(57)【要約】【課題】単層型感光体を低コストで製造するために、長期間に亘って塗布液の分散状態を安定的に維持できる電子写真感光体用塗布液の管理方法の提供。【解決手段】少なくともα型チタニルフタロシアニン、正孔輸送物質、電子輸送物質、ポリカーボネート樹脂をテトラヒドロフランに分散または溶解させてなる感光層用塗布液を１５℃以下の環境温度で保管する電子写真感光体用塗布液の管理方法とする。好ましくは、感光層用塗布液が、ポリカーボネート樹脂を、テトラヒドロフランを主成分とする溶剤に溶解させた溶液にα型チタニルフタロシアニン粒子を分散させた溶液Ａと、正孔輸送物質、電子輸送物質、ポリカーボネート樹脂をテトラヒドロフランに溶解させた溶液Ｂと、を混合させた液である。【選択図】     なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくともα型チタニルフタロシアニン、正孔輸送物質、電子輸送物質、ポリカーボネート樹脂を、テトラヒドロフランを主成分とする溶剤に分散または溶解させてなる感光層用塗布液を１５℃以下の環境温度で保管することを特徴とする電子写真感光体用塗布液の管理方法。
【請求項２】
感光層用塗布液が、ポリカーボネート樹脂を、テトラヒドロフランを主成分とする溶剤に溶解させた溶液にα型チタニルフタロシアニン粒子を分散させた溶液Ａと、正孔輸送物質、電子輸送物質、ポリカーボネート樹脂をテトラヒドロフランに溶解させた溶液Ｂと、を混合させた液であることを特徴とする請求項１記載の電子写真感光体用塗布液の管理方法。
【請求項３】
ポリカーボネート樹脂として、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂を用いることを特徴とする請求項１または２記載の電子写真感光体用塗布液の管理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体用顔料分散型塗布液の保管方法に関わり、詳しくは特定のチタニルフタロシアニン及びテトラヒドロフランを含有する有機感光層を塗布形成するために用いる電子写真感光体用塗布液の管理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真用感光体（以下、単に感光体とも記す）の感光層に用いる光導電性機能材料としては、以前はセレンあるいはセレン合金等の無機光導電性物質が一般的に使われていた。現在では、製造コストが安く、公害や環境汚染も防止できることから、有機光導電性物質を含む有機材料を感光層の主要材料とする有機感光体が主流となっている。
【０００３】
有機感光体は積層型と単層型に大別される。積層型有機感光体は、感光層として電荷発生物質を含有する電荷発生層と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層のように機能別に分離して積層させることにより感度および耐久性を共に改良することが可能になるため、市場において主流製品となっている。従って、このような積層型有機感光体に使用される有機系の電荷発生物質や電荷輸送物質については多くの有効な材料が提案され、既に公知となっている。
【０００４】
しかし、このように多くの有機感光層材料が知られるようになったにもかかわらず、正孔輸送物質と同程度に高移動度であって、正孔輸送物質との置き換えが可能な電子輸送物質については現在でも、まだ知られていない。そのため、積層型有機感光体の積層順は正孔輸送物質を含む電荷輸送層を表面側の層とする負帯電型感光体がほとんどすべてである。コロナ帯電装置を用いて、前述の負帯電型感光体表面を負帯電化する場合、コロナ帯電装置に特有の問題点として、均一に帯電させるシステムを必要とすることおよび多量のオゾン発生に伴う環境条件の悪化がある。
【０００５】
一方、単層型有機感光体は、近年の技術の進歩により電子を効率よく移動させ得る電子輸送物質が開発されたことから実用化されたものであって、電荷発生物質、正孔輸送物質、電子輸送物質、結着樹脂等のそれぞれの機能材料を同一層に含有する単層の感光層を有するものである。ただし、ここでいう単層型有機感光体は必ずしも、一層のみの感光層を備えた感光体を意味するものではなく、前記単層の感光層の成分組成比の異なる二層であってもよいし、下引層や表面保護層などを追加的に備えてもよい。要するに、前述のように一層に少なくとも電荷発生物質、正孔輸送物質、電子輸送物質、結着樹脂を含む感光層を備えた有機感光体である。単層型感光体は積層型感光体に比べて電荷輸送距離が相対的に短いので、解像度がよく、また、正帯電型感光体を作り易いという特長を有する。正帯電プロセス下で使用される場合は、負帯電プロセスよりも、帯電器から発生するオゾンやＮＯｘ等の有害ガスの量を非常に少なくできる利点も得られる。
