(57)【要約】【課題】シフトアーム１１が後進用のセレクト位置Ｄ４で後進位置Ｒにシフト動作されたとき、シフトアームと一体に動くリバースアーム１３とリバースアームに係合するリバースフォーク作動部材８ｂとを介してリバースフォーク８が変位されて後進段が確立されるようにした手動変速機の変速操作機構において、シフトアームが後進用のセレクト位置以外のセレクト位置に存するときに、リバースフォークが勝手に動いて後進段が確立されることを防止する。【解決手段】前進変速段用のシフトフォーク６１，６２，６３のうちシフトアーム１１に非係合のシフトフォークに係合してこれをニュートラル位置に拘束する共噛み防止部材１２に、シフトアーム１１が後進用のセレクト位置以外のセレクト位置に存するときは、リバースフォーク作動部材８ｂに当接してリバースフォーク８が後進段を確立する方向に変位することを阻止するリバース規制部１２ｆを形成する。【選択図】図４
2005069413.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
前進変速段用の複数のシフトフォークと、後進段用のリバースフォークと、変速操作部材のセレクト操作およびシフト操作に連動してセレクト動作およびシフト動作し、前進変速段用の各シフトフォークに固定される各シフトピースにセレクト動作で選択的に係合し、選択的に係合したシフトピースに対応するシフトフォークをシフト動作でニュートラル位置から変位させて各所定の前進変速段を確立するシフトアームと、シフトアームのセレクト動作に連動して動作し、シフトアームに非係合のシフトピースに係合して対応するシフトフォークをニュートラル位置に拘束する共噛み防止部材とを備える手動変速機の変速操作機構であって、
シフトアームが後進用のセレクト位置で後進位置にシフト動作されたとき、シフトアームに連動するリバースアームとリバースアームに係合するリバースフォーク作動部材とを介してリバースフォークが変位されて後進段が確立されるようにしたものにおいて、
リバースアームをシフトアームに一体に動くように連結し、シフトアームが後進用のセレクト位置に存するときにのみリバースアームがリバースフォーク作動部材に係合可能となるようにリバースフォーク作動部材を配置すると共に、
共噛み防止部材に、シフトアームが後進用のセレクト位置以外のセレクト位置に存するときは、リバースフォーク作動部材に当接してリバースフォークが後進段を確立する方向に変位することを阻止し、シフトアームが後進用のセレクト位置に存するときに、リバースフォーク作動部材から離脱してリバースフォークが後進段を確立する方向に変位することを許容するリバース規制部を設けることを特徴とする手動変速機の変速操作機構。
【請求項２】
前記各シフトフォークの変位方向と平行な軸線を持ち、変速操作部材のセレクト操作で回転し、変速操作部材のシフト操作で軸線方向に移動するシフトセレクト軸を設け、このシフトセレクト軸に、前記シフトアームと前記リバースアームとを固定すると共に、前記前記共噛み防止部材をシフトアームと一体に回転するように支持し、更に、各シフトフォークをシフトセレクト軸に相対回転自在に、且つ、軸線方向に相対移動自在に支持させることを特徴とする請求項１に記載の手動変速機の変速操作機構。
【請求項３】
