(57)【要約】【課題】  転輪の脱輪防止性を低コストで向上できる弾性クローラを提供する。【解決手段】  本発明の弾性クローラ１は、ガイド突起１３に帯長手方向に延びる貫通孔１３ａが形成され、この貫通孔１３ａに挿通されることにより帯長手方向に隣接するガイド突起１３間に架橋された可撓性を有する長尺なガイド部材１７を備えた。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端帯状に形成されたゴム様弾性体よりなるクローラ本体と、前記クローラ本体内に帯長手方向に所定のピッチで埋設された芯金と、前記クローラ本体の内周面の幅方向略中央に帯長手方向に沿って所定のピッチで突出するように前記芯金に設けられたガイド突起と、前記クローラ本体の帯長手方向に沿って埋設された無端状の抗張体と、を備えた弾性クローラにおいて、
前記ガイド突起に帯長手方向に延びる貫通孔が形成され、この貫通孔に挿通されることにより帯長手方向に隣接する前記ガイド突起間に架橋された可撓性を有する長尺なガイド部材を備えたことを特徴とする弾性クローラ。
【請求項２】
前記ガイド部材は単一の長尺体よりなり、この長尺体はすべての前記ガイド突起の前記貫通孔に挿通されて当該弾性クローラの全周に渡って周回している請求項１記載の弾性クローラ。
【請求項３】
前記ガイド部材は複数本の長尺体よりなり、この各長尺体は二つ以上の前記ガイド突起の前記貫通孔に挿通されているとともに、前記貫通孔からの抜け止め部材を前記ガイド部材の両端部に有している請求項１記載の弾性クローラ。
【請求項４】
クローラ本体内周面における前記ガイド突起基端部の帯幅方向両側に沿う周面から前記貫通孔中心までの高さ寸法Ｈと、前記周面から前記ガイド突起頂部までの高さ寸法Ｂとが、下記式（１）の関係を満たす請求項１〜３のいずれかに記載の弾性クローラ。
（２／５）×Ｂ  ＜  Ｈ  ＜  （４／５）×Ｂ  ・・・（１）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、農業機械、建設機械等の作業機械や各種運搬車等に用いられる弾性クローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より弾性クローラは農業機械や建設機械等の各種クローラ走行装置に幅広く用いられている。このような弾性クローラは、ゴム弾性体を用いて形成された無端帯状のクローラ本体を備えており、クローラ走行装置の駆動輪、従動輪等の転輪に巻き掛けられて用いることから、当該転輪が帯幅方向から脱輪しないようにすべく、内周側に帯長手方向に沿ってガイド突起を形成することがよく行われている（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開平８−１１９１５８号公報（第３頁）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記従来例のような弾性クローラでは、転輪がクローラ内周面の軌道面から外れないように脱輪防止の突起が設けられており、ある一定の効果は得られる。しかしながら、クローラ本体の幅方向中心付近に形成されたガイド突起は、帯長手方向に一定間隔で配列されているので、クローラ走行装置が傾斜地や凹凸路面等で急旋回し弾性クローラの帯長手方向とクローラ走行の転輪の起動方向との間にずれが生じた場合、帯長手方向に隣接するガイド突起同士の間隔に転輪が入り込み、転輪がガイド突起に乗り上げて脱輪する場合が尚もあった。
【０００５】
