(57)【要約】【課題】  本発明は、つづら針を使用せずに野地に固定することができ、且つ従来必要であった離型紙を必要としない透湿性の屋根下葺き材を提供することを課題とする。【解決手段】  本発明は、防滑層と、透湿防水層と、接着層とを有する積層体からなる屋根下葺き材であって、接着層が透湿防水層を挟んで防滑層の反対側に設けられており、積層体の透湿抵抗は１．０ｍ２・ｓ・Ｐａ／μｇ以下である。また、本発明の屋根下葺き材は、接着層表面の野地板用合板に対するせん断粘着力は１０Ｎ／１２．５ｃｍ２以上であり、接着層表面の防滑層表面に対するせん断粘着力は５０Ｎ／１２．５ｃｍ２以下である。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
防滑層と、透湿防水層と、接着層とを有する積層体からなる屋根下葺き材であって、前記接着層は前記透湿防水層を挟んで前記防滑層の反対側に設けられ、前記接着層表面の野地板用合板に対するせん断粘着力は１０Ｎ／１２．５ｃｍ２以上であり、前記接着層表面の前記防滑層表面に対するせん断粘着力は５０Ｎ／１２．５ｃｍ２以下であり、前記積層体の透湿抵抗は１．０ｍ２・ｓ・Ｐａ／μｇ以下であることを特徴とする屋根下葺き材。
【請求項２】
前記防滑層は防滑不織布であり、前記透湿防水層はスパンボンド不織布であること、または、多孔質フィルムであることを特徴とする請求項１の屋根下葺き材。
【請求項３】
前記透湿防水層は、織物にポリウレタン樹脂を含浸またはコーティングさせた積層体であることを特徴とする請求項１の屋根下葺き材。
【請求項４】
前記接着層は層全体に空気が通過する孔を有し、前記空気が通過する孔が直径相当で１ｃｍ以下の大きさで独立して存在することを特徴とする請求項１から３項の何れか１項に記載の屋根下葺き材。
【請求項５】
前記接着層表面の前記野地板用合板に対するせん断粘着力は、１５Ｎ／１２．５ｃｍ２以上であることを特徴とする請求項１から４項の何れか１項に記載の屋根下葺き材。
【請求項６】
前記接着層表面の前記防滑層表面に対するせん断粘着力は、２０Ｎ／１２．５ｃｍ２以下であることを特徴とする請求項１から５項の何れか１項に記載の屋根下葺き材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の屋根構造体の漏水防止性（防水性）を高める屋根下葺き材に関するものであり、特に、結露防止及び放湿機能を備えた屋根下葺き材の裏面に空気が通過する孔（有孔）を有する接着層を設けることで、つづら針の固定を無くし、さらに釘固定部からの水の浸入を抑制する効果を有するとともに、施工現場での取扱い性を改善した屋根下葺き材に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般の家屋等の勾配屋根は、瓦、スレート、金属板等の上葺き材でふき上げられている。これらの上ぶき材を野地材の上面に施工する場合、上ぶき材の施工に先立って野地板表面に防水機能を主たる目的とした下葺き材と呼ばれる、例えば現在主流であるアスファルトルーフィングまたは合成高分子系シートを敷設することが一般的に行われている。また、屋根下ぶき材（以下「下葺き材」という）として透湿性のないアスファルトルーフィングまたは合成高分子系シートに代えて防水性、透湿性及び釘軸回りの水密シール性を兼ね備えたスパンボンド不織布を使用することも提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、これらの下葺き材の施工方法としては、例えば、下葺き材を軒先側から棟側に横手方向に複数枚、適度の重なりをとりながら、敷設していくことが提案されている。この際、下葺き材の固定のためにつづり針で下葺き材を通して野地板側に固定を行う。その後、各種上葺き材を釘等で固定して屋根構造体として完成させる。そのため、下葺き材の性能にはつづり針や釘穴に対しての水密シール性が必要とされ、水密シール性を向上させた各種下葺き材が提案されている。
【０００４】
しかしながら、つづら針の水密シール性は、つづら針が理想的な状態で打ち込まれているときにのみに発現しており、実際の施工場所では、一般的にはハンマータッカーと呼ばれるつづり針打ち込み器具により傾斜面で下葺き材を固定すると、充分な水密シール性が発現していないこと、更に下葺き材の固定時や上葺き材の施工時に、下葺き材表面を作業者が歩行した際や上葺き材施工までの期間に風であおられることにより、つづら針の穴が大きくなり、水密シール性を低下させていることが問題にされている。
【０００５】
また、近年台風時などの強風下でも、上葺き材が飛びにくくするため、上葺き材の固定用の釘や桟木を固定する釘も変更されており、抜けにくくするためスクリュー釘やリング釘等野地板やたる木への釘引き抜き時の抵抗を高める工夫がされているが、下葺き材にとっては、釘穴の防水性を低下させる原因になっており、改善を要求されている。
