(57)【要約】【課題】継合部を形成する雄端部と雌端部とが固着するのを防止することのできる釣竿を提供すること【解決手段】大径竿管１８の一端に形成した雄端部２０と、これに隣接する小径竿管１２に形成した雌端部１６とを嵌合して継合部１０を形成する釣竿であって、雌端部１６の内周面を雄端部２０の外周面よりも急傾斜のテーパ面に形成し、これらの内周面と外周面との一方から、周方向に沿って等間隔に複数の凸部２２を突出させ、これらの雄端部２０と雌端部１６とを嵌合したときに、互いに隣接する凸部２２間で、内周面と外周面との間に、外部と連通する間隙２８を形成した釣竿。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
竿管の一端に形成した雄端部と、これに隣接する竿管に形成した雌端部とを嵌合して継合部を形成する釣竿であって、前記雌端部の内周面を雄端部の外周面よりも急傾斜のテーパ面に形成し、これらの内周面と外周面との一方から、周方向に沿って等間隔に複数の凸部を突出させ、これらの雄端部と雌端部とを嵌合したときに、互いに隣接する凸部間で、前記内周面と外周面との間に、外部と連通する間隙を形成可能としたことを特徴とする釣竿。
【請求項２】
竿管の一端に形成した雄端部と、これに隣接する竿管に形成した雌端部とを嵌合して継合部を形成する釣竿であって、前記雌端部の内周面を雄端部の外周面よりも緩傾斜のテーパ面に形成し、前記雄端部の先端側に近接する位置で、これらの内周面と外周面との一方から、周方向に沿って等間隔に複数の凸部を突出させ、これらの雄端部と雌端部とを嵌合したときに、互いに隣接する凸部間で、前記内周面と外周面との間に、外部と連通する間隙を形成可能としたことを特徴とする釣竿。
【請求項３】
前記凸部は、強化線維を周方向に引き揃えた繊維強化プリプレグにより、雌端部の内周面と一体に形成され、雄部材の外周面に継合可能な平坦領域と、この平坦領域を前記内周面の大径側に滑らかに移行させる湾曲領域とを有することを特徴とする請求項１又は２に記載の釣竿。
【請求項４】
前記凸部は、前記内周面が形成するテーパ面の先端側から突出する複数の前部凸部と、この前部凸部から軸方向に離隔した複数の後部凸部とを有し、雄端部と雌端部とを嵌合したときに、前部凸部が雄端部の先端部に継合し、後部凸部がこの先端部から離隔した位置で、雄部材の外周面に継合することを特徴とする請求項１から３のいずれか１つに記載の釣竿。
【請求項５】
前記雄端部は、雌端部に嵌合したときに、外周面の先端部が全周にわたって雌端部の内周面に当接することを特徴とする請求項１又は３に記載の釣竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、釣竿に関し、特に、複数の竿管を継ぎ合わせてなる釣竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数の竿管を継ぎ合わせて形成した釣竿は、例えば使用中の水濡れ等により、継合面が密着し、外部環境から密閉される。このような状態で長時間にわたって使用していると、外気温の急激な変化により、竿管を継ぎ合わせる継合部が固着することがある。このような継合部の固着を未然に防止する種々の方法が開発されている。その一例として、大径竿管のテーパ部に係合する小径竿管のテーパ部の中間部位に、周方向に延びる凹部を形成することにより、これらのテーパ部同士が固着するのを阻止する継釣竿が開発されている（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】実開昭５３−３９７８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、このような従来の釣竿の継合部は、その継合面が互いに面と面とで接触しており、継合部の合せ面間が外部から完全に密閉される。このため、凹部により接触面積を減少してその間の摩擦力を低減可能であるとしても、これらのテーパ部間に形成される凹部が、水濡れ等で外部から密封されると、凹部が密封状態となり、継合部が固着する虞が高い。
