(57)【要約】  ヤーンフィーダなどの編成用移動体の連行状態を適切に切換えることを可能にする。【課題】【解決手段】  ヤーンフィーダ６は、停留機構１１に停留可能であり、ホルダ９に着脱も可能である。ホルダ９は、保持アーム１４の先端側に装着される。保持アーム１４のキャリッジ３側は、移動体保持機構１５によって保持される。移動体保持機構１５は、連行状態切換機構１６も備え、キャリッジ３との間の連行状態を切換えることができる。連行状態切換機構１６は、キャリッジ３側の連結部１７に作用し、後述するように、キャリッジ３に対して移動体保持機構１５の連行位置をずらせたり、連行しない状態へと切換え可能である。移動体保持機構１５をキャリッジ３から切離してもヤーンフィーダ６などの位置が変らないように、軌道１８が設けられる。軌道１８は、歯口５に沿って針床２の長手方向に平行となるように架設される。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
横編機の前後の針床に沿って移動しながら、各針床に並設される編針に編成動作を行わせる前後のキャリッジの少なくとも一方に連行されて移動し、編針と協働して編地を編成する編成用移動体の連行状態を切換え可能な横編機であって、
針床に沿って設けられる軌道と、
針床の端部に設けられ、編成用移動体を停留可能な停留機構と、
軌道上を往復移動可能で、停留機構の位置に移動するときに、停留機構との間で編成用移動体を着脱可能な移動体保持機構と、
キャリッジに対して移動体保持機構が連行される状態と、連行されない状態との間を切換え可能な連行状態切換機構とを含むことを特徴とする移動体連行状態切換え可能な横編機。
【請求項２】
前記連行状態切換機構は、前記前後のキャリッジに対してそれぞれ設けられ、
各連行状態切換機構は、前後のキャリッジ間で、連行位置を異ならせることが可能であることを特徴とする請求項１記載の移動体連行状態切換え可能な横編機。
【請求項３】
前記連行状態切換機構は、
前記移動体保持機構側または前記キャリッジ側のいずれか一方に設けられ、作動状態を作動と非作動とに制御可能な制御部材と、
該移動体保持機構側または該キャリッジ側のいずれか他方に設けられ、制御部材の作動状態が作動のときに、キャリッジの移動方向に応じて異なる連行位置で連行可能となり、制御部材が非作動では連行可能でなくなる連行部材とを含み、
前記軌道に沿って設けられ、該軌道に沿う方向とは異なる方向へ変位可能な操作バーと、
操作バーを、該軌道に沿う方向とは異なる方向へ変位させる変位駆動機構とをさらに含み、
連行状態切換機構は、操作バーが軌道に沿う方向とは異なる方向へ変位するのに連動して、前記制御部材の作動状態の制御を行い、キャリッジに対する移動体保持機構の連行位置または連行しない状態への切換えを行うことを特徴とする請求項１または２記載の移動体連行状態切換え可能な横編機。
【請求項４】
前記制御部材は、前記作動で前記連行部材側に突出し、前記非作動で連行部材側に突出しないように作動状態が制御可能であり、
前記連行部材は、作動で突出する制御部材に、前記キャリッジの移動方向に応じて異なる連行位置で当接する凹部を有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１つに記載の移動体連行状態切換え可能な横編機。
【請求項５】
前記制御部材は、前記作動で前記連行部材側に、前記キャリッジの移動方向に応じて異なる連行位置で突出し、前記非作動では連行部材側へ突出しないように作動状態が制御可能であり、
前記連行部材は、作動で突出する制御部材が当接する凸部を有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１つに記載の移動体連行状態切換え可能な横編機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、横編機で編地の編成に寄与する動作を行う給糸口などの編成用移動体を、移動体保持機構に備えるようにして、その移動体保持機構に対して連行状態切換え可能な横編機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、横編機では針床に沿ってキャリッジを往復走行させ、キャリッジに搭載されるカム機構で針床に沿って並設される編針に対して選択的な編成動作を行わせ、キャリッジが連行する給糸口から編針へ編糸を供給して編地の編成が行われている。前後の針床が歯口を挟んで対峙するＶベッド型横編機では、歯口の上方に糸道レールなどと呼ばれる軌道が架設され、糸道レールに沿って走行可能なヤーンフィーダの歯口に臨む先端に給糸口を設け、キャリッジがヤーンフィーダを連行して編針に編糸を供給するようにしている。ヤーンフィーダはヤーンキャリアなどと呼ばれることもある。キャリッジによるヤーンフィーダの連行は、糸道レールを跨ぐように前後の針床のキャリッジ間を連結するブリッジに出没可能なピンを設け、ピンを突出させてヤーンフィーダに設ける連行凹所に係合させて行っている。
【０００３】
