(57)【要約】【課題】人のストレス量を効果的に低減させること。【解決手段】生体情報から算出されたストレス量を入力する入力手段と、機器を示す情報と機器のストレス量を低減する効果値を示すストレス量低減効果とを保持する低減効果学習手段と、低減効果学習手段が保持するストレス量低減効果が最大の機器を選択する機器選択手段と、機器選択手段で選択された機器を操作する選択機器操作手段と、選択機器操作手段で操作した機器によるストレス低減効果を測定する低減効果測定手段とを備え、低減効果測定手段が測定したストレス低減効果に基づき機器の操作を行う。【選択図】図２
2005305132.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
生体情報から算出されたストレス量を入力する入力手段と、
機器を示す情報と前記機器が前記ストレス量を低減する効果値を示すストレス量低減効果とを保持する低減効果学習手段と、
前記低減効果学習手段が保持するストレス量低減効果が最大の機器を選択する機器選択手段と、
前記機器選択手段で選択された機器を操作する選択機器操作手段と、
前記選択機器操作手段で操作した機器によるストレス量低減効果を測定する低減効果測定手段とを備え、
前記低減効果測定手段が測定したストレス量低減効果に基づき機器の操作を行う機器操作器。
【請求項２】
前記低減効果学習手段は、前記低減効果測定手段で得られたストレス量低減効果を更新又は学習する
ことを特徴とする請求項１記載の機器操作器。
【請求項３】
前記低減効果学習手段は、ストレス量低減効果が小さい機器の運転を停止するか否かを示す機器の動作ＯＦＦの可否と、ＯＦＦ可とする条件と、ＯＦＦの際の操作内容と、ＯＦＦ否の際の操作内容とを保持していることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の機器操作器。
【請求項４】
生体情報あるいは前記生体情報から算出されたストレス量を入力する入力手段と、
前記入力された生体情報あるいはストレス量を表示する表示手段とを備え、
前記表示手段は、前記入力手段の動作が開始されてからストレス量が低減されたときのみ前記生体情報の変化あるいは／かつ前記ストレス量の変化の表示を更新することを特徴とする表示器。
【請求項５】
人の周囲の環境を変化させることができる機器と、
生体情報を検知する生体情報検知器と、
前記生体情報検知器で検知した生体情報から前記人のストレス量を求めるストレス量算出器と、
前記ストレス量算出器で求めた前記人のストレス量を低減させるように前記機器を操作する機器操作器を備え、
前記機器操作器は、
前記生体情報から算出された人のストレス量を入力する入力手段と、
機器を示す情報と前記機器のストレス量を低減する効果値を示すストレス量低減効果とを保持する低減効果学習手段と、
前記低減効果学習手段が保持するストレス量低減効果が最大の機器を選択する機器選択手段と、
前記機器選択手段で選択された機器を操作する選択機器操作手段と、
前記選択機器操作手段で操作した機器によるストレス低減効果を測定する低減効果測定手段とを備え、
前記低減効果測定手段が測定したストレス低減効果に基づき機器の操作を行う
ことを特徴とする環境制御システム。
【請求項６】
前記機器操作器は、
さらに前記生体情報あるいは／かつ前記ストレス量を表示する表示手段を備え、
前記表示手段は、前記入力手段の動作が開始されてからストレス量が低減されたときのみ前記生体情報の変化あるいは／かつ前記ストレス量の変化の表示を更新することを特徴とする請求項５記載の環境制御システム。
【請求項７】
コンピュータを、
生体情報から算出された人のストレス量を入力する入力手段と、
機器を示す情報と前記機器のストレス量を低減する効果値を示すストレス量低減効果とを保持する低減効果学習手段と、
前記低減効果学習手段が保持するストレス量低減効果が最大の機器を選択する機器選択手段と、
前記機器選択手段で選択された機器を操作する選択機器操作手段と、
前記選択機器操作手段で操作した機器によるストレス低減効果を測定する低減効果測定手段とを備え、
前記低減効果測定手段が測定したストレス低減効果に基づき機器の操作を行う機器操作器として機能させることを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は人の周囲の環境を変化させることにより人のストレス量を低減させる環境制御システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の環境制御システムとしては、入浴中に入浴者自身がどの程度リラックスしているかを数値的に確認しながら入浴ができる入浴装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。図１２は、前記特許文献１に記載された従来の環境制御システム（入浴装置）を示すものである。
【０００３】
図１２において、入浴装置は入浴者１０１の心電波を計測部１０３で計測し、計測した心電波より心拍のＲ波の間隔を周波数分析して求められた値を入浴者１０１の入浴時のリラックス度として表示する表示部１１６とを備えており、入浴時のリラックス度を表示することで入浴中に、入浴者自身がどの程度リラックスしているかを数値的に確認しながら入浴ができて、入浴装置への信頼感が出ると共に、入浴によるリラックス度が判って、これにより気分が更にリラックスして満足感のある入浴が得られることになる。