【０００４】
このような継合部が、振出式や、並継、逆並継あるいは印籠継ぎ式の釣竿に設けられ、実釣中に例えば外気温度が下がったとき等は、継合面間の凹部が真空となり、継合面間の結合がより強固な状態に固着する。また、水濡れによる継合面の摺動抵抗の低下により、双方の継合面が過度に嵌り込んだ状態に固着すると、接触面積が増大すると共に、互いに接触する面と面との間の摩擦抵抗も増大する。このため、固着した継合部を無理に外そうとすると、竿管の破損を招くことになる。  
本発明は、このような事情に基づいてなされたもので、継合部を形成する雄端部と雌端部とが固着するのを防止することのできる釣竿を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成する本発明の釣竿は、竿管の一端に形成した雄端部と、これに隣接する竿管に形成した雌端部とを嵌合して継合部を形成する釣竿であって、前記雌端部の内周面を雄端部の外周面よりも急傾斜のテーパ面に形成し、これらの内周面と外周面との一方から、周方向に沿って等間隔に複数の凸部を突出させ、これらの雄端部と雌端部とを嵌合したときに、互いに隣接する凸部間で、前記内周面と外周面との間に、外部と連通する間隙を形成可能としたことを特徴とする。
【０００６】
更に本発明によると、竿管の一端に形成した雄端部と、これに隣接する竿管に形成した雌端部とを嵌合して継合部を形成する釣竿であって、前記雌端部の内周面を雄端部の外周面よりも緩傾斜のテーパ面に形成し、前記雄端部の先端側に近接する位置で、これらの内周面と外周面との一方から、周方向に沿って等間隔に複数の凸部を突出させ、これらの雄端部と雌端部とを嵌合したときに、互いに隣接する凸部間で、前記内周面と外周面との間に、外部と連通する間隙を形成可能とした釣竿が提供される。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の釣竿によると、互いに隣接する凸部間で、雌端部の内周面と雄端部の外周面との間に外部と連通する間隙を形成することにより、これらの間の面接触を抑制する。これにより、継合部を形成する雄端部と雌端部とが固着するのを防止し、長時間にわたって使用しても、継合部の互いに嵌合する面間が真空状態となることがない。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
図１から図３は、本発明の好ましい実施形態による釣竿の継合部を示す。  
本実施形態の継合部１０は、逆並継式に形成してあり、例えば穂先竿である小径竿管１２の後端部の外周にこれと一体構造に形成した耳部１４が雌端部１６を形成し、大径竿管１８の先細状の先端部がこの耳部１４で形成された雌端部１６に嵌合する雄端部２０を形成する。この雌端部１６の内周面は、雄端部２０の外周面（例えばほぼ３．００／１０００の勾配）よりも急傾斜（例えばほぼ３．３３／１０００の勾配）すなわち小径竿管１２および大径竿管１８の軸線に対する傾斜角度より大きいテーパ面に形成してある。これらの小径竿管１２および大径竿管１８は、強化繊維に合成樹脂を含浸させた繊維強化プリプレグ（ＦＲＰ）を芯金に巻回した後、硬化、脱芯等の通常の工程を経て形成される。これらの小径竿管１２および大径竿管１８は、図示のような中空構造に限らず、釣竿を大きく撓ませることが可能な中実構造に形成することもできる。
【０００９】
