減速機２０は、リングギア２１、偏心軸１９、遊星歯車２２、ベアリング２３、伝達部材２４等から構成されている。
リングギア２１は入力筒部１３の内周壁に同心上に固定されている。リングギア２１は、歯先曲面が歯底曲面の内周側にある内歯車で構成されている。リングギア２１はスプロケット１１と一体となって回転中心線Ｏ周りに図５の時計方向に回転する。
【００２０】
偏心軸１９は、電動機３０の回転軸３３に連結固定されることで回転中心線Ｏに対し偏心して配設されている。図５においてＰは偏心軸１９の中心軸線を表している。
遊星歯車２２は、歯先曲面が歯底曲面の外周側にある外歯車で構成されている。遊星歯車２２の歯先曲面の曲率半径はリングギア２１の歯底曲面の曲率半径よりも小さく、遊星歯車２２の歯数はリングギア２１の歯数よりも１つ少ない。遊星歯車２２は、複数の歯の一部をリングギア２１の複数の歯の一部に噛み合わせる形態でリングギア２１の内周側に遊星運動可能に配設されている。遊星歯車２２には円筒孔２２ｂが同心上に形成されており、偏心軸１９の一端部がベアリング２３を介して円筒孔２２ｂに相対回転可能に嵌合されている。この嵌合により偏心軸１９及び回転軸３３がスプロケット１１に対して遅角方向Ｙ及び進角方向Ｘに相対回転可能となっている。
【００２１】
伝達部材２４は円形平板状を呈し、両板面が回転中心線Ｏの平行線に垂直となる形態で配設されている。伝達部材２４の複数箇所には円筒孔状の係合孔２４ａが形成されており、各係合孔２４ａは回転中心線Ｏ周りに等間隔に配設されている。遊星歯車２２は、各係合孔２４ａと向き合う箇所から円柱状に突出する係合突起２２ａを有している。各係合突起２２ａは偏心軸１９の偏心軸線Ｐ周りに等間隔に配設されており、向かい合う係合孔２４ａに突入している。伝達部材２４を挟んで反遊星歯車側に配設された案内部材２５は、伝達部材２４に一体回転可能に固定されている。
【００２２】
回転軸３３から偏心軸１９に制御トルクが伝達されないとき、遊星歯車２２は偏心軸１９に対し相対回転しない。これにより遊星歯車２２はクランクシャフトの回転に伴って、リングギア２１に対する回転位相を崩すことなくリングギア２１と噛み合いながらスプロケット１１、偏心軸１９及び回転軸３３と一体に回転する。このとき係合突起２２ａが係合孔２４ａの内周壁を回転方向（ここでは進角方向Ｘ）に押圧するため、案内部材２５と共に伝達部材２４は、スプロケット１１に対する回転位相を保ったまま回転中心線Ｏ周りに図５の時計方向へ回転する。
【００２３】
回転軸３３から偏心軸１９に遅角方向Ｙの制御トルクが伝達されるとき、遊星歯車２２は、偏心軸１９周りのベアリング２３により中心孔内壁を押圧されつつリングギア２１の作用を受けて、偏心軸１９に対し進角方向Ｘに相対回転する。それと同時に遊星歯車２２は、リングギア２１と部分的に噛み合いつつスプロケット１１に対し進角方向Ｘに相対回転する。これにより係合突起２２ａが係合孔２４ａを進角方向Ｘに押圧する力が増大するため、案内部材２５と共に伝達部材２４はスプロケット１１に対して進角方向Ｘに相対回転する。以上のようにして減速機２０は、偏心軸１９に伝達された遅角方向Ｙの制御トルクについてその向きを進角方向Ｘに変えて増大し、伝達部材２４から案内部材２５に伝達する。
【００２４】
回転軸３３から偏心軸１９に進角方向Ｘの制御トルクが伝達されるとき、偏心軸１９周りのベアリング２３で押圧されつつリングギア２１の作用を受ける遊星歯車２２は、偏心軸１９に対し遅角方向Ｙに相対回転する。それと同時に遊星歯車２２は、リングギア２１と部分的に噛み合いつつスプロケット１１に対し遅角方向Ｙに相対回転する。これにより係合突起２２ａが係合孔２４ａを遅角方向Ｙに押圧するようになるため、案内部材２５と共に伝達部材２４はスプロケット１１に対して遅角方向Ｙに相対回転する。以上のようにして減速機２０は、偏心軸１９に伝達された進角方向Ｘの制御トルクについてその向きを遅角方向Ｙに変えて増大し、伝達部材２４から案内部材２５に伝達する。
【００２５】
尚、制御トルクを案内部材２５に伝達する減速機２０については、上述した構成以外にも、公知の減速機における構成を採用することができる。また、減速機２０を設けないで、制御トルクを案内部材２５に直接に伝達するようにしてもよい。
以上説明した電動機３０及び減速機２０からなるトルク伝達手段を装置１は備えている。
【００２６】
次に、案内部材２５、可動体２６，２７及び位相変化機構１０で構成される限定連鎖について図１、図３及び図６〜図１２に基づき詳細に説明する。ここで図１及び図３は、スプロケット１１に対する出力軸１６の回転位相が最遅角位相となった状態を示し、図８及び図１２は、スプロケット１１に対する出力軸１６の回転位相が最進角位相となった状態を示している。尚、図１、図３、図８及び図１２では、断面を表すハッチングを省略している。
【００２７】