【０００４】
また、従来の環境制御システムとしては、複数の機器（マッサージ機と映像音響手段）を用いて肉体的にリラックス状態やリフレッシュ状態にすることができる上に精神的にもリラックス状態やリフレッシュ状態にすることができ、しかも個人の状態に合わせてマッサージ機の動作と映像を映し出す状態及び音声を発する状態を変更することができるリラックス・リフレッシュ装置が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【０００５】
図１３において、肉体的疲労を回復させるリラックス動作や、身体を覚醒状態にするリフレッシュ動作が設定可能なマッサージ機１２１と、マッサージ機の使用者の生体情報を検出する検出手段（脳波検知センサ）１２６と、リラックス状態や、リフレッシュ状態を与えるビデオ映像を映すとともに音声を発する映像音響手段（ディスプレイ装置）１２５と、この映像音響手段１２５で映し出される映像及び発せられる音声に同期してマッサージ機１２１の動作状態を制御するとともに、上記検出手段の生体情報信号に基づいてマッサージ機１２１と映像音響手段１２５の動作を制御する制御装置１２２とを備えているので、マッサージ機１２１により体の筋肉がほぐれ肉体的疲労が回復し、リラックス状態に入り易くしたり、逆に身体が覚醒するリフレッシュ状態にすることができ、しかもこの動作を映像音響手段１２５によって映し出される映像及び音声と同期させるため、映像及び音声により気分を落ち着かせ、ストレスを和らげることができたり、逆に精神を覚醒状態にすることができ、その結果心身共に、リラックス状態や、リフレッシュ状態に入り易くすることができ、また使用者の生体状態に応じてマッサージ機１２１や映像音響手段１２５を制御することができるため、個人の状態に合わせてリラックス状態や、リフレッシュ状態を体験させて、より大きなリラックス効果やリフレッシュ効果を得ることができる。
【特許文献１】特開平７−１６３５３６号公報（第２−４頁、図１）
【特許文献２】特許第３３６３１９０号公報（第２−４頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、人のストレス量低減特性については個人差が大きく、また同一人にとってもその時々の状況によってストレス量低減効果が異なる場合があり、人の周囲環境を同じにしてもあるときはストレス量が低減される場合もあるが、逆にストレス量が増加してしまう場合もある。特に人のストレス量を低減させるために機器を操作し始めた時には、場合によっては過渡状態で一時的にストレス量が増大することもある。前記特許文献１の従来の構成では、入浴時のリラックス度を表示するが、リラックス度が減少（ストレス量の増大に相当）が表示されるとそのことが原因となり、心理的にさらにリラックス度が減少（ストレス量が増大）してしまうという課題を有していた。
【０００７】
また、特許文献２のように複数の機器を用いてストレス量低減を実現しようとした場合にも、上述のように人のストレス量低減特性については個人差が大きく、また同一人にとってもその時々の状況によってストレス量低減特性が異なる場合があるため、一部の機器はストレス量低減にほとんど効果がない、もしくは逆にストレス量増大の原因になる場合もあるという課題を有していた。
【０００８】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、人の周囲の環境を各機器のストレス量低減効果に基づき変化させることにより人のストレス量を効果的に低減させる環境制御システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記従来の課題を解決するために、本発明の機器操作器は、生体情報から算出されたストレス量を入力する入力手段と、機器を示す情報と前記機器が前記ストレス量を低減する効果値を示すストレス量低減効果とを保持する低減効果学習手段と、前記低減効果学習手段が保持するストレス量低減効果が最大の機器を選択する機器選択手段と、前記機器選択手段で選択された機器を操作する選択機器操作手段と、前記選択機器操作手段で操作した機器によるストレス量低減効果を測定する低減効果測定手段とを備え、前記低減効果測定手段が測定したストレス量低減効果に基づき機器の操作を行うことを特徴とする。
【００１０】
本構成によって、一部の機器はストレス量低減にほとんど効果がない、もしくは逆にストレス量増大の原因になる場合の無駄な運転を回避でき、人のストレス量を効果的に低減させることができる。
【００１１】
また本発明の機器操作器は、前記低減効果学習手段が、前記低減効果測定手段で得られたストレス量低減効果を更新又は学習することを特徴とする。
【００１２】
本構成によって、機器操作器４購入者あるいは使用者特有のストレス量低減効果を学習することができ、人のストレス量を効果的に低減させることができる。
【００１３】
また本発明の機器操作器は、前記低減効果学習手段が、ストレス量低減効果が小さい機器の運転を停止するか否かを示す機器の動作ＯＦＦの可否と、ＯＦＦ可とする条件と、ＯＦＦの際の操作内容と、ＯＦＦ否の際の操作内容とを保持していることを特徴とする。
【００１４】
