(57)【要約】  【課題】経済性に優れ、しかも混合むら等の発生をなくしてその処理品質の向上を図った地盤改良工法を提供する。  【解決手段】撹拌混合処理直後における処理土の流動性の度合いを示すテーブルフロー値と改良処理深度との相関を示すグラフを予め用意しておき、この相関グラフから改良処理深度に応じたテーブルフロー値を求める。撹拌混合処理直後の処理土のコンシステンシー指数とテーブルフロー値との相関を示すグラフを予め用意しておき、先に求めたテーブルフロー値に応じた処理土のコンシステンシー指数をこの相関グラフから求める。求めたコンシステンシー指数に基づいて固化材の添加形態（粉体状固化材の添加またはミルク状固化材の添加）を決定する。その固化材の添加形態にて原土と固化材を現位置にて撹拌混合処理する。  【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
原土と固化材を現位置にて撹拌混合して原土の強度増加を図る地盤改良工法において、
撹拌混合処理直後における処理土の流動性の度合いを改良処理深度との関係において最適とされる範囲内のものとしつつ所望する強度を得るにあたり、
原土と固化材との撹拌混合処理直後における処理土の保有含水量もしくは含水比と原土の土質性状とに基づいて、撹拌混合処理直後における処理土の流動性の度合いを求め、
求めた流動性の度合いから固化材の添加形態を決定し、
その固化材の添加形態にて原土と固化材を現位置にて撹拌混合処理することを特徴とする地盤改良工法。
【請求項２】
請求項１に記載の地盤改良工法において、
撹拌混合処理直後における処理土の流動性の度合いとしてテーブルフロー値を使用し、そのテーブルフロー値を改良処理深度との関係において最適とされる範囲内のものに特定するにあたり、
原土と固化材との撹拌混合処理直後における処理土の保有含水量もしくは含水比と原土の土質性状とに基づいて得られる特定の指数とテーブルフロー値との相関特性を予め定めておき、この相関特性から改良処理深度との関係において最適とされるテーブルフロー値を求めることを特徴とする地盤改良工法。
【請求項３】
（１）式に示すコンシステンシー指数Ｉｃを求めることが可能な原土を処理対象とする地盤改良工法であって、
撹拌混合処理直後における処理土の流動性の度合いを示すテーブルフロー値と改良処理深度との相関特性を予め定めておき、この相関特性から改良処理深度に応じたテーブルフロー値を求める工程と、
撹拌混合処理直後における処理土のコンシステンシー指数と処理土のテーブルフロー値との相関特性を予め定めておき、先に求めたテーブルフロー値に応じた処理土のコンシステンシー指数をこの相関特性から求める工程と、
求めたコンシステンシー指数に基づいて固化材の添加形態を決定する工程と、
を含んでいて、
その固化材の添加形態にて原土と固化材を現位置にて撹拌混合処理することを特徴とする請求項１または２に記載の地盤改良工法。
原土のコンシステンシー指数Ｉｃ
＝（ＷL−Ｗｎ）／（ＷL−Ｗｐ）‥‥（１）
（ただし、Ｗｎは原土の自然含水比、ＷLは原土の液性限界比、Ｗｐは原土の塑性限界比とする）
【請求項４】
（１）式に示すコンシステンシー指数を求めることが不可能な原土を処理対象とする地盤改良工法であって、
撹拌混合処理直後における処理土の流動性の度合いを示すテーブルフロー値と改良処理深度との相関特性を予め定めておき、この相関特性から改良処理深度に応じたテーブルフロー値を求める工程と、
粒度試験における細粒分の比率Ａと、原土と固化材を撹拌混合することによって変化した撹拌混合処理直後の含水比Ｗａとの関係において、Ａ−Ｗａ＝Ｂとした時におけるＢ値とテーブルフロー値との相関特性を予め定めておき、この相関特性から改良処理深度に応じたテーブルフロー値を指定したときのＢ値を求める工程と、
求めたＢ値を満たす固化材の添加形態を決定する工程と、
を含んでいて、
その固化材の添加形態にて原土と固化材を現位置にて撹拌混合処理することを特徴とする請求項１または２に記載の地盤改良工法。
【請求項５】
請求項１〜４に記載の地盤改良工法において、
目標強度を満足させるのに必要な固化材添加量を求めるにあたり実施する配合試験において、テーブルフロー試験機による落下運動によって供試体作作製用モールドに衝撃を加えて処理土試料を充填させ、一定期間の養生後にその供試体を使って強度試験を行って必要な固化材添加量を最終決定することを特徴とする地盤改良工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、粉体状もしくはミルク状（スラリ状ともいう）のセメント系等の固化材を地中に噴射しながら原土（現位置土）の掘削とそれとの撹拌混合処理を施すことにより、処理土の強度を増加させるようにした地盤改良工法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の技術としてＴＲＤ工法協会によるＴＲＤ工法（ソイルセメント地中連続壁工法）が知られている。同工法は、地中に差し込んだカッターポストを横方向に移動させて掘削しながら鉛直方向では固化液と現位置土を撹拌混合して、壁状の固化体を地中に造成するものである。同工法では、固化液混合スラリー性状（撹拌混合直後における安定処理土の流動値）の管理目標値としてテーブルフロー値で１５０〜２００ｍｍと定めている。
【０００３】
また、特許文献１に記載の技術では、処理対象となる原位置土の自然含水比、塑性限界比、液性限界比等を予め測定して、それらの値から流動性の指標となるコンシステンシー指数Ｉｃを算出する一方、このコンシステンシー指数Ｉｃと現位置土の塑性指数Ｉｐよおよびミルク状（スラリ状）固化材の水セメント比（Ｗ／Ｃ）相互間の相関を示すグラフを予め用意しておき、同相関グラフから現位置土のコンシステンシー指数に応じたミルク状固化材の水セメント比（Ｗ／Ｃ）を決定するようにしている。
【０００４】
このように現位置土の土質性状に応じてミルク状固化材の水セメント比（Ｗ／Ｃ）を変化させて撹拌混合処理直後のコンシステンシー指数Ｉｃ１を管理することによって、混合むらや安定処理後に空隙を発生させることなく、改良品質が良好な地盤改良が可能になる。