編地編成時に給糸口から編針への編糸の供給は、通常の編成では、編針が針床から歯口に最も進出した位置から後退している途中で行われる。したがって、キャリッジに搭載される大略的に山形の編成カムに対して編糸を供給する給糸位置は、キャリッジの走行方向に応じて異なる側の山裾の位置になる。キャリッジの走行方向に応じて異なる給糸位置の違いは、ヤーンフィーダに設ける連行凹所を延長して対応する。すなわち、キャリッジが一方に走行するときは、ピンを連行凹所の一方側の端部に当接させてヤーンフィーダを連行し、キャリッジが他方に走行するときは、ピンを連行凹所の他方側の端部に当接させてヤーンフィーダを連行すれば、キャリッジの走行方向に応じてそれぞれずれた位置でヤーンフィーダを連行させることができる。
【０００４】
編地編成用に編糸を供給するタイミングは、前述の通常の編成とは異ならせる場合もある。たとえば、インレイ編成では、キャリッジに通常の編成カムよりも先行して編針に編成動作を行わせるカムが搭載され、そのカムに合わせて、通常のコースの編成を行う編糸の供給に先行するように編糸の供給を行う。インレイ編成用の編糸では、ゴム糸などとも呼ばれる弾性糸などが使用される。また、プレーティング編成では、通常のコースの編成を行う編糸の供給よりも遅れて編糸が供給される。インレイ編成やプレーティング編成に使用するヤーンフィーダは、通常の編成に使用するヤーンフィーダとは異なる長さの連行凹所を有する。
【０００５】
なお、ヤーンフィーダを連行するピンの数を増やし、ヤーンフィーダを通常の編成にも、タイミングをずらした編成にも使用可能にすることもできる（たとえば、特許文献１、２、３参照）。
【０００６】
特許文献１には、Ｆｉｇ．１として、間隔をあけて配置される２つの連行ピンを備え、インレイ編成時は先行側の連行ピンでヤーンフィーダを連行し、通常編成時は後行側の連行ピンでヤーンフィーダを連行する構成が開示されている。また、Ｆｉｇ．２として、複数の連行凹所をヤーンフィーダに設け、連行ピンが係合する連行凹所の位置を変えて、インレイ編成と通常編成とを切換える構成が開示されている。
【０００７】
特許文献２には、連行ピンを２つ設けて、先行側を通常編成用として使用し、後行側をプレーティング編成用として使用する構成が開示されている。特許文献３には、前後の針床に設けるキャリッジを独立して移動させることが可能な構成が開示されている。
【０００８】
【特許文献１】独国特許出願公開第４４０７７０８号明細書
【特許文献２】登録実用新案第３０２８９２３号公報
【特許文献３】特許第２７３３６２７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
編成の対象が手袋など、小幅な編地の場合、キャリッジが針床に対して移動する距離は短くなるけれども、移動方向を変える頻度は大きくなる。キャリッジの走行に伴う編針の動作では、目移しなど、編糸の供給を要しないものもある。そのような動作のための走行では、ヤーンフィーダなどを連行する必要はない。出没可能な連行ピンを突出させて、ヤーンフィーダ側の連行凹所と係合させる構成では、連行ピンを突出させないことによって、ヤーンフィーダを連行させないようにすることができる。
【００１０】
通常の編成とともに、インレイ編成やプレーティング編成を可能にするため、それぞれヤーンフィーダを用意すると、糸道レールの数や各糸道レールに配置可能なヤーンフィーダの数は限られているので、通常の編成に使用するヤーンフィーダの数が少なくなり、編糸を使い分ける自由度が減少してしまう。
【００１１】
特許文献１のＦｉｇ．１のような構成で通常編成とインレイ編成とでのヤーンフィーダを共用したり、特許文献２のような構成で通常編成用の連行ピンとプレーティング編成用の連行ピンとを設けると、連行ピンの構造や制御手段の数が倍加して複雑な構造となり、キャリッジの軽量化も図ることができない。特許文献１のＦｉｇ．２のような構成では、ヤーンフィーダに複数の連行凹所が必要となり、ヤーンフィーダが大型化して、手袋などの小幅の編地を、頻繁に往復走行を繰返して編成するような編機には不向きとなる。特許文献３の第３図等のような構成で前後のキャリッジに対して、連行ピンを設けた導糸杆掛止部材支持アーム（ブリッジ）が分離されていても、ヤーンフィーダを係合させた状態でキャリッジと導糸杆掛止部材支持アーム（ブリッジ）の着脱ができないので、キャリッジの軽量化を図ることができない上に、編成効率を高めることができない。
【００１２】
糸道レールに設けられるヤーンフィーダを、前後の針床のキャリッジ間を連結するブリッジに連行ピンを設ける構成では、連行ピンを突出させないで、ヤーンフィーダをキャリッジに連行させない場合でも、キャリッジの移動に伴う質量の軽減はあまり期待することができない。ヤーンフィーダなどの編成用移動体を連行する必要がないときに、キャリッジの質量を軽減することができれば、往復頻度が高い小幅の編地を編成するような場合に、キャリッジを駆動するエネルギを節約し、駆動速度を増大させて生産性の向上を図ることが可能になる。
