(57)【要約】【課題】  方向依存性を持つコイルを活用しつつ汎用表面型を実現する。【解決手段】  鞍型コイルケース１は、磁気共鳴信号を受信するもので前記静磁場の磁束方向に対する方向依存性を有する鞍型コイルを収容する。鞍型コイルケース１は、円形コイルケース２によって回動可能に支持されている。【選択図】      図１
2005305025.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
静磁場中に載置された被検体から放出される磁気共鳴信号に基づいて前記被検体の体内を画像化する磁気共鳴撮像装置にて使用される高周波コイル装置において、
前記磁気共鳴信号を受信するもので前記静磁場の磁束方向に対する方向依存性を有する高周波コイルと、
前記高周波コイルを回動可能に支持する支持部材とを具備したことを特徴とする高周波コイル装置。
【請求項２】
前記高周波コイルの回動角度を１８０度未満の所定角度に制限する手段をさらに備えることを特徴とする請求項１に記載の高周波コイル装置。
【請求項３】
前記高周波コイルとは別の第２の高周波コイルをさらに備え、
前記支持部材は前記第２の高周波コイルを前記高周波コイルと連動して回動させるように支持することを特徴とする請求項１に記載の高周波コイル装置。
【請求項４】
前記高周波コイルの回動軸に沿った方向についての表裏を識別可能とする手段をさらに備えることを特徴とする請求項１に記載の高周波コイル装置。
【請求項５】
前記静磁場に対する前記高周波コイルの姿勢を一定にするように前記高周波コイルを自動的に回動させる手段をさらに備えることを特徴とする請求項１に記載の高周波コイル装置。
【請求項６】
前記磁気共鳴信号を受信するもので前記静磁場の磁束方向に対する方向依存性を有さない第２の高周波コイルをさらに備え、
前記第２の高周波コイルを前記支持部材に収容することを特徴とする請求項１に記載の高周波コイル装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、静磁場中に載置された被検体から放出される磁気共鳴信号に基づいて前記被検体の体内を画像化する磁気共鳴撮像装置にて使用される高周波コイル装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
磁気共鳴撮像装置では、ＳＮ比の良い画像を取得するため、信号受信用高周波コイルにＱＤ（quadrature）方式が使われてきた。例えば円形コイルと鞍型コイルとを組み合わせたＱＤコイルでは、円形コイル単体よりも約１．４倍のＳＮ比が得られる。
【０００３】
一方、特定撮像部位専用の高周波コイルでは撮像できない部位を撮像するために、汎用表面コイルが利用されている。この汎用表面コイルは、保持具により被検体に装着させて使用する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
汎用表面コイルは、撮像すべき部位にできるだけ近接するような姿勢で被検体に装着される。このため汎用表面コイルは、撮像すべき部位によって静磁場に対する姿勢が変化する。
【０００５】
このような事情から、汎用表面コイルには方向依存性を持つコイルを用いることができなかった。ＱＤコイルに用いられる鞍型コイルは、静磁場の磁束方向に対する方向依存性を持つ。このため、汎用表面コイルにＱＤコイルを用いて、さらなるＳＮ比の向上を図るようなことはできなかった。
【０００６】
本発明はこのような事情を考慮してなされたものであり、その目的とするところは、方向依存性を持つコイルを活用しつつ汎用表面型を実現することが可能な高周波コイル装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以上の目的を達成するために本発明は、静磁場中に載置された被検体から放出される磁気共鳴信号に基づいて前記被検体の体内を画像化する磁気共鳴撮像装置にて使用される高周波コイル装置において、前記磁気共鳴信号を受信するもので前記静磁場の磁束方向に対する方向依存性を有する高周波コイルと、前記高周波コイルを回動可能に支持する支持部材とを備えた。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、方向依存性を持つコイルを活用しつつ様々な姿勢で利用することが可能な汎用表面型を実現することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。  
（第１の実施形態）
図１は第１の実施形態に係る高周波コイル装置の構造を示す図である。図１（ａ）は表側の平面図、図１（ｂ）は図１（ａ）中のＡ−Ａ矢視断面図、図１（ｃ）は裏側の平面図である。
【００１０】
第１の実施形態の高周波コイル装置は、鞍型コイルケース１と円形コイルケース２とを含む。
【００１１】
鞍型コイルケース１は、ケース本体１１と爪部１２とからなる。ケース本体１１は、リング部の中央に、このリング部の略中心を通る直線部を配した形状を持つ。リング部には、全周に渡る中空部１１ａが形成されている。直線部には、中空部１１ｂが形成されている。中空部１１ｂは、その両端で中空部１１ａに連通している。爪部１２は、ケース本体１１の裏側にリング状に突設されている。爪部１２は、先端が折り曲げられていて、円形コイルケース２を保持する。
【００１２】
円形コイルケース２は、ケース本体２１と支持部２２とからなる。ケース本体２１は、リング状をなす。ケース本体２１には、全周に渡る中空部２１ａが形成されている。ケース本体２１の外径は、爪部１２の内径よりも若干小さい。支持部２２は、ケース本体２１の側方に突設されている。支持部２２は、爪部１２に設けられたスリット１２ａを貫通している。
【００１３】
鞍型コイルケース１の表側の面には、表側であることを標示するマークＭ１が設けられている。円形コイルケース２の裏側の面には、裏側であることを標示するマークＭ２が設けられている。これらのマークＭ１，Ｍ２は、高周波コイル装置の表側および裏側を使用者が識別できるのであれば、その内容および位置は任意であって良い。
【００１４】