【特許文献１】特開２００３−２３９２７５号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来のいずれの工法にあっても撹拌混合処理直後における処理土の流動性のみを定めているだけであるから、施工性を高めるべく水セメント比（Ｗ／Ｃ）を大きく（水の比率を大きくすること）すると、要求強度を満足するのに必要なセメント添加量が多くなって不経済であり、特に前者の技術ではテーブルフロー値を１５０〜２００ｍｍと一義的に定めて完全に流動化した状態での施工となるので、この傾向が顕著となる。
【０００６】
また、セメント添加量を極力少なくするべく処理土の流動性の下限値付近（水の比率が小さく流動性が低い状態）にて撹拌混合処理を実施した場合には、撹拌混合機械の翼の負荷抵抗が極端に大きくなり、混合むら等の発生により処理品質の低下が余儀なくされるほか、施工性が著しく低下（単位時間あたりの作業量の低下）することとなって好ましくない。
【０００７】
さらに、後者の技術では、撹拌混合処理直後の処理土の実際のコンシステンシー指数Ｉｃ１の値がほぼ０となるところまでの流動性を定めるものであって、これをテーブルフロー値に当てはめると１００ｍｍ〜１１０ｍｍ程度に該当することになる。したがって、施工に先立って行う配合試験時の供試体の作製としては、基本的には締め固めを必要としない作製方法となっているものの、実際には、例えば水分量が不足気味となる場合等のように供試体内に空隙が生ずると供試体の作製自体が不能になることから、供試体モールドに打撃を加えて作製しているのが実状である。よって、供試体作製者の個人差によるばらつきが比較的大きく表れる傾向にある。
【０００８】
その結果、事前に行う配合試験時には水セメント比（Ｗ／Ｃ）が小さいほど強度発現が高い結果となるが、施工現場においては安定処理土の内部に空隙が生じて強度不足となることもあり、品質のばらつき発生の要因となっていた。
【０００９】
一方、固化材の添加形態の選択（ミルク状のものとするか粉体状のものとするか）においても経験的に決定するかもしくは多くの比較試験を実施して決定していたので、多くの時間と労力を要して不経済であった。その上、原土の細粒分比率が少なくなるのに伴い塑性限界比Ｗｐ、液性限界比ＷL等の測定が不可能となる（一般的には、細粒分比率が３０％以下となるあたりから塑性限界比Ｗｐ、液性限界比ＷL等の測定が不可能となる）ので、水セメント比の決定にあたっては多くの比較試験を必要としていた。
【００１０】
ここで、上記の液性限界ＷLおよび塑性限界比Ｗｐの測定が不可能で一般的にＮＰと表示される土質とは、ＪＩＳ  Ａ１２０５：１９９９で定められた試験方法で実施して測定が不可能な土質をいう。
【００１１】
地盤工学会発行による土質試験法では、液性限界比ＷLまたは塑性限界比Ｗｐあるいはその両者が、それぞれに規定された方法による試験によって求められない場合、または塑性限界比Ｗｐが液性限界比ＷLと等しいか、もしくは塑性限界比Ｗｐが液性限界比ＷLより大きな値となってしまった場合に、非塑性土の意味としてＮＰと表示することもある。なお、塑性限界比および液性限界比については後述する。
【００１２】
本発明はこのような課題に着目してなされたものであり、とりわけ経済性に優れ、しかも混合むら等の発生をなくしてその処理品質の向上を図った地盤改良工法を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
請求項１に記載の発明は、原土と固化材を現位置にて撹拌混合して原土の強度増加を図る地盤改良工法を前提として、撹拌混合処理直後における処理土の流動性の度合いを改良処理深度との関係において最適とされる範囲内のものとしつつ所望する強度を得るにあたり、原土と固化材との撹拌混合処理直後における処理土の保有含水量もしくは含水比と原土の土質性状とに基づいて、撹拌混合処理直後における処理土の流動性の度合いを求め、求めた流動性の度合いから固化材の添加形態を決定し、その固化材の添加形態にて原土と固化材を現位置にて撹拌混合処理することを特徴とする。
【００１４】
上記の撹拌混合処理直後における処理土の流動性の度合いとは、テーブルフロー値やスランプ値、もしくは粘性度合いを示す数値を言う。
【００１５】
また、地盤改良工法の基本工法は従来と同様であり、例えば上下方向に周回駆動されるエンドレスなチェーンに複数の撹拌翼を装着してなる撹拌混合ヘッドをバックホウ等のベースマシンに支持させ、この撹拌混合ヘッドを地中に貫入しながら同時に撹拌混合ヘッドの一部に設けた固化材吐出機構から粉体状もしくはミルク状の固化材を吐出もしくは噴射するものとする。
【００１６】
ここでは、改良処理深度に応じて安定処理土の流動性を積極的に変化させることを前提としていることから、撹拌混合処理直後における処理土の流動性の度合いを求める具体例として、例えば請求項２に記載のように、撹拌混合処理直後における処理土の流動性の度合いとしてテーブルフロー値を使用し、そのテーブルフロー値を改良処理深度との関係において最適とされる範囲内のものに特定するにあたり、原土と固化材との撹拌混合処理直後における処理土の保有含水量もしくは含水比と原土の土質性状とに基づいて得られる特定の指数とテーブルフロー値との相関特性を相関グラフ等のかたちで予め定めておき、この相関特性から改良処理深度との関係において最適とされるテーブルフロー値を求めるものとする。
【００１７】
また、原土の土質性状とは、原土の湿潤密度ρｔ、自然含水比Ｗｎ、液性限界比ＷL、塑性限界比Ｗｐのほか、粒度試験における細粒分の比率等を言う。
【００１８】
撹拌混合処理直後における処理土の保有含水量とは、ミルク状固化材を使用しての施工の場合には、原土の保有含水量Ｗ１にセメントミルクの含水量Ｗ２を加えた撹拌混合処理直後の処理土の含水量Ｗ３を言う。また、撹拌混合処理直後における処理土の保有含水量Ｗ３の値を原土の乾燥密度ρｄにて除した値を撹拌混合処理直後の処理土の含水比Ｗｎ１と言う。
【００１９】
さらに、固化材の添加形態とは、粉体状の固化材の添加およびミルク状の固化材の添加のうちのいずれかの選択を言い、さらにミルク状固化材の添加のなかでは水セメント比（一般的には、Ｗ／Ｃ＝０．６〜３．０）の選択を言う。