【００１３】
本発明の目的は、編成用移動体の連行状態を適切に切換えることができる移動体連行状態切換え可能な横編機を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明は、横編機の前後の針床に沿って移動しながら、各針床に並設される編針に編成動作を行わせる前後のキャリッジの少なくとも一方に連行されて移動し、編針と協働して編地を編成する編成用移動体の連行状態を切換え可能な横編機であって、
針床に沿って設けられる軌道と、
針床の端部に設けられ、編成用移動体を停留可能な停留機構と、
軌道上を往復移動可能で、停留機構の位置に移動するときに、停留機構との間で編成用移動体を着脱可能な移動体保持機構と、
キャリッジに対して移動体保持機構が連行される状態と、連行されない状態との間を切換え可能な連行状態切換機構とを含むことを特徴とする移動体連行状態切換え可能な横編機である。
【００１５】
また本発明で、前記連行状態切換機構は、前記前後のキャリッジに対してそれぞれ設けられ、
各連行状態切換機構は、前後のキャリッジ間で、連行位置を異ならせることが可能であることを特徴とする。
【００１６】
また本発明で、前記連行状態切換機構は、
前記移動体保持機構側または前記キャリッジ側のいずれか一方に設けられ、作動状態を作動と非作動とに制御可能な制御部材と、
該移動体保持機構側または該キャリッジ側のいずれか他方に設けられ、制御部材の作動状態が作動のときに、キャリッジの移動方向に応じて異なる連行位置で連行可能となり、制御部材が非作動では連行可能でなくなる連行部材とを含み、
前記軌道に沿って設けられ、該軌道に沿う方向とは異なる方向へ変位可能な操作バーと、
操作バーを、該軌道に沿う方向とは異なる方向へ変位させる変位駆動機構とをさらに含み、
連行状態切換機構は、操作バーが軌道に沿う方向とは異なる方向へ変位するのに連動して、前記制御部材の作動状態の制御を行い、キャリッジに対する移動体保持機構の連行位置または連行しない状態への切換えを行うことを特徴とする。
【００１７】
また本発明で、前記制御部材は、前記作動で前記連行部材側に突出し、前記非作動で連行部材側に突出しないように作動状態が制御可能であり、
前記連行部材は、作動で突出する制御部材に、前記キャリッジの移動方向に応じて異なる連行位置で当接する凹部を有することを特徴とする。
【００１８】
また本発明で、前記制御部材は、前記作動で前記連行部材側に、前記キャリッジの移動方向に応じて異なる連行位置で突出し、前記非作動では連行部材側へ突出しないように作動状態が制御可能であり、
前記連行部材は、作動で突出する制御部材が当接する凸部を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、横編機の針床に沿って移動しながら針床に並設される編針に編成動作を行わせるキャリッジに連行されて移動し、編針と協働して編地を編成する編成用移動体の連行状態を切換え可能にするため、軌道と、停留機構と、移動体保持機構と、連行状態切換機構とを含む。針床に沿って設けられる軌道の端部には、編成用移動体を停留可能な停留機構が設けられ、軌道上を往復移動可能で、停留機構の位置に移動するときに、停留機構との間で編成用移動体を着脱可能な移動体保持機構と、キャリッジとの間で、キャリッジに対して移動体保持機構が連行される状態と、連行されない状態との間を切換え可能な連行状態切換機構を含む。連行状態切換機構がキャリッジに対して移動体保持機構が連行されない状態に切換えると、移動体保持機構や編成用移動体を切離してキャリッジの移動が可能となり、移動に伴う質量が軽減されて、迅速な移動が可能になる。連行状態切換機構がキャリッジに対して移動体保持機構が連行される状態に切換えると、移動体保持機構が編成用移動体を保持する状態で、編成用移動体を連行して編地の編成を行うことができる。たとえば、目移し時において、移動体保持機構を切り離すことで停留機構の位置までキャリッジが移動することなく、適当な位置に停留させることもできる。また、前後のキャリッジに対するそれぞれの移動体保持機構の間で、停留機構の位置にキャリッジが移動することなく、編成用移動体を切換えることができるので、手袋の指等を編糸を切換えて柄編成を行う場合のように、小幅の編成領域の近傍まで前後それぞれの移動体保持機構にヤーンフィーダを保持した状態で連行しておき、その位置で前後の移動体保持機構の連行を切換えることで、編成を効率よく行うことができる。このように、連行するか否かの切換えで、編成用移動体の連行状態を適切に切換えることができる。編成用移動体は、移動体保持機構と停留機構との間で着脱可能であるので、編成用移動体の交換を行うこともできる。
【００２０】
また本発明によれば、連行状態切換機構は、針床に沿ってキャリッジが往復移動する際に、前と後とでキャリッジに対するそれぞれの連行位置が異なる移動体保持機構を切換えるので、前後の移動体保持機構を使用してそれぞれ編糸を供給するタイミングを異ならせ、プレーティング編成を行うことができる。また、前と後の移動体保持機構で保持するヤーンフィーダを切換えることができるので、編糸を変えながら多様なプレーティング編成を行うことができる。
