(57)【要約】【課題】吸出し防止材を敷設せずとも河川や港湾、造成地等において、その護岸や法面を保護することができる石材連結マット及びその敷設方法を提供する。【解決手段】基布マット３に多数の石材５が取り付けられた石材連結マット１であって、基布マット３は、矩形のマット本体部３ａと、このマット本体部３ａの隣り合う２辺にマット本体部３ａが延長してなるヒレ部３ｂと、を有する。特に、ヒレ部３ｂをＬ字状にすると、基布マット３の対角方向へも、背面土砂の流出防止効果の増進を図ることができる。【選択図】  図１
2005048366.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基布マットに多数の石材が取り付けられた石材連結マットであって、
前記基布マットは、矩形のマット本体部と、このマット本体部の隣り合う２辺に前記マット本体部が延長してなるヒレ部と、を有することを特徴とする石材連結マット。
【請求項２】
前記ヒレ部がＬ字状に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の石材連結マット。
【請求項３】
前記ヒレ部の幅は、２ｃｍ以上５０ｃｍ以下であることを特徴とする請求項１に記載の石材連結マット。
【請求項４】
前記石材が自然石であることを特徴とする請求項１に記載の石材連結マット。
【請求項５】
前記石材が人造ブロックであることを特徴とする請求項１に記載の石材連結マット。
【請求項６】
請求項１に記載の石材連結マットを対象施工面に対して敷設する方法であって、
前記対象施工面に載置されている第１の前記石材連結マットのヒレ部に第２の前記石材連結マットのマット本体部を載置し、
次いで、前記第１の石材連結マットのマット本体部に前記第２の石材連結マットのマット本体部を隣接させ、
次いで、前記第２の石材連結マットのヒレ部に第３の前記石材連結マットのマット本体部を載置し、
次いで、前記第２の石材連結マットのマット本体部に前記第３の石材連結マットのマット本体部を隣接させ、
以後同様にして、順次、敷設拡張していくことを特徴とする石材連結マットの敷設方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、多自然型護岸、多自然型盛土法面、河川護床等に使用される石材連結マット及びその敷設方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、河川や港湾、造成地等において、その護岸や法面を保護するための石材連結マットを使用した施工方法が採用されている。
この施工方法は、シート状の基布マットに多数の石材を取り付けた石材連結マットを使用するものである（例えば、特許文献１及び特許文献２参照）。
石材連結マットは規格化されており、例えば、２ｍ×２ｍの正方形のもの、２ｍ×１ｍ、２ｍ×０．５ｍの長方形のものが使用されている。
【０００３】
このような石材連結マットは、それ自体が屈曲性を有する上、吊り下げ移動により基布マットと基布マットに取り付けられた石材とを同時に運ぶことができ、効率的な施工が可能である。
そのため、いわゆる多自然型護岸、多自然型盛土法面、多自然型河川護床等を意図した施工に好んで使用されている。
【０００４】
【特許文献１】
特開昭６０−１６６０７号公報  （図４、図５）
【特許文献２】
特開平５−２８７７５２号公報  （図２）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述したような石材連結マットでは、相隣接する石材連結マット同士の密着度が弱く、石材連結マットに荷重が加わると容易に石材連結マットが変形して隙間が生じてしまうため、雨天の場合に護岸や法面において背面土砂の流出現象が発生してしまうという問題があった。
【０００６】
より具体的には、石材連結マット自体には、一定粒度以上の土砂の流出を防止する効果があるが、この一定粒度以上の土砂でも、石材連結マット同士の付き合わせ箇所に生じる隙間から流出してしまうという現状がある。