図１、図６及び図７に示すように案内部材２５は円形平板状を呈し、両板面２５ａ，２５ｂが回転中心線Ｏの平行線に垂直となる形態で配設されている。案内部材２５には、板面２５ｂから突出する固定部材６０が一体に形成されている。固定部材６０に伝達部材２４が嵌合固定されているので、案内部材２５及び伝達部材２４は回転中心線Ｏ周りに一体回転可能となっている。案内部材２５は、可動体２６，２７をそれぞれ案内する二つの案内孔部６２を有している。各案内孔部６２は案内部材２５の両板面２５ａ，２５ｂに開口し、互いに１８０°の回転対称となるように回転中心線Ｏを挟む二箇所に配設されている。各案内孔部６２は、その互いに向き合う内壁部６２ａ，６２ｂ間に案内路６４を形成している。各案内孔部６２が形成する案内路６４は、案内部材２５の径方向軸線に対し傾斜して一定幅で延伸すると共に回転中心線Ｏからの径方向距離が変化する形状を呈している。特に本実施形態の案内路６４は、回転中心線Ｏから離れるに従って遅角方向Ｙに傾斜する直線状に延伸している。
尚、案内路６４については、案内部材２５の径方向軸線に対し傾斜して一定幅で延伸すると共に回転中心線Ｏからの径方向距離が変化する形状であれば、直線状の他にも、渦巻状等に形成することができる。
【００２８】
図１及び図６に示すように可動体２６は、芯部材７０及び殻部材７２を組み合わせて構成されている。芯部材７０は円柱状を呈しており、回転中心線Ｏに垂直な仮想平面Ｓとの交線で表される輪郭が円形である円筒面状の外周面部７１を有している。芯部材７０は、外周面部７１の円形輪郭の中心線Ｌが回転中心線Ｏに対し偏心する形態で伝達部材２４とリンク部１４の間に挟持されている。殻部材７２は筒状を呈しており、仮想平面Ｓとの交線で表される輪郭が円形である円筒面状の内周面部７３及び外周面部７４を有している。内周面部７３の円形輪郭の中心線Ｍに対し外周面部７４の円形輪郭の中心線Ｎは偏心している。内周面部７３は芯部材７０の一端部７０ａの外周面部７１に相対回転可能に嵌合している。これにより、中心線Ｍが中心線Ｌと重なる形態で即ち中心線Ｍが回転中心線Ｏに対し偏心する形態で殻部材７２が伝達部材２４と腕部材２９の間に挟持されている。外周面部７４には、対応する案内孔部６２の内壁部６２ａ，６２ｂが案内路６４の幅方向両側から嵌合している。この嵌合形態において殻部材７２は案内孔部６２に対して相対回転可能且つ案内路６４の延伸方向に相対滑り可能となっている。殻部材７２の一端部には、その端面に開口し内周面部７３及び外周面部７４の間を貫く位置決め溝７２ｂが二つ形成されている。各位置決め溝７２ｂは、芯部材７０に対する殻部材７２の相対回転方向の二箇所であって中心線Ｍ，Ｎを共に挟む二箇所に配設されている。
【００２９】
図１及び図７に示すように可動体２７は、芯部材７０と同様な芯部材７５並びに一部を除いて殻部材７２と同様な殻部材７７を組み合わせて構成されている。殻部材７７は、内周面部７８の円形輪郭の中心線Ｍと外周面部７９の円形輪郭の中心線Ｎとが重なる点で殻部材７２と相違する。
【００３０】
装置１において、案内部材２５に嵌合する殻部材７２，７７の外周面部７４，７９の直径φと、案内路６４の幅即ち本実施形態では内壁部６２ａ，６２ｂ間の距離Ｄとの差（Ｄ−φ）は０．１５ｍｍ以下に設定されている。けだし、差（Ｄ−φ）が０．１５ｍｍを超えると、案内路６４の幅方向における可動体２６，２７の揺動が激しくなるからである。
【００３１】
図８〜図１０に示すように、位相変化機構１０においてリンク部１４は、板面１４ａが回転中心線Ｏの平行線に垂直となる板状に形成されている。リンク部１４において回転中心線Ｏを挟む二箇所には、回転中心線Ｏに対し中心線が偏心する円筒孔状に孔部５０が形成されている。円柱状の軸部材５１が各孔部５０に対応して二つ設けられている。各軸部材５１の一端部は、対応する孔部５０に相対回転可能に同心嵌合している。腕部材２８は小判形の平板状を呈し、各軸部材５１に対応して二つ設けられている。各腕部材２８は、両板面２８ａ，２８ｂが回転中心線Ｏの平行線に垂直となる形態で配設されている。各腕部材２８の長手方向の一端部２８ｃには、回転中心線Ｏに対し中心線が偏心する円筒孔状に孔部５２が形成されている。各腕部材２８の孔部５２は、対応する軸部材５１の他端部に相対回転可能に同心嵌合している。各腕部材２８は、軸部材５１が嵌合する孔部５２の周囲において板面２８ａをリンク部１４の板面１４ａに接触させている。以上、本実施形態においてリンク部１４と腕部材２８とがなす回り対偶８０は、孔部５０，５２と軸部材５１との嵌合により構成されていると考えることができる。
【００３２】
図８、図９及び図１１に示すように、リンク部１８は二つ設けられ、それぞれ固定部１７の回転中心線Ｏを挟む二箇所から互いに逆向きに突出している。各リンク部１８は、両板面１８ａ，１８ｂが回転中心線Ｏの平行線に垂直となる矩形平板状に形成されており、板面１８ｂをリンク部１４の板面１４ａに接触させている。一方のリンク部１８は、スプロケット１１に対する出力軸１６の回転位相が最遅角位相となる状態（図３参照）で、その遅角側に位置するリンク部１４の遅角側ストッパ１４ｃに当接し、当該回転位相が最進角位相となる状態（図８参照）で、その進角側に位置するリンク部１４の進角側ストッパ１４ｄに当接する。各リンク部１８の突出先端部には、回転中心線Ｏに対し中心線が偏心する円筒孔状に孔部５４が形成されている。円柱状の軸部材５５が各リンク部１８の孔部５４に対応して二つ設けられている。各軸部材５５の一端部は、対応する孔部５４に相対回転可能に同心嵌合している。