【００２１】
また本発明によれば、軌道に沿って設けられ、軌道に沿う方向とは異なる方向へ変位可能な操作バーと、操作バーを、軌道に沿う方向とは異なる方向へ変位させる変位駆動機構とを含む。連行状態切換機構は、操作バーが軌道に沿う方向とは異なる方向へ変位するのに連動して、制御部材の作動状態の制御を行う備えるので、移動体保持機構とキャリッジとの連行状態を、操作バーの制御で切換えることができる。
【００２２】
また本発明によれば、制御部材が作動時に突出すると、連行部材の凹部に当接し、キャリッジの移動方向に応じて異なる連行位置で、移動体保持機構を連行することができる。
【００２３】
また本発明によれば、制御部材がキャリッジの移動方向に応じて異なる連行位置で突出すると、連行部材の凸部に当接し、キャリッジが移動体保持機構を連行することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
図１、図２および図３は、本発明の実施の一形態である横編機１の概略的な構成を示す。図１は正面視、図２は右側面視、図３は左側面視でそれぞれ示す。横編機１では、針床２に沿ってキャリッジ３を往復走行させながら編地を編成する。針床２は、前後に一対設けられる。各針床２には、多数の編針４が並設され、キャリッジ３に搭載される編成カムの作用を受けて、前後の針床２が対向する歯口５に対して進退する運動を選択的に行う。横編機１は、前後一対の針床２が歯口５を挟んで対向するＶベッド横編機であり、複数のヤーンフィーダ６から１つを選択してキャリッジ３に連行する。ヤーンフィーダ６は代表的な編成用移動体であり、キャリッジ３に対して一定の位置関係で移動しながら、編針４に編糸を供給して編目ループを繰返して形成させ、編地を編成することができる。各ヤーンフィーダ６には、給糸装置７からそれぞれ編糸を供給することができる。
【００２５】
横編機１では、複数のヤーンフィーダ６を切換えて、編成に使用する編糸を切換えるために、編成部材切換装置８を設けている。編成部材切換装置８は、キャリッジ３側に設ける複数のホルダ９と、針床２の端部、たとえば左側端に設ける停留装置１０とを含む。停留装置１０は、ホルダ９にそれぞれ対応して、複数の停留機構１１および切換機構１２をそれぞれ含み、さらにキャリッジ３の走行や編針４の選針などを、編地編成用の編成データに従って行う制御装置１３を備える。
【００２６】
図２および図３に示すように、ホルダ９は、保持アーム１４に複数装着される。各ホルダ９の装着位置に合わせて、停留機構１１や切換機構１２が配置される。図１に示すように、保持アーム１４のキャリッジ３側は、移動体保持機構１５によって保持される。移動体保持機構１５は、連行状態切換機構１６も備え、キャリッジ３との間の連行状態を切換えることができる。連行状態切換機構１６は、キャリッジ３側の連結部１７に作用し、後述するように、キャリッジ３に対して移動体保持機構１５の連行位置をずらせたり、連行しない状態へと切換え可能である。移動体保持機構１５をキャリッジ３から切離してもヤーンフィーダ６などの位置が変らないように、軌道１８が設けられる。軌道１８は、歯口５に沿って針床２の長手方向に平行となるように架設される。
【００２７】
図４は、図１〜図３に示すヤーンフィーダ６の構成を示す。ヤーンフィーダ６は、棹状のベース２０の基端側に係止機構２１を備え、先端側に給糸口２２を備える。係止機構２１には、一対のレバー２３，２４および揺動軸２５が設けられる。ベース２０の基端部の端には、ガイド部材２６が固定される。ガイド部材２６の上下にはそれぞれ溝２６ａ，２６ｂが設けられ、上部には停留機構１１でロックするための凹所２６ｃも設けられている。
【００２８】
係止機構２１の一対のレバー２３，２４は、中間でＸ字状に交差し、交差部に挿通される揺動軸２５を中心としてそれぞれ揺動変位可能である。各レバー２３，２４の一端側２３ａ，２４ａには、ホルダ９への係止を行うことが可能な突起を有する。各レバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂには、外力を作用させることができる。他端側２３ｂ，２４ｂで外力の印加を受ける部分には、溝２３ｃ，２４ｃがそれぞれ形成されている。一対のレバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂ間への外力の印加で、一端側２３ａ，２４ａ間を開閉し、ホルダ９に対する係止状態と非係止状態とを切換えることができる。
【００２９】
