(57)【要約】【課題】  小型でありながら、かつ給電が１点のみで不平衡給電を採用する場合においても、特定の方向への放射を小さく抑えることが可能とする。【解決手段】  上下方向に沿って互いに対向する水平部２１，２２を有したほぼ１波長のループ部と、それぞれループ部と一部を共用し、左右方向に沿って互いに対向する一対のダイポール部とを持つ形状にてアンテナ２を構成する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の方向に沿って互いに対向する第１の部位および第２の部位を有したほぼ１波長のループ部と、
それぞれ前記ループ部と一部を共用し、前記第１の方向に直交する第２の方向に沿って互いに対向する一対のダイポール部とを具備したことを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
前記ループ部は、前記第１の部位および第２の部位の配列方向に直交する仮想的な面で二分したそれぞれの部位が前記面を挟んで対称となる形状を持つことを特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項３】
前記一対のダイポール部は、前記一対のダイポール部の配列方向に直交する仮想的な面を挟んで対称となる形状を持つことを特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項４】
前記ダイポール部は、ほぼ０．５波長であることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項５】
前記一対のダイポール部は、０．１波長以上離間されていることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項６】
第１の方向に沿って互いに対向する第１の部位および第２の部位を有した１波長のループ部と、それぞれ前記ループ部と一部を共用し、前記第１の方向に直交する第２の方向に沿って互いに対向する一対のダイポール部とを備えたアンテナと、
前記第１の部位に不平衡給電する給電手段とを具備したことを特徴とする無線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナと、このアンテナを搭載した無線通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯無線通信装置は、通話状態では使用者の頭部が近接される。携帯無線通信装置に内蔵されるアンテナの放射パターンが上記のように頭部が近接される方向にピークを持つパターンであると、近接される頭部等の影響によりアンテナの放射特性が大きく変動してしまう。
【０００３】
このような不具合を解決する技術としては、特許文献１または特許文献２に開示された技術が知られている。
【０００４】
特許文献１に開示された携帯無線通信装置では、筐体にアンテナを内蔵する。アンテナは、それぞれ直線状をなすアンテナ素子および無給電素子を略平行に配置して構成される。アンテナ素子および無給電素子の配列方向は、筐体の前面（受話器が配置される面）に対し略直交する方向に沿う。無給電素子は、筐体の前面に対してアンテナ素子より離れている。アンテナ素子へは、給電手段から給電される。これによりアンテナ素子は、ダイポールアンテナとして機能する。
【０００５】
アンテナは、アンテナ素子と無給電素子との結合の作用により、アンテナ素子から無給電素子へ向かう向きにピークが表れる指向性を持つ。すなわちアンテナは、筐体の背面側に指向した特性を持ち、筐体の前面側に近接する人体の影響が軽減される。
【０００６】
一方、第２の文献には、２対のアンテナ素子および無給電素子からなるアンテナが開示される。このアンテナは、無給電素子をアンテナ素子で挟む状態、またはその逆の状態で、２対のアンテナ素子および無給電素子を配列する。そして、両方の水平素子に互いに逆相で給電することにより、無線装置の筐体に流れる電流を低減して、人体の影響による特性の劣化を軽減する。
【０００７】
ところがこれらの文献に開示されたアンテナでは、所望の放射特性を得るためには平衡給電を行うか、または給電展を２つ設けることが必要となる。平衡給電を行うためには、給電手段にバランを搭載することが必要となるために、部品コスト、挿入損失、実装面積および特性ばらつきなどが増大するという不具合がある。また、給電点を２つにした場合には、部品コスト、実装面積および特性ばらつきなどが増大するという不具合がある。
