(57)【要約】【課題】優れた耐摩耗性や酸化安定性を有する軸受油組成物を提供する。【解決手段】基油に、ポリオキシアルキレングリコール又はそのエーテル若しくはエステルなどの非イオン系界面活性剤と、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン又はペンタエリスリトールの脂肪酸エステル（部分エステルを含んでも良い）、ホスフェート、ホスファイト、アシッドホスフェート、及びアシッドホスフェートのアミン塩などの摩耗防止剤を溶解させて、軸受油組成物とする。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油と、非イオン系界面活性剤と摩耗防止剤が含有されていることを特徴とする軸受油組成物。
【請求項２】
非イオン系界面活性剤が、ポリオキシアルキレングリコール又はそのエーテル若しくはエステルである請求項１記載の軸受油組成物。
【請求項３】
非イオン系界面活性剤の含有量が、０．０５〜５質量％である請求項１又は２に記載の軸受油組成物。
【請求項４】
摩耗防止剤が、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン又はペンタエリスリトールの脂肪酸エステル（部分エステルを含んでも良い）、ホスフェート、ホスファイト、アシッドホスフェート、及びアシッドホスフェートのアミン塩から選ばれる少なくとも１種であり、摩耗防止剤の含有量が０．０５〜５質量％である請求項１〜３のいずれかに記載の軸受油組成物。
【請求項５】
アルキル化ジフェニルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンおよびヒンダードフェノール類から選ばれる少なくとも１種の酸化防止剤を含有し、酸化防止剤の含有量が、アルキル化ジフェニルアミンは０．０５〜２質量％、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンは０．０５〜２質量％、ヒンダードフェノール類は０．０５〜２質量％である請求項１〜４のいずれかに記載の軸受油組成物。
【請求項６】
アルケニルコハク酸イミド又はその誘導体から選ばれる少なくとも１種の分散剤を含有し、アルケニルコハク酸イミド又はその誘導体の含有量が０．０５〜５質量％である請求項１〜５のいずれかに記載の軸受油組成物。
【請求項７】
ベンゾトリアゾール及びその誘導体およびアルキルコハク酸誘導体から選ばれる少なくとも１種の金属不活性剤及び錆止め剤を含有し、ベンゾトリアゾール及びその誘導体の含有割合が０．００１〜０．０５質量％、アルキルコハク酸誘導体の含有割合が０．０１〜０．３質量％である請求項１〜６のいずれかに記載の軸受油組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、耐摩耗性と酸化安定性に優れる軸受油組成物に関するものである。詳しくは、各種焼結軸受、動圧軸受、特に銅系材料を使用した軸受用の潤滑油として優れており、耐摩耗性と酸化安定性に優れる軸受油組成物に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、摩擦・摩耗が生じる部位の潤滑特性を向上させるため、例えばＺｎＤＴＰやリン酸エステルなどのリン化合物、ポリサルファイド、硫化油脂、硫化オレフィンなどの硫黄化合物、さらには、ＭｏＤＴＰやＭｏＤＴＣなどの有機モリブデン化合物が多く使用されているが、特に使用環境が苛酷になればなるほど更なる耐摩耗性の向上が望まれている。
しかしながら、近年、潤滑油を必要とする高速化・小型化・軽量化された装置、例えば、ＨＤＤ、ＣＤ−ＲやＤＶＤ−ＲなどのＰＣ機器、ＡＶ機器に使用されるモーターにおいて、潤滑油の使用条件がますます過酷になってきている。そのため、特に耐摩耗性が必要な部位において使用する目的で、各種摩耗防止剤が添加されたもの潤滑油が提案されている（例えば、特許文献１参照）。また、各種界面活性剤が添加されたもの等も提案されている（例えば、特許文献２参照）。
しかしながら、使用条件がさらに過酷な部位、あるいは銅材を使用した部位においては、さらなる耐摩耗性の向上が望まれている。
【０００３】
【特許文献１】
特開平８−３４９８７号公報
【特許文献２】
特開平９−２１７０７７号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、上記従来技術の状況に鑑みてなされたものであり、特定の界面活性剤、もしくは特定の界面活性剤と摩耗防止剤を組み合わせて添加することにより、各種焼結軸受、動圧軸受、特に銅系材料を使用した軸受用の潤滑油として、優れた耐摩耗性と酸化安定性を有する耐摩耗性軸受油組成物を提供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意研究を行った結果、鉱油又は合成油を基油とし、その基油に、特定の界面活性剤、もしくは特定の界面活性剤と摩耗防止剤を組み合わせて添加することにより、優れた耐摩耗性を有することを見いだし、この知見に基づいて本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、基油と、非イオン系界面活性剤と摩耗防止剤が含有されていることを特徴とする軸受油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記軸受油組成物において、非イオン系界面活性剤が、ポリオキシアルキレングリコール又はそのエーテル若しくはエステルである軸受油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記軸受油組成物において、非イオン系界面活性剤の含有量が、０．０５〜５質量％である軸受油組成物を提供するものである。
【０００６】