係止機構２１に隣接して、線ばね３０も配置される。線ばね３０は、ピアノ線などを材料として、ベース２０の幅方向の両側に設ける一対の揺動片３１，３２の突起３１ａ，３２ａとベース２０の折曲げ部２０ａ，２０ｂとによって両端をガイドし、中間部がレバー２３，２４の交差部を支点として両端を弾発させるように湾曲している。揺動片３１，３２の中間には、揺動支点３３，３４がそれぞれ設けられる。係止機構２１のレバー２３，２４には、線ばね３０からの押圧力を揺動軸２５と他端側２３ｂ，２４ｂとの間で受ける加圧部２３ｄ，２４ｄもそれぞれ設けられる。レバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂに外力が作用すると、レバー２３，２４が揺動軸２５まわりに揺動変位し、レバー２３，２４の加圧部２３ｄ，２４ｄが揺動片３１，３２を押し、揺動片３１，３２は揺動支点３３，３４を軸に揺動し、線ばね３０を湾曲させる。係止手段である係止機構２１のレバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂ間は、付勢手段である線ばね３０によってレバー２３，２４の一端側２３ａ，２３ｂ同士が接近するようにばね付勢するので、レバー２３，２４の一端側２３ａ，２４ａ間が閉じる方向でホルダ９へ係止するようにしておけば、ばね付勢によって係止状態を継続させることができる。
【００３０】
図５は、ヤーンフィーダ６をホルダ９に係止している状態を示す。ホルダ９は、取付部材４０と支持部材４５とを含む。取付部材４０は、図１〜３の保持アーム１４に取付けるための取付部４０ａと、ヤーンフィーダ６のガイド部材２６の凹所２６ｃに対するロックを解除するためのカム溝４０ｂとを有する。支持部材４５は、ガイド部材２６の下側の溝２６ｂに嵌合する突条４５ａと、ヤーンフィーダ６のレバー２３，２４の一端側２３ａ，２４ａが係止される凹所４５ｂと、停留機構１１に設ける切換機構１２を作動させるための押圧部４５ｃとを有する。ヤーンフィーダ６は、線ばね３０のレバー２３，２４の加圧部２３ｄ，２４ｄへの押圧による付勢で、係止機構２１の一対のレバー２３，２４の一端側２３ａ，２４ａがホルダ９の支持部材４５の凹所４５ｂに係止される状態を維持することができる。
【００３１】
図６および図７は、図１〜図３に示す停留機構１１の構成を、正面視して示す。図６はヤーンフィーダ６の係止機構２１に対して非係止状態へ外力を作用させない状態、図７は係止機構２１に対して非係止状態への外力を作用させるようにロックしている状態をそれぞれ示す。各停留機構１１では、図１〜図３に示す針床２から立設されるフレーム５０の下部から、停留制御レバー５１を、キャリッジ３が到着する経路に沿って突出させる。停留制御レバー５１は、キャリッジ３に取付けられるホルダ９に係止されるヤーンフィーダ６の係止機構２１のレバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂに、下方から摺接可能である。停留制御レバー５１の一方側には、傾斜部５１ａが設けられ、傾斜部５１ａの上端がレバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂの溝２３ｃ，２４ｃに嵌合する。
【００３２】
停留制御レバー５１は、中間に設ける揺動軸５２を中心として揺動変位可能であり、傾斜部５１ａと揺動軸５２との間には凹所５１ｂが設けられる。停留制御レバー５１では、揺動軸５２を挟んで、一方側の傾斜部５１ａとは異なる他方側には、ロック部５１ｃが設けられ、ロック部５１ｃと揺動軸５２との間には、受圧部材５３が取付けられる。受圧部材５３は、上方に突出するようにばね５４で付勢される。ばね５４による付勢は、受圧部材５３から停留制御レバー５１にも作用し、傾斜部５１ａでレバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂへの外力の印加を行わない方向となる。
【００３３】
フレーム５０の上部からは、停留制御レバー５１とほぼ平行に、停留レバー５５がキャリッジ３の走行経路に沿って延びるように突出する。停留レバー５５の中間には、ストッパ爪５６が設けられ、一端側の爪部５６ａでヤーンフィーダ６のガイド部材２６の凹所２６ｃに対して係止することができる。ストッパ爪５６は、他端のローラ５６ｂがホルダ９の取付部材４０に設けるカム溝４０ｂに案内されて、中間の揺動軸５６ｃを支点とする揺動変位を行い、ホルダ９が停留機構１１を通過中には、ストッパ爪５６の一端側の爪部５６ａによるヤーンフィーダ６の係止を解除する。
【００３４】
停留制御レバー５１のロック部５１ｃには、双安定型のソレノイド５７の作動片５７ａによって傾斜が切換えられるロック片５８が当接して、受圧部材５３が押圧され、停留制御レバー５１が係止機構２１のレバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂを押圧して、係止機構２１が非係止状態に移行する状態にロック可能である。ソレノイド５７の励磁は、図１の制御装置１３から行うことができる。停留制御レバー５１に対するロック状態は、ソレノイド５７を逆方向に励磁すれば、ロック片５８を逆方向に揺動変位させ、解除することができる。
【００３５】