【０００６】
そこで、下葺き材の裏面に粘着層を設けたタイプや下葺き材を接着剤などで固定する方法が提案されているが、粘着層を設けたタイプは離型紙が必要となり、作業効率が著しく低下するだけでなく、ゴミの問題や離型紙に足が取られるおそれもあり、その改善が要求されている。特に、透湿性を有した屋根下葺き材にとっては、粘着や接着層で透湿性が低下してしまい、この改善方法を使用することが難しいのが現状である。
【０００７】
【特許文献１】特開平５―２７２０４５号公報
【特許文献２】特開２００１−２３２７１０号公報
【特許文献３】特開平８−２０９８６７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
そこで、本発明者らは、つづら針を使用せずに野地に固定することができ、且つ従来必要であった離型紙を必要としない透湿性の屋根下葺き材を鋭意検討した結果、本発明の完成に至った。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
即ち、本発明は、防滑層と、透湿防水層と、接着層とを有する積層体からなる屋根下葺き材であって、前記接着層は前記透湿防水層を挟んで前記防滑層の反対側に設けられ、前記接着層表面の野地板用合板に対するせん断粘着力は１０Ｎ／１２．５ｃｍ２以上であり、前記接着層表面の前記防滑層表面に対するせん断粘着力は５０Ｎ／１２．５ｃｍ２以下であり、前記積層体の透湿抵抗は１．０ｍ２・ｓ・Ｐａ／μｇ以下であることを特徴とする屋根下葺き材である。
【００１０】
また、本発明は前記屋根下葺き材において、前記防滑層は防滑不織布であり、前記透湿防水層はスパンボンド不織布であること、または、前記防滑層は防滑不織布であり、前記透湿防水層は多孔質フィルムであること、または、前記透湿防水層は、織物にポリウレタン樹脂を含浸またはコーティングさせた積層体であることが好ましい。
【００１１】
更に、本発明は前記屋根下葺き材において、前記接着層は層全体に空気が通過する孔を有することが好ましく、前記空気が通過する孔が直径相当で１ｃｍ以下の大きさで独立して存在すること、または、前記空気が通過する孔は前記透湿防水層上に粘着剤が塗布されていない部分であることが好ましい。
【００１２】
本発明の屋根下葺き材中の接着層は、使用の際に野地板に対して特定の接着性を有するため、つづら針による固定を用いなくても、屋根下葺き材を野地板に固定することができる。更に、本発明の屋根下葺き材中の接着層は、巻き取る際に防滑層面に対して特定の接着性を有するため、離型紙を使用せずに屋根下葺き材を巻き取って運搬・保存することができ、使用時には施工現場で巻かれた屋根下葺き材を剥がして使用できる。本発明の下葺き材はつづら針による固定をしなくても野地と下葺き材の間に隙間ができにくいため野地板に対する接着性がよく、釘による固定を併用した場合でも接着性・密着性がよいことから釘穴からの水の浸入防止（釘穴の防水性）を著しく向上させることができ、結露防止性や野地の乾燥性に優れた特徴を有する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の屋根下葺き材は、粘着タイプの下葺き材であるためつづら針の固定が不要であるにも係わらず、離型紙を使用せずに巻き取って保存できるため施工時に離型紙等のゴミを出すこともないことから作業性も良好である。更に、本発明の屋根下葺き材は野地に接着層を介して固定されるため、作業者の歩行時も野地と下葺き材間にずれが起こらず歩行性も良好であり、傾斜の大きい屋根やつづら針を打ち込みにくい野地にも適している。また、屋根下葺き材を野地に固定する際に釘を併用した場合、野地に接着層を介して屋根下葺き材は固定されることから釘穴が広がりにくく、下葺き材の釘穴から野地に水が拡散せずほとんどの漏水を抑制できる。更には、本発明の屋根下葺き材は透湿性を有しているので、結露を抑制し、野地の乾燥を促進できる効果も有している。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明の屋根下地材に使用する積層体は、防滑層と、透湿防水層と、接着層とを一体とさせた積層体構造が重要であり、特に限定されないが、好ましい範囲としては、後に示す測定法により、防水性は１０ＫＰａ以上（耐水度１０２ｃｍ以上）であり、透湿抵抗は０．１９ｍ2・ｓ・Ｐａ/μｇ以下であり、且つ釘穴止水性試験で合格率が８０％以上のものを挙げることができる。
【００１５】
本発明の屋根下葺き材は、防滑層と、透湿防水層と、接着層とを有する積層体からなることを特徴とする。以下、本発明で使用する積層体の構成成分である、透湿防水層、防滑層、接着層を順に説明する。
【００１６】
（１）透湿防水層