【０００６】
しかし、単層型感光体を安定的に低コストで製造するためには、積層型感光体を製造することよりも難しい点を有している。この点について、以下説明する。前述したように、単層型感光層は電荷発生材料、正孔輸送物質、電子輸送物質、結着樹脂などを同一層に含有している。これらの有機材料を有機溶媒中に溶解または分散させて塗布液とし、これを用いて浸漬塗布法などにより導電性基体上に感光層を形成する手法が通常の単層型感光体の製造方法である。
【０００７】
単層型感光層に含まれる電荷発生材料は結晶性の有機顔料であることが一般的である。良好な感光体を安定的に低コストで量産するためには、この有機顔料をナノメートルオーダーの微粒子として塗布液中に均一かつ安定的に分散させることにより、塗布液を長期間の量産中においても充分に良好な塗布状態に維持し、保管できることが必須の条件である。塗布液中の有機顔料の分散状態が沈殿等により変化した液を用いて浸漬塗布膜を形成した感光体は電気特性にも重大な影響を受け、その程度によっては画像不良になるので、沈殿の進んだ塗布液は、もはや、そのままでは良好な感光体を作ることはできない。
【０００８】
一方、一般的に塗布液の電荷発生物質として用いることができる有機顔料は、アゾ系顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系顔料、多環キノン系顔料、無金属フタロシアニン系顔料、金属フタロシアニン系顔料が知られている。金属フタロシアニンとしては多くの異なる金属のものが知られているが、中でもチタニルフタロシアニン（オキシチタニウムフタロシアニンに同じ）は特に高感度を示すことが知られている。さらにチタニルフタロシアニンにも多種類の結晶変態の存在が知られている。たとえば、その一つにα型チタニルフタロシアニンがある（特許文献１−特許請求の範囲）。
【０００９】
前記有機顔料の中でも電子写真機器に搭載される露光光源（発光体）の波長に適合させる観点から、単層型感光体の感光層には無金属フタロシアニン顔料が広く用いられている。また、無金属フタロシアニン顔料を含む単層型電子写真感光体用塗布液は、特別に管理をせずとも長期間の量産のための保管にも充分耐えられる塗布液安定性、長寿命性をも有しているため、使いやすいこともその理由の一つとなっている（特許文献２−００４７〜００５２段落、特許文献４−００５７段落、表１）。
【００１０】
ところが、市場の電子写真機器の高速化に伴い、無金属フタロシアニン顔料の性能では高速機対応には十分とは言い難く、より高感度な単層型感光体への要望が強まっている。そのような高感度感光体用の電荷発生物質として、既に積層型感光体においてはチタニルフタロシアニン顔料などの金属フタロシアニン系顔料が知られている。そこで、単層型感光体においてもチタニルフタロシアニンを用いることが考えられた。しかし、チタニルフタロシアニンを含む単層感光層は、積層型の場合と異なり、バインダ（結着）樹脂が異なるだけでなく、さらに正孔輸送物質、電子輸送物質をも追加されるため、従来からよく用いられているジクロロメタン（ＤＣＭ）などの溶剤を使うと塗布液の安定性が悪くて量産に使用する塗布液として長期に継続的に用いるには問題があった。それでも、従来の塗布液の製造方法について、溶剤をテトラヒドロフラン（以降ＴＨＦと略す）に変える等を含めて数々の改良を重ねることにより、チタニルフタロシアニン顔料（ＴｉＯＰｃ）を用いた単層型電子写真感光体用塗布液においても、初期的には十分安定かつ高感度な感光体特性を示す塗布液が得られるようになった（特願２００２−２０６０１５号）。
【００１１】
さらに、塗布液の安定性に関する発明として、積層用であるが、オキシチタニウムフタロシアニン系化合物、バインダ樹脂としてポリビニルブチラール樹脂をシクロヘキサノン溶剤に分散させた電荷発生層用塗布液を−１０℃〜１５℃の環境下で保存することにより、長期間に亘り、良好な感光体を製造できる塗布液の保存方法がある（特許文献３−要約および００２９〜００３１段落）。
【特許文献１】特開昭６１−２３９２４８号公報
【特許文献２】特開２０００−１７１９９１号公報
【特許文献３】特開２０００−１０３０８号公報