前記シフトセレクト軸の軸線に直交する方向に平行で、前記リバースフォークと前記リバースフォーク作動部材とを固定したリバースフォーク軸を備え、このリバースフォーク軸を軸支するブラケットのリバースフォーク作動部材に隣接する側板部に形成した係合溝に前記リバース規制部を係合させて、前記共噛み防止部材を前記シフトセレクト軸の軸線方向に移動不能に拘束すると共に、後進用のセレクト位置以外のセレクト位置では、リバース規制部が係合溝を通して前記側板部から突出して前記リバースフォーク作動部材に当接するようにしたことを特徴とする請求項２に記載の手動変速機の変速操作機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主として車両用の手動変速機に適用される変速操作機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、手動変速機では、チェンジレバー等の変速操作部材のセレクト操作およびシフト操作に連動してセレクト動作およびシフト動作するシフトアームを設けている。そして、シフトアームをそのセレクト動作で前進変速段用の複数のシフトフォークに固定される複数のシフトピースとリバースフォーク用のリバースアームに固定されるリバースピースとに選択的に係合させ、シフトアームを前進用の各セレクト位置でシフト動作させることにより、シフトアームに選択的に係合された各所定のシフトピースを介して各所定のシフトフォークがニュートラル位置から変位されて、各所定の前進変速段が確立され、シフトアームを後進用のセレクト位置でシフト動作させることにより、リバースピースとリバースアームとリバースアームに係合するリバースフォーク作動部材とを介してリバースフォークが変位されて後進段が確立されるようにしている(例えば、特許文献１参照。)。
【０００３】
また、このものでは、シフトアームのセレクト動作に連動して動作する共噛み防止部材を設け、シフトアームに非係合のシフトピースに共噛み防止部材を係合させて、非係合のシフトピースに対応するシフトフォークをニュートラル位置に拘束し、シフトフォークがニュートラル位置から振動等により不作為に変位して、二つ以上の変速段が同時に噛み合う(共噛み)状態になることを防止できるようにしている。尚、シフトアームが後進用のセレクト位置以外のセレクト位置に存するときは、共噛み防止部材がリバースピースにも係合して、リバースフォークの変位が阻止され、前進変速段と後進段との共噛みの発生が防止される。
【特許文献１】特開２００３−１４１１４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、変速機の軸および変速段のレイアウトによっては、変速機ケースとの干渉を避けるためにリバースピースを設けられなくなることがある。ここで、シフトアームは、一般的に、回転と軸方向移動との２つの自由度を持つシフトセレクト軸に固定されている。そこで、リバースピースを省略する場合、リバースアームをシフトセレクト軸に固定して、シフトアームと一体にリバースアームが動くようにすることが考えられる。これによれば、シフトアームが後進用のセレクト位置で後進位置にシフト動作されたとき、これと一体に動くリバースアームによりリバースフォーク作動部材を介してリバースフォークが変位され、後進段が確立される。
【０００５】
然し、このものでは、リバースピースの省略により、後進用のセレクト位置以外のセレクト位置での共噛み防止部材によるリバースフォークの変位阻止機能を得られなくなる不具合がある。
【０００６】
本発明は、以上の点に鑑み、リバースピースを省略して、且つ、後進用のセレクト位置以外のセレクト位置でのリバースフォークの変位阻止機能を得られるようにした手動変速機の変速操作機構を提供することをその課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため、本発明では、前進変速段用の複数のシフトフォークと、後進段用のリバースフォークと、変速操作部材のセレクト操作およびシフト操作に連動してセレクト動作およびシフト動作し、前進変速段用の各シフトフォークに固定される各シフトピースにセレクト動作で選択的に係合し、選択的に係合したシフトピースに対応するシフトフォークをシフト動作でニュートラル位置から変位させて各所定の前進変速段を確立するシフトアームと