(57)【要約】  【課題】  複数のドラフトローラ対から構成されるドラフト装置を使用するにあたり、把持力を維持しながら高速回転するローラにより生じる随伴気流が及ぼす悪影響を低減すると共に、前記随伴気流を有効利用して繊維束の拡がりを抑制することができるドラフトローラを備えるドラフト装置を提供することである。  【解決手段】  繊維束を下流側に送り込みつつ牽伸する複数のローラ対から構成されるドラフト装置であって、前記ローラ対を構成するローラ間端部に、ローラの回転に伴う随伴気流を挿通させると共に、前記気流がドラフトされて送り出される繊維束の拡がりを阻止する防止壁を形成する気流となる空気通路を形成する間隙を設ける構成とした。【選択図】    図１
2005113274.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
繊維束を下流側に送り込みつつ牽伸する複数のローラ対から構成されるドラフト装置であって、
前記ローラ対を構成するローラ間端部に、ローラの回転に伴う随伴気流を挿通させると共に、前記気流がドラフトされて送り出される繊維束の拡がりを阻止する防止壁を形成する気流となる空気通路を形成する間隙を設けたことを特徴とするドラフト装置。
【請求項２】
前記間隙がローラ対を構成するいずれか一方のローラに設けた段差であって、前記段差が、隙間が１ｍｍ以上で３ｍｍ以下であり、幅が６ｍｍ以上であることを特徴とする請求項１に記載のドラフト装置。
【請求項３】
前記段差を設けるローラがゴムローラであって、ゴム厚みが３．５ｍｍ以上であり、ローラ両端部に、高さ１．５ｍｍ程度で幅が７ｍｍ程度の段差を形成していることを特徴とする請求項１または２に記載のドラフト装置。
【請求項４】
前記ドラフト装置が旋回気流を作用させて紡績糸を紡出する空気紡績部を備える紡績機に適用されるローラドラフト装置であることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載のドラフト装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、繊維束（スライバともいう）を牽伸（ドラフトともいう）しながら送り出すドラフトローラを備えるドラフト装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ドラフト装置としては、スライバをニップして下流側に送り込みつつ牽伸する複数のローラ対にて構成されるローラドラフト装置が知られている。
【０００３】
また、前記ローラドラフト装置は、それぞれトップローラとボトムローラとのローラ対がスライバ送り方向に複数配設されていて、各ローラ対の回転速度を段々増加することによってドラフトを行うものであって、各トップローラを一体的に保持してボトムローラと接離自在に支持するドラフトクレードルが配設されている。
【０００４】
上記トップローラはゴムローラあるいはゴムが被覆されるローラであって、ボトムローラは金属製のローラである。またスライバを確実にドラフトするためには、前記ボトムローラとトップローラとの把持力が重要であり、固定して設置される金属製のボトムローラにトップローラを押圧して当接する構成とされている。
【０００５】
例えば、スライバ（繊維束）をドラフトして紡績糸を製造する紡績装置として種々の紡績装置が公知であり、最近では、中空ガイド軸体（中空スピンドル）と紡績ノズルを備えて３００ｍ／分以上の高速で紡績可能な紡績装置を備える紡績機も知られている。このような最近の紡績機等に代表される、スライバや紡績糸を高速で送るものにおいては、ドラフトも高速で行うために、各ドラフトローラの回転速度も速くなり、特にドラフト終端の送出しローラであるフロントローラ周速は著しく増大している。そのために、高速回転するフロントローラの周面に生じる随伴気流の影響も大きくなってきており、得られる紡績糸の品質のバラツキが大きくなって安定しない問題が生じている。
