(57)【要約】【課題】  ピロリジン骨格に選択的に官能基を導入する方法を提供する。【解決手段】  ニトロアルキル化ピロリジン骨格を有する化合物を製造する方法であって、  ピロリジン骨格を有する出発物質を、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させる工程、を含む方法を用いる。また、ニトロアルキル化ピロリジン骨格を有する化合物を製造する方法であって、ピロリジン骨格を有する出発物質に、電気化学反応によりフェニルスルファニル基を導入する工程、前記フェニルスルファニル基を導入した物質を、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させる工程、を含む方法を用いる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ニトロアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物を製造する方法であって、
ピロリジン骨格を有する出発物質を、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させてニトロアルキル基を導入する工程、
を含む方法。
【請求項２】
ニトロアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物を製造する方法であって、
ピロリジン骨格を有する出発物質に、電気化学反応によりフェニルスルファニル基を導入する工程、
前記フェニルスルファニル基を導入した物質を、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させてニトロアルキル基を導入する工程、
を含む方法。
【請求項３】
ピロリジン骨格のＮ−アルファ位がニトロアルキル化されることを特徴とする、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
アミノアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物を製造する方法であって、
ピロリジン骨格を有する出発物質を、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させることにより、ニトロアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物を得る工程、
前記ニトロアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物のニトロアルキル基を還元する工程、
を含む方法。
【請求項５】
アミノアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物を製造する方法であって、
ピロリジン骨格を有する出発物質に、電気化学反応によりフェニルスルファニル基を導入する工程、
前記フェニルスルファニル基を導入した物質を、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させることにより、ニトロアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物を得る工程、
前記ニトロアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物のニトロアルキル基を還元する工程、
を含む方法。
【請求項６】
ピロリジン骨格のＮ−アルファ位がアミノアルキル化されることを特徴とする、請求項４または５に記載の方法。
【請求項７】
ニトロアルキル基を還元する工程が、ラネーニッケル／ヒドラジン、水素化ホウ素化ナトリウム／酢酸第二銅、水素化ホウ素化ナトリウム／塩化スズ、リチウムアルミニウムハイドライド、水素添加、鉄／塩酸、パラジウム炭／ヒドラジンからなる群から選択される少なくとも１種を用いて還元される、請求項４ないし６のいずれかに記載の方法。
【請求項８】
前記電気化学反応が、陽極でピロリジン骨格を有する出発物質が酸化されてカチオンが生成し、陰極で溶媒のニトロアルカンが還元されてアニオンが生成し、その２つの活性種が反応するペアードエレクトロリシスである、請求項１または４に記載の方法。
【請求項９】
ピロリジン骨格を有する出発物質が、ピロリジン、ピロリジン誘導体、ピペリジン、ピペリジン誘導体、プロリン、プロリン誘導体、プロリンおよび／またはプロリン誘導体を含むペプチド、より選択される少なくとも１種である、請求項１ないし８のいずれかに記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ニトロアルキル化ピロリジン化合物およびアミノアルキル化ピロリジン化合物の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ピロリジン骨格は、殆どのタンパク質に含まれるアミノ酸であるプロリンを構成する基本的な骨格である。そして、プロリンは、他のアミノ酸と異なり、ピロリジン環構造をもった二級アミン部分を有することにより、この分子近傍でペプチド分子やタンパク質分子の立体化学が大きく曲がり、分子全体の構造を決定付ける重要な要素となっている。したがってピロリジン骨格を選択的に化学修飾することができれば、ペプチド、タンパク質およびその類縁物質のさまざまな立体制御が可能となり、生物活性発現のメカニズム解明に大きな効果が期待されるばかりではなく、立体制御によって得られた物質が医薬品の重要合成中間体になる可能性もある。また、ペプチドやタンパク質の特定のアミノ酸残基のみに選択的に官能基を導入することができれば、分析のマーカーとして利用可能となる。