、シフトアームのセレクト動作に連動して動作し、シフトアームに非係合のシフトピースに係合して対応するシフトフォークをニュートラル位置に拘束する共噛み防止部材とを備える手動変速機の変速操作機構であって、シフトアームが後進用のセレクト位置で後進位置にシフト動作されたとき、シフトアームに連動するリバースアームとリバースアームに係合するリバースフォーク作動部材とを介してリバースフォークが変位されて後進段が確立されるようにしたものにおいて、リバースアームをシフトアームに一体に動くように連結し、シフトアームが後進用のセレクト位置に存するときにのみリバースアームがリバースフォーク作動部材に係合可能となるようにリバースフォーク作動部材を配置すると共に、共噛み防止部材に、シフトアームが後進用のセレクト位置以外のセレクト位置に存するときは、リバースフォーク作動部材に当接してリバースフォークが後進段を確立する方向に変位することを阻止し、シフトアームが後進用のセレクト位置に存するときに、リバースフォーク作動部材から離脱してリバースフォークが後進段を確立する方向に変位することを許容するリバース規制部を設けている。
【０００８】
上記の構成によれば、シフトアームが後進用のセレクト位置で後進位置にシフト動作されると、リバースアームの動作でリバースフォーク作動部材を介してリバースフォークが変位され、後進段が確立される。後進用のセレクト位置以外のセレクト位置では、シフト動作させてもリバースアームはリバースフォーク作動部材に係合せず、リバースフォークにリバースアームの動きは伝達されない。更に、後進用のセレクト位置以外のセレクト位置では、共噛み防止部材のリバース規制部によりリバースフォークの変位が阻止される。従って、リバースピースが省略されていても、前進変速段と後進段との共噛みが防止される。
【０００９】
ところで、回転と軸方向移動との２つの自由度を持つシフトセレクト軸を設けて、これにシフトアームを固定する場合、シフトセレクト軸をその軸線が各シフトフォークの変位方向と平行になるように配置し、各シフトフォークをシフトセレクト軸に相対回転自在に、且つ、軸線方向に相対移動自在に支持させれば、各シフトフォークを支持する支持軸を別途設ける必要がなく、部品点数を削減してコストダウンと軽量化とを図れる。この場合、シフトセレクト軸を、変速操作部材のセレクト操作で回転、変速操作部材のシフト操作で軸線方向に移動させ、シフト操作でシフトアームがシフトセレクト軸の軸線方向に移動(シフト動作)して、各シフトフォークが軸線方向に変位されるようにする必要がある。そして、シフトセレクト軸にリバースアームを固定し、リバースアームがシフトアームと一体に動くようにし、更に、共噛み防止部材をシフトアームと一体に回転するようにシフトセレクト軸に支持させる。
【００１０】
このように共噛み防止部材をシフトセレクト軸に支持させる場合、シフトセレクト軸の軸線方向への共噛み防止部材の移動を何らかの手段で阻止することが必要になる。ここで、シフトセレクト軸の軸線に直交する方向に平行で、リバースフォークとリバースフォーク作動部材とを固定したリバースフォーク軸を設ける場合、リバースフォーク軸を軸支するブラケットのリバースフォーク作動部材に隣接する側板部に形成した係合溝に前記リバース規制部を係合させて、共噛み防止部材をシフトセレクト軸の軸線方向に移動不能に拘束することが望ましい。即ち、これによれば、リバースフォーク軸を軸支するブラケットを共噛み防止部材の軸線方向移動を阻止する手段として兼用でき、部品点数の削減を図れる。尚、この場合、後進用のセレクト位置以外のセレクト位置では、リバース規制部が係合溝を通して前記側板部から突出してリバースフォーク作動部材に当接するようにし、後進用のセレクト位置以外のセレクト位置でのリバースフォークの変位阻止機能を得られるようにする。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