他方、上記のような転輪の脱輪防止性を向上させるには、ガイド突起の高さを上げたり、ガイド突起間の間隔を狭めたり、転輪の数を増やしたり、脱輪防止ガイド部材を装置側に取り付けたりということが考えられるが、これらの方法は設計の変更やクローラ走行装置の構成の変更を伴うため、いずれも大幅なコストアップを招いてしまう。
本発明はこのような事情に鑑みなされたものであり、転輪の脱輪防止性を低コストで向上させることができる弾性クローラの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明は、無端帯状に形成されたゴム様弾性体よりなるクローラ本体と、前記クローラ本体内に帯長手方向に所定のピッチで埋設された芯金と、前記クローラ本体の内周面の幅方向略中央に帯長手方向に沿って所定のピッチで突出するように前記芯金に設けられたガイド突起と、前記クローラ本体の帯長手方向に沿って埋設された無端状の抗張体と、を備えた弾性クローラにおいて、前記ガイド突起に帯長手方向に延びる貫通孔が形成され、この貫通孔に挿通されることにより帯長手方向に隣接する前記ガイド突起間に架橋された可撓性を有する長尺なガイド部材を備えたことを特徴としている。
【０００７】
上記のように構成された弾性クローラは、当該弾性クローラが巻き掛けられるクローラ走行装置に備えられた転輪が当該弾性クローラの内周面を転動する際、前記転輪の軌道方向と当該弾性クローラの帯長手方向との間でずれが生じても、前記ガイド部材が前記ガイド突起間に架橋されているので、当該弾性クローラの内周面における転輪の極端な位置ずれを抑制しつつ、前記転輪が前記ガイド突起間に入り込むことを防止できる。よって、前記転輪が前記ガイド突起に乗り上げるのを抑制することができる。また、本発明によれば、既存の弾性クローラのガイド突起を加工して前記貫通孔を設け、前記ガイド部材を挿通して装着すれば上記効果を得ることが可能であるので、低いコストで転輪の脱輪防止性を向上させることができる。
【０００８】
上記弾性クローラにおいて、前記ガイド部材は単一の長尺体よりなり、この長尺体はすべての前記ガイド突起の前記貫通孔に挿通されて当該弾性クローラの全周に渡って周回していることが好ましい。この場合、単一の前記長尺体をすべての前記ガイド突起の貫通孔に順次挿通すれば、前記ガイド突起間を前記長尺体で当該弾性クローラの全周に渡って架橋できるので、前記ガイド部材の装着作業が容易となる。
【０００９】
また、上記弾性クローラにおいて、前記ガイド部材は複数本の長尺体よりなり、この各長尺体は二つ以上の前記ガイド突起の前記貫通孔に挿通されているとともに、前記貫通孔からの抜け止め部材を前記ガイド部材の両端部に有していることが好ましい。
この場合、前記ガイド突起のピッチが同じ弾性クローラであれば、前記長尺体は、当該弾性クローラの帯長手方向の周長に制限を受けることなく装着でき、当該ガイド部材の汎用性が高まる。また、例えば前記ガイド部材の一部がその使用によって破損した場合にも、前記ガイド部材全体を交換せずとも破損した部分のみを交換できるので、そのランニングコストを低減できる。
【００１０】
上記弾性クローラにおいて、クローラ本体内周面における前記ガイド突起基端部の帯幅方向両側に沿う周面から前記貫通孔中心までの高さ寸法Ｈと、前記周面から前記ガイド突起頂部までの高さ寸法Ｂとが、下記式（１）の関係を満たしていることが好ましい。
（２／５）×Ｂ  ＜  Ｈ  ＜  （４／５）×Ｂ  ・・・（１）
【００１１】