停留機構１１では、カム溝４０ｂによってストッパ爪５６によるヤーンフィーダ６への係止が解除されるけれども、ホルダ９の押圧部４５ｃが受圧部材５３を押圧する位置まで移動する際には、ストッパ部分５９でヤーンフィーダ６の移動を阻止することができる。ヤーンフィーダ６がストッパ部分５９の位置まで移動すると、近接型などのセンサ６０によってヤーンフィーダ６が検知可能となる。センサ６０の検知出力は、図１の制御装置１３に入力される。横編機１では、針床２に対するキャリッジ３の位置の検知が常に行われているけれども、ヤーンフィーダ６の位置の直接検知で、より確実にヤーンフィーダ６の位置を知ることができる。
【００３６】
図８は、ヤーンフィーダ６が停留機構１１にストッパ爪５６で係止されている停留状態を示す。停留状態は、ストッパ爪５６によるヤーンフィーダ６のガイド部材２６の凹所２６ｃへの係止によって維持することができる。
【００３７】
図９は、図の右方からキャリッジ３の走行を続けて、ホルダ９を停留機構１１に進入させている状態を示す。ホルダ９にヤーンフィーダ６が係止されている状態でも、ヤーンフィーダ６はストッパ部分５９への当たり位置で停留する。係止機構２１による支持部材４５への係止状態は解除され、ホルダ９のみがヤーンフィーダ６と離れて移動する。ホルダ９を、支持部材４５の押圧部４５ｃが受圧部材５３を踏んで押圧する位置まで移動させると、停留制御レバー５１のロック部５１ｃは、ソレノイド５７によるロック片５８の揺動変位の先端位置よりも離れた位置となり、ソレノイド５７を励磁してロック状態の切換えを行わせることができる。
【００３８】
図１０は、図１の連行状態切換機構１６および連結部１７に関連する構成を概略的に示す。連行状態切換機構１６には、キャリッジ３側に対する突出量を変更可能な突出部材である連行ピン７０が設けられる。連行ピン７０は、ピン収納穴７１に収納され、ばね７２によってピン収納穴７１からキャリッジ３側に突出する方向に付勢されている。連行ピン７０でばね７２による付勢を受ける位置付近にはアーム７３が設けられ、アーム７３の先端にはローラ７４が設けられる。ローラ７４は、操作バー７５に当接する。操作バー７５は、軌道１８と平行となるように、駆動リンク片７６および従動リンク片７７とともに、平行四辺形リンクを形成し、常に針床２の長手方向、すなわち軌道１８の方向と平行を保つ。平行四辺形リンクは、モータ７８による駆動力を連結リンク７９を介して受入れ、操作バー７５がキャリッジ３から接離するような変位を行うことが可能となる。
【００３９】
キャリッジ３側の連結部１７には、連結部材８０が含まれる。連結部材８０には、深い連行凹所８１と浅い連行凹所８２との２段の連行凹所が設けられる。深い連行凹所８１は通常編成用であり、プレーティング編成用の連行凹所８２に比較して長さが短い。連行ピン７０を突出させないようにすると、連行ピン７０は連結部材８０に係合しないので、キャリッジ３は移動体保持機構１５を連行しないで移動することができる。連行状態切換機構１６がキャリッジ３に対して移動体保持機構１５が連行されない状態に切換えると、移動体保持機構１５やヤーンフィーダ６を切離してのキャリッジ３の移動が可能となり、移動に伴う質量が軽減されて、迅速な移動が可能になる。
【００４０】
図１１および図１２は、図１のキャリッジ３を左方向に移動させる場合に、連行凹所８１および連行凹所８２をそれぞれ選択している状態を示す。図１１に示すように、連行ピン７０の突出量を大きくすると連行ピン７０は深い連行凹所８１と係合するようになる。連行凹所８１は、給糸口２２が編針を歯口５に最も進出させた後で引込む途中に設けられる給糸位置に相当するだけ連行位置をずらすように形成される。キャリッジ３には、大略的に山形の編成カム８５が搭載されるので、給糸位置は、キャリッジ３の移動方向に応じて、編成カム８５の中心に対して図の左右対称となる位置となる。連行凹所８１の長さは、両方向での給糸位置間の距離に対応させる。図１２に示すように、プレーティング編成では、前後いずれか一方のキャリッジの編成カム８５の中心に対して、図１１に示す対向する他方のキャリッジの通常編成の給糸位置よりも離れる位置で給糸を行う。連行ピン７０の突出量を浅い連行凹所８２に合わせれば、連行凹所８２の長さに応じて、連行位置のずれを大きくすることができる。
【００４１】
図１３は、本発明の実施の他の形態である編成用移動体として、生地押え９０を示す。本実施形態で、図１の実施形態に対応する部分には同一の参照符を付し、重複する説明を省略する。生地押え９０は、ヤーンフィーダ６と同様に、ホルダ９に係止されて移動する。ホルダ９に対する着脱は、係止機構２１によってヤーンフィーダ６と同様に行われる。
【００４２】
生地押え９０の役割は、編地編成中に、編目のつけ上がりを防止することである。生地押え９０の下側には、生地押え板９１が設けられる。生地押え板９１は、歯口に上昇する編針の背面に作用して、先端の作用面９１ａで編目を押え、編目が編針に追従して上昇するのを防止することができる。
【００４３】