【０００６】
そのために、高速紡績装置において、随伴気流による繊維の拡散を防ぐために、フロントトップローラの両端を大きく切除して、有効ローラ幅を半分程度としたドラフト装置のフロントトップローラが公開されている。（例えば、特許文献１参照）
また、フロントトップローラに細溝を設けて随伴気流の流路を構成して、繊維が随伴気流に乗って広がるのを防止するとしたドラフト装置が公開されている。（例えば、特許文献２参照）
【特許文献１】特開平７−１２６９２６号公報（第１−３頁、第３図）
【特許文献２】実開平４−３７２７１号公報（第１−７頁、第１図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
スライバや紡績糸の送り速度の高速化に伴い、フロントローラの回転数も飛躍的に増大してきている。そのために、従来から周知である溝付きローラタイプのフロントローラを使用したドラフト装置においても、その高速回転による悪影響が見られるようになった。
【０００８】
つまり、従来の比較的低速な紡績速度においては、随伴気流の影響を防止するために好適と思われてきた溝付きボトムローラとゴム製トップローラとによるドラフトローラが、前記送り速度が高速になるにつれて、随伴気流が横方向（ローラ軸方向）に拡散することより紡績糸の糸物性を乱していることが判って来た。
【０００９】
そのために、随伴気流による繊維の拡散を防ぐとした前述のドラフト装置では、高速回転する一対のフロントローラのニップ点付近から軸方向に逃げようとする随伴気流を、フロントローラの回転方向に逃がすための空間や溝部を形成するようにしている。しかし、この随伴気流を積極的に利用して横方向に逃げようとする繊維を繊維の送り出し方向に揃えようとするものではない。
【００１０】
本発明の目的は、複数のドラフトローラ対から構成されるドラフト装置を使用するにあたり、把持力を維持しながら高速回転するローラにより生じる随伴気流が及ぼす悪影響を低減すると共に、前記随伴気流を有効利用して繊維束の拡がりを抑制することができるドラフトローラを備えるドラフト装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の目的を達成するために請求項１に係る発明は、繊維束を下流側に送り込みつつ牽伸する複数のローラ対から構成されるドラフト装置であって、前記ローラ対を構成するローラ間端部に、ローラの回転に伴う随伴気流を挿通させると共に、前記気流がドラフトされて送り出される繊維束の拡がりを阻止する防止壁を形成する気流となる空気通路を形成する間隙を設けたことを特徴としている。
【００１２】
上記の構成を有する請求項１に係る発明によれば、ローラを高速回転して高速の随伴気流が生じても、前記随伴気流がローラ端部の段差部から繊維束の送り出し方向へ高速の空気流を形成することで、ドラフトされて送り出される繊維束の横方向への拡がりを抑制することができる。
【００１３】
請求項２に係る発明は、前記間隙がローラ対を構成するいずれか一方のローラに設けた段差であって、前記段差が、隙間が１ｍｍ以上で３ｍｍ以下であり、幅が６ｍｍ以上であることを特徴としている。
【００１４】
上記の構成を有する請求項２に係る発明によれば、ドラフトローラの一方に段差を設けることで、ローラの高速回転によって生じる高速の随伴気流を確実に送り出す間隙を形成することができる。
【００１５】
請求項３に係る発明は、前記段差を設けるローラがゴムローラであって、ゴム厚みが３．５ｍｍ以上であり、ローラ両端部に、高さ１．５ｍｍ程度で幅が７ｍｍ程度の段差を形成していることを特徴としている。
【００１６】