また、本発明は、上記軸受油組成物において、摩耗防止剤が、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン又はペンタエリスリトールの脂肪酸エステル（部分エステルを含んでも良い）、ホスフェート、ホスファイト、アシッドホスフェート、及びアシッドホスフェートのアミン塩から選ばれる少なくとも１種であり、摩耗防止剤の含有量が０．０５〜５質量％である軸受油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記軸受油組成物において、アルキル化ジフェニルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンおよびヒンダードフェノール類から選ばれる少なくとも１種の酸化防止剤を含有し、酸化防止剤の含有量が、アルキル化ジフェニルアミンは０．０５〜２質量％、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンは０．０５〜２質量％、ヒンダードフェノール類は０．０５〜２質量％である軸受油組成物を提供するものである。
【０００７】
また、本発明は、上記軸受油組成物において、アルケニルコハク酸イミド又はその誘導体から選ばれる少なくとも１種の分散剤を含有し、アルケニルコハク酸イミド又はその誘導体の含有量が０．０５〜５質量％である軸受油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記軸受油組成物において、ベンゾトリアゾール及びその誘導体およびアルキルコハク酸誘導体から選ばれる少なくとも１種の金属不活性剤及び錆止め剤を含有し、ベンゾトリアゾール及びその誘導体の含有割合が０．００１〜０．０５質量％、アルキルコハク酸誘導体の含有割合が０．０１〜０．３質量％である軸受油組成物を提供するものである。
【０００８】
【発明の実施の形態】
本発明の軸受油組成物に使用される基油は、鉱油又は合成油、あるいはこれらの混合物が用いられる。鉱油や合成油の種類は、特に制限はされないが、ＪＩＳＫ２２８３動粘度試験方法による４０℃における動粘度が３〜５００ｍｍ２／Ｓ、好ましくは４〜２５０ｍｍ２／Ｓ、さらに好ましくは５〜１５０ｍｍ２／Ｓ、特に好ましくは６〜１００ｍｍ２／Ｓである。
４０℃動粘度が、３ｍｍ２／Ｓ未満であると適正な油膜が得られなかったりすることがあり、５００ｍｍ２／Ｓを越えると軸が回転するときの抵抗トルクが大きくなってしまうため好ましくない。
【０００９】
鉱油としては、溶剤精製や水素化精製などの精製により得られるパラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油又は中間基系鉱油などを挙げることができる。
さらに、合成油の種類としては炭化水素系合成油、モノエステル、ジエステル、ポリオールエステル（トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、ネオペンチルジオールエステル、コンプレックスエステル）、ポリグリコールエステル、グリセリンエステル、芳香族エステル、さらに、アルキル化ジフェニルエーテル、アルキル化トリフェニルエーテル、アルキル化テトラフェニルエーテル、アルキル化ポリフェニルエーテルなどのエーテル油や各種シリコーン油や各種フッ素油なども挙げられる。
【００１０】
特に、軸受用潤滑油として使用する場合には、軸受の使用環境から、ポリαオレフィンのような炭化水素系合成油やジエステル類が好ましく、さらに好ましくは、ジエステル類が挙げられる。
詳しくは、炭化水素系合成油としてポリ−α−オレフィン、ポリブテン、エチレン−α−オレフィンオリゴマーなどが挙げられる。
モノエステルとしては、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸などとメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノールなどの１価のアルコールからなるモノエステルが挙げられる。
【００１１】
ジエステルとしては、マロン酸、メチルマロン酸、コハク酸、メチルコハク酸、ジメチルマロン酸、エチルマロン酸、グルタン酸、アジピン酸、ジメチルコハク酸、ピメリン酸、テトラメチルコハク酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ブラシル酸などとメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノールなどのの１価のアルコールを同一種類もしくは他方の種を異にした２塩基酸からなるジエステルが挙げられる。
【００１２】
ポリオールエステルとしては、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールとカプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸からなるポリオールエステルが挙げられる。
ポリグリコールエステルとしては、ポリグリコールとカプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸からなるグリコールエステルが挙げられる。
グリセリンエステルとしては、モノ脂肪酸グリセリン、ジ脂肪酸グリセリン、トリ脂肪酸グリセリンが挙げられ、脂肪酸にはカプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸からなるグリセリンエステルが挙げられる。
【００１３】
ポリフェニルエーテルは、アルキル基がないものでも良いし、アルキル基が直鎖又は分枝鎖のアルキル基があるものでも良い。アルキル基の具体例としては、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、メチルオクチル、エチルペプチル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシルなどが挙げられる。