腕部材２９はＣ字形の平板状を呈し、各軸部材５５に対応して二つ設けられている。各腕部材２９は、両板面２９ａ，２９ｂが回転中心線Ｏの平行線に垂直となる形態で配設されており、板面２９ａを案内部材２５の反伝達部材側の板面２５ａに接触させている。各腕部材２９の長手方向の一端部２９ｃには、回転中心線Ｏに対し中心線が偏心する円筒孔状に孔部５６が形成されている。各腕部材２９の孔部５６は、対応する軸部材５５の他端部に相対回転可能に同心嵌合している。各腕部材２９は、軸部材５５が嵌合する孔部５６の周囲において板面２９ｂを対応リンク部１８の板面１８ａに接触させている。以上、本実施形態においてリンク部１８と腕部材２９とがなす回り対偶８２は、孔部５４，５６と軸部材５５との嵌合により構成されていると考えることができる。
【００３３】
図３、図６及び図７に示すように、各腕部材２８の長手方向の他端部２８ｄには、回転中心線Ｏに対し中心線が偏心する円筒孔状に孔部５３が形成されている。各腕部材２９の長手方向の他端部２９ｄには、回転中心線Ｏに対し中心線が偏心する円筒孔状に孔部５７が形成されている。芯部材７０において端部７０ａを除く部分７０ｂの外周面部７１は、対応する一組の腕部材２８，２９の孔部５３，５７に相対回転可能に同心嵌合している。同様に、芯部材７５において殻部材７７の嵌合端部を除く部分７５ｂの外周面部７６は、対応する他組の腕部材２８，２９の孔部５３，５７に相対回転可能に同心嵌合している。各腕部材２９は、芯部材７０乃至は７５が嵌合する孔部５７の周囲において板面２９ｂを対応腕部材２８の板面２８ｂに接触させている。腕部材２８の短手方向の幅については腕部材２８の長手方向において腕部材２９との連繋端部２８ｄに近い箇所ほど小さくなっており、腕部材２８，２９の接触面積が小さくされて摩耗の低減が図られている。以上、本実施形態において腕部材２８と腕部材２９とがなす回り対偶８４は、孔部５３，５７と芯部材７０乃至は７５との嵌合により構成されていると考えることができる。
【００３４】
図３及び図８に示すように、腕部材２８の長さは腕部材２９の長さよりも短く設定されている。また、腕部材２８の長手方向軸線Ｕに対し腕部材２９の長手方向軸線Ｖが回り対偶８４の近傍においてなす角θは、位相変化機構１０の任意の作動状態において−９０°＜θ＜９０°を満たす。かかる長さ及び角θの採用により、リンク部１８及び腕部材２９がなす回り対偶８２、リンク部１４及び腕部材２８がなす回り対偶８０、並びに腕部材２８，２９がなす回り対偶８４は遅角方向Ｙにおいて常にこの順で並ぶ。
【００３５】
ここで、限定連鎖が実現する作動について図１、図３、図８及び図１２を参照しつつ説明する。案内部材２５がスプロケット１１に対し回転位相を保つとき、可動体２６，２７は、案内孔部６２に対して相対滑りすることなく案内部材２５と一体となって回転する。このとき、腕部材２８，２９がなす回り対偶８４、リンク部１８及び腕部材２９がなす回り対偶８２、リンク部１４及び腕部材２８がなす回り対偶８０の各位置は変化しない。これにより、出力軸１６がスプロケット１１に対する回転位相を保ちつつカムシャフト２と同期回転するので、クランクシャフトに対するカムシャフト２の回転位相（以下、シャフト位相という）が一定に保持される。
【００３６】
案内部材２５がスプロケット１１に対し進角方向Ｘに相対回転するとき、可動体２６，２７は、案内部材２５において案内路６４の径方向内側を延びる案内孔部６２の内壁部６２ａにより押圧される。押圧された可動体２６，２７は、案内路６４を遅角方向Ｙに通過するようにして案内孔部６２に対して相対滑りし、回転中心線Ｏからの径方向距離を拡大される（例えば図１及び図３参照）。このとき腕部材２８は、リンク部１４及び腕部材２９に対してそれぞれ軸部材５１及び対応芯部材７０，７５の中心線周りに相対回転しつつ、対応可動体２６，２７の動きに応じて回り対偶８４の位置を回転中心線Ｏから離す。それと同時に腕部材２９は、リンク部１８に対して軸部材５５の中心線周りに相対回転しつつ、対応可動体２６，２７の動きに応じて回り対偶８２の位置を回り対偶８０の位置に対して遅角方向Ｙに近づける。これにより出力軸１６がスプロケット１１に対し遅角方向Ｙに相対回転するので、シャフト位相が遅れる。
【００３７】
案内部材２５がスプロケット１１に対し遅角方向Ｙに相対回転するとき、可動体２６，２７は、案内部材２５において案内路６４の径方向外側を延びる案内孔部６２の内壁部６２ｂにより押圧される。押圧された可動体２６，２７は、案内路６４を進角方向Ｘに通過するようにして案内孔部６２に対して相対滑りし、回転中心線Ｏからの径方向距離を縮小される（例えば図８及び図１２参照）。このとき腕部材２８は、リンク部１４及び腕部材２９に対してそれぞれ軸部材５１及び対応芯部材７０，７５の中心線周りに相対回転しつつ、対応可動体２６，２７の動きに応じて回り対偶８４の位置を回転中心線Ｏに近づける。それと同時に腕部材２９は、リンク部１８に対して軸部材５５の中心線周りに相対回転しつつ、対応可動体２６，２７の動きに応じて回り対偶８２の位置を回り対偶８０の位置に対して進角方向Ｘに離す。これにより出力軸１６がスプロケット１１に対し進角方向Ｘに相対回転するので、シャフト位相が進む。