本構成によって、ストレス量低減効果がない／あるいは小さい場合に機器（あるいは機器の機能）をＯＦＦさせることが新たなストレス要因となることを回避でき、したがって人のストレス量を効果的に低減させることができる。
【００１５】
また本発明の表示器は、生体情報あるいは前記生体情報から算出されたストレス量を入力する入力手段と、入力された生体情報あるいはストレス量を表示する表示手段とを備え、前記表示手段は、前記入力手段の動作が開始されてからストレス量が低減されたときのみ前記生体情報の変化あるいは／かつ前記ストレス量の変化の表示を更新することを特徴とする。
【００１６】
本構成によって、ストレス量算出器あるいは表示器の起動後の過渡状態で一時的にストレス量が増大した場合にも、そのことが心理的に悪影響を及ぼしてさらにストレス量が増大することを防止でき、人のストレス量を効果的に低減させることができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の環境制御システムによれば、人の周囲の環境を各機器のストレス量低減効果に基づき変化させることにより人のストレス量を効果的に低減させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
【００１９】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における環境制御システムの概略図である。
【００２０】
図１において、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、・・はエアコン等の様に人の周囲の環境を変化させることができる複数の機器Ａ、Ｂ、Ｃ、・・、２は生体情報を検知する生体情報検知器、３は生体情報検知器２で検知した生体情報から人のストレス量を求めるストレス量算出器、４はストレス量算出器３で求めた人のストレス量を低減させるように複数の機器１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、・・を操作する機器操作器である。機器操作器４は、前記複数の機器１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、・・のそれぞれごとの／あるいは複数の機器（あるいは機能）の一部の組み合わせのストレス量低減効果を測定する低減効果測定手段４−１と、ストレス量低減効果が大きい１つ以上の機器（あるいは機能）を選択する機器選択手段４−２と、機器選択手段４−２により選択された１つ以上の機器（あるいは機能）を操作する選択機器操作手段４−３と、低減効果測定手段４−１で得られた複数の機器１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、・・ごとの／あるいは複数の機器（あるいは機能）の一部の組み合わせのストレス量低減効果を記憶、学習する低減効果学習手段４−４を備えている。
【００２１】
図２は、本発明の実施の形態１における環境制御システムの動作フロー図である。
【００２２】
環境制御システムの運転がスタートされると、まず、生体情報検知器２が人の生体情報として、例えば唾液中に含まれるコルチゾール量（ストレス量が増加するとコルチゾールの分泌量が増加するとして知られている）を例えば酵素免疫測定法で検知し（Ｓ３１）、得られた生体情報（唾液中のコルチゾール量）をもとにストレス量算出器３が人のストレス量を算出（例えば、検知したコルチゾール量に予め設定された係数を乗じる）してストレス量初期値（ｓ０）とする（Ｓ３２）。次に、機器操作器４で、低減効果学習手段４−４が過去のストレス量低減効果を学習した結果である機器（あるいは機能）毎のストレス量低減効果（後述する図３におけるηに相当）を機器選択手段４−２に出力し、機器選択手段４−２では、低減効果学習手段４−４から出力された機器（あるいは機能）毎のストレス量低減効果に基づき、ストレス量低減効果が大きい機器（あるいは機能）を選択する（Ｓ３３）。
【００２３】
ここで、Ｓ３３における運転機器選択のフローを図４を用いて詳細に説明する。機器選択手段４−２では、低減効果学習手段４−４から出力された機器ごとの（あるいは各機器の機能ごとの）ストレス量低減効果（後述する図３におけるηに相当）を受信し（Ｓ３３１）、受信した各機器ごとの（あるいは各機器の機能ごとの）ηの中で最大となる機器（あるいは機能）を選択し（Ｓ３３２）、選択した機器（あるいは機能）を選択機器操作手段４−３へ出力する（Ｓ３３３）。尚、選択機器操作手段４−３が低減効果学習手段４−４が保持する機器（機能）毎のストレス量低減効果（η）からストレス低減効果が最大となる機器（あるいは機能）を選択しても良い。
【００２４】
選択機器操作手段４−３は、機器選択手段４−２で選択された機器（あるいは機能）を運転して（Ｓ３４）人の周囲環境を変化させる。その周囲環境の変化を受けて人の生理反応によりストレス量が変化し、生体情報も変化する。再び生体情報検知器２が人の生体情報（例えば唾液中のコルチゾール量）を検知し（Ｓ３５）、人のストレス量を算出（例えば、今回検知したコルチゾール量と、前回検知したコルチゾール量と今回検知したコルチゾール量の差分あるいは時間微分値を用いて算出）する（Ｓ３６）。得られたストレス量をもとに機器操作器４では低減効果測定手段４−１が機器（あるいは機能）を運転したことによるストレス量低減効果を算出し（Ｓ３７）、算出したストレス量低減効果η‘を低減効果学習手段４−４に出力して低減効果学習手段４−４が保持していた当該機器（あるいは機能）のストレス量低減効果を更新する（Ｓ３８）。ストレス量低減効果の算出方法に関しては後述する。