【特許文献４】特開２０００−１９７５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかしながら、前述のように単層用塗布液は長期間の量産でも分散状態が十分に安定していて、継続的に塗布形成することができる塗布液という観点においては、必ずしも充分に実用性が高いとは言えなかった。すなわち、ＴｉＯＰｃ顔料を適用した単層型感光体用の塗布液は、浸漬塗布中・保管中に関わらず、分散処理終了時点からのある一定の時間経過により処理直後の良好な分散状態が損なわれてＴｉＯＰｃ顔料の沈殿を生じ、特性を満足する感光層を得ることができないという不具合が生じた。沈殿の見られた塗布液を沈殿のない元の状態に戻すための再分散処理についても様々な検討を行ったが、初期の状態にまで回復する手法は見い出せていない。大きな障害は、一度沈殿を生じた塗布液は再分散処理しても、その後数時間で再沈殿が生じ易くなる傾向が見られることだった。このように劣化した塗布液の安定した回復が困難なため、塗布液作製後、短時間のうちに、全く新たに塗布液を作り直さざるを得ず、その結果、製造コストは非常に高くなり、また廃液（劣化塗布液）の量が増大し環境に負担をかけるなどの問題を生じていた。
【００１３】
本発明は上述の点に鑑みてなされたものであり、その目的は、単層型感光体を低コストで製造するために、長期間に亘って塗布液の分散状態を安定的に維持できる電子写真感光体用塗布液の管理方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
特許請求の範囲の請求項１記載の本発明によれば、少なくともα型チタニルフタロシアニン、正孔輸送物質、電子輸送物質、ポリカーボネート樹脂を、テトラヒドロフランを主成分とする溶剤に分散または溶解させてなる感光層用塗布液を１５℃以下の環境温度で保管する電子写真感光体用塗布液の管理方法とすることにより、達成される。
【００１５】
特許請求の範囲の請求項２記載の本発明によれば、感光層用塗布液が、ポリカーボネート樹脂を、テトラヒドロフランを主成分とする溶剤に溶解させた溶液にα型チタニルフタロシアニン粒子を分散させた溶液Ａと、正孔輸送物質、電子輸送物質、ポリカーボネート樹脂をテトラヒドロフランに溶解させた溶液Ｂと、を混合させた液である特許請求の範囲の請求項１記載の電子写真感光体用塗布液の管理方法とすることが好ましい。
【００１６】
特許請求の範囲の請求項３記載の本発明によれば、ポリカーボネート樹脂として、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂を用いる請求項１または２記載の電子写真感光体用塗布液の管理方法とすることが望ましい。
【発明の効果】
【００１７】
前述の本発明によれば、単層型感光体を低コストで製造するために、長期間に亘って塗布液の分散状態を安定的に維持できる電子写真感光体用塗布液の管理方法を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
（塗布液を構成する機能材料）
本発明にかかる塗布液の管理方法が有効である単層型感光体用塗布液は、少なくともα型チタニルフタロシアニン、正孔輸送物質、電子輸送物質、ポリカーボネート樹脂をテトラヒドロフランに分散または溶解させたものである。
【００１９】
本発明における電荷発生物質としては、α型チタニルフタロシアニンを使用することができる。この電荷発生物質の含有量は、感光層の固形分に対して、０．１〜２０重量％、好適には、０．５〜１０重量％である。
【００２０】
本発明における正孔輸送物質としては、特に制限はないが、例えばヒドラゾン化合物、ピラゾリン化合物、ピラゾロン化合物、オキサジアゾール化合物、、オキサゾール化合物、アリールアミン化合物、ベンジジン化合物、スチルベン化合物、スチリル化合物、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリシラン等を使用することができ、これら正孔輸送物質を単独または、２種以上を組み合わせて使用することが可能である。これらの中で本発明における正孔輸送物質としては、光照射時に発生する正孔の輸送能力が優れているほか、電荷発生物質との組み合せに好適なものが好ましい。正孔輸送物質の含有量は、感光層の固形分に対して、５〜８０重量％、好適には、１０〜６０重量％である。
【００２１】