【０００３】
プロリン誘導体等のピロリジン骨格を有する物質の構造変換には、電気化学反応が古くから利用されてきた（非特許文献１〜３）。特に、プロリンをメタノール中で電解を行うとメトキシ化ができるほか（非特許文献４〜６）、メトキシ化物をルイス酸で処理することによりアルケンやカルボニル基などの導入ができることが知られている（非特許文献７）。また、過塩素酸リチウム・ニトロメタン溶液中で電解後に同反応溶液にチオール誘導体添加すると相応するスルフィド化合物が得られることが知られている（非特許文献８）。
【０００４】
【非特許文献１】Ｓｕｎ，Ｈ．；Ｍｏｅｌｌｅｒ，Ｋ．Ｄ．Ｏｒｇ．Ｌｅｔｔ．２００２，４，１５４７．
【非特許文献２】Ｙｏｓｈｉｄａ，Ｊ．；Ｓｕｇａ，Ｓ．；Ｓｕｚｕｋｉ，Ｓ．；Ｋｉｎｏｍｕｒａ，Ｎ．；Ｙａｍａｍｏｔｏ，Ａ．；Ｆｕｊｉｗａｒａ，Ｋ．Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１９９９，１２１，９５４６．
【非特許文献３】Ｓｕｇａ，Ｓ．；Ｓｕｚｕｋｉ，Ｓ．；Ｙｏｓｈｉｄａ，Ｊ．Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２００２，１２４，３０．
【非特許文献４】Ｓｈｏｎｏ，Ｔ．；Ｍａｔｓｕｍｕｒａ，Ｙ．；Ｔｓｕｂａｔａ，Ｋ．Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１９８１，１０３，１１７２．
【非特許文献５】Ｓｈｏｎｏ，Ｔ．Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ，１９８４，４０，８１１．
【非特許文献６】Ｓｈｏｎｏ，Ｔ．Ｅｌｅｃｔｒｏ  ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｓ  ａ  Ｎｅｗ  Ｔｏｏｌ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ；Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ：Ｂｅｒｌｉｎ，１９８４．
【非特許文献７】Ｗｏｎｇ，Ｐ．Ｌ．；Ｍｏｅｌｌｅｒ，Ｋ．Ｄ．Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１９９３，１１５，１１４３４
【非特許文献８】Ｓ．Ｋｉｍ，Ｋ．Ｈａｙａｓｈｉ，Ｙ．Ｋｉｔａｎｏ，Ｍ．Ｔａｄａ，ａｎｄ  Ｋ．Ｃｈｉｂａ，Ｏｒｇ．Ｌｅｔｔ．，２００２，３７３５
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ピロリジン骨格を有するプロリンは、ヒト体内の殆どのタンパク質に含まれ、その立体構造を決める重要なファクターになっている。プロリンの立体構造を合成的に制御することは、ペプチドやタンパク質の生理活性の制御、あらたな生理活性物質の探索に有効である。また、ペプチドのプロリン残基部分に選択的に特定の官能基を導入することができれば特定ペプチドの定量分析に応用可能である。
【０００６】
しかし、従来の技術では、ペプチド鎖中のプロリン残基のような化学的に反応性の低い残基部分に特定の官能基を導入することは難しく、現在のところ、ピロリジン骨格のＮ−アルファ位（α’位）に選択的に官能基を導入するためには、電気化学的な方法が優れた方法と考えられている。しかし、電気化学的な方法を用いた場合においても、反応性の高い官能基を有するピロリジン誘導体に変換することは容易ではない。それは、ピロリジンを電気化学的に活性化するためには、一般に高い酸化電位を付与する必要があるため、導入しようとする官能基を有する試薬も同時に分解してしまう場合が多い。該試薬を共存させずにプロリンを予め電気化学的に活性化した後、該試薬を添加、反応させることにより望みのプロリン誘導体を得る方法が開発されているが、活性化後に生成する反応中間体が不安定な物質の場合試薬を添加する前に壊れてしまい、試薬を導入できるプロリン誘導体に限界があった。
【０００７】
また、医薬品候補物質としてピロリジン誘導体の果たす役割は極めて大きい。しかし、系統的にピロリジン誘導体を合成することには限界があり、骨格そのものを直接修飾できる方法およびその生成物の利用価値は高い。また、医薬品探索の新たな方法として、疾病発症のＤＮＡレベルでのメカニズムを明らかにする方法が急速に発展する中、特定タンパク質の定量、定性法に関する革新的な方法は実用上、非常に有用なものとなる。