【００２５】
次に、機器操作器４の機器選択手段４−２では選択された機器（あるいは機能）を運転したことによるストレス量低減効果の有無あるいは大小を比較（例えば低減効果学習手段４−４が保持している他の機器あるいは他の機能のストレス量低減効果（後述する図３におけるηに相当）と比較）し（Ｓ３９）、その結果、η‘が図３に示す他の機器（あるいは機能）のストレス低減効果（η）以上であれば、ストレス量低減効果のある／あるいは大きい機器（あるいは機能）として選択機器操作手段４−３は選択した機器（あるいは機能）の運転を継続する（Ｓ４０）。
【００２６】
一方、ストレス量低減効果のない／あるいは小さい機器（あるいは機能）（η‘が図３に示す他の機器（あるいは機能）のストレス低減効果（η）より小さい場合）については運転を停止していいかを判断する（Ｓ４１）。この判断は、低減効果学習手段４−４が保持する図３に例示するようなデータセットに基づいて機器選択手段４−２にて行われる。すなわち、各機器ごとの（あるいは各機器の持つ各機能ごとの）ストレス量低減効果が小さい場合に運転を停止するか否かを示す「ＯＦＦ可否（停止可能である「ＯＦＦ可」、ある条件の下ではＯＦＦ可を示す「条件付可」、停止不可を示す「ＯＦＦ否」）」の情報と、ＯＦＦ可（停止）する場合の条件を示す「ＯＦＦ可の条件」の情報と、ＯＦＦする際の操作内容を示す「ＯＦＦ時の操作」の情報と、ＯＦＦ否（停止不可）の際の操作内容を示す「運転継続モードの操作」の情報に基づいて機器選択手段４−２が判断する。
【００２７】
ここで、Ｓ４１におけるストレス量低減効果のない／あるいは小さい機器（あるいは機能）についての運転停止判断フローを図５を用いて説明する。機器選択手段４−２では、低減効果学習手段４−４が保持する図３に例示するようなデータセットの中から選択された機器（あるいは機能）に対応する「ＯＦＦ可否」の情報を受信し（Ｓ４１１）、当該機器（あるいは機能）のＯＦＦ可否を判断する（Ｓ４１２）。当該機器（あるいは機能）がＯＦＦ否の場合には、低減効果学習手段４−４が保持する図３に例示するデータセットの中の当該機器（あるいは機能）の運転継続モードの操作内容を機器選択手段４−２が受信して（Ｓ４１３）、受信した内容を選択機器操作手段４−３へ出力する（Ｓ４１４）。また、Ｓ４１２で当該機器（あるいは機能）がＯＦＦ可の場合には、低減効果学習手段４−４が保持する図３に例示するデータセットの中の当該機器（あるいは機能）のＯＦＦ時の操作内容を機器選択手段４−２が受信して（Ｓ４１５）、受信した内容を選択機器操作手段４−３へ出力する（Ｓ４１６）。また、Ｓ４１２で当該機器（あるいは機能）が条件付可の場合には、低減効果学習手段４−４が保持する図３に例示するデータセットの中の当該機器（あるいは機能）のＯＦＦ可の条件を機器選択手段４−２が受信して（Ｓ４１７）、受信した内容を満たすかどうかを判断する（Ｓ４１８）。Ｓ４１８で当該機器（あるいは機能）のＯＦＦ可の条件を満たす場合は、低減効果学習手段４−４が保持する図３に例示するデータセットの中の当該機器（あるいは機能）のＯＦＦ時の操作内容を機器選択手段４−２が受信して（Ｓ４１５）、受信した内容を選択機器操作手段４−３へ出力する（Ｓ４１６）。一方、Ｓ４１８で当該機器（あるいは機能）のＯＦＦ可の条件を満たさない場合は、低減効果学習手段４−４が保持する図３に例示するデータセットの中の当該機器（あるいは機能）の運転継続モードの操作内容を機器選択手段４−２が受信して（Ｓ４１３）、受信した内容を選択機器操作手段４−３へ出力する（Ｓ４１４）。
【００２８】
ＯＦＦ否の例として、例えば暗い場所での照明機器においては、仮にストレス量低減効果がない／あるいは小さい場合に停止してしまうと安全上の問題など新たなストレス要因となる場合には所定の照度に設定（運転継続モード）して照明を継続する（Ｓ４２）。ただし照明機器でも、照度や色調にゆらぎを発生させる機能などにおいては、仮にストレス量低減効果がない／あるいは小さい場合にはゆらぎ発生機能をＯＦＦさせても安全上の問題など新たなストレス要因とならないのでゆらぎ機能をＯＦＦさせる（Ｓ４３）。
【００２９】
また、ある条件の下ではＯＦＦ可（条件付ＯＦＦ可）とする例として、例えばエアコンにおいては、仮にストレス量低減効果がない／あるいは小さい場合には、その時の室温とリモコンでの設定温度とを比較して、冷房時は室温がリモコンでの設定温度より低い場合、あるいは暖房時は室温がリモコンでの設定温度より高い場合には、エアコンをＯＦＦしても温熱環境が新たなストレス要因とならないと判断してエアコンをＯＦＦ（Ｓ４３）し、その後徐々に室温が上昇（冷房期）あるいは低下（暖房期）してくるとリモコンでの設定温度にしたがって運転再開する（通常の機器単体での制御にしたがう）。一方、冷房時は室温がリモコンでの設定温度以上の場合、あるいは暖房時は室温がリモコンでの設定温度以下の高い場合には、エアコンをＯＦＦすると温熱環境が新たなストレス要因となると判断してリモコンでの設定温度にしたがって（運転継続モードで）エアコンの運転を継続する（Ｓ４２）。ただしエアコンにおいても吹出し温度や気流にゆらぎを発生させる機能などにおいては、仮にストレス量低減効果がない／あるいは小さい場合にはゆらぎ発生機能をＯＦＦさせても温熱環境上の問題など新たなストレス要因とならないのでゆらぎ機能をＯＦＦさせる（Ｓ４３）。