上記の構成を有する請求項３に係る発明によれば、ドラフトする繊維束の把持力を維持すると共に、ローラを高速回転しても随伴気流が繊維束を乱すことがない。
【００１７】
請求項４に係る発明は、前記ドラフト装置が旋回気流を作用させて紡績糸を紡出する空気紡績部を備える紡績機に適用されるローラドラフト装置であることを特徴としている。
【００１８】
上記の構成を有する請求項４に係る発明によれば、高速紡績が可能な空気紡績機において、スライバを確実に把持すると共に、高速回転に伴って周囲の空気を乱すことのないフロントローラを備えるドラフト装置とすることができる。
【発明の効果】
【００１９】
上記説明したように本発明によれば、ローラドラフト装置を用いて高速紡績を行う紡績機であっても、ローラを高速回転する際に生じる随伴気流によりドラフトされながら送り出される繊維束が乱されることがない。またドラフトむらを生じない程度の把持力で繊維束をニップするので、紡出する糸物性を悪化させることがない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
把持力を維持しながら高速回転するローラにより生じる随伴気流が及ぼす悪影響を低減すると共に、前記随伴気流を有効利用して繊維束の拡がりを抑制することができるドラフトローラを備えるドラフト装置を得るという目的を、ローラ対を構成する一方のローラの両端部に段差を設けて、ローラの回転に伴う随伴気流を挿通させると共に、該段差を挿通する気流がドラフトされて送り出される繊維束の拡がりを阻止する防止壁を形成する構成とすることで実現した。
【実施例】
【００２１】
以下、本発明に係るドラフト装置の実施例について、図１から図９に基づいて詳細に説明する。
【００２２】
先ず、本発明が適用される紡績機Ｍについて図５により説明する。本紡績機Ｍは紡績ユニットＵが多数配列された構成となっており、スライバＬがドラフト装置ＤＲに送られ紡績部Ｓｐにより紡績糸Ｙに形成された後、該紡績糸ＹはニップローラＲｎ及びスラブキャッチャーＺ等を経て巻取部ＷＲに巻き取られ、パッケージＰＷを形成する。Ｐは糸継ぎを行う糸継装置であり、紡績機Ｍの長手方向に沿って紡績機Ｍの内部下方を走行するように構成されている。
【００２３】
また、図４に示すように各紡績ユニットＵは、機台後部に配置されたケンスＫ内に収納されているスライバＬがガイドＧを経て、トランペットＴを挿通しドラフト装置ＤＲに搬送された後、段々送り速度が速くなるローラドラフト部を通過して所定太さに牽引され、紡績部Ｓｐにより紡績糸Ｙとなり、機台前面の巻取部ＷＲに巻き取られ、パッケージＰＷを形成する構成である。
【００２４】
前記紡績部Ｓｐは紡績速度が３００ｍ／分以上の高速紡績が可能な、紡績ノズルと中空ガイド軸体とを備える空気紡績装置から形成されているが、これに限定されるものではなく、２段の空気紡績ノズルを備える紡績装置でもよい。また、紡績ノズルと一対の加然ローラとを備える、紡績速度が数百ｍ／分の高速紡績が可能な紡績装置であってもよい。
【００２５】
さらには、高速ドラフトを行うその他の精紡機や粗紡機や練条機等のドラフト装置に本発明を適用することが可能である。
【００２６】
前記ドラフト装置ＤＲは、図３に示すように、バックローラＲｂ，サードローラＲｔ，エプロンベルトＥを有するミドルローラＲｍ、及びフロントローラＲｆから構成される所謂４線式のドラフト装置であって、それぞれ上下一対のローラが送り方向に沿って配置される構成である。
【００２７】
該ドラフト装置ＤＲは、スライバを挿通するガイドであるトランペットＴを経て供給されるスライバＬを所定の細さに引き延ばす装置であって、各ローラの回転速度を、上流側から下流側に向かって段々増加しながらスライバＬを送ることによってドラフトを行う。所定の細さにドラフトされたスライバＬは、紡績部Ｓｐに供給され、該紡績部Ｓｐにおいて紡績糸Ｙに形成される。
【００２８】