ヤーンフィーダ６や生地押え９０などの編成用移動体は、ホルダ９および保持アーム１４を介して移動体保持機構１５に着脱可能である。ただし、編成用移動体の着脱は、停留機構１１の位置までキャリッジ３が移動しているときしか行うことができない。各実施の形態で、連結状態切換機構１６の連行ピン７０の突出量の切換えで、キャリッジ３が移動体保持機構１５を連行しないように切換えれば、任意の位置でキャリッジ３と連結機構切換機構１５を切離すこうとができる。キャリッジ３から切離された移動体保持機構１５は、切離し時の移動速度と軌道１８に沿う移動で受ける摺動抵抗とに応じて決定される位置に停止する。移動体保持機構１５を切離したキャリッジ３が移動を続けた後、移動体保持機構１５の停止位置付近で連行ピン７０を突出させれば、連行ピン７０と連結部１８との係合状態が復活し、キャリッジ３によって移動体保持機構１５を連行することができる。
【００４４】
図１４は、本発明の実施のさらに他の形態としての概略的な構成を示す。本実施形態で、図１の実施形態に対応する部分には同一の参照符を付し、重複する説明を省略する。本実施形態では、連行部材１００に、図１０の連行部材８０と同様な２段階の連行凹所８１，８２を設けるとともに、インレイ編成用の連行凹所１０１，１０２を形成する。このような複数の連行凹所８１，８２；１０１，１０２を形成することによって、連行部材１００が長くなってしまうけれども、通常編成用のヤーンフィーダ６を用いて、インレイ編成用の給糸位置を容易に実現することができる。キャリッジ３にゴム編み用のカムであるゴム山１０３，１０４を設けておけば、通常編成用の編糸の供給に先行してインレイ編成用の編糸を供給することができる。インレイ編成用のヤーンフィーダ６と通常編成用のヤーンフィーダ６とは、編成カム８５の中心に対して反対側に離れているので、歯口で緩衝することなく、同時に使用してインレイ編成用の弾性糸と通常編成用の編糸とを同一のコースで編成に使用することができる。
【００４５】
以上で説明している各実施の形態では、連行状態切換機構１６の連行ピン７０を針床２側に設ける平行四辺形リンクで駆動しているけれども、他の機構で連行ピン７０の駆動を行うことができることはもちろんである。たとえば、連行状態切換機構１６にステップモータを駆動源とする変位機構を搭載することもできる。しかしながら、針床２側のモータ７８で駆動することによって、連行状態切換機構１６の軽量化や小型化を図ることができる。
【００４６】
また、連行状態切換機構１６と連結部１７との連結状態は、連結ピン７０と連行凹所８１，８２；１０１，１０２との係合によるばかりではなく、他の手段、たとえば電磁的な吸着などによって行うこともできる。さらに連行状態切換機構１６をキャリッジ３側に搭載することもできる。ただし、キャリッジ３には、編成カム８５など多くのカム機構が搭載され、しかも小型化が要求される場合は、連行状態切換機構１６を移動体保持機構１５側に設ける方が好ましい。
【００４７】
図１５は、本発明の実施のさらに他の形態での連行状態切換機構１１０および連結部１１１に関連する構成を概略的に示す。図１０に示す構成に対応する部分には、同一の参照符を付し、重複する説明を省略する。前述の実施形態と同様に、連行状態切換機構１１０はキャリッジ３側に設けても、移動体保持機構１５側に設けてもよく、いずれか一方に連行状態切換機構１１０を設けるときは、他方に連結部１１１を設ければよい。本実施形態では、移動体保持機構１５側に設ける連結部１１１として、一定量だけキャリッジ３側に突出する固定の連行ピン１１２が備えられる。キャリッジ３に設けられる連行状態切換機構１１０には、連行ピン１１２に係合する連行凹所を、一対の揺動部材１１３，１１４間に形成する。揺動部材１１３，１１４は、大略的にＬ字状の形状を有し、ほぼ中間の屈曲部分に設ける揺動軸１１５，１１６を中心として、それぞれ揺動変位可能である。揺動部材１１３，１１４は、揺動軸１１５，１１６から相互に接近する方向に延びて対向している腕１１３ａ，１１４ａを有する。対向している腕１１３ａ，１１４ａの先端には、段部１１３ｂ，１１３ｃ；１１４ｂ，１１４ｃが形成される。段部１１３ｂと段部１１４ｂとの間、および段部１１４ｂと段部１１４ｃとの間には、連行ピン１１２と係合しうる連行凹所を形成可能である。揺動部材１１３，１１４で揺動軸１１５，１１６に関して、段部１１３ｂ，１１３ｃ；１１４ｂ，１１４ｃが設けられている腕１１３ａ，１１４ａとは異なる腕１１３ｄ，１１４ｄの先端間は、ばね１１７で相互に接近するように付勢されている。腕１１３ａ，１１４ａで、段部１１３ｃ，１１４ｃよりも揺動軸１１５，１１６側の位置には、回転自在にローラ１１８，１１９が設けられる。
【００４８】