【０００７】
本発明は、かかる技術背景をもとになされたもので、上記の従来技術の問題点を克服するためになされたものである。
すなわち、本発明は、吸出し防止材を敷設せずとも河川や港湾、造成地等において、その護岸や法面を保護することができる石材連結マット及びその敷設方法を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
請求項１に記載の石材連結マットは、基布マットに多数の石材が取り付けられた石材連結マットであって、前記基布マットは、矩形のマット本体部と、このマット本体部の隣り合う２辺に前記マット本体部が延長してなるヒレ部と、を有することを特徴とする。
【０００９】
請求項１に記載の発明によれば、矩形のマット本体部の隣り合う２辺にマット本体部が延長してなるヒレ部が形成されているので、最初に配置した石材連結マットのヒレ部がある側に、同様にヒレ部が形成された石材連結マットのヒレ部がない側を載置し隣接させることで、ヒレ部による良好な背面土砂流出防止効果を伴った連続的な石材連結マットの敷設拡張を行うことができる。
【００１０】
また、法面がレキ質土（砕石）の場合は、ヒレ部が土砂の流出防止効果を高めるので、従来行われていた石材連結マットを敷設する前に吸出し防止材を敷くという作業を行わなくても良くなる。
そのため、材料費や敷設費が低減され、敷設工全体の工費の縮減を図ることができる。
【００１１】
さらに、ヒレ部はマット本体部の２辺に形成されるので、一の石材連結マットが配置され２方向にヒレ部が存在するようになると、次に配置される石材連結マットはどちらか一方に載置することができ、さらにその石材連結マットの配置方向も２方向の内からどちらか１方向を選択することができるので、上下左右自在に石材連結マットを配置することができる。
【００１２】
請求項２に記載の石材連結マットは、請求項１に記載の石材連結マットにおいて、前記ヒレ部がＬ字状に形成されていることを特徴とする。
請求項２に記載の発明によれば、ヒレ部がＬ字状に形成されているため、矩形のマット本体部の隣り合う２辺に隣接する隣接部分だけでなく、この２箇所の隣接部分の交差部分にもヒレ部が形成されるので、基布マットの対角方向へも、背面土砂の流出防止効果の増進を図ることができる。
【００１３】
請求項３に記載の石材連結マットは、請求項１に記載の石材連結マットにおいて、前記ヒレ部の幅は、２ｃｍ以上５０ｃｍ以下であることを特徴とする。
請求項３に記載の発明によれば、ヒレ部の幅は、２ｃｍ以上５０ｃｍ以下とされているが、ヒレ部の幅はこの範囲の長さで有効であることが試験により確認されている。
そして、相隣接する石材連結マット間の基布マット垂直方向の荷重に対する強度が増加する上、基布マットの変形による基布マット間の隙間がヒレ部により塞がれるので、効果的な背面土砂の流出の防止を図ることができる。
例えば、２ｍ×２ｍの基布マットの場合には、ヒレ部の幅を１０ｃｍ以上１００ｃｍ以下とすることが好ましい。
【００１４】
請求項４に記載の石材連結マットは、請求項１に記載の石材連結マットにおいて、前記石材が自然石であることを特徴とする。
請求項４に記載の発明によれば、石材として自然石が使用されるが、施工（敷設）現場近隣で発生する石材連結マットの作製を容易に行うことができる。
【００１５】
請求項５に記載の石材連結マットは、請求項１に記載の石材連結マットにおいて、前記石材が人造ブロックであることを特徴とする。
請求項５に記載の発明によれば、石材として人造ブロックが使用されるが、人造ブロックは一定の形状に作製することができ、外観を良くすることができる。
例えば、人造ブロックをリング形状にすれば、その内側に多少の土砂を混入させることで、植物を栽培することができ、自然環境や美感の良さを向上させることができる。
【００１６】