【００３０】
また、エアコンと照明を連動させたゆらぎのように複数の機器（あるいは複数の機能）を連動させた場合においては、仮にストレス量低減効果がない／あるいは小さい場合にはそれぞれの機器（あるいはそれぞれの機能）におけるＯＦＦ可となる条件にしたがう。
【００３１】
そして、選択した機器がストレス低減効果が小さいと判断された場合（Ｓ４２又はＳ４３）、機器選択手段４−２は、低減効果学習手段４−４が有している図３を一例とする機器（あるいは機能）毎のストレス量低減効果を用いて、ストレス量低減効果のない／あるいは小さいと判断された機器（あるいは機能）を除く運転可能な複数の機器１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、・・の中からストレス量低減効果の大きい機器（あるいは機能）として次にストレス量低減効果η（後述）が大きい機器（あるいは機能）を機器選択手段４−２が選択する（Ｓ３３）。この様に、ストレス低減効果がある機器を選択するまでストレス低減効果ηが大きい順に機器（あるいは機能）を選択し上述した処理を繰り返す。
【００３２】
以下に、ストレス量低減効果ηについて説明する。図３は、低減効果学習手段４−４が保持するデータセットを例示した図であり、各機器ごと（あるいは各機器の機能ごと）の、ストレス量低減効果η、図２のＳ４１と図５のＳ４１２で用いられるＯＦＦ可否、図２のＳ４１と図５のＳ４１８で用いられる条件付ＯＦＦ可のときのＯＦＦ可の条件、図２のＳ４１・Ｓ４３と図５のＳ４１５・Ｓ４１６で用いられるＯＦＦ時の操作内容、図２のＳ４１・Ｓ４２と図５のＳ４１３・Ｓ４１４で用いられる運転継続モードの操作内容を保持している。
【００３３】
図３中のストレス量低減効果ηは、例えば、機器（あるいは機能）運転後のストレス量算出値ｓ、機器（あるいは機能）運転前のストレス量初期値ｓ０として、η＝（ｓ０―ｓ）／ｓ０で求め、機器ごと／あるいは機能ごとのストレス量低減効果を比較可能にする。またこれらのストレス量低減効果ηの値は、機器操作器４新規購入時には予め複数の被験者実験により求められた機器（あるいは機能）毎のストレス量低減効果初期値η０（Ａ）、η０（Ｂ）、η０（Ｃ）、・・が低減効果学習手段４−４に入力されており、機器操作器４購入後に最初に機器操作器４が動作する時には、低減効果学習手段４−４は機器（あるいは機能）毎のストレス量低減効果初期値η０（Ａ）、η０（Ｂ）、η０（Ｃ）、・・を機器選択手段４−２に出力する。その結果、図２を用いて上述したように、機器選択手段４−２では運転可能な複数の機器１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、・・の中からストレス量低減効果の大きいと予測できる機器（あるいは機能）としてストレス量低減効果ηが大きい順に１以上の機器（あるいは機能）が選択（図２のＳ３３）され、選択機器操作手段４−３では選択された機器（あるいは機能）が運転される。このとき、機器選択手段４−２は、図３に例示した「エアコン＋照明」のように、複数の機器（あるいは機能）を連携させたときのストレス量低減効果ηを保持している場合には、エアコンと照明のように複数の機器（あるいは機能）を選択してもよい。さらに、選択された機器（あるいは機能）が運転されたことによるストレス量の変化が生体情報検知器２、ストレス量算出器３を介して、低減効果測定手段４−１で測定され、測定されたストレス量低減効果ηは、機器選択手段４−２で選択された機器（あるいは機能）の運転を継続するか／あるいは選択された機器（あるいは機能）の運転を停止かつ他の機器（あるいは機能）を選択して運転するかの判断に用いられるとともに、低減効果学習手段４−４で機器操作器４購入者あるいは使用者特有のストレス量低減効果を学習するためにも用いられる。尚、ストレス量低減効果の学習としては、Ｓ３８で示す様に当該機器（あるいは機能）のストレス量低減効果ηの値を置き換えても良いし、または過去のある期間における機器（あるいは機能）毎のストレス量低減効果ηの推移の平均値を当該機器（あるいは機能）のストレス量低減効果ηとして更新しても良い。
【００３４】
また、機器操作器４の動作が購入後の最初の動作でなければ、低減効果学習手段４−４は機器操作器４購入者あるいは使用者特有のストレス量低減効果ηの学習結果を機器選択手段４−２に出力する。その結果、図２を用いて上述したように、機器選択手段４−２では運転可能な複数の機器１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、・・の中からストレス量低減効果ηの大きいと予測できる機器（あるいは機能）としてストレス量低減効果ηが大きい順に１以上の機器（あるいは機能）が選択（図２のＳ３３）が選択され、選択機器操作手段４−３では選択された機器（あるいは機能）が運転される。さらに、選択された機器（あるいは機能）が運転されたことによるストレス量の変化が生体情報検知器２、ストレス量算出器３を介して、低減効果測定手段４−１で測定され、測定されたストレス量低減効果ηは、機器選択手段４−２で選択された機器（あるいは機能）の運転を継続するか／あるいは選択された機器（あるいは機能）の運転を停止かつ他の機器（あるいは機能）を選択して運転するかの判断に用いられるとともに、低減効果学習手段４−４で機器操作器４購入者あるいは使用者特有のストレス量低減効果ηを学習し更新するためにも用いられる。