図１は車両用の手動変速機を示している。この変速機は、変速機ケース１内に互いに平行に軸支した入力軸２と出力軸３とを備えている。入力軸２はクラッチ４を介して図外のエンジンに連結され、出力軸３は、車両の左右の駆動輪に動力を伝達する出力端の差動装置５にファイナルドライブギヤ５ａとファイナルドリブンギヤ５ｂとを介して連結されている。尚、クラッチ４は公知のものであり、その詳細な説明は省略する。
【００１２】
入力軸２と出力軸３との間には、前進変速段として、クラッチ４側から順に、１速段Ｇ１、２速段Ｇ２、３速段Ｇ３、４速段Ｇ４および５速段Ｇ５が配置され、また、１速段Ｇ１と２速段Ｇ２との中間に位置させて後進段ＧＲが配置されており、前進５段後進１段の変速が行われる。
【００１３】
１速乃至５速の各変速段Ｇ１〜Ｇ５は、入力軸２側のドライブギヤＧ１ａ〜Ｇ５ａと、これらドライブギヤＧ１ａ〜Ｇ５ａに噛合する出力軸３側のドリブンギヤＧ１ｂ〜Ｇ５ｂとで構成されている。１速段Ｇ１および２速段Ｇ２では、ドライブギヤＧ１ａ，Ｇ２ａが入力軸２に一体で、ドリブンギヤＧ１ｂ，Ｇ２ｂが出力軸３に回転自在に支持されている。そして、出力軸３上に両ドリブンギヤＧ１ｂ，Ｇ２ｂ間に位置させて１−２速同期機構Ｃ１を配置し、この同期機構Ｃ１に設けたシフトスリーブＣ１ａをこれに係合する１−２速シフトフォーク６１の動作で図示のニュートラル位置から１速ドリブンギヤＧ１ｂ側に変位させたとき、１速ドリブンギヤＧ１ｂが１−２速同期機構Ｃ１を介して出力軸３に連結されて、１速段Ｇ１が確立され、シフトスリーブＣ１ａを２速ドリブンギヤＧ２ｂ側に変位させたとき、２速ドリブンギヤＧ２ｂが１−２速同期機構Ｃ１を介して出力軸３に連結されて、２速段Ｇ２が確立される。
【００１４】
３速段Ｇ３および４速段Ｇ４では、ドリブンギヤＧ３ｂ，Ｇ４ｂを出力軸３に固定し、ドライブギヤＧ３ａ，Ｇ４ａを入力軸２に回転自在に支持させている。そして、入力軸２上に両ドライブギヤＧ３ａ，Ｇ４ａ間に位置させて３−４速同期機構Ｃ２を配置し、この同期機構Ｃ２に設けたシフトスリーブＣ２ａをこれに係合する３−４速シフトアーム６２の動作で図示のニュートラル位置から３速ドライブギヤＧ３ａ側に変位させたとき、３速ドライブギヤＧ３ａが３−４速同期機構Ｃ２を介して入力軸２に連結されて、３速段Ｇ３が確立され、シフトスリーブＣ２ａを４速ドライブギヤＧ４ａ側に変位させたとき、４速ドライブギヤＧ４ａが３−４速同期機構Ｃ２を介して入力軸２に連結されて、４速段Ｇ４が確立される。また、５速段Ｇ５では、ドリブンギヤＧ５ｂを出力軸３に固定し、ドライブギヤＧ５ａを入力軸２に回転自在に支持させている。そして、入力軸２上にドライブギヤＧ５ａに隣接させて５速同期機構Ｃ３を配置し、この同期機構Ｃ３に設けたシフトスリーブＣ３ａをこれに係合する５速シフトフォーク６３の動作で図示のニュートラル位置から５速ドライブギヤＧ５ａ側に変位させたとき、５速ドライブギヤＧ５ａが５速同期機構Ｃ３を介して入力軸２に連結されて、５速段Ｇ５が確立される。
【００１５】
後進段ＧＲは、１速と２速のドライブギヤＧ１ａ，Ｇ２ａ間に位置する入力軸２に一体のリバースドライブギヤＧＲａと、１−２速同期機構Ｃ１のシフトスリーブＣ１ａに一体のリバースドリブンギヤＧＲｂと、入力軸２および出力軸３に平行に配置したリバースアイドル軸７に回転および軸方向に移動自在に支持させたリバースアイドルギヤＧＲｃとで構成されている。そして、リバースアイドルギヤＧＲｃをこれに係合するリバースフォーク８の動作で図１の仮想線で示す位置に変位させたとき、リバースアイドルギヤＧＲｃがリバースドライブギヤＧＲａとリバースドリブンギヤＧＲｂとに同時に噛合し、後進段ＧＲが確立されるようにしている。
【００１６】