請求項６に記載の石材連結マットは、請求項１に記載の石材連結マットを対象施工面に対して敷設する方法であって、前記対象施工面に載置されている第１の前記石材連結マットのヒレ部に第２の前記石材連結マットのマット本体部を載置し、次いで、前記第１の石材連結マットのマット本体部に前記第２の石材連結マットのマット本体部を隣接させ、次いで、前記第２の石材連結マットのヒレ部に第３の前記石材連結マットのマット本体部を載置し、次いで、前記第２の石材連結マットのマット本体部に前記第３の石材連結マットのマット本体部を隣接させ、以後同様にして、順次、敷設拡張していくことを特徴とする。
【００１７】
請求項６に記載の発明によれば、対象施工面に載置されている第１の石材連結マットのヒレ部に第２の石材連結マットのマット本体部が載置され、次いで、第１の石材連結マットのマット本体部に第２の石材連結マットのマット本体部が隣接される。
さらに、第２の石材連結マットのヒレ部に第３の石材連結マットのマット本体部が載置され、次いで、第２の石材連結マットのマット本体部に第３の石材連結マットのマット本体部が隣接される。以後同様にして、順次、敷設拡張される。
そのため、相隣接する石材連結マット間の対象施工面垂直方向の強度は全てヒレ部により向上し、またマット本体部間の隙間をヒレ部が塞ぐので、確実に背面土砂の流出を防止することができる。
【００１８】
本発明は、その目的に沿ったものであれば、上記１から６の中から選ばれた２つ以上を組み合わせた構成も当然採用可能である。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
図１及び図２は、本発明の石材連結マットの一実施形態を示している。図１は上面図であり、図２は側面図である。
【００２０】
石材連結マット１は、基布マット３と、この基布マット３上に配置された多数の石材５と、基布マット３上に載置され縁側を覆う穴開ベルト６とを有している。
基布マット３は、マット本体部３ａと、マット本体部３ａが延長してなるヒレ部３ｂとを有している。
ヒレ部３ｂは、正方形の基布マット３の隣り合う２辺に設けられた２箇所の隣接部分３ｃと、この隣接部分３ｃの交差部分３ｄとから形成されている。
マット本体部３ａは、Ｌ１×Ｌ１（Ｌ１＝２ｍ）の正方形状に形成されている。
ヒレ部３ｂの幅Ｌ２は、４０ｃｍとされている。なお、基布マット３には、ポリエステル、ポリアミド、ポリエチレン、及びポリプロピレン等の屈曲性のある材質が採用される。
【００２１】
石材５には、自然石が用いられている。石材５は、基布マット３上に縦方向及び横方向に７行７列で規則的に配置されており、固着具や接着剤等を用いて基布マット３に取り付けられる。
石材５は、対象施工面の状態に応じて最適な間隔で配置される。石材５同士の間隔があるために施工時に石材連結マット１の湾曲性が高まり施工を行い易くすることが可能となる。
【００２２】
穴開ベルト６の材質には、ゴム製や布製のものが採用され、穴開ベルト６の形状は、正方形の環状にされている。
また、他の石材連結マット１と連結させるための連結穴６ａが所定間隔で形成されている。
具体的には、穴開ベルト６の１辺に付き１０箇所に連結穴６ａが形成されている。
この連結穴６ａは、石材連結マット１同士を隣接させ敷設拡張していく際に、ひもやロープ等の連結具の通し穴となる部分である。
【００２３】
次に、図３ないし図７を用いて複数の石材連結マット１を敷設する方法について説明する。
先ず、対象施工面に載置された第１の石材連結マット１Ａの右側のヒレ部３ｂに、第２の石材連結マット１Ｂのマット本体部３ａを載置し、第１の石材連結マット１Ａのマット本体部３ａに第２の石材連結マット１Ｂのマット本体部３ａを隣接させる。すると、図３に示すような状態となる。
それから、相対向する石材連結マット１Ａの穴開ベルト６の連結穴６ａと石材連結マット１Ｂの穴開ベルト６の連結穴６ａとにロープ１１を通し、石材連結マット１Ｂを石材連結マット１Ａに連結する。ロープ１１による連結は、所定間隔を置いて複数の箇所で行う。
【００２４】
ここで、このロープ１１を用いた連結部分について図４を用いて説明する。穴開ベルト６は、その内環側がヒレ部３ｂに縫着されている。