そこで、本発明の課題は、ピロリジン骨格に選択的に官能基を導入する方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、ニトロアルキル化ピロリジン骨格を有する化合物を製造する方法であって、  ピロリジン骨格を有する出発物質を、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させる工程、を含む方法である。
【０００９】
また、本発明は、ニトロアルキル化ピロリジン骨格を有する化合物を製造する方法であって、ピロリジン骨格を有する出発物質に、電気化学反応によりフェニルスルファニル基を導入する工程、前記フェニルスルファニル基を導入した物質を、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させる工程、を含む方法である。
【００１０】
また、本発明は、ピロリジン骨格のＮ−アルファ位がニトロアルキル化されることを特徴とする、上記の方法である。
【００１１】
さらに、本発明は、アミノアルキル化ピロリジン骨格を有する化合物を製造する方法であって、ピロリジン骨格を有する出発物質を、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させることにより、ニトロアルキル化ピロリジン骨格を有する化合物を得る工程、前記ニトロアルキル化ピロリジン骨格を有する化合物のニトロアルキル基を還元する工程、を含む方法である。
【００１２】
また、本発明は、アミノアルキル化ピロリジン骨格を有する化合物を製造する方法であって、ピロリジン骨格を有する出発物質に、電気化学反応によりフェニルスルファニル基を導入する工程、前記フェニルスルファニル基を導入した物質を、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させることにより、ニトロアルキル化ピロリジン骨格を有する化合物を得る工程、前記ニトロアルキル化ピロリジン骨格を有する化合物のニトロアルキル基を還元する工程、を含む方法である。
【００１３】
また、本発明は、ピロリジン骨格のＮ−アルファ位がアミノアルキル化されることを特徴とする、上記の方法である。
【００１４】
さらに、本発明は、ニトロアルキル基を還元する工程が、ラネーニッケル／ヒドラジン、水素化ホウ素化ナトリウム／酢酸第二銅、水素化ホウ素化ナトリウム／塩化スズ、リチウムアルミニウムハイドライド、水素添加、鉄／塩酸、パラジウム炭／ヒドラジンからなる群から選択される少なくとも１つを用いて還元される、上記の方法である。
【００１５】
また、本発明は、前記電気化学反応が、陽極でピロリジン骨格を有する出発物質が酸化されてカチオンが生成し、陰極で溶媒のニトロアルカンが還元されてアニオンが生成し、その２つの活性種が反応するペアードエレクトロリシスである、上記の方法である。
【００１６】
さらに、本発明は、ピロリジン骨格を有する出発物質が、ピロリジン、ピロリジン誘導体、ピペリジン、ピペリジン誘導体、プロリン、プロリン誘導体、プロリンおよび／またはプロリン誘導体を含むペプチド、より選択される少なくとも１種である、上記の方法である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、ピロリジン骨格を有する物質を選択的に化学修飾することができる。これにより、ペプチド、タンパク質およびその類縁物質のさまざまな立体制御が可能となり、生物活性発現のメカニズム解明に大きな効果が期待されるばかりではなく、立体制御によって得られた物質が医薬品の重要合成中間体となる。また、ペプチドやタンパク質の特定のアミノ酸残基のみに選択的に官能基を導入することができ、分析のマーカーとして利用可能となる。そして、ニトロ基が導入されたピロリジン誘導体は簡単な化学処理によりアミノ基に変換可能なほか、生成したアミノ基をアルキル化などすることにより、同位体ラベルした化合物への変換、アミノ基を足がかりにさらに化学修飾することにより、多様に立体化学構造を制御したピロリジン誘導体を構築することが可能となる。さらに、ピロリジン骨格を有する物質の窒素のα位にフェニルスルファニル基を導入することで酸化電位が低下するため、ペプチドなどの高酸化電位で壊れやすい構造をもった物質にも、ニトロアルキル基を導入することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
本発明は特殊な反応溶液系において電気化学的な処理を施すことにより、ピロリジン骨格に選択的に官能基を導入することができる方法に関するものである。すなわち、ピロリジン骨格を有する物質を直接該ニトロアルカン中で電解することによって、目的とするニトロアルキル化されたピロリジン誘導体を得ることができる。また、ピロリジン骨格のＮ−アルファ位（α‘位）に電気化学的にフェニルスルファニル基を導入した後、さらに導入したいニトロアルカン中で電気化学処理をすることにより、目的とするニトロアルキル化されたピロリジン誘導体が得られる。