入力軸２と出力軸３は、図２に示すように、ほぼ横並びに配置され、リバースアイドル軸７は入力軸２のほぼ下方に配置されている。また、入力軸２と出力軸３の中間部上方には、変速操作部材たるチェンジレバー９(図３参照)に連動するシフトセレクト軸１０が配置されている。
【００１７】
チェンジレバー９は、図３にＸで示す方向のセレクト操作と、セレクト操作方向に直交する図３にＹで示す方向のシフト操作とを行い得られるように構成されている。セレクト操作方向には、１−２速用のセレクト位置Ｐ１、３−４速用のセレクト位置Ｐ２、５速用セレクト位置Ｐ３および後進用のセレクト位置Ｐ４が一列に並んでいる。そして、１−２速用のセレクト位置Ｐ１でのシフト操作により、１速段Ｇ１を確立する１速位置Ｄ１と２速段Ｇ２を確立する２速位置Ｄ２との何れかにチェンジレバー９を動かすことができ、３−４速用のセレクト位置Ｐ２でのシフト操作により、３速段Ｇ３を確立する３速位置Ｄ３と４速段Ｇ４を確立する４速位置Ｄ４との何れかにチェンジレバー９を動かすことができ、５速用のセレクト位置Ｐ３でのシフト操作により、５速段Ｇ５を確立する５速位置Ｄ５にチェンジレバー９を動かすことができ、後進用のセレクト位置Ｐ４でのシフト操作により、後進段ＧＲを確立する後進位置Ｒにチェンジレバー９を動かすことができる。
【００１８】
シフトセレクト軸１０は、その軸線が前記各シフトフォーク６１，６２，６３の変位方向たる入力軸２および出力軸３の軸線方向と平行になるように配置されており、図示省略した連動機構を介して、チェンジレバー９のセレクト操作に連動して回転し、チェンジレバー９のシフト操作に連動して軸線方向に移動する。シフトセレクト軸１０には、図４に示すように、１−２速シフトフォーク６１と３−４速シフトフォーク６２と５速シフトフォーク６３とが各シフトフォークの基端のカラー部６ａにおいてシフトセレクト軸１０に対し回転自在に、且つ、軸線方向に移動自在に支持されている。ここで、各シフトフォーク６１，６２，６３は、各シフトスリーブＣ１ａ，Ｃ２ａ，Ｃ３ａへの係合で回り止めされているが、シフトセレクト軸１０に対し回転自在であるため、シフトセレクト軸１０の回転が許容される。
【００１９】
シフトセレクト軸１０には、１−２速シフトフォーク６１と３−４速シフトフォーク６２との間に位置させて、上記各シフトフォーク６１，６２，６３を軸線方向に選択的に変位させるシフトアーム１１がその基端のカラー部１１ａにおいて固定されている。シフトアーム１１は、チェンジレバー９のセレクト操作に連動してシフトセレクト軸１０の軸線回りに回転(セレクト動作)し、チェンジレバー９のシフト操作に連動してシフトセレクト軸１０の軸線方向に移動(シフト動作)する。そして、シフトアーム１１は、セレクト動作によりチェンジレバー９の各セレクト位置に対応する１−２速用のセレクト位置Ｐ１、３−４速用のセレクト位置Ｐ２、５速用のセレクト位置Ｐ３および後進用のセレクト位置Ｐ４(図４に示されている位置)に回転変位し、１−２速用のセレクト位置Ｐ１でのシフト動作で１速位置Ｄ１と２速位置Ｄ２との何れかに軸方向変位し、３−４速用のセレクト位置Ｐ２でのシフト動作で３速位置Ｄ３と４速位置Ｄ４との何れかに軸方向変位し、５速用のセレクト位置Ｐ３でのシフト動作で５速位置Ｄ５に軸方向変位し、後進用のセレクト位置Ｐ４でのシフト動作で後進位置Ｒに軸方向変位する。
【００２０】
各シフトフォーク６１，６２，６３には、夫々、カラー部６ａからシフトアーム１１の配置部に向けてのびるシフトピース６ｂが固定されている。ここで、１−２速シフトフォーク１用のシフトピース６ｂはシフトアーム１１の１−２速用のセレクト位置Ｐ１に対応する位置に配置され、３−４速シフトフォーク６２のシフトピース６ｂはシフトアーム１１の３−４速用のセレクト位置Ｐ２に対応する位置に配置され、５速シフトフォーク６３のシフトピース６ｂはシフトアーム１１の５速用のセレクト位置Ｐ３に対応するに配置されている。また、各シフトピース６ｂには、シフトアーム１１が係合可能な係合溝６ｃが形成されている。