また、各ローラを構成している上下一対のローラはそれぞれ、紡績機の本体フレーム側に配設された下部ローラとなるボトムローラと、該ボトムローラと接離自在に構成されるトップローラとで構成されている。
【００２９】
そして、各トップローラであるバックトップローラＲｂ１と、サードトップローラＲｔ１と、ミドルトップローラＲｍ１と、フロントトップローラＲｆ１とは、ドラフトクレードル６に一体的に装着されており、支軸８を回転中心としてドラフトクレードル６全体が回動することで、各トップローラとボトムローラとの接離を行う構成である。
【００３０】
この回動操作はハンドル９を把持することで行い、ドラフトクレードル６を下に降ろした時に、ハンドル９の下部先端のフック部９ａを固定ローラ１０に係合させて、各ドラフトローラを構成する上下一対のトップローラとボトムローラの圧接状態を保持する構成とされている。この構成は従来からよく知られているローラドラフト装置と同じである。
【００３１】
各ドラフトローラ間の距離はドラフトされながら挿通するスライバＬを構成する繊維の繊維長に係り、紡績原料であるスライバＬの品質を替える毎に見直す寸法となっている。そのために、各ボトムローラのうち、フロントボトムローラＲｆ２は機台フレームに固定しているが、ミドルボトムローラＲｍ２とサードボトムローラＲｔ２とバックボトムローラＲｂ２とは、それぞれ機台フレーム１１に対して、図３中の矢印方向にスライド自在に移動して、所定のローラ間隔で固定されるよう構成されている。
【００３２】
また、ドラフトクレードル６には、所定のローラ間ピッチが配設されたサイドガイド７が装着されており、該サイドガイド７に、それぞれのトップローラが所定のローラ間ピッチを配して一体的に装着される構成である。そのために、各トップローラ間の距離を替える時には、新たなピッチが配されているサイドガイド７に変更する必要がある。この時に、フロントローラＲｆの位置は固定されていて、各トップローラ間の距離を替える際の基準となる。
【００３３】
紡績装置は短繊維の集合体であるスライバＬを、ドラフト装置ＤＲにより所定の太さまで延伸した後で、紡績部にて撚り合わせて紡績糸Ｙを形成する装置である。そのために、紡績速度が高速化してくると、ドラフト装置ＤＲの最終の送りローラであるフロントローラＲｆ部において、高速回転するフロントローラ周面に生じる随伴気流の影響により、前記スライバＬを構成している短繊維が飛散し易くなる。また、短繊維が飛散した状態で紡績を行うと、得られる紡績糸Ｙの太さにばらつきが生じると共に、糸品質が悪化する。
【００３４】
ここで、図１（ａ）により、ゴムローラであるフロントトップローラの両端部に段差を設けた本実施例のドラフトローラについて説明する。フロントボトムローラＲｆ２は当接するフロントトップローラＲｆ１を回転駆動する駆動ローラであって、所定の高さ突出して軸方向に平行な横溝を備える金属ローラである。フロントトップローラＲｆ１は金属製シャフト１にベアリング２を介して装着されるスリーブ３にゴム層４を形成したゴムローラであって、該フロントトップローラＲｆ１を前記フロントボトムローラＲｆ２に押圧して当接させることで従動回転し、両ローラ間にニップする繊維束を把持して送り出すドラフトローラを構成する。
【００３５】
繊維束を確実に把持するためには所定の把持力が必要であって、前記フロントトップローラＲｆ１をフロントボトムローラＲｆ２に押圧した際に、フロントトップローラＲｆ１のゴム層４が所定量押圧されて変形することが必要である。そのために、前記フロントトップローラＲｆ１の厚みＡは所定厚必要となる。
【００３６】
さらに、紡績速度が高速となりフロントローラの回転速度が増加すると、高速回転するローラ周面に随伴気流が生じる。また、ローラ周面に発生する随伴気流は両ローラのニップ点付近から軸方向（横方向）に拡散する。そのために、ドラフトされながら搬送される繊維束も横方向に拡散されることになる。