【００１９】
【化１】
2005226143.tif 000002
まず、第１の発明であるニトロアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物を製造する方法であって、ピロリジン骨格を有する出発物質を、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させてニトロアルキル基を導入する工程、を含む方法について説明する。
【００２０】
本発明に用いるピロリジン骨格を有する出発物質としては、ピロリジン骨格を有するものであれば特に制限はないが、例えば、ピロリジン、ピロリジン誘導体、ピペリジン、ピペリジン誘導体、プロリン、プロリン誘導体、プロリンおよび／またはプロリン誘導体を含むペプチドより選択される少なくとも１種を挙げることができる。また、プロリン誘導体としては、例えば、ヒドロキシプロリン、メトキシカルボニルプロリンメチルエステル、Ｎ−アシルプロリンメチルエステル、プロリンを含むペプチド等を挙げることができる。なお、本発明において、ペプチドとは、２以上のアミノ酸がペプチド結合した物質を指し、オリゴペプチド、タンパク質もペプチドに含まれる。
【００２１】
また、ピロリジン骨格を有する出発物質としては、フェニルスルファニル基を導入したピロリジン骨格を有する物質を用いてもよい。
【００２２】
本発明に用いるニトロアルカンとしては、特に制限はないが、例えば、炭素原子数１〜５のニトロアルカンを挙げることができ、より具体的には、例えば、ニトロメタン、ニトロエタン、またはニトロメタンとニトロエタン混合溶媒等を挙げることができる。この中でも、好ましくは、ニトロメタンを挙げることができる。
【００２３】
本発明に用いるニトロアルカンを含む溶媒としては、ニトロアルカンのみを溶媒として用いることのほか、シクロアルカン等をニトロアルカンと混合してもよい。また、本発明のニトロアルカンを含む溶媒には、適宜他の物質を添加してもよい。添加する物質としては、例えば、過塩素酸リチウム、テトラアルキル過塩素酸塩、テトラアルキルトリフラート、テトラアルキルトシラート、テトラアルキルフルオロボレートなどの電解質や塩酸、トリエチルアミン、炭酸カリウム、アルコール、水等を挙げることができる。
【００２４】
本発明において、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させる方法としては、上記ピロリジン骨格を有する出発物質をニトロアルカンを含む溶媒中に溶解または分散させ、これに電流を流すことにより、行うことができる。
【００２５】
ニトロアルカンを含む溶媒中に溶解または分散させる出発物質の濃度としては、電気化学反応が進行するものであれば特に制限はないが、例えば、１０-3〜１．０Ｍ、好ましくは１０-2〜１０-1Ｍとすることができる。
【００２６】
本発明に用いる電気化学反応の際に加える電圧としては、電気化学反応が進行するものであれば特に制限はないが、例えば、１．０から１０ボルト、好ましくは３．０〜４．５ボルトを挙げることができる。また、この際に流す電流としては、電気化学反応が進行するものであれば特に制限はないが、例えば、０．１〜２５ミリアンペア、好ましくは１．０〜５．０ミリアンペアを挙げることができる。さらに、この際に用いる電気量としては、電気化学反応が進行するものであれば特に制限はないが、例えば、１．０〜４．０ファラデー、好ましくは１．０〜２．５ファラデーを挙げることができる。
【００２７】
本発明に用いる電気化学反応の際の温度としては、電気化学反応が進行するものであれば特に制限はないが、例えば−７２〜６０℃、好ましくは−１５〜２５℃、より好ましくは−５〜０℃を挙げることができる。
【００２８】
上記の電気化学反応により、ピロリジン骨格を有する出発物質にニトロアルキル基を導入することができ、ニトロアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物を製造することができることとなる。この際にピロリジン骨格のＮ−アルファ位にニトロアルキル基が選択的に導入されることとなる。
【００２９】
なお、前記電気化学反応では、陽極でピロリジン骨格を有する出発物質が酸化されてカチオンが生成し、陰極で溶媒のニトロアルカンが還元されてアニオンが生成し、その２つの活性種が反応するペアードエレクトロリシスの反応が起こっているものと考えられる。
【００３０】
次に、第２の発明であるニトロアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物を製造する方法であって、ピロリジン骨格を有する出発物質に、電気化学反応によりフェニルスルファニル基を導入する工程、前記フェニルスルファニル基を導入した物質を、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させてニトロアルキル基を導入する工程、を含む方法について説明する。