本発明の透湿防水層としては、多孔質基材、例えば、合成繊維の織物、編物、不織布、織布や合成紙、または、合成高分子の微多孔質フィルム、透湿ゴムシート等を挙げることができる。多孔質基材に使用される材料としては、例えば、ナイロン、ポリエステル、ポリアミド、ポリウレタンなどの合成繊維、または、合成高分子のフィルムやシートを挙げることができるが、これらに限定されるものではなく、アセテートなどの半合成繊維、または、半合成高分子や、綿、麻、羊毛などの天然繊維を適宜組合せても良い。これらの材料の中では、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリオレフィン樹脂を使用することが好ましい。また、これらの多孔質基材の中では、透湿性の点からは空隙率が高い織物、編物、不織布を使用することが好ましく、防水性の点からは微多孔質フィルムなどを使用することが好ましい。
【００１７】
微多孔質フィルムとしては、例えば、微多孔質を有するポリエチレン、ポリプロピレン、ビニールアルコール、ポリウレタン等の合成高分子を１種以上含む可塑性エラストマーフィルムを挙げることができる。これらの微多孔質フィルムは、厚みが５０から３００μｍであり、ヤング率が、１〜３０ｋｇ／ｍｍ２であるものを使用することが好ましい。これらの微多孔質フィルムとしては、透湿性が２，０００ｇ／ｍ２／２４時間以上のフィルムを使用することが好ましく、５，０００ｇ／ｍ２／２４時間以上のフィルムを使用することが更に好ましい。このような物性を有するフィルムは、例えば、特許文献２に開示の方法にしたがって製造することができる。
【００１８】
織物、編物、不織布等の中ではコスト等の面からは不織布を使用することが好ましい。透湿防水層として不織布を使用する場合には、スパンボンドやニードルパンチ等の方法や使用する材料により限定をされるものではないが、引張強度１０kgf/3cm以上、耐水度１００ｃｍ以上、透湿抵抗は０．１９ｍ2・ｓ・Ｐａ/μｇ以下である不織布を使用することが好ましい。このような物性を有する不織布は、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリオレフィン樹脂を使用したフラッシュ紡糸法により製造でき、また、例えば、旭・デュポンフラッシュスパンプロダクツから「タイベック（商標）」として市販されている。
【００１９】
更に釘穴止水性の高い不織布、すなわち、目付６０〜２００ｇ／ｍ2 のフラッシュ紡糸法三次元網状繊維不織布で、耐水圧が２５００ｍｍＨ２Ｏ（耐水度２５０ｃｍ）以上、透湿度が２５００ｇ／ｍ２／２４時間以上である不織布を使用することが更に好ましい。上記の不織布は透湿性、防水性、釘穴止水性に優れるだけでなく、シート単体でも優れた物理強度（すなわち、引張強度、耐水圧および透湿度）を有し、経年変化が起こりにくい耐久性に優れている。これらのシートは、例えば、特許文献３に記載の方法にしたがって製造することができる。
【００２０】
透湿防水層として使用する上記の不織布やフィルムなどのシートはそのまま使用しても良いが、その表面に特定の処理を施しても良い。例えば、フィルムの釘穴止水性を向上させるため、ポリアクリル酸塩系またはマレイン酸塩系など公知の高吸水性ポリマー、ブチルゴム、スチレン−ブタジエンゴム等のゴム系樹脂等を上記多孔質基材の表面に塗布し、または多孔質基材に樹脂を含浸させても良い。また、撥水性や防水性を高めるためフッ素系、シリコン系やワックス系の薬剤を上記多孔質基材の表面に塗布し、または薬剤を含浸させても良い。または、たとえば、上記多孔質基材の片面または両面にポリウレタン樹脂溶液を塗布した後、乾燥させてポリウレタンの膜を形成させ防水性を向上させてもよい。このような処理を施すことにより、フィルムの透湿度を余り低下させることなく、耐水圧を向上させることができる。例えば、特開平１１−１３１３７３号公報にしたがって製造することにより、耐水圧が１００００〜４００００ｍｍＨ2Ｏであり、透湿度が４０００〜８０００g／ｍ2・２４時間であるフィルムを得ることができる。また、例えば、ポリウレタン溶液に粒子を所定量混合し、得られたスラリーを上記の多孔質基材にコーティングし、熱風乾燥して膜を得ることができる。または、多孔質基材として微多孔質フィルムを使用する場合は、水を主体とする凝固液に上記の微多孔質フィルムを含漬し、溶剤ＤＭＦ（Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド）を水中へ除去することにより、ポリウレタンをゲル化させ、水洗・乾燥させても良い。さらに、ポリウレタンの膜を作成し、得られた膜を必要に応じて接着剤を用い多孔質基材にラミネート等にしても良い。このような処理によっても、フィルムの透湿度を余り低下させることなく、耐水圧を向上させることができる。例えば、特開２００２−２４１５１８号公報にしたがって製造することにより、耐水圧が２，０００ｍｍＨ2Ｏ以上で、かつ透湿度が３，０００ｇ／ｍ２・２４時間以上という透湿防水シートを得ることができる。
【００２１】