【００３７】
本実施例においては、ドラフトされながら搬送され紡績部Ｓｐに送り出される繊維束の横方向への拡散を防止するために、フロントトップローラＲｆ１の両端部間に間隙を形成する段差５を設けて、該間隙を通過する空気流が繊維束の拡散を阻止する防止壁を形成する構成とした。
【００３８】
前記段差の大きさを種々変化させての紡績実験および空気流れの測定により、両ローラの周面に生じる随伴気流が繊維束乱れに悪影響を及ぼさないだけでなく、前記随伴気流を用いて繊維束が拡散しないように利用可能となる所定の段差大きさが存在することが明らかとなった。
【００３９】
段差５により形成される間隙の隙間Ｂを０ｍｍ、０．５ｍｍ、１．０ｍｍ、１．５ｍｍ、２．０ｍｍ、２．５ｍｍ、３．０ｍｍ、３．５ｍｍと変化させ、幅Ｃを５ｍｍ、６ｍｍ、７ｍｍ、８ｍｍと変化させてその時に紡出される糸物性を測定した。さらに、ゴム層の厚みＡを２．５ｍｍ、３．０ｍｍ、３．５ｍｍ、４．０ｍｍ、４．５ｍｍと変化させてそれぞれの糸物性と空気流れの比較を行った。
【００４０】
その結果、紡績ノズルと中空ガイド軸体とを備える空気紡績装置を備える紡績部Ｓｐを装着する紡績機においては、隙間Ｂが１ｍｍ以上３ｍｍ以下、幅６ｍｍ以上の場合に効果が見られた。また特に、隙間Ｂが１．５ｍｍで且つ幅７ｍｍ程度の段差を形成するドラフトローラで紡出される紡績糸の糸物性が安定して良好であることが判った。
【００４１】
これは、フロントローラＲｆ出口部に吸引力を有する紡績ノズルを備える紡績装置において、フロントローラＲｆを構成するフロントトップローラＲｆ１とフロントボトムローラＲｆ２の高速回転によって生じる随伴気流を、ドラフトされながら送り出される繊維束が横方向に拡散するのを抑制する空気流れとして利用可能な空気通路を形成することが可能な間隙となる段差５をフロントローラ部に設けたためである。
【００４２】
また、図１（ｂ）に示すように、前記段差をゴムローラであるフロントトップローラＲｆ１ではなく、金属筋ローラであるフロントボトムローラＲｆ２に設ける構成として、上記と同様な糸物性と空気流れの比較を行ったところ、所定の大きさの隙間であれば同等の効果を有することがわかった。
【００４３】
図２により空気流れについてさらに説明する。ドラフトされるスライバＬはフロントローラＲｆ出口から紡績部Ｓｐを構成する紡績ノズルＳＮに起因する吸引力により、前記紡績ノズルＳＮに吸引され、紡績部Ｓｐにて紡績糸Ｙを生成する。この時に、フロントローラＲｆ出口部において、スライバ端部の一部の短繊維Ｌａが横方向へ拡散しようとする。しかし、段差５を設けたフロントローラにおいては上述したように、ローラ周面に沿って生じる随伴気流Ｆ１が段差５により形成される間隙から吐き出されて、スライバＬの進行方向へ直進的に送り出され空気流Ｆ２を形成する。
【００４４】
もちろん前記空気流Ｆ２は段差５による間隙形状により変動するが、紡績速度が３００ｍ／ｍｉｎを超える高速紡績においては、前記した隙間Ｂが１．５ｍｍで且つ幅７ｍｍ程度の空気通路を形成することで、スライバＬの一部短繊維の横方向への拡散を抑制する空気流Ｆ２を生成することができる。つまり、前記空気流Ｆ２は、ドラフトされて送り出される繊維束の拡がりを阻止する防止壁を形成することになる。
【００４５】
また、紡績糸Ｙの糸物性としての均斉度（糸ムラの程度を表しＵ％と称する）は、上記の一部繊維の拡散によるものと、高速でドラフトする際のドラフトむらにより生じるものとがあり、該ドラフトむらを抑制するには、ドラフトローラ部でのスライバの把持力を所定の値に維持することが重要である。
【００４６】
そのために、一部繊維の拡散を抑制する空気流Ｆ２を形成するだけでなく、スライバの把持力を維持するためには所定厚みのゴム厚Ａが必要であり、実験の結果３．５ｍｍ以上のゴム厚において、前記Ｕ％の良好な紡績糸Ｙを得ることができた。