【００３１】
本発明における、ピロリジン骨格を有する出発物質にフェニルスルファニル基を導入するには、少量の氷酢酸を添加したニトロアルカンを含む溶媒中で、第一の発明と同様の電気化学的条件にて電気化学反応させた後、チオフェノールを添加、反応させればよい。なお、電気化学反応に際し、氷酢酸を添加しない時は溶媒のニトロメタンが陰極で還元されてニトロメチルアニオンになりニトロメチル化がおこって生成物が得られるが、氷酢酸を添加した時はニトロメタンよりも氷酢酸のほうが優先的に還元されるためニトロメチル化はおこらないものと考えられる。
【００３２】
次に、得られたフェニルスルファニル基を有する物質を、ニトロアルカンを含む溶媒中で電気化学反応させることにより、ニトロアルキル基を導入することができる。
この際に、上記第１の発明とほぼ同様の試料、電気化学反応の条件を用いることができる。
【００３３】
次に、アミノアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物を製造する方法について説明する。
アミノアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物は、上記第１および第２の発明によって製造されたニトロアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物を、還元することにより製造することができる。
【００３４】
還元する方法としては、特に制限はないが、例えば、ラネーニッケル／ヒドラジン、水素化ホウ素化ナトリウム／酢酸第二銅、水素化ホウ素化ナトリウム／塩化スズ、リチウムアルミニウムハイドライド、水素添加、鉄／塩酸、パラジウム炭／ヒドラジンからなる群から選択される少なくとも１種を用いて還元処理することが挙げられる。
【００３５】
なお、得られたアミノアルキル化されたピロリジン骨格を有する化合物は、アミノ基を足がかりにさまざまな化学修飾が可能である。たとえば該基はカルボキシル基、カルボニル基、イソシアナート、イソチオシアナート、ハロゲン化アルキル、酸ハロゲン化物、酸無水物などと高い反応性をしめすため、これらの官能基を有する物質をピロリジン骨格を有する化合物に導入することが容易となる。また、過剰のハロゲン化アルキルを作用させることによって四級アンモニウム塩に容易に変換することも可能である。該四級アンモニウム塩は、ＥＳＣ−ＴＯＦＭＳによる同定において、該分子のイオン化を容易にするため、微量精密定量定性分析に有効な官能基となりうる。また、白金板や金板、ガラス粒子、シリカゲル粒子、磁性ビーズなどの固相上にアミノ基と反応する活性官能基があれば該表面にピロリジン骨格を有する化合物を担持させることも可能である。
【実施例１】
【００３６】
＜ニトロメチル化されたピロリジン誘導体の製造＞
ピロリジン−１−カルボキシリックアシッドメチルエステル（２０ミリグラム）を１．０モル過塩素酸リチウム・ニトロメタン溶液１０ミリリットルに溶解した。この溶液に陽極としてグラッシーカーボン、陰極として白金を用い、端子電圧４．０ボルト、電流８から１０ミリアンペアで電解を行い、電気量が２．２ファラデーに達した段階で通電を停止した。続いて精製水５０ミリリットル、飽和食塩水５０ミリリットルを添加し、２０ミリリットルの酢酸エチルで４回抽出した。酢酸エチル溶液を合わせ、５０ミリリットルの飽和食塩水で１回洗浄した。酢酸エチル溶液に無水硫酸マグネシウム２グラムを添加して１時間乾燥、ろ過後、ロータリーエバポレータで減圧濃縮した。得られた濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィ（展開溶媒ヘキサン・酢酸エチル１：１）により分離し、５−ニトロメチル−ピロリジン−１−カルボキシリックアシッドメチルエステルを得た。収率７７％。
Ｃｏｌｏｒｌｅｓｓｏｉｌ；1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3，６００ＭＨｚ）δ４．８０（０．６７Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．１Ｈｚ），４．６３（０．３３Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．２Ｈｚ），４．４８−４．４０（１．６７Ｈ，ｍ），４．２９（０．３３Ｈ，ｔ，Ｊ＝９．２Ｈｚ），３．７３（３Ｈ，ｓ），３．５４−３．３７（２Ｈ，ｍ），２．２０−２．１０（１Ｈ，ｍ），１．９８−１．８３（３Ｈ，ｍ）；13Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3，１５０ＭＨｚ）δ１５５．５，１５５．１，７６．２，５５．７，５５．１，５２．８，５２．７，４７．０，４６．６，２９．７，２８．７，２３．６，２２．７．
【００３７】
【化２】
2005226143.tif 000003
【実施例２】
【００３８】
＜アミノメチル化されたピロリジン誘導体の製造＞