図２は図１中のスリット１２ａの構成を示す図である。  
スリット１２ａは鞍型コイルケース１の周方向に沿って形成されている。スリット１２ａは支持部２２が鞍型コイルケース１の周方向に沿って移動するのを案内する。これにより、円形コイルケース２に対して鞍型コイルケース１が図２に示すように回動することが可能とされている。スリット１２ａは、鞍型コイルケース１の回動可能な角度が図２に示すように１８０度未満に制限されるようにその長さが決められている。
【００１５】
図３は図１中の鞍型コイルケース１および円形コイルケース２のコイルの収容状況を示す図である。  
図３（ａ）に示すように、鞍型コイルケース１の中空部１１ａ，１１ｂに鞍型コイル３が収容される。図３（ｂ）に示すように、円形コイルケース２の中空部２１ａに円形コイル４が収容される。
【００１６】
図４は以上のように構成された高周波コイル装置の使用状況の一例を示す図である。  
図４において、第１の実施形態の高周波コイル装置は符号１００を付して示す。高周波コイル装置１００は、保持具２００によって支持部２２が保持されて、磁気共鳴撮像装置の静磁場内に被検体Ｐに近接して配置される。このとき、保持具２００の構造や撮像部位の位置などに応じて静磁場の磁束方向に対する支持部２２の傾きが変化する。
【００１７】
鞍型コイル３は静磁場の磁束方向に対する方向依存性を持つ。すなわち、鞍型コイル３が作り出す磁束が図３（ａ）における左右方向になるが、この方向を静磁場の磁束方向に対してできるだけ直交させることが望ましい。そこで使用者は、高周波コイル装置を上記のように配置した後、鞍型コイルケース１を回動させて鞍型コイルケース１の直線部を静磁場の磁束方向に沿わせることにより、鞍型コイル３が作り出す磁束方向を静磁場の磁束方向に対して直交させることができる。円形コイル４は、静磁場の磁束方向に対する方向依存性を持たない。従って上述のように鞍型コイル３の向きを調整することにより、鞍型コイル３および円形コイル４により、高Ｓ／Ｎ比なＱＤコイルが実現される。つまり本実施形態の高周波コイル装置は、ＱＤコイルの特長を生かした汎用表面コイルとして使用することが可能である。
【００１８】
また第１の実施形態の高周波コイル装置は、鞍型コイルケース１の回動範囲は１８０度未満に制限される。鞍型コイルケース１が１８０度以上回動すると、鞍型コイル３の受信信号と円形コイル４の受信信号との相対的な位相関係が反転してしまい、ＱＤコイルとして機能しなくなってしまう。しかし第１の実施形態によれば、上記のような事象が生じることを防止することができ、ＱＤ状態を維持しておくことが可能である。
【００１９】
また第１の実施形態の高周波コイル装置は、マークＭ１，Ｍ２を設けているので、表側および裏側を使用者に容易かつ確実に認識させることができる。従って、表裏逆で使用されてしまうことを防止できる。なお、第１の実施形態の高周波コイル装置は、表裏逆で使用されると、鞍型コイル３の受信信号と円形コイル４の受信信号との相対的な位相関係が反転してしまい、ＱＤコイルとして機能しなくなってしまう。
【００２０】
（第２の実施形態）
図５は第２の実施形態に係る高周波コイル装置の構成を示す図である。なお、図５において図１と同一部分には同一符号を付す。また図５では、図１に示す要素の一部は図示を省略する。
【００２１】
第２の実施形態に係る高周波コイルは、第１の実施形態に係る高周波コイルの全ての要素を含む。第２の実施形態に係る高周波コイルは加えて、モータ５、磁束感知器６および制御部７を含む。
【００２２】
モータ５は、鞍型コイルケース１を回動させる。磁束感知器６は、静磁場の磁束を感知し、その磁束方向を判定する。制御部７は、鞍型コイルケース１の直線部を磁束感知器６により判定された磁束方向に沿わせるようにモータ５を駆動する。
【００２３】
かくして第２の実施形態の高周波コイル装置では、鞍型コイル３が作り出す磁束方向を静磁場の磁束方向に対して直交させるように鞍型コイルケース１の向きを自動的に調整することができる。従って、使用者の手間が軽減される。
【００２４】
以上の各実施形態は、次のような種々の変形実施が可能である。  
鞍型コイルケース１と円形コイルケース２とを連動して回動するようにしても良い。  
方向依存性を持つコイルとして、鞍型コイル３とは異なるタイプのコイルを用いることも可能である。  
円形コイル４の代わりに方向依存性を持たない他のタイプのコイルを用いることも可能である。また、円形コイル４の代わりに方向依存性を持つコイルが設けられても良い。  
方向依存性を持つコイルが１つだけ設けられても良いし、３つ以上のコイルが設けられても良い。  
鞍型コイルケース１を回動可能に支持するための構造は、例えば回転軸を用いるなど任意であって良い。  
鞍型コイルケース１を自動的に回動させる手段は、例えば偏心して配置したおもりを利用するなどのように任意に変更可能である。  
なお、本発明は上記各実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記各実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、各実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る高周波コイル装置の構造を示す図。
【図２】図１中のスリット１２ａの構成を示す図。
【図３】図１中の鞍型コイルケース１および円形コイルケース２のコイルの収容状況を示す図。
【図４】第１の実施形態に係る高周波コイル装置の使用状況の一例を示す図。
【図５】第２の実施形態に係る高周波コイル装置の構成を示す図。
【符号の説明】
【００２６】
１…鞍型コイルケース、２…円形コイルケース、３…鞍型コイル、４…円形コイル、５…モータ、６…磁束感知器、７…制御部。
【図１】
2005305025.tif 000003
【図２】
2005305025.tif 000004
【図３】
2005305025.tif 000005
【図４】
2005305025.tif 000006
【図５】
2005305025.tif 000007