雌端部１６を形成する耳部１４は、小径竿管１２を形成する際、小径竿管１２を形成する繊維強化プリプレグを芯金に巻回した後、この後端部に、幅狭の繊維強化プリプレグの先端部を重ねて巻回することにより、小径竿管１２と一体に形成することができる。この耳部１４を形成する幅狭の繊維強化プリプレグは、芯金の軸線に対し、後端側の縁部が垂直で、先端側の縁部が傾斜した台形状に形成し、幅広側の底辺部から巻回することにより、耳部１４の先端面１４ａを小径竿管１２の中心軸に対して傾斜した傾斜面として形成することが好ましい。
【００１０】
この耳部１４は、強化繊維を周方向あるいは傾斜方向に配置した補強プリプレグを１層あるいは複数層巻装して、小径竿管１２の後端部から、ほぼ５０ｍｍであるのが好ましい３０〜１３０ｍｍの範囲で突出させ、この小径竿管１２から突出した部分に雌端部１６が形成される。このように強化線維を傾斜方向に配置した補強プリプレグを用いることにより、継合部１０、特に耳部１４の曲げ剛性の急激な上昇を抑えつつ強度の向上を図ることができる。強化繊維を周方向に配置した補強プリプレグは、この耳部１４の外側に巻装してもよいが、雄端部２０との軸方向の摩擦力をより増大するためには、内側に配置し、少なくとも雄端部２０の外面に接触する内周面の部位に、この周方向の強化線維による凹凸表面を形成することが好ましい。なお、雄端部２０の外側にも、強化線維を軸方向以外の周方向あるいは傾斜方向に配置したプリプレグを巻回することで、この雄端部２０の軸方向における摩擦力を増大することが可能である。
【００１１】
雌端部１６は、内周面から突出させた複数の凸部２２を備える。これらの凸部２２は、小径竿管１２の中心軸とほぼ平行あるいは傾斜して延びる平坦領域２４と、この平坦領域２４を前記内周面の大径側に滑らかに移行させる凸状の湾曲領域２６とを有し、上述のように耳部１４を形成する補強プリプレグのうち、特に強化線維を周方向に引き揃えた繊維強化プリプレグにより、雌端部１６の内周面に連続した一体構造に形成するのが好ましい。これにより、凸部２２は、耳部１４および小径竿管１２と強固な一体構造を形成すると共に、雄端部２０に接触する平坦領域２４にも、周方向の強化線維による凹凸表面が形成される。
【００１２】
この凸部２２の平坦領域２４は、耳部１４の後端部から５〜１２５ｍｍの範囲にわたって、例えばほぼ０／１０００〜４．０／１０００の範囲の傾斜角度で延設し、最も突出する後端部における内周面からの突出高さは、０．０３ｍｍであるのが好ましい０．０２〜０．１５ｍｍの範囲に形成するのが好ましい。また、湾曲領域２６は曲率半径をほぼ１０ｍｍ程度が好ましい３〜１５ｍｍの範囲に形成する。これにより、この雌端部１６内に雄端部２０を挿入する際、雄端部を容易に挿入できると共に、この雄端部２０の端部が凸部２２の後端を傷付けるのを防止することができる。
【００１３】
図３は、このような凸部２２のいくつかの配置例を示す。図３の（Ａ）は、径方向に対向した２箇所に配置し、同（Ｂ）は、周方向に１２０°づつ離隔した３箇所に配置し、同（Ｃ）は、周方向に９０°づつ離隔した４箇所に配置してある。いずれの場合も、平坦領域２４が雄端部２０の外周面に点あるいは線接触した状態で当接し、雌端部１６と雄端部２０とが面接触することはない。互いに隣接する凸部２２，２２の間には、雌端部１６の内周面と雄端部２０の外周面との間に、この継合部１０の外部と連通する間隙２８が形成される。各凸部２２は、その平坦領域２４を介して、互いに周方向に等間隔に離隔した位置で雄端部２０の外周面を押圧され、雄端部２０と雌端部１６とが互いに同軸状に整合した状態で保持される。なお、本明細書中で、点接触とは、接触面積が全くない状態ではなく、ある程度の面積を持った現実の状態を含み、線接触とは、その幅が全くない状態ではなく、ある程度の幅を持った現実の状態を含み、したがって、曲率が等しい曲面同士あるいは平面同士の接触以外の接触状態をいう。
【００１４】