【００２０】
ここで、下記（１）式に示すコンシステンシー指数Ｉｃを求めることが可能な原土を処理対象とする場合には、請求項３に記載のような手順とする。すなわち、撹拌混合処理直後における処理土の流動性の度合いを示すテーブルフロー値と改良処理深度との相関特性を相関グラフ等のかたちで予め定めておき、この相関特性から改良処理深度に応じたテーブルフロー値を求める。そして、撹拌混合処理直後における処理土のコンシステンシー指数と処理土のテーブルフロー値との相関特性を同様に相関グラフ等のかたちで予め定めておき、先に求めたテーブルフロー値に応じた処理土のコンシステンシー指数をこの相関特性から求める。その上で、求めたコンシステンシー指数に基づいて固化材の添加形態を決定し、その固化材の添加形態にて原土と固化材を現位置にて撹拌混合処理するものとする。
【００２１】
原土のコンシステンシー指数Ｉｃ
＝（ＷL−Ｗｎ）／（ＷL−Ｗｐ）‥‥（１）
（ただし、Ｗｎは原土の自然含水比、ＷLは原土の液性限界比、Ｗｐは原土の塑性限界比とする）
ここで、液性限界比とは、土が塑性状態から液体に移る限界の含水比で、一般的には多量の水分を含む土が塑性体として最小のせん断強さを示す状態にあるときの含水比ということになっている。ＬＬまたはＷLの記号にて表示する。
【００２２】
塑性限界比とは、土の含水比がそれ以下になるともろくなって亀裂が生じやすくなり、自由に変形しにくくなる。いわば、塑性の状態からは固体状態に移る限界であるが、丸めた試料をころがして紐状に伸ばし、紐の直径が３ｍｍ程度になったとき、きれぎれになるような状態の土の含水比で表す。ＰLまたはＷｐの記号にて表示する。
【００２３】
つまり、Ｗｎを自然含水比としたとき、ＷL−Ｗｎの値が大きい土は、比較的安定した状態にあると言える。また、逆にＷL−Ｗｎの値が小さい土は、不安定で流動化しやすい状態にあると言える。
【００２４】
コンシステンシーとは、固体と液体の中間にある物体の硬軟の程度を表す概念である。また、土の流動に対する抵抗であり、土のレオロジ的挙動の指標であると言われている。
【００２５】
コンシステンシー指数は、細粒土の硬軟の程度を示すが、軟弱土については流動に対する抵抗であり、先に示した（１）式で表される。
【００２６】
コンシステンシー指数は、細粒土の相対的な硬さなり安定度を意味する。Ｉｃ≧１である場合には、自然含水比が塑性限界比に近いか、あるいはそれ以下ということになり、比較的安定な状態にあることを意味している。Ｉｃ≒０である場合には、自然含水比が液性限界比に近く、このような土を乱せば液状を呈することになることを意味し、著しく不安定化する危険性のあることを示していると言われている。なお、コンシステンシー指数による土の状態を図１に示す。
【００２７】
一方、上記（１）式に示すコンシステンシー指数を求めることが不可能な原土を処理対象とする場合には、請求項４に記載のような手順とする。すなわち、撹拌混合処理直後における処理土の流動性の度合いを示すテーブルフロー値と改良処理深度との相関特性を相関グラフ等のかたちで予め定めておき、この相関特性から改良処理深度に応じたテーブルフロー値を求める。そして、粒度試験における細粒分の比率Ａと、原土と固化材を撹拌混合することによって変化した撹拌混合処理直後の含水比Ｗａとの関係において、Ａ−Ｗａ＝Ｂとした時におけるＢ値とテーブルフロー値との相関特性を同様に相関グラフ等のかたちで予め定めておき、この相関特性から改良処理深度に応じたテーブルフロー値を指定したときのＢ値を求める。その上で、求めたＢ値を満たす固化材の添加形態を決定し、その固化材の添加形態にて原土と固化材を現位置にて撹拌混合処理するものとする。
【００２８】
ここで、粒度試験における細粒分の比率とは、ＪＩＳ  Ａ１２０４：２０００で定められた粒度試験方法に基づくふるい分けにより、７５μｍよりも小さな試料（標準ふるい７５μｍを通過した試料）の粒度を言う。土の分類としては、シルト、粘土分に属する。
【００２９】
上記のような地盤改良工法を前提として、目標強度を満足させるのに必要な固化材添加量を求めるにあたって配合試験を行う場合には、請求項５に記載のように、テーブルフロー試験機による落下運動によって供試体作製用モールドに衝撃を加えて処理土試料を充填させ、一定期間の養生後にその供試体を使って強度試験を行って必要な固化材添加量を最終決定するものとする。
【発明の効果】
【００３０】
請求項１〜４に記載の発明によれば、原土の実際の土質性状や改良処理深度に応じて撹拌混合処理直後の処理土の流動性を推定し、それに基づいて固化材の添加形態を決定するようしていることから、混合むらや空隙の発生さらには処理品質のばらつきをなくしてその処理品質を飛躍的に向上させることができるほか、単位時間当たりの作業量を大きく確保できることで経済性にも優れ、大幅なコストダウンが可能となる。
【００３１】
特に処理土の流動性の度合いとしてテーブルフロー値のほか、コンシステンシー指数とテーブルフロー値との相関特性、および改良処理深度とテーブルフロー値との相関特性を用いて最終的な固化材の添加形態を決定するようにしていることにより、処理土の流動性をより信頼性の高いものとすることができる。
【００３２】
請求項５に記載の発明によれば、配合試験のための供試体を作製するにあたり、その作製者の個々人のばらつきをなくしていわゆる人為的な試験誤差を大幅に小さくできることから、配合試験結果の信頼性が大幅に向上し、施工現場での実際の品質のばらつきをなくしてその品質の安定化と向上に寄与できる効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
次に、本発明の好ましい実施の形態をより具体的な実施例１〜６に基づいて詳しく説明する。
【実施例１】
【００３４】
下記の土質性状を有する原土（現位置土）を、改良深度５ｍ、目標強度を１００ｋＮ／ｍ2として地盤改良を施す場合における固化材の添加形態の決定までの手順について説明する。
【００３５】
・自然含水比Ｗｎ＝５０．１％
・液性限界比ＷL＝５８．４％