実施例１により得られた５−ニトロメチル−ピロリジン−１−カルボキシリックアシッドメチルエステルをメタノールに溶解した後、ラネーニッケル／ヒドラジンで還元処理したところ、相応するニトロ基がアミノ基に変換された。
【００３９】
さらに、この化合物をアセトニトリルに溶解後、トリエチルアミン存在下、過剰の沃化メチルを添加したところ、直ちに該アミノ基はメチル基を３つ有する四級アンモニウム塩に変換された。
【実施例３】
【００４０】
＜ニトロメチル化されたピロリジン誘導体の製造＞
ピロリジン−１−カルボキシリックアシッドｔ―ブチルエステル（２０ミリグラム）を１．０モル過塩素酸リチウム・ニトロメタン溶液１０ミリリットルに溶解した。この溶液に陽極としてグラッシーカーボン、陰極として白金を用い、端子電圧４．０ボルト、電流８から１０ミリアンペアで電解を行い、電気量が２．２ファラデーに達した段階で通電を停止した。続いて精製水５０ミリリットル、飽和食塩水５０ミリリットルを添加し、２０ミリリットルの酢酸エチルで４回抽出した。酢酸エチル溶液を合わせ、５０ミリリットルの飽和食塩水で１回洗浄した。酢酸エチル溶液に無水硫酸マグネシウム２グラムを添加して１時間乾燥、ろ過後、ロータリーエバポレータで減圧濃縮した。得られた濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィ（展開溶媒ヘキサン・酢酸エチル１：１）により分離し、２−ニトロメチル−ピロリジン−１−カルボキシリックアシッドｔ−ブチルエステルを得た。収率２７％。
Ｃｏｌｏｒｌｅｓｓｏｉｌ；1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3，６００ＭＨｚ）δ４．８３−４．７５（０．５Ｈ，ｍ），４．６０（０．５Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．１Ｈｚ），４．４４−４．３７（１．５Ｈ，ｍ），４．２７（０．５Ｈ，ｔ，Ｊ＝８．１Ｈｚ），３．４８−３．３２（２Ｈ，ｍ），２．１９−２．０８（１Ｈ，ｍ），１．９６−１．８２（３Ｈ，ｍ），１．４７（９Ｈ，ｓ）；13Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3，１５０ＭＨｚ）δ１５４．４，１５３．９，８０．９，８０．３，７７．７，７６．３，５５．４，５５．３，４６．８，４６．４，２９．８，２８．７，２８．３，２３．４，２２．７．
【００４１】
【化３】
2005226143.tif 000004
【実施例４】
【００４２】
＜フェニルスルファニル基導入を経由した、ニトロメチル化されたピロリジン誘導体の製造＞
１−（ｔ−ブトキシカルボニルアミノプロピオニル）−ピロリジン−２カルボキシリックアシッドメチルエステル２０ミリグラムを１．０モル過塩素酸リチウム・ニトロメタン溶液１０ミリリットルに溶解した。この溶液に氷酢酸７ミリグラムを添加し、陽極としてグラシーカーボン、陰極として白金を用い、端子電圧４．０ボルト、電流８．０〜１０ミリアンペアで電解を行い、電気量が２．２ファラデーに達した段階で通電を停止した。
次にチオフェノールを１０ミリグラム添加し、4時間室温で反応させた。続いて精製水５０ミリリットル、飽和食塩水５０ミリリットルを添加し、２０ミリリットルの酢酸エチルで4回抽出した。酢酸エチル溶液をあわせ、５０ミリリットルの飽和食塩水で１回洗浄した。酢酸エチル溶液を無水硫酸マグネシウムで乾燥、ろ過後、ロータリーエバポレーターで減圧濃縮した。得られた濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）により分離精製し、１−(２−ｔ−ブトキシカルボニルアミノプロピオニル)−５−フェニルスルファニルピロリジン-２-カルボキシリックアシッドメチルエステルを収率８４％で得た。
【００４３】
得られた１−（２−ｔ−ブトキシカルボニルアミノプロピオニル）−５−フェニルスルファニルピロリジン−２−カルボキシリックアシッドメチルエステル１８ミリグラムを１．０モル過塩素酸リチウム・ニトロメタン溶液１０ミリリットルに溶解した。この溶液に陽極としてグラッシーカーボン、陰極として白金を用い、端子電圧２．０ボルト、電流０．５から１．０ミリアンペアで電解を行い、電気量が１．２ファラデーに達した段階で通電を停止した。続いてトリエチルアミンを１．４ミリリットル添加後、精製水５０ミリリットル、飽和食塩水５０ミリリットルを添加し、２０ミリリットルの酢酸エチルで４回抽出した。酢酸エチル溶液を合わせ、５０ミリリットルの飽和食塩水で１回洗浄した。酢酸エチル溶液に無水硫酸ナトリウム２グラムを添加して１時間乾燥、ろ過後、ロータリーエバポレータで減圧濃縮した。得られた濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィ（展開溶媒ヘキサン・酢酸エチル２：１）により分離し、１−（２−ｔ−ブトキシカルボニルアミノプロピオニル）−５−ニトロメチルピロリジン−２−カルボキシリックアシッドメチルエステルを得た。収率４４％。