【０００８】
一方、平衡給電および不平衡給電のいずれの給電方式であっても放射パターンの変化が少ないアンテナとしてループアンテナが知られている。
【０００９】
図２２は１波長の正方形ループアンテナにおける電流分布を示す図である。この種のループアンテナでは、一対の水平素子に互いに同相の電流が励起される。このため図２３に示すように、水平素子および垂直素子により形成される平面に直交する方向（Ｘ方向）に向けて水平偏波が放射される。一対の垂直素子には互いに逆相の電流が励起される。このため図２３に示すように、水平素子に沿う方向（Ｙ方向）に垂直偏波が放射される。そして、図２２に示すように、水平素子の電流の方が垂直素子の電流よりも大きくなるため、水平偏波と比較して垂直偏波の方が小さくなる。
このように１波長のループアンテナは、Ｘ方向に大きな放射が生じることが避けられない。携帯無線通信装置の筐体の前面側への放射を小さく抑えるためには、ループアンテナの水平素子および垂直素子により形成される平面を筐体の前面に対して交差する方向に向けなければならない。このため、筐体の前後方向の厚みを十分に大きくしなければならなくなってしまう。
【００１０】
図２４は２波長の正方形ループアンテナにおける電流分布を示す図である。この図２４に示すように、アンテナ長が２波長となると、一対の水平素子に互いに逆相の電流が励起される。また一対の垂直素子に互いに逆相の電流が励起される。このため図２５に示すように、Ｙ方向に向けて垂直偏波が強く放射されるようになり、Ｘ方向への水平偏波の放射が抑えられるようになる。
【００１１】
このため、２波長のループアンテナは、水平素子および垂直素子により形成される平面を筐体の前面に平行させても、筐体の前面側への放射を小さく抑えることができる。そして上述のようにループアンテナを配置することにより、筐体の前後方向の厚みを小さくすることができる。
【００１２】
しかしながら、２波長のループアンテナはアンテナ長が大きいために、筐体内で多くのスペースを占有してしまう。
【特許文献１】特開2002-9534
【特許文献２】特開2001-339215
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
以上のように従来のアンテナでは、平衡給電が必要であったり、筐体への収容性が悪いといった不具合があった。
【００１４】
本発明はこのような事情を考慮してなされたものであり、その目的とするところは、小型でありながら、かつ給電が１点のみで不平衡給電を採用する場合においても、特定の方向への放射を小さく抑えることが可能なアンテナおよびこのアンテナを搭載した無線通信装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
以上の目的を達成するために本発明のアンテナは、第１の方向に沿って互いに対向する第１の部位および第２の部位を有したほぼ１波長のループ部と、それぞれ前記ループ部と一部を共用し、前記第１の方向に直交する第２の方向に沿って互いに対向する一対のダイポール部とを備えた。
【００１６】
また前記の目的を達成するために本発明の無線通信装置は、第１の方向に沿って互いに対向する第１の部位および第２の部位を有した１波長のループ部と、それぞれ前記ループ部と一部を共用し、前記第１の方向に直交する第２の方向に沿って互いに対向する一対のダイポール部とを備えたアンテナと、前記第１の部位に不平衡給電する給電手段とを備えた。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、小型でありながら、かつ給電が１点のみで不平衡給電を採用する場合においても、特定の方向への放射を小さく抑えることが可能なアンテナおよびこのアンテナを搭載した無線通信装置を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、図面を参照して本発明の一実施形態につき説明する。
図１は本実施形態に係る携帯無線通信装置の構成を示す斜視図である。この図１に示すように本実施形態に係る携帯無線通信装置は、筐体１に内蔵されたアンテナ２を有する。また筐体１には、回路基板３が収容される。なお、アンテナ２の構造を明示するために、図１においては便宜的に筐体１を破線により示している。