・塑性限界比Ｗｐ＝２４．２％
・湿潤密度ρｔ＝１．８１１ｔ／ｍ3
・乾燥密度ρｄ＝１．２０７ｔ／ｍ3
・コンシステンシー指数Ｉｃ＝０．２４
ここで、実際の施工時に少なくとも経済性と施工性を両立し得るであろう改良処理深度（標準施工速度を満足する改良処理深度）と改良処理直後（すなわち原土と固化材との撹拌混合処理直後）における処理土の流動性との相関として、図２に示すような改良処理深度−流動性特性のグラフすなわち改良処理深度とテーブルフロー値（テーブル試験のフロー値）との相関を示すグラフを予め用意しておく。
【００３６】
同様に、図３に示すように撹拌混合処理直後における処理土のコンシステンシー指数Ｉｃ１とテーブルフロー値との相関を示すグラフを予め用意しておく。
【００３７】
これらのグラフは、過去の施工実績すなわち種々の土質や改良処理深度等、過去に蓄積した施工データから経験的に定めたものであり、特に図２の改良処理深度とテーブルフロー値との相関の示すグラフでは、改良処理深度３ｍのときのテーブルフロー値の許容下限値を１００ｍｍ、同じく許容上限値を１４０ｍｍとするとともに、改良処理深度１５ｍのときのテーブルフロー値の許容下限値を１８０ｍｍ、同じく許容上限値を２２０ｍｍとした上で、上記許容下限値同士および許容上限値同士を結ぶように所定勾配の二本の平行線を引き、それら二本の平行線の範囲内を、改良処理直後の流動性の指標であるテーブルフロー値の許容範囲として設定してある。同図から明らかなように、改良処理深度が大きくなるほど処理直後の処理土の流動性が高くなるように設定してある。
【００３８】
最初に、図２のグラフに基づいて、改良処理深度を５ｍとする場合の撹拌混合処理直後の処理土の流動性の指標であるテーブルフロー値を１３０ｍｍとして読み取る。
【００３９】
次いで、テーブルフロー値を１３０ｍｍとする場合において、原土と固化材との撹拌混合処理直後における処理土のコンシステンシー指数Ｉｃ１を図３からＩｃ１＝−０．１２として読み取る。
【００４０】
一方、先に示したように原土のコンシステンシー指数ＩｃはＩｃ＝０．２４であることから、固化材の添加形態としては経験的に粉体添加（粉体状固化材の添加）ではなくミルク添加すなわちミルク状（スラリ状）の固化材の添加と暫定的に定める。
【００４１】
ここで、コンシステンシー指数については図１に基づき先に説明したとおりである。コンシステンシー指数Ｉｃが０以上となって数値そのものが大きくなるのに伴い、土としては徐々にではあるが安定した状態に移行する。そして、地盤改良工法としては、撹拌混合処理によって処理土が直ちに流動化して、以降の締め固めの必要なくして安定処理土中に空隙等を生じさせないことが品質確保の上で必要な条件となる。この点を踏まえれば、上記のようにＩｃ≧０の場合にはミルク状の固化材の添加が望ましいことがわかる。
【００４２】
同様に、目標強度１００ｋＮ／ｍ2を満足させるのに必要な固化材添加量を経験的且つ暫定的に０．１ｔ／ｍ3と定める。すなわち、過去の実績データに基づく図４のミルク状固化材の添加量（ｔ／ｍ3）と一軸圧縮強さ（ｋＮ／ｍ2）との相関グラフを参考に０．１ｔ／ｍ3として求める。
【００４３】
さらに、水セメント比Ｗ／Ｃとしては一般的によく使われているＷ／Ｃ＝１と定め、ミルク状固化材を０．１ｔ／ｍ3添加したときの撹拌混合処理直後におけるコンシステンシー指数Ｉｃ１を下記（１）式により求める。
【００４４】
・原土の保有含水量Ｗ１＝ρｔ−ρｄ
＝１．８１１−１．２０７＝０．６０４ｔ／ｍ3
・セメントミルクの含水量Ｗ２＝Ｃ×１
＝０．１×１＝０．１ｔ／ｍ3
・撹拌混合処理直後の処理土の含水量Ｗ３＝Ｗ１＋Ｗ２
＝０．６０４＋０．１＝０．７０４ｔ／ｍ3
・撹拌混合処理直後の処理土の含水比Ｗｎ１＝Ｗ３／ρｄ×１００
＝０．７０４／１．２０７×１００＝５８．３％
・撹拌混合処理直後のコンシステンシー指数Ｉｃ１
Ｉｃ１＝（ＷL−Ｗｎ１）／（ＷL−Ｗｐ）
＝（５８．４−５８．３）／（５８．４−２４．２）≒０‥‥（１）
上記のように水セメント比をＷ／Ｃ＝１として固化材を０．１ｔ／ｍ3添加した時、撹拌混合処理直後におけるコンシステンシー指数Ｉｃ１としては、図３の相関グラフから求めたＩｃ１＝−０．１２（目標値）よりも大きい値（Ｉｃ１≒０）となっている。したがって、固化材の添加形態としては最終的にミルク状固化材の添加と決定する。しかし、Ｗ／Ｃ＝１ではＩｃ１≒０であり、流動性を確保する上で撹拌混合処理直後における処理土の含水量としては少なすぎるので、その時の水セメント比としてはＷ／Ｃ＝１以上とすることが必要となる。
【実施例２】
【００４５】
下記の土質性状を有する原土（現位置土）を、改良深度５ｍ、目標強度を１００ｋＮ／ｍ2として地盤改良を施す場合における固化材の添加形態の決定までの手順について説明する。
【００４６】
・自然含水比Ｗｎ＝６６．６％
・液性限界比ＷL＝５８．４％
・塑性限界比Ｗｐ＝２４．２％
・湿潤密度ρｔ＝１．７６６ｔ／ｍ3
・乾燥密度ρｄ＝１．０６ｔ／ｍ3
・コンシステンシー指数Ｉｃ＝−０．２４
最初に、図２のグラフに基づいて、改良処理深度を５ｍとする場合の改良処理直後（すなわち原土と固化材の撹拌混合処理直後）の流動性の指標であるテーブルフロー値を１３０ｍｍとして読み取る。
【００４７】
次いで、テーブルフロー値を１３０ｍｍとする場合において、原土と固化材との撹拌混合処理直後におけるコンシステンシー指数Ｉｃ１を図３からＩｃ１＝−０．１２として読み取る。
【００４８】
一方、先に示したように原土のコンシステンシー指数ＩｃはＩｃ＝−０．２４であることから、固化材の添加形態としては経験的にミルク添加（ミルク状固化材の添加）ではなく粉体添加すなわち粉体状固化材の添加と経験的且つ暫定的に定める。すなわち、コンシステンシー指数Ｉｃの値が０付近より小さくなるのに伴い、土としては徐々に不安定な状態になることは先に述べた（図１参照）。ミルク状固化材の添加によってさらに加水されることは、処理土として必要な流動性（流動値）を確保するのに必要な量以上の過剰な保有含水量となり、強度の発現が低く、目標強度を得るのに多くの固化材が必要となり不経済となる。よって、固化材を粉体形態にて添加しても、締め固めを必要としない流動性（流動値）が確保されるならば、固化材の添加形態としては粉体状の固化材の添加が望ましいと言える。