上記基油は、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良く、また、鉱油と合成油を組み合わせて使用しても良い。
【００１４】
本発明の軸受油組成物は、耐摩耗性を向上させるために非イオン系界面活性剤が含有されている。
非イオン系界面活性剤としては、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレンアルキルアミド、ポリオキシアルキレングリコール又はそのエーテル若しくはエステル、グリセリンエステル、ソルビタンエステルなどの非イオン系界面活性剤が好ましく挙げられ、特に、ポリオキシアルキレングリコール又はそのエーテルもしくはエステルが好ましい。なお、アミン系非イオン系界面活性剤及びアミド系非イオン系界面活性剤は、酸化安定性の面で良好でないため、好ましくない。非イオン系界面活性剤は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００１５】
本発明で使用するポリオキシアルキレングリコール又はそのエーテル若しくはエステルとしては、下記式（１）で表される化合物が挙げられる。
Ｒ１−（−Ｏ−Ｒ２−）ｎ−ＯＲ３    （１）
（式中、Ｒ１及びＲ３は、水素原子又は炭素数１〜１８の一価の炭化水素基若しくはアシル基であり、同一でもよいし又は異なってもよく、Ｒ２は炭素数１〜８のアルキレン基である。ｎは３〜７５００の整数である。）
上記式中、Ｒ１及びＲ３の一価の炭化水素基としては、脂肪族系炭化水素基、脂環式系炭化水素基、芳香族系炭化水素基などが挙げられ、これらのうち脂肪族系炭化水素基が好ましい。脂肪族系炭化水素基は、直鎖状又は分岐状のいずれであってもよく、また、飽和又は不飽和のいずれであってもよい。なお、一価の炭化水素基の炭素数が１８を超えると、基油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。
【００１６】
一価の炭化水素基の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ドデシル基、ヘキサデシル基、ヘキサデセニル基、オクタデシル基、オクタデセニル基、オレイル基、ヘキシルフェニル基、オクチルシクロヘキシル基などが挙げられる。Ｒ１及びＲ３のアシル基における炭化水素基としては、上記一価の炭化水素基と同様なものが挙げられる。
Ｒ１及びＲ３としては、炭素数１〜９のアルキル基が特に好ましい。
Ｒ２は炭素数１〜８のアルキレン基であり、エチレン基が好ましい。Ｒ２は、炭素数が８を越えると、油への溶解性が低下する可能性があるため好ましくない。
また、ｎは３〜７５００の整数であるが、好ましくは５〜１０００の整数であり、特に好ましくは１０〜５００の整数である。ｎが３より小さいと基油への分散性が悪くなる可能性があり、ｎが７５００より大きいと基油への溶解性が低下する可能性があるため好ましくない。
【００１７】
また、本発明で使用するポリオキシアルキレングリコール又はそのエーテル若しくはエステルとしては、下記式（２）で表される化合物も挙げられる。
Ｒ４−〔−Ｏ（Ｃ３Ｈ６Ｏ）ａ（Ｃ２Ｈ４Ｏ）ｂ−Ｒ５〕ｘ    （２）
（式中、Ｒ４は炭素数３〜２０の一価又は多価の炭化水素基であり、Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜１８の一価の炭化水素基若しくはアシル基であり、同一でもよいし又は異なってもよく、ａは４〜２５の整数であり、ｂは０≦（ｂ／ａ）≦２の条件に適合する整数であり、ｘはＲ４の価数に対応する整数である。）
Ｒ４の一価又は多価の炭化水素基としては、脂肪族系炭化水素基、脂環式系炭化水素基、芳香族系炭化水素基などが挙げられ、これらのうち脂肪族系炭化水素基が好ましい。この一価又は多価の炭化水素基の炭素数は、３〜２０の範囲であるが、好ましくは４〜１５の範囲である。一価又は多価の炭化水素基の炭素数が３未満であっても、２０を超えても、溶解性に悪影響を及ぼす可能性がある。
また、一価又は多価の炭化水素基の価数は、適宜選定すればよいが、一価〜六価が好ましく、一価又は二価が特に好ましい。
【００１８】
Ｒ５の一価の炭化水素基としては、脂肪族系炭化水素基、脂環式系炭化水素基、芳香族系炭化水素基などが挙げられ、これらのうち脂肪族系炭化水素基が好ましい。脂肪族系炭化水素基は、直鎖状又は分岐状のいずれであってもよく、また、飽和又は不飽和のいずれであってもよい。なお、一価の炭化水素基の炭素数が１８を超えると、基油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。一価の炭化水素基の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ドデシル基、ヘキサデシル基、ヘキサデセニル基、オクタデシル基、オクタデセニル基、オレイル基、ヘキシルフェニル基、オクチルシクロヘキシル基などが挙げられる。
Ｒ５としては、炭素数１〜９のアルキル基が特に好ましい。
【００１９】
ａはプロピレンオキシドの平均付加モル数であり、４〜２５の整数である。ｂはエチレンオキシドの平均付加モル数であり、０≦（ｂ／ａ）≦２の条件に合う整数である。（ｂ／ａ）の比率は２以下であるが、Ｒ４の炭素数が３〜６の場合、（ｂ／ａ）の比率は３／１８以下が好ましく、２／１８以下が特に好ましい。Ｒ４の炭素数が７〜１０の場合、（ｂ／ａ）の比率は３／７以下が好ましく、２／８以下が特に好ましい。Ｒ４の炭素数が１１〜２０の場合、（ｂ／ａ）の比率は５／５以下が好ましく、４／６以下が特に好ましい。これらの範囲を超えると、溶解性に悪影響を及ぼす可能性がある。