【００１９】
筐体１における前、後、左、右、上、下の各方向は、ここでは図１に示すように定めることとする。筐体１は、前後方向の厚みが小さい薄型の形状をなしている。筐体１の前面には、受話部（図示せず）などが配置される。なお上記の方向は、筐体１を基準とした相対的な方向を便宜的に示すのであり、絶対的な方向を示すのではない。
【００２０】
アンテナ２は、導電材料よりなり、水平部２１，２２、垂直部２３，２４，２５，２６および短絡部２７，２８を持つ。
【００２１】
水平部２１，２２は、互いに離間して配置される。水平部２１，２２は、いずれも左右方向に沿って配置され、互いに平行している。水平部２１は中央で２分割されていて、一方は回路基板３に設けられた給電手段４に接続され、他方は回路基板３上のPCB-GNDに接続される。給電手段４は、バランを備えず、水平部２１へと不平衡給電を行う。
【００２２】
垂直部２３，２４は、それぞれ水平部２１の両端から上方向に延びる。垂直部２５，２６は、それぞれ水平部２２の両端から下方向に延びる。
【００２３】
短絡部２７は、水平部２１の一端から前方向、上方向、前方向、下方向、後方向、上方向、後方向と延びて水平部２２の一端に至る。短絡部２８は、水平部２１の他端から前方向、上方向、前方向、下方向、後方向、上方向、後方向と延びて水平部２２の他端に至る。
【００２４】
そしてアンテナ２は、水平部２１，２２がともに位置している仮想平面が筐体１の前面に対して平行になる姿勢で筐体１の内部に配置される。なお、「仮想平面」は、幾何学的な概念を説明するために仮想するものであり、携帯無線通信端末の構成要素としての有体物を示すのではない。
【００２５】
次に、以上のように構成された携帯無線通信装置におけるアンテナ２の作用について説明する。
アンテナ２は上述のような構造を持つので、垂直部２３，２５および短絡部２７により、図２（ａ）にハッチングして示すようなダイポール部が形成される。同様に、垂直部２４，２６および短絡部２８によりダイポール部が形成される。また、水平部２１，２２および短絡部２７，２８により、図２（ｂ）にハッチングして示すようなループ部が形成される。
【００２６】
ダイポール部の長さＬｄｐは、図２中に示した各部の長さＬ１〜Ｌ５を使用して示せば、
Ｌｄｐ＝２×Ｌ２＋２×Ｌ３＋２×Ｌ４＋Ｌ５
となる。  
同様にループ部の長さＬｌｐは、
Ｌｌｐ＝２×Ｌ１＋４×Ｌ３＋４×Ｌ４＋２×Ｌ５
となる。
【００２７】
図３は給電手段４から水平部２１へと給電した場合におけるアンテナ２での電流分布を示す図である。この図３において矢印の方向が電流ベクトルの方向を示し、矢印の太さが電流ベクトルの強さを示している。
Ｌｌｐを１波長とした場合、ループ部は１波長ループを構成することになる。しかしながら図３から分かるように、一対のダイポール部に互いに逆相の電流ベクトルが励起されることによって、水平部２１，２２にも互いに逆相の電流ベクトルが励起されることになる。上下方向が鉛直方向となっているならば、ダイポール部の電流ベクトルの向きが鉛直方向となることから、ダイポール部の電流ベクトルの作用により垂直偏波が放射される。またこのとき、水平部２１，２２の電流ベクトルの向きが水平方向となることから、水平部２１，２２の電流ベクトルの作用により水平偏波が放射される。
【００２８】
図４は筐体１の上側から見たときのアンテナ２の放射パターン（ＸＹ面放射パターン）を示す図である。この図４に示すように、ＸＹ面においては垂直偏波が主偏波となる。そして垂直偏波の放射パターンは、前−後軸の近傍にヌルを持つ形状になっている。これは、一対のダイポール部の電流ベクトルが互いに逆相であるために、放射されたエネルギは前後方向中央付近で相互に減殺されるからである。
【００２９】
図５は筐体１の左側から見たときのアンテナ２の放射パターン（ＺＸ面放射パターン）を示す図である。この図５に示すように、ＺＸ面においては水平偏波が主偏波となる。そして水平偏波の放射パターンは、前−後軸の近傍にヌルを持つ形状になっている。これは、水平部２１，２２の電流ベクトルが互いに逆相であるために、放射されたエネルギは前後方向中央付近で相互に減殺されるからである。なお、図５において水平偏波の放射パターンのヌルが前−後軸からずれているのは、不平衡給電であるために水平部２１，２２の電流ベクトルに強度差が生じるためである。