このように本発明の透湿防水層としては、強度や防滑性の点からは上記の多孔質基材をポリウレタン樹脂に含漬させるか、または、ポリウレタン樹脂でコーティングされた積層体を使用することが好ましい。
【００２２】
（２）防滑層
本発明の屋根下葺き材に使用する積層体は、防滑層を有することも特徴とする。屋根下葺材は、施工者が作業時にその上を歩行することから、施工者が足元を滑らせるなどの危険がないよう防滑層を設ける必要があり、本発明の防滑層は上記透湿防水層の表面に防滑機能を付与するものである。屋根下葺き材の防滑層面（歩行面）の摩擦抵抗（実施例参照）は、施工者が足元を滑らせないように、０．３以上であり、好ましくは０．５以上である。これらの摩擦係数を示す防滑層は、下記に示すように、上記透湿防水層に各種の公知の防滑加工を施して得ることができる。
【００２３】
防滑層を設ける方法としては、骨材、発泡剤、各種粉体などのバインダーを用いて接着させる方法、ホットメルト剤などを熱溶融して接着性を発揮するものをドット状、または筋状に接着させる方法等のいずれを用いてもよい。この際、骨材としては砂等の鉱物粒、発泡剤としては芯物質にｎ−ブタン、ｉ−ブタン、ペンタン、ネオペンタンのような低沸点の炭化水素を内包し、塩化ビニリデン、アクリロニトリル、メチルメタクリレートのような（メタ）アクリル酸エステル、スチレンのような芳香族ビニル化合物を主成分とする熱可塑性樹脂を壁膜材とした発泡性マイクロカプセル、粉体としては合成樹脂粒、金属粉、ガラスビーズ、プラスチックビーズ等を使用できる。接着させるバインダーとしてはアクリル系、ウレタン系、スチレン・ブタジエン系、エチレン・酢酸ビニル系、塩化ビニリデン系などいずれでも使用できる。また、接着方法としてはナイフコーター、グラビアコーター、キスコーター、バーコーターなど各種のコーティング方式や印刷方式が可能であるが、シート全面にバインダーがコーティングされるとシート本来の透湿性が損なわれるため、ドット状、あるいは筋状にバインダーをコーティングすることが好ましい。
【００２４】
また、不織布等を防滑層として透湿防水層上に積層させる場合の方法、即ちラミネートの方法としては、ドライラミネート、ウェットラミネート、熱ラミネート等を挙げることができ、これらの中から適宜好適な方法を選択して使用すればよい。接着剤には、溶剤系、エマルジョン系その他何れの樹脂を使用してもよい。防滑層として使用する不織布等としては、上記に説明したように、透湿防水層として使用できる不織布等を、必要に応じてその表面に上記のように特定の処理を施したものを使用すればよい。屋根下葺き材全体の透湿性を低下させないという点からは、防滑層として使用する不織布等の透湿度は、２０００ｇ／ｍ2／２４時間以上であることが好ましく、５０００ｇ／ｍ2／２４時間であることが更に好ましい。
【００２５】
このように防滑用の溶液を塗布する方法や、防滑用の不織布を積層することにより、透湿防水層上に防滑層を形成させることができるが、透湿防水層として上記のフラッシュスパン不織布等を使用する場合、上記の摩擦抵抗を有する不織布を防滑層として、透湿防水層上に積層させることが好ましい。透湿防水層上にある程度の厚さを有する不織布を積層させた場合、防滑層にクッション性も併せて持たせることができ、歩行時の滑りを更に減少させることができる。防滑層にクッション性を持たせるためには、不織布の厚みは０．１ｍｍ以上とすることが好ましく、０．２ｍｍ以上とすることが更に好ましく、不織布の空隙率は７０％以上であることが好ましい。また、靴底で擦られても損傷が生じにくいという点からは、不織布は、合成繊維を原料としてスパンボンド法により製造したものが好ましく、水分を殆ど吸収しないという点からは、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリエステル、ポリアミドを主成分にする不織布を使用することが更に好ましい。
【００２６】
更に、透湿防水層と防滑層からなる積層体としては、上記の公知の不織布、合成紙、微多孔質フィルム、透湿ゴムシート等を適当な接着剤で一体化したシートや、その間に高吸水ポリマーや高吸水性ポリマーを保持したシートを挟んで一体化した積層シートを形成して使用しても良いが、中間層として高吸水ポリマーを保持したシートを設ける場合には、少なくとも防滑不織布および多孔質フィルムから構成される積層体であることが好ましい。
【００２７】
（３）接着層
本発明の屋根下葺き材に使用する積層体は、透湿防水層を挟んで防滑層の反対側に接着層を有することを特徴とする。本発明の接着層を設ける材料としては、天然ゴム、ＳＢＲ、ブチルゴム、イソブチレン等のゴム系や、アクリル酸エステルを主原料とするアクリル系、過酸化物硬化型や付加型のシリコーン系、ホットメルト用のスチレン・イソプレン・スチレン、エネルギー線硬化型のアクリル系、タッキファイヤー樹脂等を挙げることができる。これらの中では、アクリル系や、ホットメルト用樹脂を使用することが好ましい。これらの材料は、溶剤系、エマルジョン系、熱溶融系、液状硬化系等として、溶媒等に可溶または分散させて粘着剤として使用することができる。溶媒としては、水や各種アルコール等を使用することができる。また、塗布方法としては、ナイフコーター、グラビアコーター、ロールコーター、コンマコーターなど各種のコーティング方式や印刷方式を使用することができる。