Ｃｏｌｏｒｌｅｓｓｏｉｌ；1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3，６００ＭＨｚ）δ５．１２−５．０４（１Ｈ，ｍ，ｂｒ），４．６７（０．５Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝８．１，５．１Ｈｚ），４．６４（０．５Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝８．１，４．８Ｈｚ），４．４１−４．３３（３Ｈ，ｍ），４．１６−４．０８（１Ｈ，ｍ，ｂｒ），３．７６（１．５Ｈ，ｓ），３．７６（１．５Ｈ，ｓ），２．１４−２．０４（１Ｈ，ｍ），１．９０−１．７７（３Ｈ，ｍ），１．４４（９Ｈ，ｓ），１．３６（１．５Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），１．３６（１．５Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）；13Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3，１５０ＭＨｚ）δ１７３．１，１７２．３，１７２．２，１５５．７，８０．７，８０．５，６８．３，６７．９，５２．７，５２．６，５１．７，５１．６，５０．４，２９．２，２９．２，２８．９，２８．３，２８．３，１７．９；ＬＲ−ＥＩＭＳｍ／ｚ（ｒｅｌａｔｉｖｅｉｎｔｅｎｓｉｔｙ％）３１３（［Ｍ−ＮＯ2］+，１），２５６（６），２２５（６），１４４（１００），１２８（２５），８８（７５）；ＨＲ−ＥＳＩＭＳｍ／ｚｃａｌｃｄ．ｆｏｒ［Ｍ＋Ｈ2Ｏ＋Ｎａ］+４００．１６９６，ｆｏｕｎｄ４００．１６８６．
【００４４】
【化４】
2005226143.tif 000005
【実施例５】
【００４５】
＜トリペプチドのプロリン残基に対するニトロメチル基の導入＞
｛２−［（１−アセチルピロリジン−２−カルボニル）−アミノ］−４−メチルペンタノイルアミノ｝−アセティックアシッド（２０ミリグラム）を１．０モル過塩素酸リチウム・ニトロメタン溶液１０ミリリットルに溶解した。この溶液に氷酢酸７ミリグラムを展開し、陽極としてグラッシーカーボン、陰極として白金を用い、端子電圧４．０ボルト、電流８から１０ミリアンペアで電解を行い、電気量が２．２ファラデーに達した段階で通電を停止した。
【００４６】
次にチオフェノールを１０ミリグラム添加し、４時間室温で放置した。続いて精製水５０ミリリットル、飽和食塩水５０ミリリットルを添加し、２０ミリリットルの酢酸エチルで４回抽出した。酢酸エチル溶液を合わせ、５０ミリリットルの飽和食塩水で１回洗浄した。酢酸エチル溶液に無水硫酸マグネシウム２グラムを添加して１時間乾燥、ろ過後、ロータリーエバポレータで減圧濃縮した。得られた濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィ（展開溶媒ヘキサン・酢酸エチル１：１）により分離し、｛２−［（１−アセチル−５−フェニルスルファニルピロリジン−２−カルボニル）−アミノ］−４−メチルペンタノイルアミノ｝−アセティックアシッド（Ａｃ−Ｐｒｏ（ＳＰｈ）−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−ＯＨ）を得た。収率８８％。
ｃｏｌｏｒｌｅｓｓｏｉｌ1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤ3ＯＤ，６００ＭＨｚ）δ７．４９−７．４１（２Ｈ，ｍ），７．３１−７．２０（３Ｈ，ｍ），５．３８−５．３３（１Ｈ，ｍ），４．４１−４．２３（２Ｈ，ｍ），３．８３−３．６９（２Ｈ，ｍ），２．３９−１．８１（７Ｈ，ｍ），１．７７−１．４６（３Ｈ，ｍ），０．９２−０．７７（６Ｈ，ｍ）．13Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤ3ＯＤ，６００ＭＨｚ）δ１７５．６，１７５．３，１７４．７，１７４．３，１３６．４，１３５．７，１３５．１，１３１．６，１３０．８，７０．５，６２．７，５４．０，４９．０，４２．６，３５．１，２９．６，２６．８，２４．６，２３．６，２２．８，１０．２．ＥＳＩＭＳｆｏｕｎｄ４５８［Ｍ＋Ｎａ］+，４３６［Ｍ＋Ｈ］+．
【００４７】