【００３０】
このように、垂直偏波および水平偏波のいずれも、それが主偏波となる面における放射パターンは前−後軸の近傍にヌルを持つ形状になる。すなわち、前後方向へ放射される電磁界が抑制されることになる。なお、ＸＹ面において水平偏波が、ＺＸ面において垂直偏波がそれぞれ現れているが、これらの偏波は主偏波に比べて小さいために、前後方向への電磁界放射への影響は小さい。
【００３１】
図６はループ長Ｌｌｐを変化させるとともに、共振（動作）周波数が２ＧＨｚとなるようにダイポール長Ｌｄｐを調整した場合のＸＹ面放射パターンの変化を示す図である。  
図６において（ａ）〜（ｆ）は、それぞれループ長Ｌｌｐを「０．６９λ」「０．７６λ」「０．８３λ」「１．０１λ」「１．２９λ」および「２．１９λ」と変化させたアンテナ２の様子を示している。なおこれらの各アンテナ２のダイポール長Ｌｄｐは、それぞれ「０．５０λ」「０．５０λ」「０．５３λ」「０．６３λ」「０．６９λ」および「０．９１λ」となっている。そして（ｇ）〜（ｌ）は、それぞれ（ａ）〜（ｆ）に示すアンテナ２におけるＸＹ面放射パターンを示している。  
さて図７に示すように、図６に示される垂直偏波のＸＹ面放射パターンにおける左方向の強度をＥth(90)とするとともに、右方向の強度をＥth(270)とした場合、垂直偏波の左右強度差は、
Ｅth(270)−Ｅth(90)
となる。この左右強度差とループ長Ｌｌｐとの関係を図示すると、図８に示すようになる。
左右強度差が小さいほど、左右バランスが良好であることになる。図８から分かるように、ループ長Ｌｌｐが大きいほど左右強度差が小さく、ループ長が１波長以上になると左右バランスが良好であると言える。
【００３２】
一方、図９に示すように、図６に示されるＸＹ面放射パターンにおける垂直偏波の最大強度をＥth(270)とするとともに、前方向についての水平偏波の強度をＥph(180)とする。このときのＥth(270)およびＥph(180)の差とループ長Ｌｌｐとの関係を図示すると、図１０に示すようになる。
Ｅth(270)およびＥph(180)の差が大きいほど、前方向への電磁界放射への水平偏波の影響は小さい。図１０から分かるように、ループ長が大きいほどＥth(270)およびＥph(180)の差が大きく、ループ長Ｌｌｐが１波長以上になるとＥth(270)およびＥph(180)の差が十分に大きくなると言える。
【００３３】
図１１はループ長Ｌｌｐを一定にした状態でダイポール長Ｌｄｐを変更した場合のＸＹ面放射パターンの変化を示す図である。
図１１において（ａ）〜（ｆ）はそれぞれアンテナ２の様子を示している。そして（ｇ）〜（ｌ）は、それぞれ（ａ）〜（ｆ）に示すアンテナ２におけるＸＹ面放射パターンを示している。
各アンテナ２のダイポール長Ｌｄｐとループ長Ｌｌｐとは、それぞれ図示のようになっている。例えば図１１の（ａ）のアンテナは、ダイポール長Ｌｄｐが「０．６１λ」であり、ループ長Ｌｌｐが「０．７９λ」である。なお、図１１においては、ダイポール長を変更しているために、各アンテナ２の共振周波数が異なっている。すなわち、λの値が（ａ）〜（ｆ）のそれぞれで異なっている。
図１１から分かるように、ダイポール長Ｌｄｐを変化させたとしても、ダイポール長Ｌｄｐの波長λに対する比率は「０．６１λ」〜「０．６７λ」と大きくは変化しない。そしてループ長Ｌｄｐの波長λに対する比率が大きく変化する。
【００３４】
さて図１２に示すように、図１１に示されるＸＹ面放射パターンにて垂直偏波の強度が最小になる方向の角度をＴh(Ｅth-min.)とした場合に、前方向（１８０度）とヌル方向との角度差は、
Ｔh(Ｅth-min.)−１８０
となる。この角度差とループ長Ｌｌｐとの関係を図示すると、図１３に示すようになる。
上記の角度差が小さいほど、左右バランスが取れていることを示す。図１３から分かるように、ループ長Ｌｌｐが大きいほど角度差が小さく、ループ長Ｌｌｐが１波長以上になると角度差が２度以下まで小さくなり、十分に左右バランスが取れていると言える。
【００３５】
一方、ＸＹ面放射パターンにおける左右バランスが理想的であるとき、前方向についての強度が最小で、左方向の強度が最大となる。このため図１４に示すように、図１１に示される垂直偏波のＸＹ面放射パターンにて前方向の強度をＥth(180)とするとともに、左方向の強度をＥth(90)とした場合、