各揺動部材１１３，１１４は、ばね１１７によって、揺動軸１１５まわりの揺動変位を行うように付勢されている。この付勢は、腕１１３ａに対しては反時計回り方向、腕１１４ａに対しては時計回り方向に行われる。この結果、腕１１３ａ，１１４ａの先端の段部１１３ｂ，１１３ｃ；１１４ｂ，１１４ｃは、移動体保持機構１５側に突出するように付勢される。移動体保持機構１５側には、段部１１３ｂ，１１３ｃ；１１４ｂ，１１４ｃよりも、ローラ１１８，１１９の方が突出している位置に設けられている。ローラ１１８，１１９は、操作バー７５に当接する。ばね１１７の付勢による揺動部材１１３，１１４の揺動変位は、ローラ１１８，１１９が操作バー７５に当接することによって規制される。操作バー７５は、軌道１８と平行となるように、駆動リンク片７６および従動リンク片７７とともに、平行四辺形リンクを形成し、常に針床２の長手方向、すなわち軌道１８の方向と平行を保つ。平行四辺形リンクは、モータ７８による駆動力を連結リンク７９を介して受入れ、操作バー７５がキャリッジ３から接離するような変位を行うことが可能となる。すなわち、揺動片１１３，１１４の揺動変位の状態は、モータ７８の出力軸の角変位に基づく、操作バー７５とキャリッジ３との間隔に従って変化させることができる。
【００４９】
図１５に示す状態では、駆動リンク７６が上端の揺動軸７６ａを中心に、時計回り方向に最大の揺動変位を行っている。モータ７８がいずれかの方向へ角変位すると、駆動リンク７６は、揺動軸７６ａを中心に反時計回り方向の角変位を行い、操作バー７５はキャリッジ３側に接近する。したがって、図に実線で示すように、操作バー７５に対する駆動リンク７６の連結部７６ｂの状態では、操作バー７５がキャリッジ３から最も離れている。この状態で、揺動部材１１３，１１４の段部１１３ｂ，１１４ｂが対向して、連行ピン１１２に係合する連行凹所を形成している。モータ７８が角変位して、操作バー７５がキャリッジ側に近づいて、図に仮想線で示す連結部７６ｃの状態となると、ローラ１１８，１１９は操作バー７５で押込まれ、揺動部材１１３，１１４は揺動軸１１５，１１６まわりの揺動変位で、段部１１３ｃ，１１４ｃが連行ピン１１２に係合する連行凹所を形成する。さらにモータ７８が角変位して、図に仮想線で示すように、駆動リンク７６の連結部７６ｃで示す下限位置まで達すると、操作バー７５によってローラ１１８，１１９が連行ピン１１２の先端よりもキャリッジ３側の位置まで押込まれる。この状態では、連行ピン１１２に係合する連行凹所が連行状態切換機構１１０には形成されず、キャリッジ３に対して移動体保持機構１５が連行されない状態に切換えられる。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の実施の一形態である横編機１の簡略化した正面図である。
【図２】図１の横編機１の右側面図である。
【図３】図１の横編機１の左側面図である。
【図４】図１のヤーンフィーダ６の正面図である。
【図５】図１のヤーンフィーダ６をホルダ９に係止させている状態を示す正面図である。
【図６】図１の停留機構１１で、ヤーンフィーダ６の係止機構２１に対して非係止状態へ切換える外力を作用させない状態を示す正面図である。
【図７】図１の停留機構１１で、ヤーンフィーダ６の係止機構２１に対して非係止状態へ切換える外力を作用させる状態を示す正面図である。
【図８】図１の停留機構１１で、ヤーンフィーダ６をストッパ爪５６で係止させている停留状態を示す正面図である。
【図９】図１のホルダ９が停留機構１１に進入し、支持部材４５の押圧部４５ｃが受圧部材５３を踏んで押圧する位置まで移動している状態を示す正面図である。
【図１０】図１の連行状態切換機構１６および連結部１７に関連する構成を概略的に示す正面図である。
【図１１】図１のキャリッジ３を右方向に移動させる場合に、通常編成に対応する連行凹所８１に連行ピン７０を係合させている状態を示す正面図である。
【図１２】図１のキャリッジ３を右方向に移動させる場合に、プレーティング編成に対応する連行凹所８２に連行ピン７０を係合させている状態を示す正面図である。
【図１３】本発明の実施の他の形態である編成用移動体として、生地押え９０を示す正面図である。
【図１４】本発明の実施のさらに他の形態として、インレイ編成用の連行凹所１０１，１０２を有する構成を示す概略的な正面図である。
【図１５】本発明の実施のさらに他の形態として、連行状態切換機構１１０および連結部１１１に関連する構成を概略的に示す正面図である。
【符号の説明】
【００５１】
１  横編機
２  針床
３  キャリッジ
４  編針
５  歯口
６  ヤーンフィーダ
９  ホルダ
１１  停留機構
１２  切換機構
１３  制御装置
１４  保持アーム
１５  移動体保持機構
１６，１１０  連行状態切換機構
１７，１１１  連結部
１８  軌道
２１  係止機構
２２  給糸口
４５  支持部材
５１  停留制御レバー
５３  受圧部材
５５  停留レバー
５６  ストッパ爪
５７  ソレノイド
６０  センサ
７０，１１２  連行ピン
７２，１１７  ばね
７５  操作レバー
７８  モータ
８０，１００  連行部材
８１，８２，１０１，１０２  連行凹所
８５  編成カム
１０２，１０４  ゴム山
１１３，１１４  揺動部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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