【００２１】
そして、シフトアーム１１が１−２速用のセレクト位置Ｐ１に存するときは、１−２速シフトフォーク１用のシフトピース６ｂの係合溝６ｃにシフトアーム１１が係合して、シフトアーム１１の１速位置Ｄ１または２速位置Ｄ２へのシフト動作により１−２速シフトフォーク１が図示のニュートラル位置から軸線方向に変位し、この変位による１−２速同期機構Ｃ１のシフトスリーブＣ１ａの変位で上記の如く１速段Ｇ１または２速段Ｇ２が確立される。また、シフトアーム１１が３−４速用のセレクト位置Ｐ２に存するときは、３−４速シフトフォーク２用のシフトピース６ｂの係合溝６ｃにシフトアーム１１が係合して、シフトアーム１１の３速位置Ｄ３または４速位置Ｄ４へのシフト動作により３−４速シフトフォーク２が図示のニュートラル位置から軸線方向に変位し、この変位による３−４速同期機構Ｃ２のシフトスリーブＣ２ａの変位で上記の如く３速段Ｇ３または４速段Ｇ４が確立される。また、シフトアーム１１が５速用のセレクト位置Ｐ３に存するときは、５速シフトフォーク６３用のシフトピース６ｂの係合溝６ｃにシフトアーム１１が係合して、シフトアーム１１の５速位置Ｄ５へのシフト動作により５速シフトフォーク６３が図示のニュートラル位置から軸線方向に変位し、この変位による５速同期機構Ｃ３のシフトスリーブＣ３ａの変位で上記の如く５速段Ｇ５が確立される。
【００２２】
尚、各シフトフォーク６１，６２，６３のカラー部６ａにはボールプランジャ６ｄが設けられている。ボールプランジャ６ｄは、シフトセレクト軸１０の外周面に形成した凹部(図示せず)と協働して、シフトアーム６１，６２，６３をニュートラル位置と各変速段を確立するシフト位置とに弾力的に係止するディテント機能を発揮する。
【００２３】
また、シフトセレクト軸１０には、シフトアーム１１を跨ぐようにして、共噛み防止部材１２が設けられている。共噛み防止部材１２は、シフトアーム１１の軸線方向両側にシフトアーム１１のシフト動作を許容する軸方向間隔を存して配置される一対の側板部１２ａ，１２ｂを備えている。そして、両側板部１２ａ，１２ｂをシフトセレクト軸１０にスプライン係合させて、共噛み防止部材１２をシフトアーム１１と一体に回転するようにシフトセレクト軸１０に回り止めし、更に、シフトアーム１１のシフト動作に連れ動きしないように、共噛み防止部材１２を後記する如くシフトセレクト軸１０の軸線方向に移動不能に拘束している。尚、共噛み防止部材１２はシフトセレクト軸１０に対し軸線方向に相対移動自在であり、共噛み防止部材１２が軸線方向に移動不能に拘束されても、シフトセレクト軸１０は軸線方向に移動可能である。
【００２４】
共噛み防止部材１２には、シフトアーム１１を挿通するスリット孔１２ｃと、シフトアーム１１のシフトピース６ｂに対する係合端をセレクト動作方向両側から挟むようにして対峙する一対のロック爪１２ｄ、１２ｄとが設けられている。そして、シフトアーム１１に非係合のシフトピース６ｂの係合溝６ｃにロック爪１２ｄが係合して、対応するシフトフォークがニュートラル位置に拘束されるようにしている。