Ｅth(90)−Ｅth(180)
により求まる強度差が大きいほどアンテナ正面方向の放射抑制性能が良いことになる。この強度差とループ長Ｌｌｐとの関係を図示すると、図１５に示すようになる。
図１５から分かるように、ループ長Ｌｌｐが大きいほど角度差が大きく、ループ長Ｌｌｐが１波長以上になると強度差が２０ｄＢ以上と大きくなり、十分に放射が抑制されていると言える。
【００３６】
図１６はダイポール長Ｌｄｐを一定にした状態でループ長Ｌｌｐを変更した場合のＸＹ面放射パターンの変化を示す図である。
図１６において（ａ）〜（ｆ）はそれぞれアンテナ２の様子を示している。そして（ｇ）〜（ｌ）は、それぞれ（ａ）〜（ｆ）に示すアンテナ２におけるＸＹ面放射パターンを示している。  
各アンテナ２のダイポール長Ｌｄｐとループ長Ｌｌｐとは、それぞれ図示のようになっている。例えば図１６の（ａ）のアンテナは、ダイポール長Ｌｄｐが「０．７２λ」であり、ループ長Ｌｌｐが「０．５９λ」である。なお、図１６においては、各アンテナ２の共振周波数が異なっている。すなわち、λの値が（ａ）〜（ｆ）のそれぞれで異なっている。  
図１７に示すように、図１６に示されるＸＹ面放射パターンにおける垂直偏波の最大強度をＥth(270)とするとともに、前方向についての水平偏波の強度をＥph(180)とする。このときのＥth(270)およびＥph(180)の差とループ長Ｌｌｐとの関係を図示すると、図１８に示すようになる。
Ｅth(270)およびＥph(180)の差が大きいほど、前方向への電磁界放射への水平偏波の影響は小さい。図１８から分かるように、ループ長が１波長程度になるとＥth(270)およびＥph(180)の差が十分に大きくなると言える。
【００３７】
一方、ＸＹ面放射パターンにおける左右バランスが理想的であるとき、前方向についての強度が最小で、左方向の強度が最大となる。このため図１９に示すように、図１６に示される垂直偏波のＸＹ面放射パターンにて前方向の強度をＥth(180)とするとともに、左方向の強度をＥth(90)とした場合、
Ｅth(90)−Ｅth(180)
により求まる強度差が大きいほど左右バランスが良いことになる。この強度差とループ長Ｌｌｐとの関係を図示すると、図２０に示すようになる。
図２０から分かるように、ループ長Ｌｌｐが１波長程度になると強度差が大きくなり、十分に左右バランスが取れていると言える。
【００３８】
以上のように、いずれの条件下においても、ループ長Ｌｌｐを１波長程度にすることにより、ＸＹ面放射パターンの左右バランスを良好にすることができる。そこで本実施形態におけるアンテナ２は、ループ長Ｌｌｐが１波長程度となるように各部の長さを定めることとする。
【００３９】
また、ダイポール部はダイポールアンテナとして機能するから、ダイポール長Ｌｄｐは０．５波長程度とすることが望ましい。
【００４０】
図２１は、垂直部２３と垂直部２４との間隔と放射効率との関係を示す図である。この図２１から分かるように、垂直部２３と垂直部２４との間隔が０．１波長以上になると、放射効率が十分に大きく得られる。このため、垂直部２３と垂直部２４との間隔を０．１波長以上とすることが望ましい。
【００４１】
このようにすることで本実施形態の携帯無線通信装置では、給電手段４は不平衡給電を行うから、給電手段４にバランを設ける必要が無く、バランを使用することにより生じる種々の不具合を回避することができる。そして本実施形態では、不平衡給電を行っていながら、前方向への放射を良好に抑圧することができる。しかも本実施形態によれば、アンテナ２はループ部を持つものの、このループ部のループ長Ｌｌｐは１波長であるから、２波長ループアンテナに比べて小型化が可能である。
【００４２】
また、アンテナ２の外形は、筐体１の前面に沿った扁平形状をなす。このため、筐体１を図１に示すように前後方向の厚みが小さい薄型の形状とする場合に、アンテナ２を筐体１の内部に効率的に収容することが可能となる。これらの結果、コンパクトでありながら、人体が筐体１の前面に近接することによる通信性能の劣化を軽減することが可能な携帯電話装置となる。また、筐体１がこのような薄型をなしている場合には、回路基板３等がアンテナ２と平行して配置される。このような場合における回路基板３等に向けた放射は、回路基板３等による減衰を受けて大きな損失が起きる恐れがある。しかし本実施形態によれば、回路基板３等が配置される方向へ放射される電磁界は抑制されているから、上記のような回路基板３等による損失を抑えられる。