【００２８】
本発明においては、前記透湿防水層の防滑層と反対面に設ける接着層は、透湿防水層（例えば、透湿防水性シート）本来の透湿性が損なわれないようにすることが好ましい。このため接着層は、透湿性の層、好ましくは、層全体に空気が通過する孔が存在する層（有孔層）であることが好ましい。また、本発明の屋根下葺き材は野地板に固定して使用する際に、野地板と屋根下葺き材の間の接着性を良くして隙間を生じにくくするためには、接着層中の上記の空気が通過する孔、すなわち、「透湿防水層上に粘着剤が塗布されていない部分」が直径相当で１ｃｍ以下、好ましくは０．５ｃｍ以下の大きさで独立して存在することが好ましい。
【００２９】
このような空気が通過する孔は、上記接着層として塗布される材料の種類、付着量、塗布方法を適宜調節して粘着剤を透湿防水層上に塗布することにより、粘着剤が塗布されていない部分を接着層中に形成することができる。このような接着層は、前記透湿防水層の防滑層と反対面に、例えば、グラビアコーターの用に塗布する柄（パターン）を選定して塗布する方法、透湿防水層、または、防滑層および透湿防水層として使用される不織布面に、接着層の厚さが２０μｍ以下となるように全面塗布することで、不織布を構成する糸の周りだけに付着させる方法、各種粉体等の固体や、空気等の気体を塗布液に混合して分散させた液を塗布して多孔質にする方法、または、ホットメルト系の粘着剤を糸形状にして塗布する方法など、公知の粘着塗布技術を使用して設けることができる。
【００３０】
上記のような接着層を形成させるための塗布条件および付着量は、本発明の屋根下葺き材の透湿抵抗が１.０ｍ2・ｓ・Ｐａ/μｇ以下になるように適宜選択すればよい。
【００３１】
また、本発明の屋根下葺き材を（接着層を介して）野地板に接着して使用する際に、接着層表面と野地板（用合板）との間のせん断粘着力は、１０Ｎ／１２．５ｃｍ２以上、好ましくは１５Ｎ／１２．５ｃｍ２〜５０Ｎ／１２．５ｃｍ２の範囲である。
【００３２】
この野地板用合板に対するせん断粘着力が１０Ｎ／１２．５ｃｍ２より小さくなると、施工時に作業者が歩行する時に屋根下葺き材がずれやすくなり、野地から屋根下葺き材がはがれ、釘穴の防水性も向上しないことから好ましくない。なお、「野地板用合板に対するせん断粘着力」は、下記測定方法（２）に記載のようにＪＩＳ  Ｚ０２３７  参考  ３．「せん断粘着力試験法」に準じて測定する。
【００３３】
さらに、本発明の屋根下葺き材は、上記接着層が表面に表れるように巻き取った後に剥がすとき（すなわち、屋根下葺き材の接着層と防滑層とを接着させてから剥がすとき）、歩行面となる防滑層表面と上記接着層表面との間のせん断粘着力は、５０Ｎ／１２．５ｃｍ２以下、好ましくは２０Ｎ／１２．５ｃｍ２〜５Ｎ／１２．５ｃｍ２の範囲である。このように接着層表面の歩行面（防滑層表面）に対するせん断粘着力（以下「歩行面に対するせん断粘着力」という）を５０Ｎ／１２．５ｃｍ２以下とすることにより、本発明の屋根下葺材を施工現場で巻き取った状態から巻き戻して使用する際に容易に剥がすことができる。せん断粘着力が５０Ｎ／１２．５ｃｍ２より大きくなると、はがすことが困難になるだけでなく、巻き取った状態からはがすと屋根下葺き材自体に損傷を与える恐れもあり好ましくない。なお、「歩行面に対するせん断粘着力」は、下記測定方法（３）に記載のようにＪＩＳ  Ｚ０２３７  参考  ３．「せん断粘着力試験法」に準じて測定する。
【００３４】
上記のように本発明の屋根下葺材は、巻き取った状態から巻き戻して使用するため、防滑層表面に接着層中の粘着剤が付着しにくいように、各種離形剤を付与しておくことが好ましい。このような離形剤としては、シリコーン系、長鎖アルキルポリマー系、フッ素系、ワックス等のポリオレフィン系の離形剤などが使用できるが、防滑層表面の摩擦抵抗を０．３以上とすることができ、濡れた際にも表面を滑りにくくすることができる点で、長鎖アルキルポリマー系やポリオレフィン系の離形剤を使用することが好ましい。
【００３５】
（４）本発明の屋根下葺き材