【００４９】
同様に、目標強度１００ｋＮ／ｍ2を満足させるのに必要な固化材添加量を暫定的に０．１ｔ／ｍ3と定める。すなわち、過去の実績データに基づく図５の粉体状固化材の添加量（ｔ／ｍ3）と一軸圧縮強さ（ｋＮ／ｍ2）との相関グラフを参考に０．１ｔ／ｍ3として求める。
【００５０】
さらに、粉体状固化材を０．１ｔ／ｍ3添加したときの撹拌混合処理直後におけるコンシステンシー指数Ｉｃ１を下記（２）式により求める。
【００５１】
・原土の保有含水量Ｗ１＝ρｔ−ρｄ
＝１．７６６−１．０６＝０．７０６ｔ／ｍ3
・原土に０．１ｔ／ｍ3の粉体状固化材を添加した時の減水量Ｗ２
Ｗ２＝０．１×０．４＝０．０４ｔ
なお、上記の０．４という値の根拠は、セメントが完全に水和するために必要な水量は、化学的に結合する水すなわち結合水がセメント質量の約２５％、さらに微細なセメントゲル中に含まれる水すなわちゲル水が約１５％であって、合計で約４０％と言われていることに基づく。
【００５２】
・撹拌混合処理直後の処理土の含水量Ｗ３＝Ｗ１−Ｗ２
＝０．７０６−０．０４＝０．６６６ｔ／ｍ3
・撹拌混合処理直後の処理土の含水比Ｗｎ１＝Ｗ３／ρｄ×１００
＝０．６６６／１．０６×１００＝６２．８％
・撹拌混合処理直後のコンシステンシー指数Ｉｃ１
Ｉｃ１＝（ＷL−Ｗｎ１）／（ＷL−Ｗｐ）
＝（５８．４−６２．７）／（５８．４−２４．２）＝−０．１３
‥‥（２）
上記のように粉体状固化材を０．１ｔ／ｍ3添加した時、撹拌混合処理直後におけるコンシステンシー指数Ｉｃ１としては、図３の相関グラフから求めたＩｃ１＝−０．１２よりも小さい値（Ｉｃ１＝−０．１３）となっている。したがって、固化材の添加形態としては最終的に粉体状固化材の添加と決定する。
【実施例３】
【００５３】
下記の土質性状を有する原土（現位置土）を、改良深度５ｍ、目標強度を１００ｋＮ／ｍ2として地盤改良を施す場合における固化材の添加形態の決定までの手順について説明する。
【００５４】
・自然含水比Ｗｎ＝５０．１％
・液性限界比ＷL＝５８．４％
・塑性限界比Ｗｐ＝２４．２％
・湿潤密度ρｔ＝１．８１１ｔ／ｍ3
・乾燥密度ρｄ＝１．２０７ｔ／ｍ3
・コンシステンシー指数Ｉｃ＝０．２４
最初に、図６のグラフに基づいて、改良処理深度を５ｍとする場合の撹拌混合処理直後の流動性の指標であるテーブルフロー値を１３０ｍｍとして読み取る。なお、図６は図２と同じものである。
【００５５】
次いで、テーブルフロー値を１３０ｍｍとする場合において、原土と固化材との撹拌混合処理直後におけるコンシステンシー指数Ｉｃ１を図７からＩｃ１＝−０．１２として読み取る。なお、図７は図３と同じものである。
【００５６】
一方、先に示したように原土のコンシステンシー指数ＩｃはＩｃ＝０．２４＞０であることから、固化材の添加形態としてミルク添加すなわちミルク状（スラリ状）固化材の添加と定める。また、目標強度１００ｋＮ／ｍ3を満足させるのに必要な固化材添加量Ｃを実施例１と同様に図４に基づいて経験的且つ暫定的にＣ＝０．１ｔ／ｍ3と定める。
【００５７】
ここで、先に図７のグラフから求めた撹拌混合処理直後のコンシステンシー指数Ｉｃ１はＩｃ１＝−０．１２であるから、ミルク状固化材を０．１ｔ／ｍ3添加したときの撹拌混合処理直後におけるコンシステンシー指数Ｉｃ１が−０．１２となるときの水セメント比を下記により求める。
【００５８】
・撹拌混合処理直後におけるコンシステンシー指数Ｉｃ１＝−０．１２時の処理土の含水比Ｗｎ１＝ＷL−Ｉｃ１（ＷL−Ｗｐ）
＝５８．４−｛−０．１２（５８．４−２４．２）｝＝６２．５％
・撹拌混合処理直後における処理土の含水比Ｗｎ１＝６２．５％時の処理土の含水量Ｗ３＝Ｗｎ１×ρｄ／１００
＝６２．５×１．２０７／１００＝０．７５４ｔ／ｍ3
・原土の保有含水量Ｗ１＝ρｔ−ρｄ
＝１．８１１−１．２０７＝０．６０４ｔ／ｍ3
・セメントミルクの含水量Ｗ２＝Ｗ３−Ｗ１
＝０．７５４−０．６０４＝０．１５ｔ／ｍ3
・配合試験での暫定水セメント比Ｗ２／Ｃ＝０．１５／０．１＝１．５
Ｗ／Ｃ＝１５０％
ここで、先に述べたように目標強度１００ｋＮ／ｍ2を満足させるのに必要な固化材添加量Ｃとして暫定的にＣ＝０．１ｔ／ｍ3と定めていることから、この固化材添加量Ｃ＝０．１ｔ／ｍ3を中心としてその固化材添加量を３０〜５０ｋｇ／ｍ3程度増減させて、例えば固化材添加量Ｃ＝０．０７ｔ／ｍ3、Ｃ＝０．１ｔ／ｍ3およびＣ＝０．１３ｔ／ｍ3とした上で、上記の水セメント比Ｗ／Ｃ＝１５０％のもとでこれらの三種類の場合についてそれぞれの配合試験を行う。そして、それぞれの場合について撹拌混合処理直後のテーブルフロー値を測定するとともに、所定のモールドを用いて供試体を作製した上で一軸圧縮試験を行う。上記配合試験の仕様を表１に、テーブルフロー値と一軸圧縮試験の結果を表２にそれぞれ示す。なお、表２における「σ３」は養生期間が３日の供試体を、「σ７」は養生期間が７日の供試体をそれぞれ示している。
【００５９】
【表１】
2005113392.tif 000002
【００６０】
【表２】
2005113392.tif 000003
【００６１】
上記の表１のデータをもとに、固化材添加量（ｔ／ｍ3）と一軸圧縮強さ（ｋＮ／ｍ2）との相関をグラフ化すると図８のようになる。図８から明らかなように、同図上にて目標強度１００ｋＮ／ｍ2を満足するのに必要な固化材添加量を読み取ると０．１０３ｔ／ｍ3＝１０３ｋｇ／ｍ3程度となる。
【００６２】
本実施例では、改良処理深度に応じたテーブルフロー値を図６から１３０ｍｍとして読み取り、固化材添加量Ｃおよび水セメント比Ｗ／Ｃとしてそれぞれ暫定的にＣ＝０．１ｔ／ｍ3およびＷ／Ｃ＝１５０％と定めた上で配合試験を行っている。その一方、表２から明らかなように固化材添加量Ｃ＝０．１ｔ／ｍ3のもとでのテーブルフロー値の実測値は１３４ｍｍであり、図６から読み取った目標値としてのテーブルフロー値１３０ｍｍときわめて近似している故に、この値を十分に満足できることになる。
【００６３】