このように形成される継合部１０では、雌端部１６に雄端部２０を完全に嵌合すると、雌端部１６の内周面を雄端部２０の外周面よりも急傾斜のテーパ面に形成されているため、凸部２２が形成されていない部位すなわち雌端部１６の内周面に形成されたテーパ面に雄端部２０の外周面の先端部がその全周にわたって接触して線接触の状態となる。また、雌端部１６の内周面から突出する凸部２２の平坦領域２４が、雄部材２０の先端部よりも後方位置で、この外周面と接触し、点接触あるいは軸方向に延在する線接触の状態となる。平坦領域２４は、周方向に均等に離隔した位置で均等に雄部材２０の外周面を押圧するため、この雄部材２０からは周方向に沿って均等な反発力が形成される。
【００１５】
このような雌部材１６と雄部材２０との間の押圧力は、平坦領域２４が突出する高さと、この平坦領域２４に当接する位置における雄部材２０の外径との寸法に限らず、例えば雌部材１６の内周面と雄部材２０の外周面との一方あるいは双方の表面の平滑化の程度を調節してもよい。更に、これらの表面の少なくとも一方にコーティングを施してもよく、このようなコーティングは、エポキシ樹脂あるいはウレタン樹脂を、例えばシゴキ塗装により形成することができ、その厚さは０．０１〜０．０８ｍｍの範囲で、ほぼ０．０２ｍｍ程度が好ましい。このような厚さとするのは、継合部の抜き差しによる素材表面の傷付き、すり減りを防止するためである。
【００１６】
雌端部１６と雄端部２０とが完全に嵌合したときに、雄端部２０の先端部は、耳部１４内で小径竿管１２の後端部に対し、例えば１〜１５ｍｍの範囲でほぼ８ｍｍ程度の軸方向間隔をおいて対向するのが好ましい。これにより、耳部１４が撓んだときに、雄端部２０が小径竿管１２の後端部で竿管の後方に押圧され、雌端部１６から脱落するのを防止することができる。
【００１７】
このような継合部１０を備えた釣竿によると、雌端部１６と雄端部２０との間の面接触が防止され、互いに点あるいは線接触の状態を維持し、しかも、隣接する凸部２２間の間隙２８が竿管の外部に連通するため、継合部１０の対向する面間を高度に密封することなく、雄端部２０と雌端部１６とを確実に嵌合する。このため、継合部１０が並継式、逆並継式、あるいは印籠継式構造に形成されている場合であっても、長時間にわたる使用中に、外気温の急激な変化で、雌端部１６の内周面と雄端部２０の外周面との間が真空状態となることもない。更に、水濡れ等で摺動抵抗が低下した場合であっても、雌端部１６との内周面と雄端部２０の外周面との傾斜角度の相違により、過度に入り込むことはなく、仮に雄端部２０が雌端部１６内に過度に入り込んだとしても、大きな接触面積は形成されない。したがって、この継合部１０では、雌端部１６と雄端部２０との固着が防止され、継合部１０で竿管を継ぎ合わせあるいは外す際に、このような固着による竿管の損傷が防止される。
【００１８】
凸部２２は、上述のように周方向にのみ離隔するだけでなく、図４および図５に示すように、軸方向にも離隔させて設けることもできる。なお、以下に説明する実施形態あるいは変形例は、基本的には上述の実施形態と同様であるため、同様な部位には同様な符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００１９】
図４および図５に示す継合部１０Ａでは、凸部２２は、雌端部１６の内周面が形成するテーパ面の先端側から突出する複数の前部凸部２２Ａと、この前部凸部２２Ａから軸方向後方に離隔した複数の後部凸部２２Ｂとを有する。雄端部２０を雌端部１６に嵌合すると、前部凸部２２Ａが雄端部２０の先端部に継合し、後部凸部２２Ｂがこの先端部から離隔した位置で、雄部材２０の外周面に継合する。
【００２０】