この場合、寸法Ｈが上記式（１）の範囲より小さい場合、前記ガイド部材の前記クローラ本体内周面からの位置が低くなりすぎるので、前記転輪が前記ガイド部材に乗り上げてしまう恐れがある。また、寸法Ｈが上記式（１）の範囲より大きい場合、前記貫通孔から前記ガイド突起の頂部までの肉厚が小さくなり、その強度を維持できない恐れがある。よって、寸法Ｈを上記式（１）の範囲に設定すれば、前記転輪が前記間隔に入り込むことをより効果的に防止でき、転輪の脱輪防止性をより向上させることができる。
【発明の効果】
【００１２】
以上のように、本発明に係る弾性クローラによれば、帯長手方向に隣接する前記ガイド突起間を前記ガイド部材で架橋することによって、前記転輪が前記ガイド突起に乗り上げるのを抑制できるので、当該弾性クローラにおける転輪の脱輪防止性を低コストで向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
次に、本発明の好ましい実施形態について添付図面を参照しながら説明する。図１（ａ）は、本発明の第一実施形態に係る弾性クローラ１の側面図であり、図１（ｂ）は、図１（ａ）中のＸ−Ｘ線断面図である。
【００１４】
図中の弾性クローラ１は、農業機械や建設機械などのクローラ走行装置の駆動輪、従動輪等の転輪に巻き掛けられて用いられるものであり、無端帯状のクローラ本体１１と、クローラ本体１１の内部に埋設された芯金１２、抗張体１４および補強層１５と、このクローラ本体１１の外周面に（接地面）に形成された複数のラグ１６からなるラグ群とを備えている。
【００１５】
クローラ本体１１は、例えばゴム弾性体によってほぼ一定厚さの無端帯状に形成されており、その外周面には直方状に突出した複数のラグ１６がクローラ本体１１の全周に渡ってその帯長手方向（弾性クローラ１の周方向）に所定のピッチで一体に形成されている。このラグ１６はクローラ本体１１の帯幅方向（弾性クローラ１の幅方向）と略平行に形成されている。
【００１６】
芯金１２は例えば金属で成形されており、クローラ本体１１の帯幅方向に長く形成されたもので、帯幅方向の中央部に位置する厚肉部１２ａと、この厚肉部１２ａから帯幅方向外側に延びる両翼部１２ｂと、厚肉部１２ａの内周側から突設された左右一対のガイド突起１３とを有している。クローラ本体１１内周面におけるガイド突起１３の帯幅方向左右側は、弾性クローラ１が巻き掛けられるクローラ走行装置に備えられたいわゆるまたぎ転輪Ｔが通過する転動面となっており、このガイド突起１３は、またぎ転輪Ｔの転動経路を一定範囲に規制している。そして、このような芯金１２は、クローラ本体１１内にその帯長手方向におけるラグ１６が形成された位置と同じ位置に所定のピッチで並列されて埋設されている。すなわち、ガイド突起１３は、帯長手方向に隣接するガイド突起１３間に一定の間隔Ｋをおきつつ、クローラ本体１１の内周面の全周に渡って突設されている。
【００１７】
クローラ本体１１内に埋設された芯金１２の接地面側には、クローラ本体１１の伸長を規制するスチールコード等による抗張体１４がクローラ本体１１内を帯長手方向全周に沿って無端状に周回している。
また、芯金１２と抗張体１４との間には、クローラ本体１１の帯幅方向の剛性を確保するための補強層１５が埋設されている。この補強層１５は、多数の高張力繊維等を織って構成されたキャンバスよりなり、その繊維方向がクローラ周方向及びクローラ幅方向に対して傾斜したバイアス状態となって、クローラ本体１１の内部に全周に渡って埋設されている。
【００１８】
芯金１２の左右一対のガイド突起１３には帯長手方向に延びる貫通孔１３ａがそれぞれ形成されている。そしてこの貫通孔１３ａには、可撓性を有する単一の長尺体１７ａからなるガイド部材１７が挿通され、帯長手方向に隣接するガイド突起１３同士の間隔Ｋを架橋するようにクローラ１の全周に渡って周回して装着されている。この長尺体１７ａはスチールコードや、高張力繊維、チェーン等から成り、その両端部はジョイント部材１７ｂで連結され無端状とされている。