得られた[２−[（１−アセチル−５-フェニルスルファニルピロリジン−２−カルボニル）−アミノ]−４−メチルペンタノイルアミノ]−アセティックアシッド３０ミリグラムを１．０モル過塩素酸リチウム・ニトロメタン溶液１０ミリリットルに溶解した。この溶液に陽極としてグラシーカーボン、陰極として白金を用い、端子電圧２．０ボルト、電流０．５〜１．０ミリアンペアで電解を行い、電気量が１．２ファラデーに達した段階で通電を停止した。続いてトリエチルアミンを１．４ミリリットル添加後、精製水５０ミリリットル、飽和食塩水５０ミリリットルを添加し、２０ミリリットルの酢酸エチルで4回抽出した。酢酸エチル溶液をあわせ、５０ミリリットルの飽和食塩水で1回洗浄した。酢酸エチル溶液を無水硫酸マグネシウムで乾燥、ろ過後、ロータリーエバポレーターで減圧濃縮した。得られた濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒ヘキサン：酢酸エチル＝１：１）により分離精製し、[２−[（１−アセチル−５−ニトロメチルピロリジン−２−カルボニル）−アミノ]−４−メチルペンタノイルアミノ]−アセティックアシッドを収率８９％で得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤ3ＯＤ，６００ＭＨｚ）４．７１−４．２３（３Ｈ，ｍ），３．８３−３．６９（２Ｈ，ｍ），２．３９−１．８１（７Ｈ，ｍ），１．７７−１．４６（３Ｈ，ｍ），０．９２−０．７７（６Ｈ，ｍ）．13Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤ3ＯＤ，６００ＭＨｚ）δ１７５．６，１７５．３，１７４．７，１７４．３，１３６．４，１３５．７，１３５．１，１３１．６，１３０．８，７０．５，６２．７，５４．０，４９．０，４２．６，３５．１，２９．６，２６．８，２４．６，  ２３．６，２２．８，１０．２．ＥＳＩＭＳ  ｆｏｕｎｄ  ４０９［Ｍ＋Ｎａ］+，３８７［Ｍ＋Ｈ］+．
【００４８】
【化５】
2005226143.tif 000006
【実施例６】
【００４９】
＜トリペプチドのプロリン残基に対するニトロメチル基の導入＞
６−アセチルアミノ−２−［（１−アセチルピロリジン−２−カルボニル）−アミノ］−ヘキサノイックアシッド２０ミリグラムを１．０モル過塩素酸リチウム・ニトロメタン溶液１０ミリリットルに溶解した。この溶液に氷酢酸７ミリグラムを展開し、陽極としてグラッシーカーボン、陰極として白金を用い、端子電圧４．０ボルト、電流８から１０ミリアンペアで電解を行い、電気量が２．２ファラデーに達した段階で通電を停止した。次にチオフェノールを１０ミリグラム添加し、４時間室温で放置した。続いて精製水５０ミリリットル、飽和食塩水５０ミリリットルを添加し、２０ミリリットルの酢酸エチルで４回抽出した。酢酸エチル溶液を合わせ、５０ミリリットルの飽和食塩水で１回洗浄した。酢酸エチル溶液に無水硫酸マグネシウム２グラムを添加して１時間乾燥、ろ過後、ロータリーエバポレータで減圧濃縮した。得られた濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィ（展開溶媒ヘキサン・酢酸エチル１：１）により分離し、６−アセチルアミノ−２−［（１−アセチル−５−フェニルスルファニルピロリジン−２−カルボニル）−アミノ］−ヘキサノイックアシッド（Ａｃ−Ｐｒｏ（ＳＰｈ）−Ｌｙｓ（Ｎａｃ）−ＯＨ）を得た。収率９２％。
ｃｏｌｏｒｌｅｓｓｏｉｌ；1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤ3ＯＤ，６００ＭＨｚ）δ７．５７−７．４６（２Ｈ，ｍ），７．３６−７．２３（３Ｈ，ｍ），５．５９−５．３６（１Ｈ，ｍ），４．４８−４．２３（２Ｈ，ｍ），３．１８−３．０７（２Ｈ，ｍ），２．５１−２．２２（２Ｈ，ｍ），２．２１−１．９０（５Ｈ，ｍ），１．８９−１．８４（３Ｈ，ｍ），１．７３−１．３８（４Ｈ，ｍ），１．２９−１．２４（２Ｈ，ｍ）．
【００５０】
得られたＡｃ−Ｐｒｏ（Ｓｐｈ）−Ｌｙｓ（NＡｃ）−ＯＨ３０ミリグラムを１．０モル過塩素酸リチウム・ニトロメタン溶液１０ミリリットルに溶解した。この溶液に陽極としてグラシーカーボン、陰極として白金を用い、端子電圧２．０ボルト、電流０．５〜１．０ミリアンペアで電解を行い、電気量が１．２ファラデーに達した段階で通電を停止した。続いてトリエチルアミンを１．４ミリリットル添加後、精製水５０ミリリットル、飽和食塩水５０ミリリットルを添加し、２０ミリリットルの酢酸エチルで4回抽出した。酢酸エチル溶液をあわせ、５０ミリリットルの飽和食塩水で1回洗浄した。酢酸エチル溶液を無水硫酸マグネシウムで乾燥、ろ過後、ロータリーエバポレーターで減圧濃縮した。得られた濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒ヘキサン：酢酸エチル＝１：１）により分離精製し、６−アセチルアミノ−２−［（１−アセチル−５−ニトロメチル−ピロリジン−２−カルボニル）−アミノ］−ヘキサノイックアシッドを収率９２％で得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤ3ＯＤ，６００ＭＨｚ）δ４．７０−４．２０（３Ｈ，ｍ），３．１８−３．０７（２Ｈ，ｍ），２．５１−２．２２（２Ｈ，ｍ），２．２１−１．９０（５Ｈ，ｍ），１．８９−１．８４（３Ｈ，ｍ），１．７３−１．３８（４Ｈ，ｍ），１．２９−１．２４（２Ｈ，ｍ）．ＥＳＩＭＳ  ｆｏｕｎｄ  ４０９［Ｍ＋Ｎａ］+，３８７［Ｍ＋Ｈ］+．
【００５１】
【化６】
2005226143.tif 000007