これらの前部凸部２２Ａと後部凸部２２Ｂとは、軸方向に沿って整合した位置に配置することも可能であるが、特に図３の（Ａ）に例示するように径方向に対向する２箇所にのみ設ける場合には、互いに周方向にずれた位置に配置し、例えば前部凸部２２Ａと後部凸部２２Ｂとの全体が互いに周方向に沿って９０°づつずれるように配置することが好ましい。これにより、雄端部２０の全周にわたって均等に押圧力を分散させて作用させることができる。軸方向に沿って整合した位置に前部凸部２２Ａと後部凸部２２Ｂとを設ける場合には、これらの前部凸部２２Ａと後部凸部２２Ｂとを連続させ、あるいは中心軸に対する傾斜角度を変えた段付き構造に形成することもできる。
【００２１】
この継合部１０Ａは、雄端部２０の外周面が雌端部１６の内周面とから突出する前部凸部２２Ａおよび後部凸部２２Ｂの平坦面２４と、軸方向に離隔し、かつ周方向に沿って均等に離隔した位置で点あるいは線接触して確実に嵌合する。これにより、実釣中に継合部１０Ａが緩むことはない。しかも、釣竿の継合部１０Ａは、凸部２２間の間隙２８が完全に外部と連通するため、継合部１０Ａの対向した面間が密封されることもない。したがって長時間にわたる実釣中に、外気温度が急変して継合部１０Ａが真空状態となり、固着されることもない。
【００２２】
以上、図に示す種々の実施形態および変形例について個々に説明してきたが、本発明はいずれかの実施形態あるいは変形例に限定されるものではなく、様々な用途に応じて適宜に変更しあるいは組合せることが可能である。
【００２３】
例えば、凸部２２は、軸方向に沿う１箇所あるいは２箇所に限らず、３箇所以上の箇所において周方向に等間隔に設けることもできる。軸方向に沿う１箇所に設ける場合であっても、上述のように雌端部１６の内周面の後端側に設けることに代え、先端側あるいは中間部に設けてもよい。特に、凸部２２を先端側に設ける場合には、雌端部１６の内周面を雄端部２０の外周面よりも緩傾斜、換言すると、雌端部１６の内周面よりも雄端部２０の外周面を急傾斜のテーパ面に形成する。このようなテーパ面を雌端部１６の内周面の全体にわたって形成することに代え、この凸部２２の後端部よりも後方側に形成することもできる。また、凸部２２を軸方向に沿う複数箇所に設ける場合には、周方向に沿って等間隔に配置する凸部２２の数を、軸方向のそれぞれの位置において同数にするだけでなく、互いに異なる数とすることもできる。
【００２４】
このような継合部１０，１０Ａは、逆並継式、並継式あるいは印籠継式に限らず、振出式の釣竿にも応用することが可能である。振出式釣竿に用いる場合には、小径竿管の後端部が雄端部を形成し、大径竿管の前端部が雌端部を形成する。この場合にも、継合部の対向する面間の面接触が防止され、真空状態になることもない。このため、外気温度が急激な変化し、あるいは継合部が水に濡れても、この継合部１０，１０Ａの固着による竿管の損傷が防止される。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の好ましい実施形態による釣竿の継合部の軸方向に沿う断面図。
【図２】図１の継合部の雌端部の断面図。
【図３】図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿う断面図を示し、（Ａ）は凸部を径方向に対向する２箇所に設けた状態、（Ｂ）は周方向に等間隔な３箇所に設けた状態、（Ｃ）は同じく４箇所に設けた状態の断面図。
【図４】他の実施形態による継合部の図１と同様な断面図。
【図５】図４の実施形態の図２と同様な断面図。
【符号の説明】
【００２６】
１０…継合部、１２…小径竿管、１４…耳部、１６…雌端部、１８…大径竿管、２０…雄端部、２２…凸部、２４…平坦領域、２６…湾曲領域、２８…間隙。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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