【００３５】
なお、機器操作器４は、同時に運転する機器（あるいは機能）を１つに制限するものではなく、図３に示したように、複数の機器（あるいは機能）を同時に運転して大きなストレス量低減効果が得られる場合には、複数の機器あるいは複数の機能を同時に選択してもよい。
【００３６】
また、上述した説明では、図３に例示した各機器ごと（あるいは各機器の機能ごと）のストレス量低減効果ηが最大となる機器（あるいは機能）を選択するとしたが、ある所定値以上のストレス量低減効果ηとなる複数の機器（あるいは複数の機能）を選択してもよい。
【００３７】
以上のように、ストレス量低減効果のある／あるいは大きい機器（あるいは機能）については運転を継続し、一方、ストレス量低減効果のない／あるいは小さい機器（あるいは機能）については運転を停止（暗い場所での照明機器など停止できないときはストレス量を増大させない状態で運転継続）することになり、ストレス量低減にほとんど効果がない／あるいは逆にストレス量増大の原因になる場合の無駄な運転を回避でき、人のストレス量を効果的に低減させることができる。
【００３８】
また、機器１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、・・ごとの（あるいは各機器の持つ各機能ごとの）、ストレス量低減効果がない／あるいは小さい場合のＯＦＦ可否（ＯＦＦ可、ある条件の下ではＯＦＦ可、ＯＦＦ否）と、ＯＦＦ可とする条件、ＯＦＦ時の操作内容を含んだデータセットを機器選択手段４−２が保持することによって、ストレス量低減効果がない／あるいは小さい場合に機器（あるいは機器の機能）をＯＦＦさせることが新たなストレス要因となることを回避でき、したがって人のストレス量を効果的に低減させることができる。
【００３９】
（実施の形態２）
図６は、本発明の実施の形態２における環境制御システムの概略図である。なお、本実施の形態２では、その特徴である表示に関する説明をするため、一例として人の周囲の環境を変化させることができる機器を１つであるとし、実施の形態１と異なる点を主に説明する。
【００４０】
図６において、１は人の周囲の環境を変化させることができる機器（例えばエアコン）、２は生体情報を検知する生体情報検知器、３は生体情報検知器２で検知した生体情報から人のストレス量を求めるストレス量算出器、４はストレス量算出器３で求めた人のストレス量を低減させるように機器１を操作する機器操作器、５は生体情報あるいは／かつストレス量を表示する表示器であり、表示器５は、機器操作器４による機器１の操作が開始されてからストレス量が低減されるまでは生体情報の変化あるいは／かつストレス量の変化を表示しない。さらに、表示器５は、機器操作器４による機器１の操作が開始されてからストレス量が低減されたときのみ生体情報の変化あるいは／かつストレス量の変化の表示を更新する。なお、表示器５として、機器操作器４が表示手段を備えるとしてもよい。ストレス量記憶部６は、ストレス量算出器３で算出されたストレス量を記憶する。
【００４１】
以下、本発明の実施の形態２における環境制御システムの動作を説明する。
【００４２】
図７は、本発明の実施の形態２における環境制御システムのシステム起動後の人のストレス量変化の一例を模式的に示した図であり、図８は、本発明の実施の形態２における環境制御システムのシステム起動後の第１動作フロー図である。
【００４３】
環境制御システムの運転がスタート（図７の時間ｔ０）されると、まず、生体情報検知器２が人の生体情報として、例えば唾液中に含まれるコルチゾール量（ストレス量が増加するとコルチゾールの分泌量が増加するとして知られている）を例えば酵素免疫測定法で検知し（Ｓ５１）、得られた生体情報（唾液中のコルチゾール量）をもとにストレス量算出器３が人のストレス量を算出してストレス量初期値（ｓ０）として例えば表示器５が記憶する（Ｓ５２）。次に、機器操作器４が機器１を運転して（Ｓ５３）人の周囲環境を変化させる。その周囲環境の変化を受けて人の生理反応によりストレス量が変化し、生体情報も変化する。再び生体情報検知器２が人の生体情報（唾液中のコルチゾール量）を検知し（Ｓ５４）、得られた生体情報をもとにストレス量算出器３が人のストレス量（ｓ）を算出する（Ｓ５５）。次に、ストレス量初期値（ｓ０）と今回算出したストレス量（ｓ）を比較する（Ｓ５６）。
【００４４】
ここで、例えば図７の時間ｔ０以降ｔ１までの間のように、今回算出したストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減していなければ、今回算出したストレス量（ｓ）を表示せずに、例えば図９（ａ）のような画面を表示して再び機器操作（Ｓ５３）に戻る。
【００４５】
一方、例えば図７の時間ｔ１以降ｔ２までの間のように、今回算出したストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減していればストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減していることがわかるように例えば図９（ｂ）のような画面を表示器５に表示して（Ｓ５７）、その時のストレス量（ｓ）をストレス量最小値（ｓmin）として例えば表示器５（あるいはストレス量記憶器６）が記憶して（Ｓ５８）、以降は後述する図１０の第２動作フローに従う。