このように位相変化機構１０は、案内孔部６２に対する可動体２６，２７の相対滑り運動をスプロケット１１に対する出力軸１６の相対回転運動に変換することで、シャフト位相を変化させることができる。
【００３８】
以上説明した装置１の組立にあたり、位相変化機構１０の腕部材２８，２９に嵌合した可動体２６，２７を同じ案内部材２５に設けられた案内孔部６２に嵌合する際には、図１３に示す如く一方の可動体２６の殻部材７２が案内路６４に対し位置ずれし、嵌合孔部６２に嵌合できなくなることがある。これは、位相変化機構１０をなす各リンクの製造公差及び組付公差に依るものである。しかし、図示しない治具を殻部材７２の位置決め溝７２ｂに嵌合して殻部材７２を芯部材７０に対し相対回転させることで、図１に示す如く案内路６４に対する殻部材７２の位置ずれが解消し、殻部材７２を案内孔部６２に嵌合することができる。このとき、他方の可動体２７については案内孔部６２の所定位置に嵌合保持したままにできる。したがって、位相変化機構１０における製造公差及び組付公差を考慮して案内孔部６２の内壁部６２ａ，６２ｂ間の距離Ｄを大きく設定しなくても、０．１５ｍｍ以下という小さなクリアランスで可動体２６，２７を案内孔部６２に嵌合できる。しかも、組立後における装置１の作動中に可動体２６，２７が案内孔部６２に対して相対滑りする際には、例えば図１及び図１２に示すように殻部材７２が芯部材７０及び案内孔部６２に対して相対回転することで、可動体２６，２７と対応案内孔部６２との嵌合状態が維持される。そのため、０．１５ｍｍ以下という小さなクリアランスでも案内孔部６２に対する可動体２６，２７の相対滑りが妨げられない。このように０．１５ｍｍ以下というクリアランスを実現できる結果、案内路６４の幅方向における可動体２６，２７の揺動が抑制されるため、打音及び摩擦を軽減でき、またその揺動によりシャフト位相が変動することを防止できる。
【００３９】
（第二実施形態）
本発明の第二実施形態によるバルブタイミング調整装置を図１４に示す。第二実施形態は第一実施形態の変形例であり、第一実施形態と実質的に同一の構成部分には同一符号を付す。
第二実施形態では、可動体２６，２７の芯部材７０，７５が、対応腕部材２９において有底円筒形状を呈する孔部５７の底壁１００と伝達部材２４との間に挟持されている。そのため、芯部材７０，７５の部分７０ｂ，７５ｂの外周面部７１，７６は対応腕部材２９の孔部５７のみに回り対偶により嵌合し、腕部材２８の孔部５３には嵌合していない。その代わりに、孔部５７と同心の円柱状に板面２９ｂから突出する軸部１１０が各腕部材２９に形成され、各腕部材２９の軸部１１０が対応する腕部材２８の孔部５３に相対回転可能に同心嵌合している。即ち腕部材２８と腕部材２９とがなす回り対偶８４は、孔部５３と軸部１１０との嵌合により構成されている。
【００４０】
第二実施形態では、殻部材７２，７７において案内部材２５に嵌合した可動体２６，２７の芯部材７０，７５が上述の如く位相変化機構１０の腕部材２９に嵌合することで、限定連鎖が実現されている。したがって第二実施形態によると、第一実施形態と同様に作動し、また第一実施形態と同様な作用効果が得られる。
【００４１】
（第三実施形態）
本発明の第三実施形態によるバルブタイミング調整装置を図１５〜図１７に示す。第三実施形態は第一実施形態の変形例であり、第一実施形態と実質的に同一の構成部分には同一符号を付す。
第三実施形態において、各案内孔部６２は案内部材２５の板面２５ａにのみ開口している。各案内孔部６２の内壁は半円筒面状の壁面を有し、当該内壁の開口縁部１６２ａ，１６２ｂが案内路６４を挟んで互いに向き合っている。
【００４２】
可動体２６は、球状を呈する芯部材１７０と有底筒状を呈する殻部材１７２とを組み合わせて構成されている。芯部材１７０は、回転中心線Ｏに垂直な仮想平面Ｓとの交線で表される輪郭が円形である球面状の外周面部１７１を有している。外周面部１７１の半球状部分には、対応する案内孔部６２の開口縁部１６２ａ，１６２ｂが案内路６４の幅方向両側から嵌合している。この嵌合形態において芯部材１７０は案内孔部６２に対して相対回転可能且つ案内路６４の延伸方向に相対滑り可能となっている。即ち芯部材１７０は案内部材２５の案内孔部６２に滑り回り対偶により嵌合している。殻部材１７２は、仮想平面Ｓとの交線で表される輪郭が円形であるテーパ面状の内周面部１７３と、仮想平面Ｓとの交線で表される輪郭が円形である円筒面状の外周面部１７４とを有している。内周面部１７３の円形輪郭の中心線Ｍに対し外周面部１７４の円形輪郭の中心線Ｎは偏心している。殻部材１７２の一端面に開口する内周面部１７３は、芯部材１７０の外周面部１７１において案内孔部６２に嵌合していない残りの半球部分に相対回転可能に嵌合している。これにより殻部材１７２は、中心線Ｍが中心線Ｌと重なると共に回転中心線Ｏに対し偏心する形態で、案内部材２５とリンク部１４の間に芯部材１７０と共に挟持されている。
【００４３】
可動体２７は、芯部材１７０と同様な芯部材１７５並びに一部を除いて殻部材１７２と同様な殻部材１７７を組み合わせて構成されている。殻部材１７７は、内周面部１７８の円形輪郭の中心線Ｍと外周面部１７９の円形輪郭の中心線Ｎとが重なる点で殻部材１７２と相違する。