【００４７】
図６によりゴム厚Ａを２．５ｍｍから４．５ｍｍまで変えた時の得られた紡績糸Ｙの糸物性を比較してみる。図からも明らかなように、テストＡ５（ゴム厚Ａが２．５ｍｍ）ではＵ％が１３．３５でｔｈｉｎ（−５０％）が２２４であり、テストＡ４（ゴム厚Ａが３．０ｍｍ）ではＵ％が１３．０１％でｔｈｉｎ（−５０％）が１８１と、共にＵ％が１３％を超えている。しかしテストＡ３、Ａ２、Ａ１ではいずれのＵ％も１２％台であり、さらにｔｈｉｎ（−５０％）の値も１００〜１２０程度であって、ゴム厚Ａが３．５ｍｍ以上で十分良好な糸物性であることが判る。
【００４８】
前記のｔｈｉｎ（−５０％）とは糸の太さが平均太さよりも５０％以上細い部分の数を計測して糸長１０００ｍ（１Ｋｍ）当たりの数字に表記したものであり、この数字が大きいと細い部分が多いことを表す。つまり紡績糸Ｙが一部繊維の拡散やドラフトむらのために、不良部分を多く含んでいることになる。
【００４９】
図６に示す糸物性は、紡績ノズルと中空ガイド軸体とを備える紡績部を有する紡績機において紡績速度が３５０ｍ／ｍｉｎで、高さ（隙間）１．５ｍｍで幅７ｍｍの段差５を備えるフロントトップローラＲｆ１を用いた紡績実験によるものである。また、ゴムローラであるフロントトップローラＲｆ１のゴム厚を変えたテストＡ１からテストＡ５までのいずれの条件においても、紡績糸Ｙの糸強力や伸度は同等であって、差は見られない。しかし、均斉度Ｕ％やｔｈｉｎ（−５０％）等の糸ムラを表す数値に相違がみられ、フロントトップローラＲｆ１のゴム厚みにより、糸ムラが増減することが明らかとなった。
【００５０】
つまり、フロントローラＲｆを構成するフロントトップローラＲｆ１とフロントボトムローラＲｆ２のいずれかのローラに段差を設けると共に、ゴムローラのゴム厚みを３．５ｍｍ以上にすることで、３００ｍ／ｍｉｎ以上の高速紡績であっても、糸むらの小さい良好な糸物性の紡績糸Ｙを得ることができる。もちろん、前記段差をそれぞれのローラに設けて合計した段差が所定の大きさの間隙を形成する構成としてもよい。
【００５１】
しかし、材質が比較的柔らかいゴム製であるフロントトップローラＲｆ１に所定寸法の段差を設けて所定の間隙を形成する構成とすれば、加工が容易となり好適である。
【００５２】
図７に示しているのは、段差の有無により、糸物性と操業性がどのように向上しているかを確認できた資料であり、テストＢ１は段差が無いゴム厚み３．５ｍｍのフロントトップローラを用いた実験結果であり、テストＢ２は段差有りのローラであって、隙間１．５ｍｍで幅７ｍｍの段差を両側に備えるゴム厚が３．５ｍｍのフロントトップローラを用いた実験結果である。テストＢ３は前記と同様な段差を備えるゴム厚が４．５ｍｍのフロントトップローラによる実験結果を示している。
【００５３】
図からわかるように、糸強力はテストＢ１が２２０ｃＮであり、テストＢ２が２２３、テストＢ３が２２８であるので、大差がなく同等である。しかし、均斉度Ｕ％やｔｈｉｎ（−５０％）等の糸むらには大きな差が見られ、特に細むらであるｔｈｉｎ（−５０％）の値が、テストＢ３では１５５であるが、テストＢ１では３４０であり、二倍以上に悪化している。そのために、紡績中の糸切れ回数（テストＢ３では７回、テストＢ２では１３回であるが、テストＢ１では２５回）や、紡績の後工程であるワーパー工程における糸切れ回数（テストＢ３では０．１７回、テストＢ２では２．７回であるが、テストＢ１では１０回）等の操業性に大きな差が見られ、いずれも段差が無い場合（テストＢ１の場合）には、糸切れ回数が極端に多くなっており、操業性が悪くなっている。
【００５４】