【００４６】
以上のように図８の動作フローに従えば、システム起動後に一時的にストレス量が増大して、ストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減していない場合には今回算出したストレス量（ｓ）を表示しないので、そのことが心理的に悪影響を及ぼしてさらにストレス量が増大することを防止でき、ストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減している場合には、ストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減していることがわかるように表示器５に表示するので、環境制御システムによるストレス量低減が視覚的にも確認ができて、これにより気分が更にリラックスしてさらに満足感が得られることになり、人のストレス量を効果的に低減させることができる。
【００４７】
図１０は、本発明の実施の形態２における環境制御システムのシステム起動後の第２動作フロー図である。
【００４８】
環境制御システムの運転がスタート（図７の時間ｔ０）され、生体情報検知器２が人の生体情報として検知した例えば唾液中に含まれるコルチゾール量（ストレス量が増加するとコルチゾールの分泌量が増加するとして知られている）をもとに、ストレス量算出器３が算出した人のストレス量がストレス量初期値（ｓ０）より低減していれば、図１０に示す第２動作フローに従って環境制御システムが動作する。
【００４９】
すなわち、機器操作器４が機器１を運転して（Ｓ７１）人の周囲環境を変化させる。その周囲環境の変化を受けて人の生理反応によりストレス量が変化し、生体情報も変化する。再び生体情報検知器２が人の生体情報（唾液中のコルチゾール量）を検知し（Ｓ７２）、得られた生体情報をもとにストレス量算出器３が人のストレス量（ｓ）を算出する（Ｓ７３）。次に、ストレス量最小値（ｓmin）（図８のＳ５８で例えば表示器５が記憶）と今回算出したストレス量（ｓ）を比較する（Ｓ７４）。
【００５０】
ここで、例えば図７の時間ｔ１以降ｔ２までの間のように、今回算出したストレス量（ｓ）がストレス量最小値（ｓmin）より低減していれば、ストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減していることがわかるように、かつ現在のストレス量（ｓ）と対応するように例えば図９（ｂ）のような表示器５の画面内容を更新表示して（Ｓ７５）、その時のストレス量（ｓ）をストレス量最小値（ｓmin）として例えば表示器５が記憶して（Ｓ７６）、再び機器操作（機器運転）（Ｓ７１）に戻る。
【００５１】
一方、例えば図７の時間ｔ２以降ｔ３までの間のように、今回算出したストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）よりは低減しているが、ストレス量最小値（ｓmin、図７では時間ｔ２以降ｔ３までの間のｓ２に相当）より低減していなければ、今回算出したストレス量（ｓ）を表示せずに、例えば図９（ｂ）のようにストレス量初期値（ｓ０）とストレス量最小値（ｓmin）を表示器５の画面に表示したまま更新せず、再び機器操作（機器運転）（Ｓ７１）に戻る。
【００５２】
さらに、例えば図７の時間ｔ３以降のように、今回算出したストレス量（ｓ）がストレス量最小値（ｓmin）より低減していれば、ストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減していることがわかるように、かつ今回算出したストレス量（ｓ）と対応するように今まで表示していた現在のストレス量を減少させて、例えば図９（ｂ）のような表示器５の画面内容を更新表示して（Ｓ７５）、その時のストレス量（ｓ）をストレス量最小値（ｓmin）として例えば表示器５が記憶して（Ｓ７６）、再び機器操作（機器運転）（Ｓ７１）に戻る。
【００５３】
以上のように図８の動作フローに従えば、システム起動後に一時的にストレス量が増大して、ストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減していない場合には今回算出したストレス量（ｓ）を表示しないので、そのことが心理的に悪影響を及ぼしてさらにストレス量が増大することを防止でき、一方、ストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減している場合には、ストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減していることがわかるように表示器５に表示するので、環境制御システムによるストレス量低減が視覚的に確認ができて、これにより気分が更にリラックスしてさらに満足感が得られることになり、人のストレス量を効果的に低減させることができる。
【００５４】