なお、プロピレンオキシド単位とエチレンオキシド単位は、ランダム構造であってもよいし、ブロック構造であってもよい。
【００２０】
一般式（２）の化合物は、炭素数３〜２０の一価又は多価のアルコールにプロピレンオキシド、エチレンオキシド又は両者を付加させることにより得ることができる。炭素数３〜２０の一価又は多価のアルコールとしては、例えばプロパノール、ブタノール、プロピレングリコール、ブタンジオール、へキシレングリコール、オクチレングリコール、ノニルアルコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトール、グルコース、ジ（ヒドロキシメチル）シクロヘキサン、ジ（ヒドロキシメチル）ベンゼンなどが挙げられる。
本発明で使用する非イオン系界面活性剤成分の含有割合は、それぞれ、好ましくは０．０５〜５質量％、より好ましくは０．０７５〜３質量％、さらに好ましくは０．１〜１質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な耐摩耗性を有しないことがあり、また、５質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００２１】
また、この界面活性剤と組み合わせて使用する摩耗防止剤としては、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン又はペンタエリスリトールの脂肪酸エステル（部分エステルを含んでも良い）、ホスフェート、ホスファイト、アシッドホスフェート、アシッドホスフェートのアミン塩、から選ばれる少なくとも１種が好ましい。
特に、摩耗防止剤を１種類で使用する場合には、上記脂肪酸エステル（以下、脂肪酸エステルという。）が好ましく、摩耗防止剤を２種類以上で使用する場合には、脂肪酸エステルとホスファイト、脂肪酸エステルとアシッドホスフェートのアミン塩の組み合わせが好ましく、さらに好ましくは脂肪酸エステルとホスファイトとアシッドホスフェートのアミン塩の組み合わせである。
【００２２】
本発明で使用する脂肪酸エステルとしては、下式（３）〜（５）で表される構造のものが挙げられる。
【化１】
2005029647.tif 000002
【００２３】
（式中、Ｒ６〜Ｒ１４は、水素原子又は炭素数１〜３０のアルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基又はアリールアルキル基を有するアシル基を示し、Ｒ６とＲ７の少なくとも１つが前記アシル基であり、Ｒ８〜Ｒ１０の少なくとも１つが前記アシル基であり、Ｒ１１〜Ｒ１４の少なくとも１つが前記アシル基であり、Ｒ６〜Ｒ１４は、それぞれ同一であっても、異なってもよい。）
上記式中、Ｒ６〜Ｒ１４は、好ましくは、炭素数６〜１８のアルキル基を有するアシル基である。Ｒ６〜Ｒ１４が、炭素数が３１を越えると、油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。
上記脂肪酸エステルは、上記式（３）〜（５）のいずれか１種であってもよいし、２種以上の組合せであってもよい。また、上記式（３）〜（５）の各式のものは、それぞれ１種であってもよいし、２種以上の組合せであってもよい。
本発明で使用するホスフェートとしては、下記式（６）で表される構造のものが挙げられる。
【００２４】
【化２】
2005029647.tif 000003
（式中、Ｒ１５〜Ｒ１７は、水素原子又は炭素数１〜２２のアルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基若しくはアリールアルキル基を示し、Ｒ１５〜Ｒ１７は、同一であっても、異なってもよい。）
Ｒ１５〜Ｒ１７は、好ましくは、炭素数３〜９のアルキル基である。炭素数が２２を越えると、油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。
【００２５】
上記ホスフェートの具体例には、トリアリールホスフェート、トリアルキルホスフェート等があり、例えばベンジルジフェニルホスフェート、アリルジフェニルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、エチルジフェニルホスフェート、トリブチルホスフェート、エチルジブチルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、ジクレジルフェニルホスフェート、エチルフェニルジフェニルホスフェート、ジエチルフェニルフェニルホスフェート、プロピルフェニルジフェニルホスフェート、ジプロピルフェニルフェニルホスフェート、トリエチルフェニルホスフェート、トリプロピルフェニルホスフェート、ブチルフェニルジフェニルホスフェート、ジブチルフェニルフェニルホスフェートおよびトリブチルフェニルホスフェート等の化合物を挙げることができる。
上記ホスフェートは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
【００２６】
本発明で使用するフォスファイトとしては、下記式（７）、（８）で表される構造をもつものが挙げられる。
【化３】
2005029647.tif 000004
（式中、Ｒ１８は、炭素数１〜２２の直鎖又は分枝鎖のアルキル基である。）
上記式中、Ｒ１８は、好ましくは炭素数８〜１８の直鎖又は分枝鎖のアルキル基である。Ｒ１８は、炭素数が２２を越えると基油への溶解性が低下するため好ましくない。
【００２７】