本実施形態では、芯部材１７０，１７５の外周面部１７１，１７６において開口縁部１６２ａ，１６２ｂに嵌合する部分の直径φと、案内路６４の幅即ち開口縁部１６２ａ，１６２ｂ間の距離Ｄとの差（Ｄ−φ）が０．１５ｍｍ以下に設定されている。
【００４４】
殻部材１７２の外周面部１７４は、対応する一組の腕部材２８，２９の孔部５３，５７に相対回転可能に同心嵌合している。同様に、殻部材１７７の外周面部１７９は、対応する他組の腕部材２８，２９の孔部５３，５７に相対回転可能に同心嵌合している。このように、芯部材１７０，１７５において案内部材２５に嵌合した可動体２６，２７の殻部材１７２，１７７が位相変化機構１０の腕部材２８，２９に回り対偶により嵌合することで、限定連鎖が実現されている。各腕部材２９は、殻部材１７２乃至は１７７が嵌合する孔部５７の周囲において板面２９ｂを対応腕部材２８の板面２８ｂに接触させている。以上、第三実施形態において腕部材２８と腕部材２９とがなす回り対偶８４は、孔部５３，５７と殻部材１７２乃至は１７７との嵌合により構成されていると考えることができる。
【００４５】
案内部材２５がスプロケット１１に対し回転位相を保つとき、可動体２６，２７は、案内孔部６２に対して相対滑りすることなく案内部材２５と一体となって回転する。そのため、位相変化機構１０が第一実施形態と同様に作動してシャフト位相を一定に保持する。
案内部材２５がスプロケット１１に対し進角方向Ｘに相対回転するとき、可動体２６，２７は、案内部材２５において案内路６４の径方向内側を延びる開口縁部１６２ａにより押圧される。押圧された可動体２６，２７は案内路６４を遅角方向Ｙに通過するようにして案内孔部６２に対して相対滑りし、回転中心線Ｏからの径方向距離を拡大される。これにより、位相変化機構１０は第一実施形態と同様に作動してシャフト位相を遅らせる。
【００４６】
案内部材２５がスプロケット１１に対し遅角方向Ｙに相対回転するときには、可動体２６，２７が、案内部材２５において案内路６４の径方向外側を延びる開口縁部１６２ｂにより押圧される。押圧された可動体２６，２７は案内路６４を進角方向Ｘに通過するようにして案内孔部６２に対して相対滑りし、回転中心線Ｏからの径方向距離を縮小される。これにより、位相変化機構１０は第一実施形態と同様に作動してシャフト位相を進める。
【００４７】
以上説明した第三実施形態の組立にあたり、図１８に示す如く可動体２６の芯部材１７０が案内孔部６２に対し位置ずれすることがあっても、殻部材１７２が孔部５３，５７に対し相対回転するようにして芯部材１７０を殻部材１７２に対し相対回転させることで、図１５に示す如く芯部材１７０を案内孔部６２に嵌合することが可能になる。このとき、他方の可動体２７については案内孔部６２の所定位置に嵌合保持したままにできる。したがって、案内孔部６２の開口縁部１６２ａ，１６２ｂ間の距離Ｄを大きく設定しなくても、０．１５ｍｍ以下という小さなクリアランスで可動体２６，２７を案内孔部６２に嵌合できる。しかも、組立後における装置１の作動中に可動体２６，２７が案内孔部６２に対して相対滑りする際には、殻部材１７２が孔部５３，５７に対して相対回転することに応じ、芯部材１７０が殻部材１７２及び案内孔部６２に対して相対回転することで、可動体２６，２７と対応案内孔部６２との嵌合状態が維持される。そのため、０．１５ｍｍ以下という小さなクリアランスでも案内孔部６２に対する可動体２６，２７の相対滑りが妨げられない。このように０．１５ｍｍ以下というクリアランスを実現できる結果、打音及び摩擦を軽減でき、また可動体２６，２７の揺動によるシャフト位相の変動を防止できる。
【００４８】
（第四実施形態）
本発明の第四実施形態によるバルブタイミング調整装置を図１９に示す。第四実施形態は第三実施形態の変形例であり、第三実施形態と実質的に同一の構成部分には同一符号を付す。
第四実施形態では、可動体２６，２７の殻部材１７２，１７７が、腕部材２９において有底円筒状を呈する孔部５７の底壁２００と案内部材２５との間に挟持されている。そのため、殻部材１７２，１７７の外周面部１７４，１７９は腕部材２９の孔部５７のみに回り対偶により嵌合し、腕部材２８の孔部５３には嵌合していない。その代わりに、孔部５７と同心の円柱状に板面２９ｂから突出する軸部２１０が各腕部材２９に形成され、各腕部材２９の軸部２１０が対応する腕部材２８の孔部５３に相対回転可能に同心嵌合している。即ち腕部材２８と腕部材２９とがなす回り対偶８４は、孔部５３と軸部２１０との嵌合により構成されている。
【００４９】
第四実施形態では、芯部材１７０，１７５において案内部材２５に嵌合した可動体２６，２７の殻部材１７２，１７７が上述の如く位相変化機構１０の腕部材２９に嵌合することで、限定連鎖が実現されている。したがって第四実施形態によると、第三実施形態と同様に作動し、また第三実施形態と同様な作用効果が得られる。
【００５０】
（第五実施形態）
本発明の第五実施形態によるバルブタイミング調整装置を図２０及び図２１に示す。第五実施形態は第一実施形態の変形例であり、第一実施形態と実質的に同一の構成部分には同一符号を付す。