本発明の屋根下葺き材は、上記のように防滑層と、透湿防水層と、接着層とを有する積層体からなり、透湿防水層の両面に防滑層と接着層とを設けていること特徴とするが、その製造方法は特に限定されるものではない。本発明の屋根下葺き材は、離型紙を用いずにロール上に巻き取ることができ、使用する前は、接着層は巻きの外側になるように巻いて保存することが好ましく、最外周には離形紙または離形フィルムを付けて保存する。本発明の屋根下葺き材は、ＪＩＳ−Ａ６１１１基準に基づいて測定した透湿抵抗は、１.０ｍ2・ｓ・Ｐａ/μｇ以下であり、好ましくは０.５ｍ2・ｓ・Ｐａ/μｇ以下であり、更に好ましくは０．１９ｍ2・ｓ・Ｐａ/μｇ以下である。透湿抵抗が１.０ｍ2・ｓ・Ｐａ/μｇより大きくなると結露防止効果や野地の乾燥を阻害することから好ましくない。本発明の屋根下葺き材は、防水性としては、耐水度５１ｃｍ（５ｋＰａ）以上であることが好ましく、２０ＫＰａ以上であることが更に好ましい。また、屋根下葺き材の厚みは、特に限定されるものではないが、作業性等から、０．３〜２０ｍｍであることが好ましい。
【００３６】
更に本発明の屋根下地材は、耐久性、耐候性、防水性を高める処理等の公知の処理（例えば、特開平１０−２８０６２３号公報に記載の処理）を施しても良い。特に、施工時に目がくらまないように着色すること、および、敷設される屋根下葺き材の重なり部分、つづら針の打ち込み場所や施工時のやり方等を印刷や色づけすることが好ましい。更に歩行時に、屋根下葺き材の表面が傷ついたり、破けにくくするために、公知の樹脂コーティングや含浸を施して表面強度を向上させても良い。表面強度はＪＩＳ−Ｌ０８４９摩擦に対する染色堅牢度（摩擦試験器２型の６．１（２）の条件で行い、ＪＩＳ−Ｌ１０９６の６．１７摩耗試験  ｃ法（テーバー形法）で外観変化の判定した場合、Ａ級が好ましい。
【００３７】
本発明の屋根下葺き材の施工方法としては、通常のルーフィングと同様に、下葺き材を軒先側から棟側に横手方向に複数枚、適度の重なりをとりながら、敷設していく。この際、下葺き材の固定のために、圧着ローラー等で加圧し野地板側に固定を行うことが好ましい。また、野地の種類や状態および屋根傾斜に応じて、つづら針を使用する場合、屋根下葺き材の重なり部の下層に使用することが好ましく、事実上つづら針が表面に出現しなくなり、防水性能を低下させない。重なり部のつづら針の固定方法は、特開２００２−２９４９４１号公報に記載の固定方法が挙げられる。
【実施例】
【００３８】
以下に、実施例により本発明を詳述するが、本発明はこれらに限定されるものではない。  
実施例における下葺き材の各物性は次の測定方法により測定した。
【００３９】
（１）摩擦抵抗
野地材として、合板（ＪＡＳに規定される普通合板１類１等品）を使用し、平滑なステンレス版の上に下葺き材の裏面が表面になるように両面テープで固定し、野地材の表面と下葺き材の裏面を接触させた後、野地材の上に２ｋｇの荷重を乗せ、野地材を１００ｍｍ／minの速度で引張り、摩擦力（野地材が滑り出した時の引張応力）をｎ＝５で測定し、その平均で表す。
【００４０】
【数１】
2005113678.tif 000002
【００４１】
（２）野地板用合板に対するせん断粘着力
野地板用合板に対するせん断粘着力は、 ＪＩＳ  Ｚ０２３７  参考  ３．「せん断粘着力試験」に記載の方法に準じて測定する。具体的には、まず、試験片としては、幅２５ｍｍ、長さ１５０ｍｍのものを３枚用意する。また、試験板としては、カンナがけした「カバ材」の野地板用合板を使用する。そして、以下の手順に従って、せん断粘着力を測定する。  
(I)  粘着シート（試験片）を長さ方向の中心線に沿って試験板にはり合わせる。この際、試験片はその接着面が長さ方向で５０ｍｍ、試験板と重なる（すなわち、接着面積が１２．５ｃｍ２になる）ようにはり合わせる。 
(II)  はり合わせた部分に、４９Ｎ（５kgf）の力を１５分間加えて圧着する。 
(III)  圧着後、直ちに引張試験機を用い、試験片の中央線とつかみの中央線が一直線上にあり、試験片にかかる力が試験片の中心線と平行にかかるようにして、毎分３００±３０ｍｍの速さで引っ張り、はがれたとき、又は試験片が切断したときの力[Ｎ／長さ（ｃｍ）×幅（ｃｍ）]を求める。 
(IV)  試験は３回行い、その平均値を求める。
【００４２】
（３）歩行面に対するせん断粘着力（接着層表面の防滑層表面に対するせん断粘着力）
歩行面に対するせん断粘着力は、上記（２）と同様に、ＪＩＳ  Ｚ０２３７  参考  ３．「せん断粘着力試験」に記載の方法に準じて測定する。すなわち、試験板としては、野地板用合板の代わりに、本発明の屋根下葺き材を使用し、その防滑層表面（歩行面）を粘着シートの粘着面と接するようにしてはり合わせて、試験を行う以外は、上記（２）「野地板用合板に対するせん断粘着力」と同様の方法により測定を行う。
【００４３】
（４）防水性（耐水度）
ＪＩＳ−Ｌ−１０９２（１９９８）  防水性試験方法４．（１）耐水度試験Ａ法（静水圧法）によって測定し、その平均（ＫＰａ）で表す。
【００４４】
（５）透湿抵抗
ＪＩＳ  Ａ６１１１．６．２透湿性に規定されている透湿抵抗で表す。
【００４５】
（６）釘穴止水性