本発明における電子輸送物質としては、特に制限はないが、キノン系化合物、ベンゾキノン系化合物、ジフェノキノン系化合物、ナフトキノン系化合物、アントラキノン系化合物、スチルベンキノン系化合物、アゾキノン系化合物等の電子輸送物質を使用することができ、これら電子輸送物質を単独または、２種以上組み合わせて使用することが可能である。電子輸送物質の含有量は、感光層の固形分に対して、１〜５０重量％、好適には、５〜４０重量％である。
【００２２】
本発明における結着樹脂としてはポリカーボネート樹脂を主要成分の樹脂とするが好ましいが、単独の使用が最も好ましい。単独使用という場合には異なる化学式、分子量で同種の樹脂の混合や共重合樹脂も含まれる。これに加えてポリエステル樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、シリコン樹脂、シリコーン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスルホン樹脂、メタクリル酸エステルの重合体およびこれらの共重合体などの樹脂を適宜組み合せて使用することが可能である。しかし、ポリカーボネート樹脂以外の樹脂の混合はおおよそ結着樹脂の３０％以下が好ましい。結着樹脂の含有量は、感光層の固形分に対して、２０〜９０重量％、好適には、３０〜７０重量％である。
【００２３】
本発明における塗布液中には、耐環境性や有害な波長の光に対する安定性を向上させる目的で、酸化防止剤や光安定剤などの材料自体の劣化防止剤を含有させることもできる。このような目的に用いられる化合物としては、トコフェロールなどのクロマノール誘導体およびエステル化化合物、ポリアリールアルカン化合物、ハイドロキノン誘導体、エーテル化化合物、ジエーテル化化合物、ベンゾフェノン誘導体、ベンゾトリアゾール誘導体、チオエーテル化合物、フェニレンジアミン誘導体、ホスホン酸エステル、亜リン酸エステル、フェノール化合物、ヒンダードフェノール化合物、直鎖アミン化合物、環状アミン化合物、ヒンダードアミン化合物等が挙げられる。また、感光層中には、形成した膜のレベリング性の向上や潤滑性の付与を目的として、シリコンオイルやフッ素系オイル等のレベリング剤を含有させることもできる。
【００２４】
（塗布液作製方法）
塗布液を作製する方法としては、上記構成材料を適当な溶剤とともに、ペイントシェーカー、ボールミル、超音波分散等の公知の方法により、溶解、分散させ、塗布液を作製すればよい。塗布液を作製するための溶剤としては、テトラヒドロフランを主要な溶剤とするが、その他に下記のような有機溶剤の混合使用も可能である。ただし、本発明にかかる溶剤はテトラヒドロフラン単独が原則であり、このテトラヒドロフランの優れた機能を大きく損ねない範囲で他の溶剤の混合がありえるという意味であり、混合が好ましいということではない。おおよそ、他の溶剤の混合比率は１０％以下である。そのような他の混合溶剤としては、例えば、ジクロロメタン、ジクロロエタン（塩化メチレン）、トリクロロエタン、クロロホルム、クロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素、１，３−ジオキソラン、１，４−ジオキサン、テトラヒドロピラン等が挙げられる。さらに、他の有機溶剤との混合も可能である。
【実施例】
【００２５】
以下、実施例を挙げて本発明にかかる電子写真感光体用塗布液の製造方法とその管理方法について説明すると共に、特に発明の効果について本発明に属さない管理方法とを比較することにより、本発明にかかる管理方法が優れていることを明らかにする。そのための実験として、溶剤を本発明にかかるＴＨＦと本発明外の塩化メチレンとに分けて比較した。さらに、塗布液の保管温度として、本発明にかかる１５℃以下である−５℃、０℃、１０℃、１５℃で保管した塗布液と、本発明外の２０℃、２５℃で保管した塗布液とを比較した。保管温度を−５℃以下とした場合を比較しなかったのは、これ以下の低温にするほど、設備、温度維持費用、作業温度への復旧時間等の問題から実用的でないからであって、発明の効果が無くなることを意味するものではない。さらに、本発明にかかるチタニルフタロシアニンは種々の結晶型のうち、α型のみで有効であり、その他のＹ型、β型、γ型等のよく知られた結晶型では単層型電子写真感光体用の実用的な安定した塗布液は得られなかったので、下記比較実験にも含めていない。本発明は要旨を超えないかぎり、これらの実施例の記載に限定されない。尚、本文中「部」とは「重量部」を、「％」は「重量％」をそれぞれ表す。
【００２６】
（塗布液Ｌ１作製方法）