第五実施形態では、位相変化機構１０において腕部材２８及び軸部材５１が設けられず、それに応じてリンク部１４に孔部５０が形成されていない。その代わりにリンク部１４において回転中心線Ｏを挟む二箇所にはスライド孔部２５０が設けられている。各スライド孔部２５０は、リンク部１４の板面１４ａから突出する二条の突条２５０ａ，２５０ｂと板面１４ａとで構成され、互いに１８０°の回転対称となる位置に配設されている。各スライド孔部２５０は、互いに向き合う突条２５０ａ，２５０ｂの間に通路２５２を形成している。各スライド孔部２５０が形成する通路２５２は、リンク部１４の径方向軸線に沿う直線状に一定幅で延伸している。
【００５１】
芯部材７０の部分７０ｂの外周面部７１には、対応する一スライド孔部２５０の突条２５０ａ，２５０ｂが通路２５２の幅方向両側から嵌合している。この嵌合形態において芯部材７０はスライド孔部２５０に対して相対回転可能且つ通路２５２の延伸方向に相対滑り可能となっている。同様に、芯部材７５の部分７５ｂの外周面部７６は対応する別のスライド孔部２５０に嵌合し、当該スライド孔部２５０に対して相対回転可能且つ相対滑り可能となっている。このように、可動体２６，２７の芯部材７０，７５はリンク部１４のスライド孔部２５０と滑り回り対偶により嵌合し連繋している。そして第五実施形態では、殻部材７２，７７において案内部材２５に嵌合した可動体２６，２７の芯部材７０，７５が位相変化機構１０の腕部材２９に回り対偶により嵌合することで、限定連鎖が実現されている。
【００５２】
案内部材２５がスプロケット１１に対し回転位相を保つとき、可動体２６，２７は、案内孔部６２に対して相対滑りすることなく案内部材２５と一体となって回転する。このとき、可動体２６，２７の芯部材７０，７５はスライド孔部２５０に対して相対滑りしないので、スライド孔部２５０に対する回り対偶８２の相対位置も変化しない。これにより、出力軸１６がスプロケット１１に対する回転位相を保ちつつカムシャフト２と同期回転するので、シャフト位相が一定に保持される。
【００５３】
案内部材２５がスプロケット１１に対し進角方向Ｘに相対回転するとき、可動体２６，２７は第一実施形態と同様にして回転中心線Ｏからの径方向距離を拡大される。このとき、可動体２６，２７は通路２５２を径方向外側に通過するようにしてスライド孔部２５０に対し相対滑りする。それと同時に腕部材２９は、リンク部１８に対して軸部材５５の中心線周りに相対回転しつつ、対応可動体２６，２７の動きに応じて回り対偶８２の位置をスライド孔部２５０に対し遅角方向Ｙに近づける。これにより出力軸１６がスプロケット１１に対し遅角方向Ｙに相対回転するので、シャフト位相が遅れる。
【００５４】
案内部材２５がスプロケット１１に対し遅角方向Ｙに相対回転するときには、可動体２６，２７が第一実施形態と同様にして回転中心線Ｏからの径方向距離を縮小される。このとき、可動体２６，２７は通路２５２を径方向内側に通過するようにしてスライド孔部２５０に対し相対滑りする。それと同時に腕部材２９は、リンク部１８に対して軸部材５５の中心線周りに相対回転しつつ、対応可動体２６，２７の動きに応じて回り対偶８２の位置をスライド孔部２５０に対し進角方向Ｘに離す。これにより出力軸１６がスプロケット１１に対し進角方向Ｘに相対回転するので、シャフト位相が進む。
以上説明した第五実施形態では、芯部材７０及び殻部材７２からなる可動体２６の採用により第一実施形態と同様な作用効果が得られる。
【００５５】
（第六実施形態）
本発明の第六実施形態によるバルブタイミング調整装置を図２２に示す。第六実施形態は第五実施形態の変形例であり、第五実施形態と実質的に同一の構成部分には同一符号を付す。
第六実施形態では、可動体２６，２７の芯部材７０，７５が、腕部材２９において有底円筒形状を呈する孔部５７の底壁２７０と伝達部材２４との間で挟持されている。そのため、芯部材７０，７５の部分７０ｂ，７５ｂの外周面部７１，７６は腕部材２９の孔部５７のみに回り対偶により嵌合し、リンク部１４のスライド孔部２５０には嵌合していない。その代わりに、孔部５７と同心の円柱状に板面２９ｂから突出する軸部２８０が各腕部材２９に形成され、各腕部材２９の軸部２８０が対応するスライド孔部２５０に相対滑り可能に嵌合している。即ち各腕部材２９の軸部２８０はリンク部１４と滑り回り対偶により嵌合し連繋している。
【００５６】
第六実施形態では、殻部材７２，７７において案内部材２５に嵌合した可動体２６，２７の芯部材７０，７５が上述の如く位相変化機構１０の腕部材２９に嵌合することで、限定連鎖が実現されている。したがって第六実施形態によると、第五実施形態と同様に作動し、また第一実施形態と同様な作用効果が得られる。
【００５７】
（第七実施形態）
本発明の第七実施形態によるバルブタイミング調整装置を図２３及び図２４に示す。第七実施形態は第一実施形態の変形例であり、第一実施形態と実質的に同一の構成部分には同一符号を付す。
第七実施形態では、位相変化機構１０において腕部材２８，２９及び軸部材５１，５５が設けられず、それに応じてリンク部１４，１８に孔部５０，５４が形成されていない。その代わりに、リンク部１４，１８にはそれぞれスライド孔部３００，３１０が設けられている。