したがって、本実施例では、先に述べた土質性状の原土を改良処理深度５ｍ、目標強度を１００ｋＮ／ｍ2として地盤改良を施す場合にあたり、最終的な施工条件として固化材添加量を０．１０３ｔ／ｍ3、水セメント比を１５０％と決定する。
【実施例４】
【００６４】
下記の土質性状を有する原土（現位置土）を、改良深度５ｍ、目標強度を１００ｋＮ／ｍ2として地盤改良を施す場合における固化材の添加形態の決定までの手順について説明する。
【００６５】
・自然含水比Ｗｎ＝６６．６％
・液性限界比ＷL＝５８．４％
・塑性限界比Ｗｐ＝２４．２％
・湿潤密度ρｔ＝１．７６６ｔ／ｍ3
・乾燥密度ρｄ＝１．０６ｔ／ｍ3
・コンシステンシー指数Ｉｃ＝−０．２４
最初に、図６のグラフに基づいて、改良処理深度を５ｍとする場合の撹拌混合処理直後の流動性の指標であるテーブルフロー値を１３０ｍｍとして読み取る。
【００６６】
次いで、テーブルフロー値を１３０ｍｍとする場合において、原土と固化材との撹拌混合処理直後におけるコンシステンシー指数Ｉｃ１を図７からＩｃ１＝−０．１２として読み取る。
【００６７】
一方、先に示したように原土のコンシステンシー指数ＩｃはＩｃ＝−０．１２＜０であることから、固化材の添加形態として粉体添加すなわち粉体状固化材の添加と定める。また、目標強度１００ｋＮ／ｍ3を満足させるのに必要な固化材添加量Ｃを実施例２と同様に図５に基づいて経験的且つ暫定的にＣ＝０．１ｔ／ｍ3と定める。また、先に示したように原土のコンシステンシー指数ＩｃはＩｃ＝−０．２４＜０であることから、実施例２の場合と同様に、固化材の添加形態としては経験的にミルク添加（ミルク状固化材の添加）ではなく粉体添加すなわち粉体状固化材の添加と経験的且つ暫定的に定める。
【００６８】
ここで、先に図７のグラフから求めた撹拌混合処理直後のコンシステンシー指数Ｉｃ１はＩｃ１＝−０．１２であるが、Ｉｃ＝−０．２４の原土に粉体状の固化材を０．１ｔ／ｍ3添加した上での撹拌混合処理直後のコンシステンシー指数Ｉｃ１が−０．１２と同等のものとなるか、その妥当性のシミュレーションを行う。
【００６９】
・原土の保有含水量Ｗ１＝ρｔ−ρｄ
＝１．７６６−１．０６＝０．７０６ｔ／ｍ3
・原土に０．１ｔ／ｍ3の粉体状固化材を添加した時の減水量Ｗ２
Ｗ２＝０．１×０．４＝０．０４ｔ
なお、０．４の数値の根拠は実施例２で述べたとおりである。
【００７０】
・撹拌混合処理直後の処理土の含水量Ｗ３＝Ｗ１−Ｗ２
＝０．７０６−０．０４＝０．６６６ｔ／ｍ3
・撹拌混合処理直後の処理土の含水比Ｗｎ１＝Ｗ３／ρｄ×１００
＝０．６６６／１．０６×１００＝６２．８％
・撹拌混合処理直後のコンシステンシー指数Ｉｃ１
Ｉｃ１＝（ＷL−Ｗｎ１）／（ＷL−Ｗｐ）
＝（５８．４−６２．７）／（５８．４−２４．２）＝−０．１３
Ｉｃ１＝−０．１３≒−０．１２
上記のように粉体状固化材を０．１ｔ／ｍ3添加した時、撹拌混合処理直後におけるコンシステンシー指数Ｉｃ１としては、図７の相関グラフから求めたＩｃ１＝−０．１２ときわめて近似した値（Ｉｃ１＝−０．１３）となっている。よって、図７のグラフから読み取った値を十分に満足できたことになる。
【００７１】
ここで、先に述べたように目標強度１００ｋＮ／ｍ2を満足させるのに必要な固化材添加量Ｃとして暫定的にＣ＝０．１ｔ／ｍ3と定めていることから、この固化材添加量Ｃ＝０．１ｔ／ｍ3を中心としてその固化材添加量を３０〜５０ｋｇ／ｍ3程度増減させて、例えば固化材添加量Ｃ＝０．０５ｔ／ｍ3、Ｃ＝０．１ｔ／ｍ3およびＣ＝０．１５ｔ／ｍ3とした上で、これらの三種類の場合についてそれぞれの配合試験を行う。そして、それぞれの場合について撹拌混合処理直後のテーブルフロー値を測定するとともに、所定のモールドを用いて供試体を作製した上で一軸圧縮試験を行う。上記配合試験の仕様を表３に、テーブルフロー値と一軸圧縮試験の結果を表４にそれぞれ示す。なお、表４における「σ３」は養生期間が３日の供試体を、「σ７」は養生期間が７日の供試体をそれぞれ示している。
【００７２】
【表３】
2005113392.tif 000004
【００７３】
【表４】
2005113392.tif 000005
【００７４】
上記の表１のデータをもとに、固化材添加量（ｔ／ｍ3）と一軸圧縮強さ（ｋＮ／ｍ2）との相関をグラフ化すると図９のようになる。図９から明らかなように、同図上にて目標強度１００ｋＮ／ｍ2を満足するのに必要な固化材添加量を読み取ると０．０９５ｔ／ｍ3＝９５ｋｇ／ｍ3程度となる。
【００７５】
本実施例では、改良処理深度に応じたテーブルフロー値を図６から１３０ｍｍとして読み取り、固化材添加量Ｃとして暫定的にＣ＝０．１ｔ／ｍ3と定めた上で配合試験を行っている。その一方、表４から明らかなように固化材添加量Ｃ＝０．１ｔ／ｍ3のもとでのテーブルフロー値の実測値は１３３ｍｍであり、図６から読み取った目標値としてのテーブルフロー値１３０ｍｍときわめて近似している故に、この値を十分に満足できることになる。
【００７６】
したがって、本実施例では、先に述べた土質性状の原土を改良処理深度５ｍ、目標強度を１００ｋＮ／ｍ2として地盤改良を施す場合にあたり、最終的な施工条件として粉体状固化材の添加量を０．０９５ｔ／ｍ3と決定する。
【実施例５】
【００７７】
下記の土質性状を有する原土（現位置土）を、改良深度５ｍ、目標強度を１００ｋＮ／ｍ2として地盤改良を施す場合における固化材の添加形態の決定までの手順について説明する。
【００７８】
・自然含水比Ｗｎ＝３０％
・液性限界比ＷL＝ＮＰ
・塑性限界比Ｗｐ＝ＮＰ
・湿潤密度ρｔ＝１．８６６ｔ／ｍ3
・乾燥密度ρｄ＝１．４３５ｔ／ｍ3
・細粒分の比率Ａ＝２５％
なお、ＮＰとはその性状が測定不能であることを表している。
【００７９】
ここで、原土の細粒分の比率Ａと、撹拌混合処理直後の処理土の含水比Ｗｎ１との関係において、Ａ−Ｗｎ１＝Ｂ（以下、Ｂ値という）としたとき、図１０に示すようなＢ値とテーブルフロー値との相関を示すグラフを予め用意しておくものとする。
【００８０】
最初に、図６のグラフに基づいて、改良処理深度を５ｍとする場合の撹拌混合処理直後の流動性の指標であるテーブルフロー値を１３０ｍｍとして読み取る。