即ち、シフトアーム１１が１−２速用のセレクト位置Ｐ１に存するときは、３−４速シフトフォーク６２用と５速シフトフォーク６３用のシフトピース６ｂの係合溝６ｃにロック爪１２ｄが係合して、３−４速シフトフォーク６２と５速シフトフォーク６３とがニュートラル位置に拘束され、シフトアーム１１が３−４速用のセレクト位置Ｐ２に存するときは、１−２速シフトフォーク６１用と５速シフトフォーク６３用の各シフトピース６ｂの係合溝６ｃにロック爪１２ｄが係合して、１−２速シフトフォーク６１と５速シフトフォーク６３とがニュートラル位置に拘束され、シフトアーム１１が５速用のセレクト位置Ｐ３に存するときは、１−２速シフトフォーク６１用と３−４速シフトフォーク６２用の各シフトピース６ｂの係合溝６ｃにロック爪１２ｄが係合して、１−２速シフトフォーク６１と３−４速シフトフォーク６２とがニュートラル位置に拘束され、シフトアーム１１が後進用のセレクト位置Ｐ４に存するときは、１−２速シフトフォーク６１用、３−４速シフトフォーク６２用および５速シフトフォーク６３用の各シフトピース６ｂの係合溝６ｃにロック爪１２ｄが係合して、１−２速シフトフォーク６１、３−４速シフトフォーク６２および５速シフトフォーク６３がニュートラル位置に拘束される。従って、何れかの前進変速段の確立時に他の前進変速段が噛み合ったり、後進段ＧＲの確立時に前進変速段が噛み合うといった共噛みの発生が防止される。
【００２５】
尚、シフトアーム１１のカラー部１１ａと共噛み防止部材１２の一方の側板部１２ａとには、夫々、連動機構１１用の連結部１１ｂ，１２ｅが形成されている。そして、連結部１２ｂにチェンジレバー９のシフト操作を連動機構を介して軸線方向の動きとして伝達することにより、シフトセレクト軸１０がシフト操作に連動して軸線方向に移動され、連結部１２ｅにチェンジレバー９のセレクト操作を連動機構１１を介して回転方向の動きとして伝達することにより、シフトセレクト軸１０がセレクト操作に連動して回転されるようにしている。
【００２６】
ところで、シフトセレクト軸１０にシフトフォーク６１，６２，６３と同様にリバースフォーク８を支持し、シフトアーム１１でリバースフォーク８を動作させることも考えられる。然し、図２に示されているように、リバースアイドル軸７は入力軸２を挟んでシフトセレクト軸１０と反対側に配置されており、そのため、入力軸２に対する干渉を避ける上で、リバースフォーク８をシフトセレクト軸１０に支持させることはできない。そこで、シフトセレクト軸１０側からリバースアイドル軸７側に入力軸２を迂回してのびる、シフトセレクト軸１０の軸線に直交する方向に平行なリバースフォーク軸８ａを配置し、リバースフォーク軸８ａのリバースアイドル軸７側の端部にリバースフォーク８を固定し、リバースフォーク軸８ａのシフトセレクト軸１０側の端部にリバースフォーク作動部材８ｂを固定している。また、シフトセレクト軸１０に、リバースフォーク作動部材８ｂに形成した凹欠部８ｃに係合可能なリバースアーム１３をその基端のカラー部１３ａにおいて固定して、リバースアーム１３がシフトアーム１１と一体にセレクト動作およびシフト動作されるようにしている。
【００２７】
そして、シフトアーム１１が後進用のセレクト位置Ｐ４で後進位置Ｒにシフト動作されたとき、リバースアーム１３によりリバースフォーク作動部材８ｂとリバースフォーク軸８ａとを介してリバースフォーク８が図４に示すニュートラル位置から図５に示す位置に回転変位し、これによりリバースアイドルギヤＧＲｃがリバースドライブギヤＧＲａおよびリバースドリブンギヤＧＲｂに対する噛み合い位置に変位して、後進段ＧＲが確立されるようにしている。
【００２８】
ここで、リバースアーム１３が前進用のセレクト位置Ｐ１〜Ｐ３でもリバースフォーク作動部材８ｂに係合すると、これら各セレクト位置でのシフト動作で前進変速段を確立させる際に後進段ＧＲも確立されてしまう。そこで、リバースフォーク作動部材８ｂを、シフトアーム１１が後進用のセレクト位置Ｐ４に存するときのリバースアーム１３の回転変位面と同一面上に配置し、後進用のセレクト位置Ｐ４以外のセレクト位置では、図６に示す如く、リバースアーム１３がリバースフォーク作動部材８ｂの外側面より外側にずれて、リバースフォーク作動部材８ｂには係合しないようにしている。
【００２９】