【００４３】
なお、以上の実施形態は以下のような変形実施が可能である。
例えば垂直部２３，２４，２５，２６の端部をさらに折り曲げた形状とするなど、アンテナ２の形状は任意に変更が可能である。ただし、アンテナ２における上側半分および下側半分のそれぞれの形状の対称度が低下するほど、放射パターンの上下バランスがくずれる。また、左側半分および右側半分のそれぞれの形状の対称度が低下するほど、放射パターンの左右バランスがくずれる。そこで、上側半分および下側半分のそれぞれの形状の対称度および左側半分および右側半分のそれぞれの形状の対称度ができるだけ高くなる形状とすることが望ましい。  
携帯無線通信装置に限らず、他の種類の無線通信装置として実現することも可能である。
【００４４】
なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明の一実施形態に係る携帯無線通信装置の構成を示す斜視図。
【図２】図１中のアンテナに含まれるダイポール部とループ部とを示す図。
【図３】図１中の給電手段から水平部へと給電した場合におけるアンテナでの電流分布を示す図。
【図４】図１における筐体の上側から見たときのアンテナの放射パターン（ＸＹ面放射パターン）を示す図。
【図５】図１における筐体の左側から見たときのアンテナの放射パターン（ＺＸ面放射パターン）を示す図。
【図６】ループ長Ｌｌｐを変化させるとともに、共振（動作）周波数が２ＧＨｚとなるようにダイポール長Ｌｄｐを調整した場合のＸＹ面放射パターンの変化を示す図。
【図７】垂直偏波の左右強度差の定義を示す図。
【図８】図６に示される垂直偏波のＸＹ面放射パターンにおける左右強度差とループ長Ｌｌｐとの関係を示す図。
【図９】ＸＹ面放射パターンにおける垂直偏波の最大強度と前方向についての水平偏波の強度との差の定義を示す図。
【図１０】図６に示されるＸＹ面放射パターンにおける垂直偏波の最大強度と前方向についての水平偏波の強度との差とループ長Ｌｌｐとの関係を示す図。
【図１１】ループ長Ｌｌｐを一定にした状態でダイポール長Ｌｄｐを変更した場合のＸＹ面放射パターンの変化を示す図。
【図１２】前方向とヌル方向との角度差の定義を示す図。
【図１３】図１１に示される垂直偏波のＸＹ面放射パターンにおけるヌル方向との角度差とループ長Ｌｌｐとの関係を示す図。
【図１４】垂直偏波のＸＹ面放射パターンにて前方向の強度と右方向の強度との差の定義を示す図。
【図１５】図１１に示される垂直偏波のＸＹ面放射パターンにおける前方向の強度と左方向の強度との差とループ長Ｌｌｐとの関係を示す図。
【図１６】ダイポール長Ｌｄｐを一定にした状態でループ長Ｌｌｐを変更した場合のＸＹ面放射パターンの変化を示す図。
【図１７】ＸＹ面放射パターンにおける垂直偏波の最大強度と前方向についての水平偏波の強度との差の定義を示す図。
【図１８】図１６に示されるＸＹ面放射パターンにおける垂直偏波の最大強度と前方向についての水平偏波の強度との差とループ長Ｌｌｐとの関係を示す図。
【図１９】垂直偏波のＸＹ面放射パターンにて前方向の強度と右方向の強度との差の定義を示す図。
【図２０】図１６に示される垂直偏波のＸＹ面放射パターンにおける前方向の強度と左方向の強度との差とループ長Ｌｌｐとの関係を示す図。
【図２１】図１中の垂直部２３と垂直部２４との間隔と放射効率との関係を示す図。
【図２２】１波長の正方形ループアンテナにおける電流分布を示す図。
【図２３】図２２に示す正方形ループアンテナのＸＹ面放射パターンを示す図。
【図２４】２波長の正方形ループアンテナにおける電流分布を示す図。
【図２５】図２４に示す正方形ループアンテナのＸＹ面放射パターンを示す図。
【符号の説明】
【００４６】
１…筐体、２…アンテナ、３…回路基板、４…給電手段、２１，２２…水平部、２３，２４，２５，２６…垂直部、２７，２８…短絡部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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