【００５８】
スライド孔部３００は、リンク部１４において回転中心線Ｏを挟む二箇所に設けられている。各スライド孔部３００は、リンク部１４の板面１４ａに開口し、互いに１８０°の回転対称となるように配設されている。各スライド孔部３００は、その互いに向き合う内壁部３００ａ，３００ｂ間に通路３０２を形成している。各スライド孔部３００が形成する通路３０２は、リンク部１４の径方向軸線に対し傾斜して一定幅で延伸すると共に回転中心線Ｏからの径方向距離が変化する形状を呈している。特に本実施形態の通路３０２は、回転中心線Ｏから離れるに従って遅角方向Ｙに傾斜する直線状に延伸している。
【００５９】
スライド孔部３１０は、一枚のＳ字形平板状に形成されたリンク部１８の両端部において回転中心線Ｏを挟む箇所にそれぞれ設けられている。各スライド孔部３１０は、リンク部１８において回転中心線Ｏの平行線に垂直な両板面１８ａ，１８ｂに開口し、互いに１８０°の回転対称となるように配設されている。各スライド孔部３１０は、その互いに向き合う内壁部３１０ａ，３１０ｂ間に通路３１２を形成している。各スライド孔部３１０が形成する通路３１２は、リンク部１８の径方向軸線に対し傾斜して一定幅で延伸すると共に回転中心線Ｏからの径方向距離が変化する形状を呈している。特に本実施形態の通路３１２は、回転中心線Ｏから離れるに従って進角方向Ｘに傾斜する直線状に延伸している。リンク部１８の板面１８ａと板面１８ｂはそれぞれ案内部材２５の板面２５ａとリンク部１４の板面１４ａとに接触しており、各スライド孔部３１０の通路３１２とそれに向き合うスライド孔部３００の通路３０２はスプロケット１１に対する出力軸１６の回転位相に応じた箇所で互いに交差する。
【００６０】
芯部材７０の部分７０ｂの外周面部７１は、対応する一組のスライド孔部３００，３１０に嵌合している。具体的に部分７０ｂの外周面部７１は、通路３０２，３１２の交差箇所に挿入され、スライド孔部３００の内壁部３００ａ，３００ｂで通路３０２の幅方向両側から挟持されると共にスライド孔部３１０の内壁部３１０ａ，３１０ｂで通路３１２の幅方向両側から挟持されている。これにより芯部材７０は、各スライド孔部３００，３１０に対して相対回転可能且つ各通路３０２，３１２の延伸方向に相対滑り可能となっている。同様に、芯部材７５の部分７５ｂの外周面部７６は対応する他組のスライド孔部３００，３１０に嵌合し、それらスライド孔部３００，３１０に対して相対回転可能且つ相対滑り可能となっている。このように、殻部材７２，７７において案内部材２５に嵌合した可動体２６，２７の芯部材７０，７５がリンク部１４，１８のスライド孔部３００，３１０と滑り回り対偶により嵌合し連繋しており、かかる連繋によって限定連鎖が実現されている。
【００６１】
案内部材２５がスプロケット１１に対し相対回転しないとき、可動体２６，２７は、案内路６４を動くことなく案内部材２５と一体となって回転する。このとき、可動体２６，２７の芯部材７０，７５はスライド孔部３００，３１０に対して相対滑りしない。これにより、出力軸１６がスプロケット１１に対する回転位相を保ちつつカムシャフト２と同期回転するので、シャフト位相が一定に保持される。
【００６２】
案内部材２５がスプロケット１１に対し進角方向Ｘに相対回転するとき、可動体２６，２７は第一実施形態と同様にして回転中心線Ｏからの径方向距離を拡大される。このとき可動体２６，２７は、通路３０２の進角側を延びるスライド孔部３００の内壁部３００ａを進角方向Ｘに押圧すると共に、通路３１２の遅角側を延びるスライド孔部３１０の内壁部３１０ｂを遅角方向Ｙに押圧する。これにより、可動体２６，２７がスライド孔部３００，３１０に対し相対滑りしながら出力軸１６がスプロケット１１に対し遅角方向Ｙに相対回転するので、シャフト位相が遅れる。
【００６３】
案内部材２５がスプロケット１１に対し遅角方向Ｙに相対回転するとき、可動体２６，２７は第一実施形態と同様にして回転中心線Ｏからの径方向距離を縮小される。このとき可動体２６，２７は、通路３０２の遅角側を延びるスライド孔部３００の内壁部３００ｂを遅角方向Ｙに押圧すると共に、通路３１２の進角側を延びるスライド孔部３１０の内壁部３１０ａを進角方向Ｘに押圧する。これにより、可動体２６，２７がスライド孔部３００，３１０に対し相対滑りしながら出力軸１６がスプロケット１１に対し進角方向Ｘに相対回転するので、シャフト位相が進む。
以上説明した第七実施形態では、芯部材７０及び殻部材７２からなる可動体２６の採用により第一実施形態と同様な作用効果が得られる。
【００６４】
尚、上述した第一〜第七実施形態では、可動体２７の殻部材７７について可動体２６の殻部材７２とは相違する構成を採用しているが、殻部材７７について殻部材７２と同様の構成を採用してもよい。
また、第一〜第七実施形態では、可動体２６，２７が嵌合する案内部材２５を位相変化機構１０の対応リンクたるスプロケット１１に対し相対回転させることで、可動体２６，２７を案内部材２５に対して相対滑りさせている。これに対し、可動体が嵌合する案内部材を位相変化機構の対応リンクに対して相対的に直線移動させることで、案内部材に対する可動体の相対滑りを実現してもよい。
【００６５】