１２ｍｍ厚の合板（ＪＡＳに規定される普通合板１類１等品）の上に屋根下葺き材を乗せ、鉄丸釘穴Ｎ５０（ＪＩＳ−Ａ−５５０８規定）で構造体を通過する程度打ち込み、ＪＩＳ−Ａ−５４３０  ５．６（透水試験）に準じて、釘打ち込み部に塩ビのパイプを立てる。これに高さが１５０ｍｍの高さまで水を注ぎ入れ、２４時間後の減水高さを調べる。ｎ＝１０で測定し合格を１ｍｍ以内の減水高さとし、その合格率（％）を表す。
【００４６】
次に本発明の下葺き材および比較例の下葺き材を使用した試験体の評価方法について示す。
【００４７】
（７）作業性（歩行安定性）
実施例の屋根下葺き材を、野地板（１２ｍｍ厚の合板：ＪＡＳに規定される普通合板１類１等品）に、転がしながら、かぶせた後、全面を手で軽く圧着して固定した試験体を作成し、この試験体を５寸勾配（Tanθ＝０．５）と８寸勾配（手すりあり）の勾配に固定して、作業者が歩行時の下葺き材のすべり感（表面防滑性）および野地と下葺き材の密着性を下記の基準で評価する。  
表面防滑性  すべり感なし：○
すべり感有り：×
密着性      歩行時に野地と下葺き材が密着している                    ○
歩行時に下葺き材が野地の表面で動くあるいはしわができる  ×
【００４８】
比較例の屋根下葺き材については、野地板に、比較例の下葺き材を転がしながら、かぶせた後、約３０ｃｍ各になるように全面をハンマータッカー（マックス株式会社製  ＴＨ−Ｐ）を用いて、つづり針（マックス株式会社製  １０１３ＪＢ  肩幅：１０ｍｍ  足長：１３ｍｍ）で固定して試験体を作成する点以外は、上記実施例の屋根下葺き材の場合と同様にして、試験体を作製した後、表面防滑性および野地と下葺き材の密着性を評価する。
【００４９】
（８）針漏水防止性
実施例の屋根下葺き材を、野地板（１２ｍｍ厚の合板：ＪＡＳに規定される普通合板１類１等品）に、転がしながら、野地板にかぶせた後、全面を手で軽く圧着して固定した後、スクリュー釘（１３＃  ２.４Φ  長さ６５ｍｍ  ＳＵＳ３０４  恩智製鋲(株)製）で１０カ所野地板を突き抜ける（打ち込み約１５ｍｍ）までハンマーで打ち抜き、コーススレドネジ釘（４Φ  長さ３５ｍｍ  ＳＵＳ４１０  若井産業(株)製）で１０カ所野地板を突き抜ける（打ち込み約１５ｍｍ）まで電動ドライバーで打ち込んだ試験体を作成する。
【００５０】
次に、この試験体を３寸勾配に固定し、以下の条件でシャワー試験を行う。
（条件）上葺き材（瓦）なし、降水量：８０ｍｍ／ｍ2／時間、テスト時間：１時間
シャワーテスト後、釘固定箇所の水漏れ及び重なり部からの浸入水で野地板が濡れているかを目視で判定する。野地板の濡れの大きさが直径１ｃｍ以上の場合を漏水としてカウントし、結果を釘固定箇所中で何カ所漏水しているかを不良率（漏水箇所数／釘固定箇所数）で示す。また、スクリュー釘の代わりにビス針を使用して、上記と同様に試験体を作成し、同様にシャワーテストを行い、針漏水防止不良率を測定する。
【００５１】
比較例の屋根下葺き材については、野地板に、比較例の下葺き材を転がしながら野地板にかぶせた後、約３０ｃｍ各になるように全面をハンマータッカー（マックス株式会社製  ＴＨ−Ｐ）を用いて、つづり針（マックス株式会社製  １０  １３ＪＢ  肩幅：１０ｍｍ  足長：１３ｍｍ）で固定した後、上記と同様にビス針またはスクリュー釘を使用して試験体を作成する点以外は、上記実施例の屋根下葺き材の場合と同様にして、試験体を作製した後、 シャワーテストを行い、結果をつづり針固定箇所中で何カ所漏水しているかを不良率（漏水箇所数／釘固定箇所数）で示す。
【００５２】
また、本発明の屋根下葺き材に使用できる材料の物性については、以下の方法によって測定した値も示す。
（ａ）透湿度：ＪＩＳ−Ｌ−１０９９透湿性試験方法 Ａ−１法（塩化カルシウム法）に基づき、ｎ＝３で測定し、その平均（ｇ／ｍ2 ／２４時間）で表す。
（ｂ）引張強力：ＪＩＳ−Ｌ−１０９６引張強さ及び伸び率試験方法に準じ、巾３ｃｍ、長さ２０ｃｍのサンプルを定速伸張形テンシロン引張試験機を用いて、つかみ間隔１０ｃｍ、引張速度２０ｃｍ／ｍｉｎの条件で測定する。タテ、ヨコ各々ｎ＝５で測定し、平均値を得、両者の平均（ｋｇｆ／３ｃｍ）で表す。
（ｃ）耐水圧：ＪＩＳ−Ｌ−１０９２耐水度試験方法 高水圧法に基づき、ｎ＝５で測定し、その平均（ｍｍＨ2Ｏ）で表す。
【００５３】
次に実施例および比較例の下葺き材について説明する。
（実施例１）
ポリエステル不織布（旭化成株式会社製  Ｅ５０４０  厚み０．１７mm、空隙率７７％）に、親水性の発泡塗料（山文油化株式会社製  ＰＳ−２  発泡カプセル含有アクリル系ラテックスおよびワックス樹脂）を、グラビアコーティング法（版深６０μｍ、全面コート）により固形分付着量１０ｇ／ｍ2で塗布し、１３０℃で約２分間乾燥して、防滑性を有する不織布を得た。この不織布の透湿度を測定したところ、８０００ｇ／ｍ2／２４時間であった。
【００５４】