このように本実施形態では、単一の長尺体１７ａをすべてのガイド突起１３の貫通孔１３ａに順次挿通すれば、間隔Ｋをガイド部材１７としての長尺体１７ａで弾性クローラ１の全周に渡って架橋できるので、ガイド部材１７の装着作業が容易となる。
【００１９】
図２は、本実施形態の弾性クローラ１とまたぎ転輪Ｔの軌道方向との関係を示した図であり、（ａ）は、弾性クローラ１の帯長手方向とまたぎ転輪Ｔの軌道方向とが略一致している場合、（ｂ）は、弾性クローラ１の帯長手方向とまたぎ転輪Ｔの軌道方向との間でずれが生じている場合を示している。
図２（ａ）中、またぎ転輪Ｔの軌道方向Ｔ１は弾性クローラ１の帯長手方向と一致しており、またぎ転輪Ｔは本来の軌道面を転動している。一方、図２（ｂ）では、弾性クローラ１の帯長手方向と軌道方向Ｔ１との間にはずれが生じているため、またぎ転輪Ｔは弾性クローラ１の内周面において位置ずれが発生し、帯長手方向に隣接するガイド突起１３の間隔Ｋに入り込もうとする。しかし、間隔Ｋはガイド部材１７によって架橋されているので、またぎ転輪Ｔの極端な位置ずれを抑制しつつ、またぎ転輪Ｔが間隔Ｋに入り込むことを防止できる。
【００２０】
このように本実施形態に係る弾性クローラ１は、またぎ転輪Ｔが弾性クローラ１の内周面を転動する際、またぎ転輪Ｔの軌道方向と弾性クローラ１の帯長手方向との間でずれが生じても、上述のように、またぎ転輪Ｔが間隔Ｋに入り込むことを防止できる。従って、またぎ転輪Ｔがガイド突起１３に乗り上げるのを抑制でき、転輪Ｔが弾性クローラ１から脱輪するのを防止できる。また、本実施形態は、既存の弾性クローラのガイド突起１３を加工して貫通孔１３ａを設け、ガイド部材１７を挿通して装着すれば本発明を実施することが可能であるので、低コストで転輪の脱輪防止性を向上させることができる。
【００２１】
また、本実施形態によれば、弾性クローラ１の脱輪防止性を向上できるので、弾性クローラ１が取り付けられるクローラ走行装置の構成によっては、転輪の個数を減らすことや、脱輪防止ガイド等の除去を可能とできる場合があり、クローラ走行装置のコストを低減することもできる。また、またぎ転輪Ｔのガイド突起１３側の端部にＣ面取りあるいはＲ面取りを施せば、またぎ転輪Ｔの極端な位置ずれをより抑制でき、脱輪防止性を向上させることができる。
【００２２】
また図１（ｂ）中、芯金１２厚肉部１２ａの内側周面１２ａ１およびクローラ本体１１の周面１１ａは、クローラ本体１１内周面におけるガイド突起１３基端部の帯幅方向両側に沿う周面であり、この内側周面１２ａ１からガイド突起１３に設けられた貫通孔１３ａ中心までの高さ寸法Ｈ、および外側周面１１ａからガイド突起１３に設けられた貫通孔１３ａ中心までの高さ寸法Ｈ´が下記式（１），（２）を満たすように、弾性クローラ１は構成されている。
（２／５）×Ｂ  ＜  Ｈ  ＜  （４／５）×Ｂ  ・・・（１）
（２／５）×Ｂ´  ＜  Ｈ´  ＜  （４／５）×Ｂ´  ・・・（２）
【００２３】
なお、式（１）中Ｂは内側周面１２ａ１からガイド突起１３の頂部１３ｂまでの高さ寸法、式（２）中Ｂ´は外側周面１１ａから頂部１３ｂまでの高さ寸法を示している。
【００２４】
この寸法Ｈおよび寸法Ｈ´が式（１），（２）の範囲より小さい場合、ガイド部材１７のクローラ本体１１内周面からの位置が低くなりすぎるので、またぎ転輪Ｔがガイド部材１７に乗り上げてしまう恐れがある。また、寸法Ｈおよび寸法Ｈ´が式（１），（２）の範囲より大きい場合、貫通孔１３ａからガイド突起１３頂部までの肉厚が小さくなり、その強度を維持できない恐れがある。よって、寸法および寸法Ｈ´を上記式（１），（２）の範囲に設定すれば、またぎ転輪Ｔが間隔Ｋに入り込むことをより効果的に防止でき、転輪の脱輪防止性をより向上させることができる。