さらに、第三実施形態の特徴的構成を第五実施形態に適用して、可動体２６，２７の殻部材１７２，１７７を腕部材２９及びスライド孔部２５０に嵌合するようにしてもよい。またさらに、第四実施形態の特徴的構成を第五実施形態に適用して、可動体２６，２７の殻部材１７２，１７７を腕部材２９に嵌合すると共に腕部材２９の軸部２１０をスライド孔部２５０に嵌合するようにしてもよい。さらにまた、第三実施形態の特徴的構成を第七実施形態に適用して、可動体２６，２７の殻部材１７２，１７７をスライド孔部３００，３１０に嵌合するようにしてもよい。
【００６６】
またさらに、第一〜第七実施形態では、少なくとも一つの可動体において芯部材が円形輪郭の外周面部を有し、殻部材が芯部材の外周面部に相対回転可能に嵌合する円形輪郭の内周面部並びにその内周面部に対し偏心した円形輪郭の外周面部を有し、芯部材の外周面部がリンク及び案内部材の一方に相対回転可能に嵌合し、殻部材の外周面部がリンク及び案内部材の他方に相対回転可能に嵌合する例について説明した。これに対し、少なくとも一つの可動体において芯部材が円形輪郭の外周面部並びにその外周面部と同心の内周面部を有し、殻部材が芯部材の外周面部に相対回転可能に嵌合する円形輪郭の内周面部並びにその内周面部に対し偏心した円形輪郭の外周面部を有し、芯部材の内周面部がリンクに相対回転可能に嵌合し、殻部材の外周面部が案内部材に相対回転可能に嵌合するようにしてもよい。また、少なくとも一つの可動体において芯部材が円形輪郭の外周面部を有し、殻部材が芯部材の外周面部に相対回転可能に嵌合する円形輪郭の第一内周面部並びにその第一内周面部に対し偏心した円形輪郭の第二内周面部を有し、芯部材の外周面部が案内部材に相対回転可能に嵌合し、殻部材の第二内周面部がリンクに相対回転可能に嵌合するようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】本発明の第一実施形態を示す図であって、図２のI−I線断面図である。
【図２】本発明の第一実施形態を示す図であって、図３のII−II線断面図である。
【図３】本発明の第一実施形態を示す図であって、図２のIII−III線断面図である。
【図４】本発明の第一実施形態を示す図であって、図２のIV−IV線断面図である。
【図５】本発明の第一実施形態を示す図であって、図２のV−V線断面図である。
【図６】図２の要部の拡大図である。
【図７】図２の別の要部の拡大図である。
【図８】本発明の第一実施形態の一作動状態を示す図であって、図３に相当する断面図である。
【図９】本発明の第一実施形態を示す図であって、図３のIX−IX線断面図である。
【図１０】図９の要部の拡大図である。
【図１１】図９の別の要部の拡大図である。
【図１２】本発明の第一実施形態の一作動状態を示す図であって、図１に相当する断面図である。
【図１３】本発明の第一実施形態の組立について説明するための模式図である。
【図１４】本発明の第二実施形態を示す図であって、図６に対応する拡大図（Ａ）及び図７に対応する拡大図（Ｂ）である。
【図１５】本発明の第三実施形態を示す図であって、図１に対応する断面図である。
【図１６】本発明の第三実施形態を示す図であって、図６に対応する断面図である。
【図１７】本発明の第三実施形態を示す図であって、図７に対応する断面図である。
【図１８】本発明の第三実施形態の組立について説明するための模式図である。
【図１９】本発明の第四実施形態を示す図であって、図６に対応する拡大図（Ａ）及び図７に対応する拡大図（Ｂ）である。
【図２０】本発明の第五実施形態を示す図であって、図３に対応する断面図である。
【図２１】本発明の第五実施形態を示す図であって、図６に対応する拡大図（Ａ）及び図７に対応する拡大図（Ｂ）である。
【図２２】本発明の第六実施形態を示す図であって、図６に対応する拡大図（Ａ）及び図７に対応する拡大図（Ｂ）である。
【図２３】本発明の第七実施形態を示す図であって、図３に対応する断面図である。
【図２４】本発明の第七実施形態を示す図であって、図６に対応する拡大図（Ａ）及び図７に対応する拡大図（Ｂ）である。
【符号の説明】
【００６８】
１  バルブタイミング調整装置、２  カムシャフト（従動軸）、１０  位相変化機構、１１  スプロケット（リンク、第一回転部材）、１４，１８  リンク部、１６  出力軸（リンク、第二回転部材）、２０  減速機（トルク伝達手段）、２５  案内部材、２６，２７  可動体、２８，２９  腕部材（リンク）、３０  電動機（トルク伝達手段）、５０，５２，５３，５４，５６，５７  孔部、５１，５５  軸部材、６２  案内孔部、６４  案内路、７０，１７０  芯部材、７１，１７１  芯部材の外周面部、７２，１７２  殻部材、７２ｂ  位置決め溝、７３，１７３  殻部材の内周面部、７４，１７４  殻部材の外周面部、１１０，２１０，２８０  軸部、２５０，３００，３１０  スライド孔部、Ｌ，Ｍ，Ｎ  中心線、Ｏ  回転中心線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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