【００８１】
次いで、図１０に基づいて、テーブルフロー値を１３０ｍｍとする場合において、原土と固化材の撹拌混合処理直後のＢ値（目標Ｂ値）を−１０として読み取る。
【００８２】
一方、目標強度１００ｋＮ／ｍ3を満足させるのに必要な固化材添加量Ｃを、その固化材添加量と一軸圧縮強さとの相関を示す図１１のグラフを参考に経験的且つ暫定的にＣ＝０．０７ｔ／ｍ3と定める。また、原土のＢ値（＝Ａ−Ｗｎ）と目標Ｂ値との関係は２５−３０＝−５＞−１０となっているので、固化材の添加形態として暫定的にミルク添加すなわちミルク状（スラリ状）固化材の添加と定める。
【００８３】
そして、ミルク状固化材を０．０７ｔ／ｍ3添加したときの撹拌混合処理直後の目標Ｂ値がＢ＝−１０となるときの水セメント比を下記により求める。
【００８４】
・撹拌混合処理直後における目標Ｂ値が−１０となる時の処理土の含水比Ｗａ＝Ａ−Ｂ
＝２５−（−１０）＝３５
・撹拌混合処理直後における処理土の含水比Ｗａ１＝３５％時の処理土の含水量Ｗ３＝Ｗａ×ρｄ／１００
＝３５×１．４３５／１００＝０．５０２ｔ／ｍ3
・原土の保有含水量Ｗ１＝ρｔ−ρｄ
＝１．８６６−１．４３５＝０．４３１ｔ／ｍ3
・セメントミルクの含水量Ｗ２＝Ｗ３−Ｗ１
＝０．５０２−０．４３１＝０．０７１ｔ／ｍ3
・配合試験での暫定水セメント比Ｗ２／Ｃ＝０．０７１／０．０７＝１．０１
Ｗ／Ｃ≒１００％
ここで、先に述べたように目標強度１００ｋＮ／ｍ2を満足させるのに必要な固化材添加量Ｃとして暫定的にＣ＝０．０７ｔ／ｍ3と定めていることから、この固化材添加量Ｃ＝０．０７ｔ／ｍ3を中心としてその固化材添加量を３０〜５０ｋｇ／ｍ3程度増減させて、例えば固化材添加量Ｃ＝０．０５ｔ／ｍ3、Ｃ＝０．１ｔ／ｍ3およびＣ＝０．１５ｔ／ｍ3とした上で、上記の水セメント比Ｗ／Ｃ＝１００％のもとでこれらの三種類の場合についてそれぞれの配合試験を行う。そして、それぞれの場合について撹拌混合直後のテーブルフロー値を測定するとともに、所定のモールドを用いて供試体を作製した上で一軸圧縮試験を行う。上記配合試験の仕様を表５に、テーブルフロー値と一軸圧縮試験の結果を表６にそれぞれ示す。なお、表６における「σ３」は養生期間が３日の供試体を、「σ７」は養生期間が７日の供試体をそれぞれ示している。
【００８５】
【表５】
2005113392.tif 000006
【００８６】
【表６】
2005113392.tif 000007
【００８７】
上記の表６のデータをもとに、固化材添加量（ｔ／ｍ3）と一軸圧縮強さ（ｋＮ／ｍ2）との相関をグラフ化すると図１２のようになる。図１２から明らかなように、同図上にて目標強度１００ｋＮ／ｍ2を満足するのに必要な固化材添加量を読み取ると０．０７５ｔ／ｍ3＝７５ｋｇ／ｍ3程度となる。
【００８８】
本実施例では、改良処理深度に応じたテーブルフロー値を図６から１３０ｍｍとして読み取り、固化材添加量Ｃおよび水セメント比Ｗ／Ｃとしてそれぞれ暫定的にＣ＝０．０７ｔ／ｍ3およびＷ／Ｃ＝１００％と定めた上で配合試験を行っている。その一方、表６から明らかなように固化材添加量Ｃ＝０．０５ｔ／ｍ3のもとでのテーブルフロー値の実測値は１２７ｍｍ、同様に固化材添加量Ｃ＝０．１０ｔ／ｍ3のもとでのテーブルフロー値の実測値は１３６ｍｍであり、それらの中間値であるＣ＝０．０７５ｔ／ｍ3のもとでのテーブルフロー値の実測値は１２７ｍｍと１３６ｍｍの中間値と予測され、図６から読み取った目標値としてのテーブルフロー値１３０ｍｍときわめて近似している故に、この値を十分に満足できることになる。
【００８９】
したがって、本実施例では、先に述べた土質性状の原土を改良処理深度５ｍ、目標強度を１００ｋＮ／ｍ2として地盤改良を施す場合にあたり、最終的な施工条件として固化材添加量を０．０７５ｔ／ｍ3、水セメント比を１００％と決定する。
【実施例６】
【００９０】
下記の土質性状を有する原土（現位置土）を、改良深度５ｍ、目標強度を１００ｋＮ／ｍ2として地盤改良を施す場合における固化材の添加形態の決定までの手順について説明する。
【００９１】
・自然含水比Ｗｎ＝４０％
・液性限界比ＷL＝ＮＰ
・塑性限界比Ｗｐ＝ＮＰ
・湿潤密度ρｔ＝１．７１ｔ／ｍ3
・乾燥密度ρｄ＝１．２２１ｔ／ｍ3
・細粒分の比率Ａ＝２５％
なお、ＮＰとはその性状が測定不能であることを表している。また、原土の細粒分の比率Ａと、撹拌混合処理直後の処理土の含水比Ｗｎ１との関係において、Ａ−Ｗｎ１＝Ｂ（以下、Ｂ値という）としたとき、図１０に示すようなＢ値とテーブルフロー値との相関を示すグラフを予め用意しておくことは先の実施例５と同様である。
【００９２】
最初に、図６のグラフに基づいて、改良処理深度を５ｍとする場合の撹拌混合処理直後の流動性の指標であるテーブルフロー値を１３０ｍｍとして読み取る。
【００９３】
次いで、図１０に基づいて、テーブルフロー値を１３０ｍｍとする場合において、原土と固化材の撹拌混合処理直後のＢ値（目標Ｂ値）を−１０として読み取る。
【００９４】
一方、目標強度１００ｋＮ／ｍ3を満足させるのに必要な固化材添加量Ｃを、その固化材添加量と一軸圧縮強さとの相関を示す図１３のグラフを参考に経験的且つ暫定的にＣ＝０．０７ｔ／ｍ3と定める。また、原土のＢ値（＝Ａ−Ｗｎ）と目標Ｂ値との関係は２５−４０＝−１５＜−１０となっているので、固化材の添加形態として暫定的に粉体添加すなわち粉体状固化材の添加と定める。
【００９５】
そして、原土に粉体状固化材を０．０７ｔ／ｍ3添加したときの撹拌混合処理直後のＢ値のシミュレーションを行う。
【００９６】
・原土の保有含水量Ｗ１＝ρｔ−ρｄ
＝１．７１０−１．２２１＝０．４８９ｔ／ｍ3
・原土に０．０７ｔ／ｍ3の粉体状固化材を添加した時の減水量Ｗ２
Ｗ２＝０．０７×０．４＝０．０２８ｔ
なお、０．４の数値の根拠は実施例２で述べたとおりである。
【００９７】
・撹拌混合処理直後の処理土の含水量Ｗ３＝Ｗ１−Ｗ２
＝０．４８９−０．０２８＝０．４６１ｔ／ｍ3
・撹拌混合処理直後の処理土の含水比Ｗａ＝Ｗ３／ρｄ×１００
＝０．４６１／１．２２１×１００＝３７．８％
・撹拌混合処理直後のＢ値＝Ａ−Ｗａ
＝２５−３７．８＝−１２．８＜−１０