一方、外環側は、ヒレ部３ｂに連結されておらず、手を用いて上方に持ち上げ撓ませることが可能である。
そのため、一のマット本体部３ａに他のマット本体部３ａを隣接させた後、それぞれの連結穴６ａにロープ１１を通し、ロープ１１の一端側と他端側を結わえることで、石材連結マット１同士を連結可能である。
なお、穴開ベルト６とヒレ部３ｂとは、接着剤を用いて連結しても良い。
【００２５】
次いで、第２の石材連結マット１Ｂの右側のヒレ部３ｂに第３の石材連結マット１Ｃのマット本体部３ａを載置し、第２の石材連結マット１Ｂのマット本体部３ａに第３の石材連結マット１Ｃのマット本体部３ａを隣接させる。
すると、図５に示すような状態となる。
それから、相対向する石材連結マット１Ｂの穴開ベルト６の連結穴６ａと石材連結マット１Ｃの穴開ベルト６の連結穴６ａとにロープ１１を通し、石材連結マット１Ｃを石材連結マット１Ｂに連結する。ロープ１１による結束間隔は、石材連結マット１Ａと石材連結マット１Ｂとを連結したときの結束間隔と同じ間隔にする。
【００２６】
次いで、今度は、下側に敷設する場合を考えると、第１の石材連結マット１Ａの下側のヒレ部３ｂに第４の石材連結マット１Ｄのマット本体部３ａを載置し、第１の石材連結マット１Ａのマット本体部３ａに第４の石材連結マット１Ｄのマット本体部３ａを隣接させる。
すると、図６に示すような状態となる。それから、相対向する石材連結マット１Ａの穴開ベルト６の連結穴６ａと石材連結マット１Ｄの穴開ベルト６の連結穴６ａとにロープ１１を通し、石材連結マット１Ｄを石材連結マット１Ａに連結する。
ロープ１１による結束間隔は、石材連結マット１Ａと石材連結マット１Ｂとを連結したときの結束間隔と同じ間隔にする。
【００２７】
次いで、第２の石材連結マット１Ｂの下側のヒレ部３ｂと、第４の石材連結マット１Ｄの右側のヒレ部３ｂとに重なるように、第５の石材連結マット１Ｅのマット本体部３ａを載置し、第２及び第４の石材連結マット１Ｂ，１Ｄのマット本体部３ａに第５の石材連結マット１Ｅのマット本体部３ａを隣接させる。
すると、図７に示すような状態となる。それから、相対向する石材連結マット１Ｂ，１Ｄの穴開ベルト６の連結穴６ａと石材連結マット１Ｅの穴開ベルト６の連結穴６ａとにロープ１１を通し、石材連結マット１Ｅを石材連結マット１Ｂ，１Ｄに連結する。ロープ１１による連結は、石材連結マット１Ａと石材連結マット１Ｂとを連結したときの間隔と同じ間隔で行う。
【００２８】
以後同様にして、順次、敷設拡張していくことにより、広範囲に渡る背面土砂の流出防止が図られる。
【００２９】
次に、好適なヒレ部の幅を求めるために行った試験について説明する。
［ヒレ部の幅についての実験］
図８及び図９は、試験に使用した試験篩枠の正面図と斜視図を示している。試験篩枠１３は、４枚の長方形状の側面部材１５と、その側面部材１５の下方に配置され側面部材１５と共にＬアングルを形成する４枚の下面部材１７とを有している。４枚の側面部材１５は、いずれも同一形状であり、その内側には１１０ｃｍ×１１０ｃｍの断面積を有する空間１６が形成されている。
また、側面部材１５の幅Ｌ３は１５ｃｍとされている。下面部材１７が側面部材１５の内側面１５ａから突出する長さＬ４は、５ｃｍとされている。
従って、篩の有効面積は、１００ｃｍ×１００ｃｍとなる。
【００３０】
次に、下面部材１７上に配置されるマット部の構成について、図１０を用いて説明する。
マット部１９は、基本マット２１と試験マット２３とを有している。
基本マット２１の一側には穴開ベルト２２が設けられ、この穴開ベルト２２には複数の連結穴２２ａが一列に形成されている。
一方、試験マット２３の他側には穴開ベルト２４が設けられ、この穴開ベルト２４には複数の連結穴２４ａが一列に形成されている。
そして、相対向して配置された連結穴２２ａと連結穴２４ａとにロープ２５を通すことで、基本マット２１と試験マット２３とは、連結される。
【００３１】