Ｒ１８の具体例としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、イソオクチル、ｔｅｒｔ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、イソノニル、１−メチルオクチル、エチルヘプチル、ｎ−デシル、１−メチルノニル、ｎ−ウンデシル、１，１−ジメチルノニル、ｎ−ドデシル、イソドデシル、ｎ−トリデシル、イソトリデシル、ｎ−テトラデシル、イソテトラデシル、ｎ−ペンタデシル、イソペンタデシル、ｎ−ヘキサデシル、イソヘキサデシル、ｎ−ヘプタデシル、イソヘプタデシル、ｎ−オクタデシル、イソオクタデシル、ｎ−ノナデシル、イソノナデシルなどが挙げられる。これらのフォスファイトは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
【００２８】
上記フォスファイトの具体例には、トリス（２−エチルヘキシル−３−メルカプトプロピオネート）フォスファイト、トリフェニルフォスファイト、トリオクタデシルフォスファイト、トリステアリルフォスファイト、トリイソオクチルフォスファイト、トリス（ノニルフェニル）フォスファイト、トリクレジルフォスファイト、ジフェニルイソデシルフォスファイトなどの亜リン酸トリアルキルエステル類、亜リン酸ジアルキルエステル類、亜リン酸モノアルキルエステル類などが挙げられる。
【００２９】
本発明で使用するアシッドフォスフェートとしては、下記式（９）で表される構造をもつものが挙げられる。
（Ｒ１９）ｄＨ３−ｄＯ３Ｐ        （９）
（式中、Ｒ１９は炭素数４以上の炭化水素基を表し、ｄは１又は２である。）
Ｒ１９の具体例としては、炭素数４〜２０の直鎖又は分枝鎖の飽和又は不飽和の脂肪族炭化水素基、すなわちアルキル基およびアルケニル基、炭素数４〜２０の芳香族炭化水素基、シクロアルキル基が挙げられる。炭素数が４以下でも２０以上でも目的の性能がでない可能性がある。炭素数の好ましくは炭素数６〜１８であり、より好ましくは炭素数８〜１２である。
アシッドフォスフェートの具体例としては、たとえば、２−エチルヘキシルアシッドホスフェート、イソデシルアシッドホスフェート、ラウリルアシッドホスフェート、トリデシルアシッドホスフェート、ステアリルアシッドホスフェート、イソステアリルアシッドホスフェート、オレイルアシッドホスフェート、ジ（２−エチルヘキシル）ホスフェート等が挙げられる。
なお、上記アシッドフォスフェートは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
【００３０】
本発明で使用するアシッドフォスフェートのアミン塩は、アシッドフォスフェートを中和して塩をつくるアルキルアミンでもよく、下記式（１０）で表される構造のアルキルアミンが挙げられる。
【化４】
2005029647.tif 000005
（式中、Ｒ２０、Ｒ２１およびＲ２２は、一価の炭化水素基又は水素原子であり、そのうち少なくとも１個は炭化水素基である。）
【００３１】
上記式のアルキルアミンの具体例は、ジブチルアミン、オクチルアミン、ジオクチルアミン、ラウリルアミン、ジラウリルアミン、オレイルアミン、ココナッツアミン、牛脂アミンなどである。
なお、上記フォスフェート類は、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
本発明で使用する摩耗防止剤の含有割合は、好ましくは０．０５〜５質量％であり、より好ましくは０．１〜３質量％、さらに好ましくは０．１５〜２質量％、特に好ましくは０．１５〜１．５質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な潤滑性を得られないことがあり、また、５質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００３２】
本発明の軸受油組成物には、酸化防止剤を含有させることが好ましい。酸化防止剤としては、アルキル化ジフェニルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンおよびヒンダードフェノール類から選ばれる少なくとも１種が好ましい。
アルキル化ジフェニルアミンは、式（１１）で表される構造を有するものが挙げられる。
【化５】
2005029647.tif 000006
（式中、Ｒ２３およびＲ２４は、水素原子、又は炭素数１〜１６の直鎖若しくは分枝鎖のアルキル基である。）
【００３３】
上記式中のＲ２３およびＲ２４は、好ましくは炭素数３〜９の直鎖又は分枝鎖のアルキル基であり、特に好ましくは水素原子又は炭素数４及び８の直鎖若しくは分枝鎖のアルキル基である。
アルキル基の炭素数が１６を越えると油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。また、Ｒ２３およびＲ２４は、同一であっても、異なっても良い。
上記の直鎖又は分枝鎖のアルキル基の具体例としては、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、メチルオクチル、エチルペプチル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシルなどが挙げられる。
【００３４】
アルキル化ジフェニルアミンの好適な具体例としては、例えばジフェニルアミン、ブチルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジブチルジフェニルアミン、オクチルブチルジフェニルアミン、ジオクチルジフェニルアミンなどが挙げられる。
アルキル化ジフェニルアミンは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