ポリカーボネート樹脂（以降ＰＣと略記）として、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（ＰＣ−Ｚと略）（パンライトＴＳ２０５０：帝人化成）の０．７５部を、有機溶剤としてテトラヒドロフラン（以降ＴＨＦと略記）２３．５部に加えＰＣ−Ｚが完全に溶解するまで撹拌した。ＰＣ−Ｚの溶解を確認した後、金属フタロシアニン顔料として、下記化１の化学構造式を持ち、下記ブラック角にピークを有するα−ＴｉＯＰｃ（α型チタニルフタロシアニン）の０．７５重量部を前記樹脂溶液に添加した後、ペイントシェーカーにより９０分間の分散処理を行いα−ＴｉＯＰｃ分散液Ａ（Ｇ１）を得た。
【００２７】
α型ＴｉＯＰｃのＸ線回折ピークと化学構造式
ＣｕＫαを線源とするＸ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）７．５°，１２．３°，１６．３°，２５．３°および２８．７°に明瞭な回折ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶。
【００２８】
【化１】
2005202328.tif 000002
【００２９】
次に、以下に示す材料を容器に秤量し各材料が完全に溶解するまで撹拌を行い、機能材料含有溶液Ｂ（Ｆ１）を得た。
正孔輸送物質         ：下記化２の（１）の正孔輸送物質             ８．７１０部
電子輸送物質         ：下記化２の（２）の電子輸送物質             ５．８０６部
シリコーンオイル     ：ＫＦ−９６  （信越化学工業（株））         ０．００６部
ＰＣ−Ｚ樹脂         ：パンライトＴＳ２０５０：帝人化成（株）
（パンライトは（登録商標）−ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂(下記化３)）
１３．６３９部
有機溶剤             ：ＴＨＦ                                     ８５．４８部
【００３０】
【化２】
2005202328.tif 000003
【００３１】
【化３】
2005202328.tif 000004
【００３２】
次に、α−ＴｉＯＰｃ分散液Ａ（Ｇ１）の１４．５２部を機能材料含有溶液Ｂ（Ｆ１）の全量と混合し均一となるまで十分撹拌した後、単層型感光体用塗布液（Ｌ１）を得た。
このように、本発明では、α−ＴｉＯＰｃ分散液Ａ（Ｇ１）と機能材料含有溶液Ｂ（Ｆ１）とに分けてそれぞれ塗布液を作製しておき、その後Ｇ１液とＦ１液とを混合し、充分攪拌して単層型感光体用塗布液（Ｌ１）とすることも、安定した塗布液とする上で、いっそう好ましい。
【００３３】
（塗布液Ｌ２作製方法）
ＰＣとして、前記パンライトＴＳ２０５０：帝人化成の０．７５部を、有機溶剤として塩化メチレン２３．５部に加えＰＣが完全に溶解するまで撹拌する。ＰＣ溶解を確認した後、金属フタロシアニン系顔料として前記α−ＴｉＯＰｃの０．７５重量部を前記樹脂溶液に添加した後ペイントシェーカーにより９０分間の分散処理を行いα−ＴｉＯＰｃ分散液Ａ（Ｇ２）を得た。
【００３４】
次に、以下に示す材料を容器に秤量し各材料が完全に溶解するまで撹拌を行い機能材料含有溶液Ｂ（Ｆ２）を得た。
正孔輸送物質      ：前記化２の（１）の正孔輸送物質              ８．７１０部
電子輸送物質      ：前記化２の（２）の電子輸送物質              ５．８０６部
シリコーンオイル  ：ＫＦ−５４（信越化学工業（株））            ０．００６部
ＰＣ−Ｚ樹脂      ：パンライトＴＳ２０５０：帝人化成（株）
（パンライトは（登録商標）−ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂(前記化３)）
１３．６３９部
有機溶剤          ：塩化メチレン                                ９７．００部
次に、α−ＴｉＯＰｃ分散液Ａ（Ｇ２）の１４．５２部を機能材料含有溶液Ｂ（Ｆ２）の全量と混合し均一となるまで十分撹拌した後、単層型感光体用塗布液（Ｌ２）を得た。
【００３５】
（実施例１）
塗布液（Ｌ１）を調整し、作製した後、感光層を塗布形成する時以外の時間は、ガラス製遮光瓶に密封し、１０℃の液温度で保管した。
【００３６】
（実施例２）
塗布液（Ｌ１）を調整し、作製した後、感光層を塗布形成する以外の時間は、ガラス製遮光瓶に密封し、０℃の液温度で管理した。