そして、試験マット２３の他側を所定長さ延長させヒレ部２３ａを形成し、このヒレ部２３ａの幅を変化させることで、ヒレ部２３ａが存在することによる効果が確認される。
試験篩枠１３にマット部１９を取り付けた場合、基本マット２１の面積と、ヒレ部２３ａを除く試験マット２３の面積とは、共に１１０ｃｍ×５５ｃｍとされている。
連結穴２２ａ，２４ａは１０ｃｍ間隔で１０箇所に形成され、両端の連結穴２２ａ，２４ａから側面部材１５の内側面１５ａまでの距離は５ｃｍとされている。
【００３２】
次に、試験マットに関する条件について図１１を用いて説明する。試験番号は１から５までとした。
試験番号１では、ヒレ部２３ａを形成せず、２本のロープ２５の結束間隔を５０ｃｍとした。
また、各々のロープ２５から側面部材１５の内側面１５ａまでの距離は、２５ｃｍ及び３５ｃｍとした。
【００３３】
また、試験番号２では、ヒレ部２３ａの幅を１０ｃｍとし、結束間隔を５０ｃｍとした。
試験番号３では、ヒレ部２３ａの幅を１０ｃｍとし、結束間隔を２０ｃｍとした。
試験番号４では、ヒレ部２３ａの幅を４０ｃｍとし、結束間隔を５０ｃｍとした。
試験番号５では、ヒレ部２３ａの幅を５０ｃｍとし、結束間隔を５０ｃｍとした。
そして、試験篩枠１３の中に単粒度６号砕石（粒径５〜１３ｍｍ）を約１０ｋｇ投入し、１０ｃｍの往復運動を１００回／分の振動数で１分間行った。
【００３４】
次に、試験結果について図１２を用いて説明する。図に示すように、篩落とされた砕石質量は、試験番号１では約１．６ｋｇ、試験番号２では約０．９ｋｇ、試験番号３では約０．６ｋｇ、試験番号４及び５では約０．１１ｋｇとなった。試験番号３以外は、結束間隔が５０ｃｍである点に留意してこれらの結果をグラフにすると、図１３に示すようになる。
【００３５】
図１３に示すように、ヒレ部２３ａの幅が短いときは、急激に砕石質量が減少するが、ヒレ部２３ａの幅が４０ｃｍ位になると、砕石質量が非常に小さくなり、それ以上ヒレ部２３ａの幅を広くしても、効果がないことが分かる。
なお、試験番号３では結束間隔を２０ｃｍとしたが、５０ｃｍの場合と比べて、砕石質量が３分の２程になった。
【００３６】
以上述べたように本発明の一実施形態によれば、正方形のマット本体部３ａの隣り合う２辺にマット本体部３ａが延長してなるヒレ部３ｂが形成されているので、最初に配置した石材連結マット１のヒレ部３ｂがある側に、同様にヒレ部３ｂが形成された石材連結マット１のヒレ部３ｂがない側を隣接させることで、ヒレ部３ｂによる良好な背面土砂流出防止効果を伴った連続的な石材連結マット１の敷設拡張を行うことができる。
【００３７】
また、法面がレキ質土（砕石）の場合は、ヒレ部３ｂが土砂の流出防止効果を高めるので、従来行われていた石材連結マット１を敷設する前に吸出し防止材を敷くという作業を行わなくても良くなった。
そのため、材料費や敷設費が低減され、敷設工全体の工費の縮減を図ることができる。
【００３８】
さらに、ヒレ部３ｂは基布マット３の２辺に形成されるので、一の石材連結マット１が配置され２方向にヒレ部３ｂが存在するようになると、次に配置される石材連結マット１はどちらか一方に載置することができ、さらにその石材連結マット１の配置方向も２方向の内からどちらか一方を選択することができるので、上下左右自在に石材連結マット１を配置することができる。
【００３９】
また、本発明の一実施形態によれば、ヒレ部３ｂがＬ字状に形成されているため、マット本体部３ａの隣り合う２辺に隣接する隣接部分３ｃだけでなく、交差部分３ｄにもヒレ部３ｂが形成されるので、基布マット３の対角方向へも、背面土砂の流出防止効果の増進を図ることができる。
【００４０】
さらに、本発明の一実施形態によれば、ヒレ部３ｂの幅が４０ｃｍとされているが、ヒレ部３ｂの幅は、２ｃｍ以上５０ｃｍ以下が有効であることが上述した試験により確認されており、相隣接する石材連結マット１間での基布マット３の垂直方向の荷重に対する強度が増加し、効果的な背面土砂の流出の防止を図ることができる。
【００４１】