アルキル化ジフェニルアミンの含有割合は、好ましくは０．０５〜２質量％であり、より好ましくは０．１〜１．５質量％、さらに好ましくは０．１〜１質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な酸化防止能が得られないことがあり、２質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００３５】
アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンとしては、式（１２）で表される構造を有するものが挙げられる。
【化６】
2005029647.tif 000007
（式中、Ｒ２５は、炭素数１〜１６の直鎖又は分枝鎖のアルキル基である。）
上記式のＲ２５は、好ましくは炭素数４〜８の直鎖又は分枝鎖のアルキル基である。
【００３６】
Ｒ２５の具体例としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、イソオクチル、ｔｅｒｔ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、イソノニル、１−メチルオクチル、エチルヘプチル、ｎ−デシル、１−メチルノニル、ｎ−ウンデシル、１，１−ジメチルノニル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシルなどが挙げられる。
【００３７】
上記アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンの具体例としては、ｎ−ペンチル化フェニル−α−ナフチルアミン、２−メチルブチル化フェニル−α−ナフチルアミン、２−エチルヘキシル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−オクチル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−ノニル化フェニル−α−ナフチルアミン、１−メチルオクチル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−ウンデシル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−ドデシル化フェニル−α−ナフチルアミンが挙げられる。
アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンの含有割合は、好ましくは０．０５〜２質量％であり、より好ましくは０．１〜１．５質量％、さらに好ましくは０．１〜１質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な酸化防止能が得られないことがあり、２質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００３８】
ヒンダードフェノール類としては、式（１３）、（１４）及び（１５）で表される構造を有するものが好ましい。
【化７】
2005029647.tif 000008
【００３９】
上記式（１３）における、Ｒ２６、Ｒ２７、Ｒ２９及びＲ３０は、それぞれ水素原子又は炭素数１〜１２の直鎖若しくは分枝鎖のアルキル基を示す。好ましくは、水素原子又は炭素数４〜８の直鎖若しくは分枝鎖のアルキル基である。Ｒ２６、Ｒ２７、Ｒ２９及びＲ３０は、同一であっても、異なっても良い。
また、Ｒ２８は、炭素数１〜５のアルキレン基であり、好ましくは、１〜４である。
上記式（１４）におけるＲ３１及びＲ３２は、それぞれ水素原子又は炭素数１〜１２の直鎖若しくは分枝鎖のアルキル基を示す。好ましくは、水素原子又は炭素数４〜８の直鎖若しくは分枝鎖のアルキル基である。Ｒ３１及びＲ３２は、同一であっても、異なっても良い。
また、ｎは、１〜４の整数であり、好ましくは、１〜３である。
【００４０】
上記式（１５）におけるＲ３３、Ｒ３４及びＲ３５は、それぞれ水素原子又は炭素数１〜１２の直鎖若しくは分枝鎖のアルキル基を示す。好ましくは、Ｒ３３及びＲ３４は、水素原子又は炭素数４〜８の直鎖若しくは分枝鎖のアルキル基であり、Ｒ３５は、水素原子又は炭素数１〜４の直鎖若しくは分枝鎖のアルキル基である。Ｒ３３、Ｒ３４及びＲ３５は、同一であっても、異なっても良い。
上記のヒンダードフェノール類は、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
ヒンダードフェノール類の含有割合は、好ましくは０．０５〜２質量％であり、より好ましくは０．１〜１．５質量％、さらに好ましくは０．１〜１質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な酸化防止能が得られないことがあり、２質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００４１】
本発明の軸受油組成物には、分散剤としてのアルケニルコハク酸イミド又はその誘導体を含有させることが好ましい。
分散剤としてのアルケニルコハク酸イミド又はその誘導体としては、下記式（１６）で表されるモノタイプ、又は下記式（１７）で表されるビスタイプの構造を有するものが挙げられる。
【００４２】
【化８】
2005029647.tif 000009
【００４３】
上記式（１６）、（１７）において、Ｒ３６及びＲ３８は、ポリブテニル基を表し、好ましくは、平均分子量が、約１０００〜５０００のもの、より好ましくは約１０００〜３０００のもの、特に好ましくは約１０００〜２０００のものである。ポリブテニル基の平均分子量が１０００未満のものは、不溶解分の分散効果が低く、５０００を越えるものは、基油への溶解性が低下することがある。
Ｒ３７は、炭素数１〜７のアルキレン基を表し、炭素数の好ましい範囲は２〜５である。
ｎは、０〜１０の整数を表し、好ましくは１〜７の整数である。
【００４４】