空気流れの様子を数値解析してシュミレーションした結果を図８、図９に示す。図８には高速回転するフロントローラＲｆにより生じる随伴気流の様子を示すシュミレーション結果であり、図９は紡績ノズルＳＮの吸引力を考慮した際の空気流れのシュミレーション結果である。
【００５５】
図８に示すＣ−１は隙間Ｂが３．５ｍｍの段差の場合であり、Ｃ−２は隙間Ｂが２．５ｍｍの段差の場合であり、Ｃ−３が隙間Ｂが１．５ｍｍの場合であり、Ｃ−４が隙間Ｂが０．５ｍｍの場合のシュミレーション結果である。また、隙間の幅はいずれも７ｍｍに設定している。
【００５６】
隙間Ｂが０．５ｍｍのＣ−４の場合では、随伴気流の多くは横方向に逃げる空気流ｆａとなっており、スライバの送り出し方向への空気流ｆｂは少ない。隙間Ｂが１．５ｍｍのＣ−３の場合では、横方向に逃げる空気流ｆａは極少なく、スライバの送り出し方向への空気流ｆｂが多く、一部がローラの回転に追随する随伴流ｆｃとなっている。また、Ｃ−２，Ｃ−１の場合では、横方向に逃げる空気流ｆａは少ないが、ローラの回転に追随する随伴流ｆｃが多くなっている。
【００５７】
図９は図８の条件に加えて紡績ノズルＳＮの吸引力を考慮したものであり、いずれの場合においても、ノズル方向へ向かう速い空気流ｆｃが多くなっている。しかし、Ｄ−４に示す隙間０．５ｍｍの場合では、横方向に逃げる空気流ｆａが依然として多く、ノズル方向へ向かう空気流ｆｃが少ないのが判る。
【００５８】
上記のシュミレーションの結果からも、隙間Ｂの大きさは狭くても広すぎても不都合が生じており、隙間Ｂは１．５ｍｍ程度が最適であることが判る。
【００５９】
上記したように、本発明に係るドラフト装置は、高速紡績を行っても、高速回転するフロントローラの周面に生じる随伴気流により、ドラフトされながら送り出されるスライバーが拡散されて乱されないように、前記随伴気流をスライバー送り出し方向への空気流に偏向する隙間となる段差を設けると共に、所定厚みのゴム層厚みを有するフロントトップローラとすることで、ドラフトむらを生じない程度の把持力を備えるドラフト装置とすることができる。
【００６０】
さらに、ゴム製のフロントトップローラに段差を設ける構成として、加工を容易とするだけでなく、交換作業も容易となるドラフト装置とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】フロントローラの断面拡大図であり、（ａ）にはトップローラに段差を設けた例を示し、（ｂ）にはボトムローラに段差を設けた例を示している。
【図２】本発明に係る空気流れを示す平面図である。
【図３】ドラフト装置の全体側面図である。
【図４】本発明に係る紡績機の全体断面図である。
【図５】紡績機の全体を示す正面図である。
【図６】フロントトップローラのゴム厚に対する糸物性を示している。
【図７】糸物性と操業性の比較を示している。
【図８】高速回転するフロントローラＲｆにより生じる随伴気流の様子を示すシュミレーション結果である。
【図９】紡績ノズルＳＮの吸引力を考慮した際の空気流れのシュミレーション結果である。
【符号の説明】
【００６２】
５  段差（間隙となる）
Ａ  ゴムの厚み
Ｂ  隙間
Ｃ  幅（段差の）
ＤＲ  ドラフト装置
Ｆ１  随伴気流
Ｆ２  空気流
Ｒｆ  フロントローラ
Ｒｆ１  フロントトップローラ
Ｒｆ２  フロントボトムローラ
Ｌ  スライバ
Ｙ  紡績糸
【図１】
2005113274.tif 000003
【図２】
2005113274.tif 000004
【図３】
2005113274.tif 000005
【図４】
2005113274.tif 000006
【図５】
2005113274.tif 000007
【図６】
2005113274.tif 000008
【図７】
2005113274.tif 000009
【図８】
2005113274.tif 000010
【図９】
2005113274.tif 000011