また、本発明の一実施形態によれば、石材５として自然石が使用されるが、施工（敷設）現場近隣で発生する石材をそのまま用いることができ、石材連結マット１の作製を容易に行うことができる。
さらに、本発明の一実施形態によれば、対象施工面に載置されている第１の石材連結マット１Ａのヒレ部３ｂに第２の石材連結マット１Ｂのマット本体部３ａが載置され、次いで、第１の石材連結マット１Ａのマット本体部３ａに第２の石材連結マット１Ｂのマット本体部３ａが隣接される。
さらに、第２の石材連結マット１Ｂのヒレ部３ｂに第３の石材連結マット１Ｃのマット本体部３ａが載置され、次いで、第２の石材連結マット１Ｂのマット本体部３ａに第３の石材連結マット１Ｃのマット本体部３ａが隣接され、以後同様にして、順次、敷設拡張される。
そのため、相隣接する石材連結マット１間の対象施工面垂直方向の強度は全てヒレ部３ｂにより向上する上、確実に背面土砂の流出を防止することができる。
【００４２】
なお、上述した一実施形態では、石材５として自然石を使用した例について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、人造ブロックであっても良い。
人造ブロックは一定の形状に作製することができ、外観を良くすることができる。
例えば、人造ブロックをリング形状にすれば、その内側に多少の土砂を混入させることで、植物を栽培することができ、自然環境や美感の良さを向上させることができる。
【００４３】
また、上述した一実施形態では、マット本体部３ａの形状が正方形である例について説明したが、マット本体部３ａの形状は正方形に限定されるものではなく、矩形であれば良い。
【００４４】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、矩形のマット本体部の隣り合う２辺にヒレ部が形成されているので、吸出し防止材を敷設せずとも河川や港湾、造成地等において、その護岸や法面を保護することができる。
また、石材連結マットの敷設において、吸出し防止材が不要であるので、植生根の地盤面との活着を促進することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の石材連結マットの一実施形態を示す上面図である。
【図２】図１の石材連結マットの側面図である。
【図３】図１の石材連結マットを２枚敷設した状態を示す説明図である。
【図４】図３の石材連結マットの連結部分を示す説明図である。
【図５】図１の石材連結マットを３枚敷設した状態を示す説明図である。
【図６】図１の石材連結マットを４枚敷設した状態を示す説明図である。
【図７】図１の石材連結マットを５枚敷設した状態を示す説明図である。
【図８】実験に使用した試験篩枠の正面図である。
【図９】図８の試験篩枠の斜視図である。
【図１０】試験篩枠に固定されるマット部の構成を示す説明図である。
【図１１】試験マットに関する条件を示す説明図である。
【図１２】試験結果を示す説明図である。
【図１３】ヒレ部の幅と篩落とされた砕石質量との関係を示す説明図である。
【符号の説明】
１  石材連結マット
３  基布マット
３ａ  マット本体部
３ｂ  ヒレ部
５  石材
【図１】
2005048366.tif 000003
【図２】
2005048366.tif 000004
【図３】
2005048366.tif 000005
【図４】
2005048366.tif 000006
【図５】
2005048366.tif 000007
【図６】
2005048366.tif 000008
【図７】
2005048366.tif 000009
【図８】
2005048366.tif 000010
【図９】
2005048366.tif 000011
【図１０】
2005048366.tif 000012
【図１１】
2005048366.tif 000013
【図１２】
2005048366.tif 000014
【図１３】
2005048366.tif 000015