上記のアルケニルコハク酸イミドは、一般には、ポリブテンと無水マレイン酸との反応で得られるポリブテニルコハク酸無水物を、さらにポリアミンと反応させることによって得られる。
ポリブテニルコハク酸無水物と反応させるポリアミンとしては、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ブチレンジアミン、ペンチレンジアミンなどの単一ジアミン類；ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラアミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ジ（メチルエチレン）トリアミン、ジブチレントリアミン、トリブチレンテトラミン、ペンタペンチレンヘキサミンなどのポリアルキレンポリアミン類などが挙げられる。
【００４５】
また、上記のアルケニルコハク酸イミドの誘導体としては、アルケニルコハク酸イミドのホウ素化合物誘導体、有機ホスホネート誘導体の外に、アルケニルコハク酸イミドをアルデヒド、ケトン、カルボン酸、スルホン酸、アルキレンオキシド、イオウ、多価アルコールなどと反応させて得られるアルケニルコハク酸イミド誘導体などが挙げられる。
上記のアルケニルコハク酸イミド又はその誘導体は、それぞれ単独で使用してもよいし、アルケニルコハク酸イミドを２種以上、又はその誘導体を２種以上、あるいはアルケニルコハク酸イミドと誘導体を組み合わせて使用してもよい。
アルケニルコハク酸イミド又はその誘導体の含有割合は、好ましくは０．０５〜５質量％であり、より好ましくは０．１〜３質量％であり、特に好ましくは０．２〜２質量％である。
【００４６】
本発明の軸受油組成物には、金属不活性剤及び錆止め剤を含有させることが好ましい。金属不活性剤及び錆止め剤としては、ベンゾトリアゾール及びその誘導体およびアルキルコハク酸誘導体から選ばれる少なくとも１種が好ましい。
ベンゾトリアゾールの誘導体としては、ベンゾトリアゾールと、それに水溶性アミン、脂肪酸エステルなどを反応して得られる誘導体などが挙げられる。これらのベンゾトリアゾールとその誘導体は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なお、ベンゾトリアゾール及びその誘導体の好適なものは、式（１８）で表される構造をもつものである。
【００４７】
【化９】
2005029647.tif 000010
本発明で使用するベンゾトリアゾール及びその誘導体の含有割合は、好ましくは０．００１〜０．０５質量％であり、より好ましくは０．００３〜０．０２質量％である。含有割合が０．１質量％未満であると十分な金属腐食防止性を得られないことがあり、０．０５質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００４８】
アルキルコハク酸の誘導体としては、アルキルコハク酸アミド、アルキルコハク酸エステルなどが挙げられ、アルキルコハク酸の誘導体の好適なものは、式（１９）、式（２０）で表される構造をもつものである。
【化１０】
2005029647.tif 000011
【００４９】
上記式（１９）および（２０）中、Ｒ３９、Ｒ４１及びＲ４２は炭素数６〜１８のアルキル基又はアルケニル基であり、Ｒ４０は水素原子又は炭素数１〜５のアルキル基を示す。Ｒ３９の好ましいものは、炭素数１０〜１４のアルケニル基であり、特に好ましくはドデセニル又はドデカジエニルである。Ｒ４１及びＲ４２の好ましいものは、炭素数８〜１６のアルキル基又はアルケニル基である。Ｒ３９、Ｒ４１及びＲ４２の具体例としては、ヘキシル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、テトラデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ヘキセニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、テトラデセニル、ヘプタデセニル、オクタデセニル、ヘキセジエニル、オクタジエニル、ノナジエニル、デカジエニル、ウンデカジエニル、ドデカジエニル、テトラデカジエニル、ヘプタデカジエニル、オクタデカジエニルなどが挙げられる。
【００５０】
Ｒ４０の具体例としては、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、２−メチルブチルなどが挙げられる。これらのアルキルコハク酸誘導体は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせてもよいが、好ましくは２種以上を組み合わせたものであり、特に好ましくはアルケニルコハク酸の部分エステルとアルキルコハク酸アミドを組み合わせたものである。
アルキルコハク酸の誘導体の含有割合は、好ましくは０．０１〜０．３質量％であり、より好ましくは０．０３〜０．１質量％であり、特に好ましくは０．０３〜０．０７質量％である。含有割合が０．０１質量％未満であると十分な金属腐食防止性が得られないことがあり、０．３質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００５１】
本発明の軸受油組成物には、摩耗防止剤として、チオホスフェート、チオホスファイト、硫化オレフィン、ポリサルファイド、Ｚｎジアルキルジチオホスフェート、Ｍｏジアルキルジチオホスフェート、Ｍｏジアルキルジチオカルバメートを用いることもできる。
さらに、本発明の軸受油組成物には、必要に応じて、上記以外の各種添加剤を配合することもできる。添加剤としては、例えば、スチレンーブタジエン共重合体、エチレン−プロピレン共重合体、ポリイソブチレン、ポリメタクリレート等の流動点降下剤；オレフィンコポリマー等の粘度指数向上剤等が挙げられる。