【００２５】
なお、図１では、長尺体１７ａの両端部をジョイント部材１７ｂで連結し無端状とすることで、ガイド部材１７をクローラ１の全周に渡って周回させ装着したが、例えば図３のように、長尺体１７ａが貫通孔１３ａから抜けないようにするための抜け止め部材１８を長尺体１７ａの両端部に取り付けることでガイド部材１７を装着してもよい。
【００２６】
図中（ａ）は、単一の長尺体１７ａが各ガイド突起１３の貫通孔１３ａに挿通されて、クローラ１の全周に渡って周回している。そして、この長尺体１７ａの両端部が一つのガイド突起１３の貫通孔１３ａで相互に交差するように挿通されており、この両端部に抜け止め部材１８が取り付けられている。抜け止め部材１８は例えば金属等で貫通孔１３ａの内径よりやや大きい塊状に成形されており、長尺体１７ａの両端部に例えばボルトなどで固定され、着脱可能とされている。このような抜け止め部材１８によって、長尺体１７ａが貫通孔１３ａから容易に抜けないようにされている。図中（ｂ）は、（ａ）と同様に長尺体１７ａの両端部に抜け止め部材１８が取り付けられているが、ガイド突起１３には貫通孔１３ａが二つ設けられており、一方端部が一方の貫通孔１３ａに挿通され、他方端部が他方の貫通孔１３ａに挿通されて、長尺体１７ａが貫通孔１３ａから抜けないようにされている。
このように本実施形態は、ガイド部材１７が帯長手方向に隣接するガイド突起１３間を架橋するようにクローラ１の全周に渡って周回して装着されていれば、貫通孔１３ａや長尺体１７ａ端部の態様は特に限定されることはない。
【００２７】
図４は、本発明の第二の実施形態に係る弾性クローラ１の側面図である。本実施形態と第一の実施形態との主な相違点は、ガイド部材１７が複数本の長尺体１７ａからなり、この長尺体１７ａを帯長手方向に複数配置し、間隔Ｋをクローラ１全周に渡って架橋している点である。その他の点は第一の実施形態と同様なので説明を省略する。
【００２８】
この長尺体１７ａは、帯長手方向に隣接する二つのガイド突起１３の貫通孔１３ａに挿通されるとともに、間隔Ｋを一つ架橋できる程度の長さに設定されており、その両端部に抜け止め部材１８を着脱可能に取り付けることで、ガイド部材１７が貫通孔１３ａから容易に抜けないようにされている。また、一つの貫通孔１３ａには、２本のガイド部材１７が、相互に交差するように挿通されており、このガイド突起１３の両側の間隔Ｋを架橋している。
【００２９】
このように構成された本実施形態に係る弾性クローラ１において、ガイド突起１３の間隔Ｋが同じであれば、長尺体１７ａは、弾性クローラの帯長手方向の周長に制限を受けることなく装着でき、ガイド部材１７の汎用性が高まる。また、例えばガイド部材１７のうちの一部がその使用によって破損した場合にも、ガイド部材１７全体を交換せずとも破損した部分の長尺体１７ａのみを交換できるので、そのランニングコストを低減できる。
また、本実施形態では、長尺体１７ａを部分的に取り付けることができるので、使用環境に応じて弾性クローラ１の帯長手方向における必要部分だけにガイド部材１７を装着することもできる。
【００３０】
なお、図４では、ガイド突起１３の貫通孔１３ａが一つ設けられた場合を示したが、例えば図５のように、一つのガイド突起１３に二つの貫通孔１３ａを設け、これらに長尺体１７ａを挿通してもよい。