よって、固化材の添加形態として粉体添加が望ましく、テーブルフロー値としておよそ１３０ｍｍ以上となるものと推測される。
【００９８】
ここで、先に述べたように目標強度１００ｋＮ／ｍ2を満足させるのに必要な固化材添加量Ｃとして暫定的にＣ＝０．０７ｔ／ｍ3と定めていることから、この固化材添加量Ｃ＝０．０７ｔ／ｍ3を中心としてその固化材添加量を３０〜５０ｋｇ／ｍ3程度増減させて、例えば固化材添加量Ｃ＝０．０５ｔ／ｍ3、Ｃ＝０．１ｔ／ｍ3およびＣ＝０．１５ｔ／ｍ3とした上で、上記の水セメント比Ｗ／Ｃ＝１００％のもとでこれらの三種類の場合についてそれぞれの配合試験を行う。そして、それぞれの場合について撹拌混合直後のテーブルフロー値を測定するとともに、所定のモールドを用いて供試体を作製した上で一軸圧縮試験を行う。上記配合試験の仕様を表７に、テーブルフロー値と一軸圧縮試験の結果を表８にそれぞれ示す。なお、表８における「σ３」は養生期間が３日の供試体を、「σ７」は養生期間が７日の供試体をそれぞれ示している。
【００９９】
【表７】
2005113392.tif 000008
【０１００】
【表８】
2005113392.tif 000009
【０１０１】
上記の表８のデータをもとに、固化材添加量（ｔ／ｍ3）と一軸圧縮強さ（ｋＮ／ｍ2）との相関をグラフ化すると図１４のようになる。図１４から明らかなように、同図上にて目標強度１００ｋＮ／ｍ2を満足するのに必要な固化材添加量を読み取ると０．０６５ｔ／ｍ3＝６５ｋｇ／ｍ3程度となる。
【０１０２】
本実施例では、改良処理深度に応じたテーブルフロー値を図６から１３０ｍｍとして読み取り、固化材添加量Ｃとして暫定的にＣ＝０．０７ｔ／ｍ3と定めた上で配合試験を行っている。その一方、表８から明らかなように固化材添加量Ｃ＝０．０５ｔ／ｍ3のもとでのテーブルフロー値の実測値は１３９ｍｍ、同様に固化材添加量Ｃ＝０．１０ｔ／ｍ3のもとでのテーブルフロー値の実測値は１３３ｍｍであり、それらの関係からＣ＝０．０６５ｔ／ｍ3のもとでのテーブルフロー値の実測値は１３９ｍｍと１３３ｍｍの中間値と予測され、図６から読み取った目標値としてのテーブルフロー値１３０ｍｍときわめて近似している故に、この値を十分に満足できることになる。
【０１０３】
したがって、本実施例では、先に述べた土質性状の原土を改良処理深度５ｍ、目標強度を１００ｋＮ／ｍ2として地盤改良を施す場合にあたり、最終的な施工条件として粉体状固化材の添加量を０．０６５ｔ／ｍ3と決定する。
【０１０４】
ここで、上記の実施例３〜６における一軸圧縮試験に供するための供試体の作製にあたっては、ＪＩＳに定められたフロー試験用のテーブルフロー試験機（フローテーブル）用いて次のような手順によるものとする。なお作製する供試体は、直径の２倍の高さをもつ円柱状のものとする。
【０１０５】
先ず、自然含水比状態の原土試料に規定量の固化材のほか必要に応じて水を加え、規定時間だけ十分に撹拌混合して均一な安定処理土試料とする。その一方、フローテーブルに供試体作製用のモールドを載せ、そのモールドの中に三層に分けて安定処理土試料を詰め込む。そして、一層詰め込む毎にフローテーブルの落下運動で規定時間内に３〜５回程度の衝撃を加え、安定処理土試料に含まれている空気を抜き取りながらモールド内に充填する。このような操作を合計で３回繰り返して供試体を作製する。
【０１０６】
こうすることにより、一軸圧縮試験のための供試体を作製するにあたってモールドに対する安定処理土試料の充填度合いが一定したものとなり、供試体作製者個々人の人為的誤差がなくなり、供試体そのものの安定化ひいては一軸圧縮試験の試験結果がきわけて信頼性の高いものとなる。
【図面の簡単な説明】
【０１０７】
【図１】コンシステンシー指数Ｉｃ＝０を基準とした土の状態を示す説明図。
【図２】改良処理深度と撹拌混合処理直後における処理土のテーブルフロー値との相関を示すグラフ。
【図３】テーブルフロー値と撹拌混合処理直後におけるコンシステンシー指数Ｉｃ１との相関を示すグラフ。
【図４】ミルク状固化材の添加を前提としたときの固化材添加量と一軸圧縮強さとの相関を示すグラフ。
【図５】粉体状固化材の添加を前提としたときの固化材添加量と一軸圧縮強さとの相関を示すグラフ。
【図６】改良処理深度と目標とするテーブルフロー値との相関を示すグラフ。
【図７】テーブルフロー値と撹拌混合処理直後におけるコンシステンシー指数Ｉｃ１との相関を示すグラフ。
【図８】配合試験における実際の固化材添加量と一軸圧縮試験による圧縮強さとの相関を示すグラフ。
【図９】配合試験における実際の固化材添加量と一軸圧縮試験による圧縮強さとの相関を示すグラフ。
【図１０】土質の細粒分の比率Ａと撹拌混合処理直後の含水比Ｗｎ１との関係においてＡ−Ｗｎ１＝Ｂとした時のＢ値とテーブルフロー値との相関を示すグラフ。
【図１１】ミルク状固化材の添加を前提としたときの固化材添加量と一軸圧縮強さとの相関を示すグラフ。
【図１２】配合試験における実際の固化材添加量と一軸圧縮試験による圧縮強さとの相関を示すグラフ。
【図１３】粉体状固化材の添加を前提としたときの固化材添加量と一軸圧縮強さとの相関を示すグラフ。
【図１４】配合試験における実際の固化材添加量と一軸圧縮試験による圧縮強さとの相関を示すグラフ。
【図１】
2005113392.tif 000010
【図２】
2005113392.tif 000011
【図３】
2005113392.tif 000012
【図４】
2005113392.tif 000013
【図５】
2005113392.tif 000014
【図６】
2005113392.tif 000015
【図７】
2005113392.tif 000016
【図８】
2005113392.tif 000017
【図９】
2005113392.tif 000018
【図１０】
2005113392.tif 000019
【図１１】
2005113392.tif 000020
【図１２】
2005113392.tif 000021
【図１３】
2005113392.tif 000022
【図１４】
2005113392.tif 000023