本発明の軸受油組成物は、種々の機器の潤滑油として使用できる。特に、動圧軸受用軸受油組成物として、使用すると優れた効果を発揮することができる。
【００５２】
【実施例】
次に、本発明を実施例によりさらに具体的に説明する。なお、本発明は、これらの例によって何ら制限されるものではない。
実施例および比較例では、基油と各成分の添加剤を配合して、軸受油組成物、を調製し、それぞれの耐摩耗性と摩擦係数を評価した。各実施例、各比較例において組成物の調製に用いた基油、添加剤成分は次の通りである。
【００５３】
（１）基油
基油としては、▲１▼高度精製されたパラフィン系鉱油で、減圧蒸留留出油をフルフラールで溶剤抽出し、メチルエチルケトンで溶剤脱ろう後、さらに水素化精製した鉱油、又は▲２▼工業的に合成された合成油であるポリ−α−オレフィンを使用した。ＪＩＳ  Ｋ２２８３動粘度試験方法による４０℃の動粘度が１０〜３０ｍｍ２／ｓの粘度のものを使用した。又は、▲３▼工業的に合成された合成油であるジエステルを使用した。４０℃の動粘度が８〜２０ｍｍ２／ｓの粘度のものを使用した。
【００５４】
（２）界面活性剤
▲１▼ポリオキシエチレンアルキルエーテル
式（１）のＲ１及びＲ３が炭素数８の直鎖又は分岐鎖のアルキル基であり、Ｒ２がエチレン基であり、ｎ＝２００のポリオキシエチレンアルキルエーテルを使用した。
▲２▼第４級アンモニウムサルフェート（カチオン系界面活性剤）
【化１１】
2005029647.tif 000012
（式中、Ｒは炭素数１８のアルキル基である。）
【００５５】
（３）摩耗防止剤
▲１▼脂肪酸エステル
式（３）のＲ６及びＲ７が炭素数が１８の直鎖又は分岐鎖のアルキル基であり、Ｒ６及びＲ７が同一のネオペンチルグリコールエステルを使用した。
▲２▼ホスフェート
式（６）のＲ１５〜Ｒ１７が同一の炭素数７のアルキル基であるホスフェートを用いた。
▲３▼ホスファイト
式（７）のＲ１８が直鎖又は分岐鎖のＣ１２Ｈ２５のアルキル基であるホスファイトを用いた。
【００５６】
▲４▼アシッドホスフェート
式（９）のＲ１９が直鎖又は分岐鎖のＣ８Ｈ１７のアルキル基であり、ｄが２であるアシッドホスフェートを用いた。
▲５▼アシッドホスフェートのアミン塩
上記アシッドホスフェートのオレイルアミン塩を用いた。
【００５７】
（４）酸化防止剤
▲１▼アルキル化ジフェニルアミン
式（１１）のＲ２３、Ｒ２４が、水素原子、直鎖又は分枝鎖のＣ４Ｈ９、直鎖又は分枝鎖のＣ８Ｈ１７のいずれかの組み合わせであるアルキル化ジフェニルアミンの混合物を用いた。
▲２▼アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン
式（１２）において、Ｒ２５が直鎖又は分枝鎖のＣ８Ｈ１７であるアルキル化フェニル−α−ナフチルアミンを用いた。
▲３▼ヒンダードフェノール
式（１５）において、Ｒ３３及びＲ３４がｔｅｒｔ−ブチル基で、Ｒ３５がメチル基の２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノールを用いた。
【００５８】
（５）分散剤
▲１▼アルケニルコハク酸イミド誘導体
式（１７）のＲ３６及びＲ３８が、平均分子量が約１９００のポリブテニル基であり、Ｒ３７がエチレン基であり、ｎが２〜６の混合物であるビスタイプを用いた。
（６）金属不活性剤及び錆止め剤
▲１▼ベンゾトリアゾール
式（１８）のベンゾトリアゾールを用いた。
▲２▼アルキルコハク酸エステル
式（１９）において、Ｒ３９が炭素数１２のアルケニル基であり、Ｒ４０が炭素数５のアルキル基であるアルキルコハク酸エステルを用いた。
【００５９】
（評価方法）
軸受油として要求される、耐摩耗性、熱安定性、金属への腐食安定性、防錆性について、下記の評価方法により、軸受油組成物を評価した。
▲１▼耐摩耗性の評価方法＜シェル四球試験法＞
潤滑油の耐摩耗性を評価する方法の一つで、ＡＳＴＭＤ２７８３に準拠して行い、耐摩耗性を摩耗径で評価した。下記にその試験条件を示す。
2005029647.tif 000013
【００６０】
▲２▼熱安定性の評価方法＜スラッジ試験法＞
潤滑油の熱安定性（酸化安定性）を評価する方法の一つで、ＪＩＳＫ２５４０に制定されている熱安定度試験に準拠した試験によるもの。
2005029647.tif 000014
【００６１】
▲３▼金属への腐食安定性の評価方法
潤滑油の潤滑性を評価する方法の一つで、ＪＩＳＫ２５１３に準拠して行い、金属への腐食安定性を銅板の変色の程度で評価した。変色の程度は、ＪＩＳＫ２５１３に規定されており、１〜４の数値で評価され、数値が小さい程安定性に優れる。
▲４▼防錆性の評価方法
潤滑油の防錆性を評価する方法の一つで、ＪＩＳＫ２５１０に制定している方法で行い、防錆性を錆の程度で評価した。
【００６２】
（実施例１〜１５）
基油に、各成分を表１〜４上段に掲げる割合（質量％）で配合し、軸受油組成物を調製した。
それらの軸受油組成物の各種性能を評価し、その結果を表１〜表４下段に示す。
（比較例１〜７）
基油に、各成分を表５上段に掲げる割合（質量％）で配合し、軸受油組成物を調製した。それらの軸受油組成物の各種性能を評価し、その結果を表５下段に示す。
【００６３】
【表１】
2005029647.tif 000015
【００６４】
【表２】
2005029647.tif 000016
【００６５】
【表３】
2005029647.tif 000017
【００６６】
【表４】
2005029647.tif 000018
【００６７】
【表５】
2005029647.tif 000019
（高速スピンドルモーター試験）
上記実施例９、１０及び１５の軸受油組成物を用いて、高速スピンドルモーター試験を行ったところ、３０００時間の耐久試験において、いずれも良好な成績を示した。
【００６８】
【発明の効果】
本発明の軸受油組成物は、耐摩耗性や酸化安定性が優れている。