また、リバースフォーク軸８ａは、変速機ケース１に取り付けられたブラケット１４で軸支されている。ブラケット１４のリバースフォーク作動部材８ｂの内側に隣接する側板部１４ａには、シフトセレクト軸１０に沿う側縁部に位置させて、シフトセレクト軸１０の軸線に直交する方向に凹入する係合溝１４ｂが形成されている。そして、共噛み防止部材１２の一方の側板部１３ａに、係合溝１４ｂに係合する爪片状のリバース規制部１３ｆを延設している。そのため、共噛み防止部材１２は、ブラケット１４の側板部１４ａによりシフトセレクト軸１０の軸線方向に移動不能に拘束される。
【００３０】
リバース規制部１３ｆは、シフトアーム１１が後進用のセレクト位置Ｐ４に存するときは、ブラケット１４の側板部１４ａの外側面から没入するが(係合溝１４ｂには係合している)、前進用のセレクト位置Ｐ１〜Ｐ３に存するときは、係合溝１４ｂを通してブラケット１４の側板部１４ａの外側面に突出する。また、リバースフォーク作動部材８ｂには、ブラケット１４の側板部１４ａの外側面に接するようにして係合溝１５ｂの形成箇所までのびるアーム部８ｄが形成されている。かくして、シフトアーム１１が前進用のセレクト位置Ｐ１〜Ｐ３に存するときは、図６に示す如く、アーム部８ｄが側板部１４ａの外側面に突出するリバース規制部１３ｆに当接し、リバースフォーク８が後進段ＧＲの確立方向に回転変位することが阻止される。従って、前進変速段の確立時に振動等でリバースフォーク８が不作為に動いて後進段ＧＲの共噛みを生ずることを防止できる。尚、シフトアーム１１が後進用のセレクト位置Ｐ４に存するときは、リバース規制部１３ｆが側板部１４ａの外側面から没入するため、アーム部８ｄはリバース規制部１３ｆに当接せず、後進段ＧＲの確立方向へのリバースフォーク８の回転変位が許容される。
【００３１】
このように本実施形態では、１速乃至５速の前進変速段Ｇ１〜Ｇ５の確立時の後進段ＧＲの共噛みを防止でき、更に、シフトセレクト軸１０に前進変速段用の各シフトフォーク６１，６２，６３を支持させているため、シフトフォーク用の支持軸を別途設ける必要がなく、部品点数を削減して、軽量化とコストダウンとを図ることができる。また、共噛み防止部材１２に設けたリバース規制部１２ｆをリバースフォーク軸８ａ用の支持ブラケット１４の側板部１４ａに形成した係合溝１４ｂに係合させることで、共噛み防止部材１２をシフトセレクト軸１０の軸線方向に移動不能に拘束しており、共噛み防止部材１２用の拘束手段を別途設ける必要がなく、一層の軽量化とコストダウンとを図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明に係る変速操作機構を具備する手動変速機の一例の切断側面図。
【図２】図１の手動変速機の各軸と変速操作機構との位置関係を示す図。
【図３】チェンジレバーの操作パターンを示す図。
【図４】シフトアームが後進用のセレクト位置に存するときの変速操作機構の斜視図。
【図５】シフトアームが後進位置にシフト動作されたときの変速操作機構の斜視図。
【図６】シフトアームが前進用のセレクト位置に存するときのリバースアームとリバースフォーク作動部材とリバース規制部に位置関係を示す図。
【符号の説明】
【００３３】
Ｇ１〜Ｇ５…前進変速段、ＧＲ…後進段、６１，６２，６３…前進変速段用のシフトフォーク、６ｂ…シフトピース、８…リバースフォーク、８ａ…リバースフォーク軸、８ｂ…リバースフォーク作動部材、９…チェンジレバー(変速操作部材)、１０…シフトセレクト軸、１１…シフトアーム、１２…共噛み防止部材、１２ｆ…リバース規制部、１３…リバースアーム、１４…ブラケット、１４ａ…側板部、１４ｂ…係合溝
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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