図中（ａ）では、二つの貫通孔１３ａがガイド突起１３における高さ方向に並設されている。そしてある間隔Ｋを上側の貫通孔１３ａに挿通された長尺体１７ａで架橋し、この間隔Ｋに対して周方向に並ぶ次の間隔Ｋは、下側の貫通孔１３ａに挿通された長尺体１７ａで架橋しており、これを交互に繰り返すことで、間隔Ｋを弾性クローラ１全周に渡って架橋しているガイド部材１７を構成している。
【００３１】
図中（ｂ）は、（ａ）同様ガイド突起１３には二つの貫通孔１３ａが設けられているが、互いに隣接する二つのガイド突起１３の内、一方は上側の貫通孔１３ａに長尺体１７ａが挿通され、他方は下側の貫通孔１３ａに挿通されており、これを繰り返すことで、間隔Ｋを弾性クローラ１全周に渡って架橋しているガイド部材１７を構成している。
図中（ｃ）も、（ａ）同様ガイド突起１３に二つの貫通孔１３ａが設けられている。そして、一本のガイド部材１７が、三つのガイド突起１３の貫通孔１３ａに挿通されその両端に抜け止め部材１８が取り付けられており、一本のガイド部材１７で二つの間隔Ｋを架橋している。そしてこれを繰り返すことで、間隔Ｋを弾性クローラ１全周に渡って架橋しているガイド部材１７を構成している。
このように、隣接するガイド突起１３間の間隔Ｋを複数のガイド部材１７で架橋できれば、一本のガイド部材１７によって複数の間隔Ｋを架橋してもよいし、貫通孔１３ａや長尺体１７ａの端部の態様は特に限定されることはない。
【００３２】
また、本実施形態では、またぎ転輪に巻き掛けられた場合を示したが、左右一対のガイド突起１３の間を転動するような中転輪を備えるクローラ走行装置に用いてもよい。また、弾性クローラ１の内周面の中心付近に一列のガイド突起１３が形成されているものの場合にも、これらガイド突起１３をガイド部材１７で架橋するような構成としてもよい。
【００３３】
本発明の弾性クローラは、上記実施形態に限定されるものではなく、ガイド部材の構成、形状、材質、弾性クローラの構成や形状、材質、ガイド突起の形状、配列等は、本発明の趣旨に基づいて適宜変更することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の第一の実施形態に係る弾性クローラを示しており、（ａ）は弾性クローラ内周面の駆動突起の配列を示した要部平面図、（ｂ）は（ａ）中Ｘ−Ｘ線断面図である。
【図２】本発明の第一の実施形態に係る弾性クローラとまたぎ転輪の軌道方向との関係を示した図であり、（ａ）は、弾性クローラの帯長手方向とまたぎ転輪の軌道方向とが略一致している場合、（ｂ）は、弾性クローラの帯長手方向とまたぎ転輪の軌道方向との間でずれが生じている場合を示している。
【図３】本発明の第一の実施形態に係る弾性クローラにおけるガイド部材の両端部の取り付け方法の態様を例示した図である。
【図４】本発明の第二の実施形態に係る弾性クローラの側面図である。
【図５】本発明の第二の実施形態に係る弾性クローラにおけるガイド部材の配置の態様を例示した図である。
【符号の説明】
【００３５】
１      弾性クローラ
１１    クローラ本体
１１ａ  外側周面（周面）
１２    芯金
１２ａ１  内側周面（周面）
１３    ガイド突起
１３ａ  貫通孔
１３ｂ  頂部
１４    抗張体
１７    ガイド部材
１７ａ  長尺体
１８    抜け止め部材
【図１】
2005335418.tif 000003
【図２】
2005335418.tif 000004
【図３】
2005335418.tif 000005
【図４】
2005335418.tif 000006
【図５】
2005335418.tif 000007