さらに、図１０の動作フローに従えば、システム運転中に一時的にストレス量が増大して、ストレス量（ｓ）がストレス量最小値（ｓmin）より低減していない場合には今回算出したストレス量（ｓ）を表示せずにストレス量最小値（ｓmin）を表示させるので、一時的にストレス量が増大したことが心理的に悪影響を及ぼしてさらにストレス量が増大することを防止でき、一方、ストレス量（ｓ）がストレス量最小値（ｓmin）より低減している場合には、ストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減、かつストレス最小値（ｓmin）をよりも低減したことがわかるように表示器５に表示するので、環境制御システムによるストレス量低減が視覚的に確認ができて、これにより気分が更にリラックスしてさらに満足感が得られることになり、人のストレス量を効果的に低減させることができる。
【００５５】
なお、もし今回算出したストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減していればストレス量（ｓ）がストレス量初期値（ｓ０）より低減していることがわかるように、かつ、もし今回算出したストレス量（ｓ）が一時的にストレス量初期値（ｓ０）あるいはストレス量最小値（ｓmin）より増加していればストレス量最小値（ｓmin）のままの画面表示しておくためには、算出されたストレス量を時系列に表示するよりも、図１１に示すようにストレス量初期値（ｓ０）とストレス量最小値（ｓmin）とを対比する表示が望ましく、ストレス量初期値（ｓ０）とストレス量最小値（ｓmin）とを面積比で表示（図１１（ａ）、（ｂ））や長さ比で表示（図１１（ｃ））や相対値で表示（図１１（ｄ））が好適である。
【００５６】
なお、本実施の形態２においては、表示器を環境制御システムの１構成要素として説明したが、これにこだわることなく、生体情報を検知する生体情報検知器で検知した生体情報、あるいは生体情報から人のストレス量を求めるストレス量算出器で算出したストレス量を表示する独立した表示器としても、本実施の形態で説明したような効果を得ることができる。
【００５７】
また、ストレス量算出器３で算出されたストレス量を記憶し、ストレス量の変化を別途参照できるストレス量記憶器６を設けることにより、例えば医師やストレスに関する専門家などが診断対象となる人のストレス量変化を診断時に参照できることにより、診断対象となる人にはシステム起動時やシステム運転中に一時的にストレス量が増大したことを悟られることなく（心理的に悪影響を及ぼすことなく）、例えば医師やストレスに関する専門家などには診断対象となる人の日常生活上でのストレス量変化を診断の際の有益な情報として用いることができる。
【００５８】
なお、実施の形態１あるいは２において、生体情報として唾液中のコルチゾール量を検知したがこれにこだわるものではなく、血液中のコルチゾール量、血液中あるいは唾液中のカテコールアミンあるいはクロモグラニンＡ、心電図におけるＲＲ間隔、心拍変動、Ｔ波振幅、脈拍、脈波波高や波形変化、脈波伝達時間、脈波基線変動成分、心拍１拍ごとの血圧の変動、脈圧、体表面温度、皮膚電位水準、皮膚電位反応の振幅、生起頻度、発汗量、呼吸数や呼吸時の振幅、呼吸期比、脳波、眼球運動、視線、まばたき、重心分布などを１以上検知してストレス量を求めてもよい。
【００５９】
また、検知される生体情報は瞬時値でも、ある期間の移動平均値でもよい。
【産業上の利用可能性】
【００６０】
本発明にかかる環境制御システムは、人のストレス量を効果的に低減させることができ、住宅内の環境制御システム等として有用である。またオフィスや店舗等の環境制御システムにも応用できる。さらにペットの居住環境制御システムにも応用できる。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】本発明の実施の形態１における環境制御システムの概略図
【図２】本発明の実施の形態１における環境制御システムの動作フローチャート
【図３】本発明の実施の形態１における機器選択手段が保持するデータセット例を示す図
【図４】本発明の実施の形態１における運転機器選択の動作フローチャート
【図５】本発明の実施の形態１における運転停止可能判断の動作フローチャート
【図６】本発明の実施の形態２における環境制御システムの概略図
【図７】本発明の実施の形態２における環境制御システム起動後のストレス量変化の一例を示した模式図
【図８】本発明の実施の形態２における環境制御システムの第１動作フローチャート
【図９】本発明の実施の形態２における環境制御システムの表示例を示した図
【図１０】本発明の実施の形態２における環境制御システムの第２動作フローチャート
【図１１】本発明の実施の形態２における環境制御システムの表示例を示した図
【図１２】従来の環境制御システム（入浴装置）の概略図
【図１３】従来の環境制御システム（マッサージ機と映像音響手段）の概略図
【符号の説明】
【００６２】
１    機器
１Ａ，１Ｂ，１Ｃ    機器Ａ、機器Ｂ、機器Ｃ
２    生体情報検知器
３    ストレス量算出器
４    機器操作器
４−１    低減効果測定手段
４−２    機器選択手段
４−３    選択機器操作手段
４−４    低減効果学習手段
５    表示器
６    ストレス量記憶器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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