【００３７】
（実施例３）
塗布液（Ｌ１）を調整し、作製した後、感光層を塗布形成する以外の時間は、ガラス製遮光瓶に密封し、１５℃の液温度で管理した。
【００３８】
（実施例４）
塗布液（Ｌ１）を調整し、作製した後、感光層を塗布形成する以外の時間は、ガラス製遮光瓶に密封し、−５℃の液温度で管理した。
【００３９】
（比較例１）
塗布液（Ｌ１）を調整し、作製した後、感光層を塗布形成する以外の時間は、ガラス製遮光瓶に密封し、２５℃の液温度で管理した。
【００４０】
（比較例２）
塗布液（Ｌ１）を調整し、作製した後、感光層を塗布形成する以外の時間は、ガラス製遮光瓶に密封し、２０℃の液温度で管理した。
【００４１】
（比較例３）
塗布液（Ｌ２）を調整し、作製した後、感光層を塗布形成する以外の時間は、ガラス製遮光瓶に密封し、１０℃の液温度で管理した。
【００４２】
（比較例４）
塗布液（Ｌ２）を調整し、作製した後、感光層を塗布形成する以外の時間は、ガラス製遮光瓶に密封し、０℃の液温度で管理した。
【００４３】
（比較例５）
塗布液（Ｌ２）を調整し、作製した後、感光層を塗布形成する以外の時間は、ガラス製遮光瓶に密封し、２５℃の液温度で管理した。
【００４４】
（評価方法）
上述した実施例と比較例で保管した単層型感光体用塗布液を次の方法で１ヶ月に１回評価した。
（１）塗布液に分散された電荷発生物質の平均粒子径の測定
（２）塗布液の沈殿の有無を目視観察
それぞれの結果を下記表１、表２にまとめた。
【００４５】
【表１】
2005202328.tif 000005
【００４６】
【表２】
2005202328.tif 000006
【００４７】
表１、２の結果では、実施例１〜４においては塗布液中の電荷発生物質（α型チタニルフタロシアニン顔料）の平均粒径は、ばらつきはあるものの初期から６ヶ月に亘って大きく変化することはなく、また塗布液の目視観察において沈殿物は全く見られなかった。
【００４８】
一方、比較例１〜５においては実施例と異なり、液中の顔料粒子の粒径は、比較例によって増大の程度にばらつきはあるものの、月の経過と共に徐々に増大してゆく傾向が見られた。さらに、比較例３、４においては、実施例１、２と同じ保管温度であって塗布液が安定である温度域にも関わらず、平均粒径は時間とともに増大している。この原因は、比較例３、４では塗布液溶剤をテトラヒドロフランから塩化メチレンに変えた他は実施例１、２と同じ条件であることから、前記平均粒径の増大は、塗布液の溶剤としてテトラヒドロフランを塩化メチレンに変えたことに関係があることが分かる。
【００４９】
塗布液溶剤に関して、塩化メチレンより本発明にかかるテトラヒドロフランの方が好ましいことについての原因は必ずしも明らかではないが、表１、２の実験結果をさらに検討すると、本発明にかかる塗布液では保管温度と塗布液の粒径の時間変化にはある閾値関係が存在するように思われる。保管温度を上げていくと、ある温度以上にすると急に塗布液の粒径は増大する傾向を有している。その温度は１５℃〜２０℃の間にあるように思われる。この温度域を挟んで、これ以下の温度域では、粒子系は殆ど変化することなく６ヶ月以上の分散安定性を確保でき、これ以上の温度域では、保管時間とともに比較的速いペースで平均粒径が増大する関係のあることから前記１５℃〜２０℃の間の温度は良好に塗布液を保管するための閾値温度と言える。従って、１５℃以下の保管温度とすれば、６ヶ月以上塗布液の分散安定性を確保できることが分かる。
【００５０】
また、顔料の平均粒径が増大するに従い、おおよそ７００〜１０００ｎｍの粒径の範囲で、塗布液には沈殿が見られ始めるようになるが、粒径に関しては明白な閾値は不明である。沈殿の生じている塗布液を用い浸漬塗布法により感光層を形成したところ、感光層にはメノウの様なまだら模様が現れた。光学顕微鏡及びＳＥＭによる観察結果から、この原因は塗布膜に含まれる電荷発生物質の位置による濃度ムラによるものであることが分かった。沈殿を生じた状態の塗布液を用いて感光体を作り感光体特性を調べたところ、到底画像品質を満足させる特性値を示すものは全く得られず、すべて画像不良であった。
【００５１】
単層型感光体製造用の塗布液に沈殿が生じないように塗布液を保管し管理運用することが極めて重要であることは言うまでもないが、以上に述べた本発明によれば、長期間の継続的な量産時においても、沈殿のほとんど生じないように安定した電子写真感光体用塗布液となるように管理できることが明らかである。