釘穴止水性を有する透湿防水シートとして、フラッシュ紡糸法により製造されたポリエチレン不織布「タイベック（登録商標）１０８２Ｂ」（旭デュポンフラッシュスパンプロダクツ株式会社製  目付１０５ｇ／ｍ2、厚み０．２６ｍｍ、透湿度５５００ｇ／ｍ2／２４時間、耐水度２２０ｃｍ、釘穴止水性：合格率１００％）を用い、この上に上記の防滑性不織布フタル酸系ポリエステル樹脂を用いてドライラミネート法（固形分付着量５ｇ／ｍ2、接着面積４０％格子柄）により実施し、防滑機能を有した積層体を得た。
【００５５】
次に、得られた積層体の防滑性不織布面の反対面（タイベック面）にグラビアコーティング法（版深６０ミクロン  格子柄：パターン）でアクリル粘着剤（アクリル酸エステル  ポリゾ−ルＳＵＭ−１２０１  昭和高分子社製）を付着させ、屋根下葺き材を得た。 
＜パターン ＞線太さ：５ｍｍ（縦流れ、横流れ）、ピッチ：５ｍｍ（未塗工部分：５ｍｍ四方）、占められる面積率７５％、付着量  約１２ｇ／ｍ
このようにして得られた屋根下葺き材について、上記の測定方法に従い、摩擦抵抗、せん断粘着力（対野地板）、せん断粘着力（歩行面に対するせん断粘着力）、防水性（耐水度）、透湿抵抗および釘穴止水性を測定し、その結果を表１に示す。また、同様に、得られた屋根下葺き材の作業性（歩行安定性）および針漏水防止性を測定し、その結果を表２に示す。
【００５６】
（実施例２）
実施例１において、積層体の防滑性不織布の反対面に、グラビアコーチィング法により付着させる粘着剤として、アクリル粘着剤の代わりに、合成樹脂粘着剤（ＨＷ１０７３ノンスリップワニス  東洋インキ社製）を使用した以外は、実施例１と同様の方法により、屋根下葺き材を得た。そして、摩擦抵抗、せん断粘着力（対野地板）、せん断粘着力（歩行面に対するせん断粘着力）、防水性（耐水度）、透湿抵抗および釘穴止水性を測定し、その結果を表１に示す。また、同様に、得られた屋根下葺き材の作業性（歩行安定性）および針漏水防止性を測定し、その結果を表２に示す。
【００５７】
（比較例１）
下葺き材の基材として旭・デュポン フラッシュスパン プロダクツ株式会社から市販されている不織布「ルクサー（登録商標）Ｈ４０８０ＺＺ（目付：１０５ｇ／ｍ2、厚さ：０．３１ｍｍ）を使用し、この上に下記に示すホットメルト樹脂を用いてグラビアロールによる後述のパターンの複数の独立した凸部、および端部から平行に巾３ｍｍ、高さ１ｍｍの連続的に連結した線状の凸部を設けた。さらに、裏面の滑止め加工として、平均粒径１００μｍのシリカ粉体とバインダーのエマルジョン系アクリル−スチレン樹脂を混合した後、この混合物をスプレー法によりほぼ均一に散布し、３０ｇ／ｍ２（シリカ：約２０ｇ／ｍ２、バインダー：約１０ｇ／ｍ２）を付着、そして乾燥して下葺き材を得た。 
＜パターン＞径 １３ｍｍの円状、ピッチ １４ｍｍ、高さ １．１ｍｍ凸部に占められる面積率２５％、付着量 約６０ｇ／ｍ（パターン部のみ）
＜ホットメルト剤＞ファインタック Ｅ−３Ｃ（山文油化製）
主成分：アクリル系コポリマー／水添石油樹脂／ワックス軟化点：約１２０℃
【００５８】
（比較例２）
ＪＩＳ  Ａ６０１３  規定の改質アスファルトルーフィング（市販品）を下葺き材として使用した。
【００５９】
（比較例３）
市販されている粘着層つきアスファルトルーフィング材として、モラサン２号タック付（七王工業社製）を使い、使用していた剥離紙をはがしながら巻き取り、ロール形状にしたものを下葺き材として使用した。
【００６０】
比較例１〜３の屋根下葺き材についても、下葺き材の物性および上記評価結果を実施例１と同様に測定し、結果を表１および２に示す。
【００６１】
【表１】
2005113678.tif 000003
【００６２】
（評価結果）
表１でわかるように、実施例１および実施例２の屋根下葺き材は、従来の透湿タイプ（比較例１）と比較して、透湿抵抗の増加を大きく起こさず、防滑性、防水性も遜色ないことがわかる。
【００６３】
【表２】
2005113678.tif 000004
【００６４】
また、表２でわかるように、実用性の点では、傾斜が大きくなり、従来の下葺き材（比較例１および２）では密着性が不十分になり、しわが発生し、下葺き材が足の踏ん張りに負けて、動いてしまい歩行性も低下してしまうことが判る。また釘漏水防止性でも、実施例１では、下葺き材と野地の間に水の浸入が起こらず、良好な結果となった。従来の粘着品（比較例３）では、透湿性がなく、また剥離紙をはずすと、実質はがせず合板に貼り付けられないことがわかった。
【産業上の利用可能性】
【００６５】
本発明は、建築材料として建物の屋根構造体の防水性を高める屋根下葺き材に関するものであり、結露防止及び放湿機能を備えた屋根下葺き材の裏面に空気が通過する孔を有する接着層を設けることで、つづら針の固定を無くし、さらに釘固定部からの水の浸入を抑制する効果を有するとともに、施工現場での取扱い性を改善したものであり、建物の屋根構造体の防水性を高める屋根下葺き材として利用することができる。