(57)【要約】【課題】配線密度を高めることなく、高速信号線であってもクロストークを低減させる。【解決手段】互いに隣接するミアンダ配線にした折りたたみ回数の多い第１の信号配線１１の折りたたみ方向と、折りたたみ回数の少い第２の信号配線１２の折りたたみ方向とが直交するように配置した。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに隣接するミアンダ配線にした第１の信号配線の折りたたみ方向と、第２の信号配線の折りたたみ方向とが直交するように配置されたことを特徴とするプリント配線板の配線構造。
【請求項２】
前記第２の信号配線と平行にならないように、前記第１の信号配線の折り返し部の配線形状を斜めに形成したことを特徴とする請求項１記載のプリント配線板の配線構造。
【請求項３】
前記第１の信号配線の折り返し部の配線形状を山型に形成したことを特徴とする請求項２記載のプリント配線板の配線構造。
【請求項４】
前記第１の信号配線の折り返し部の配線形状を円弧状に形成したことを特徴とする請求項１記載のプリント配線板の配線構造。
【請求項５】
前記第１の信号配線の折りたたみ部を１本おきにジグザグに形成したことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のプリント配線板の配線構造。
【請求項６】
前記第１の信号配線の折りたたみ部を三角波状のジグザグに形成したことを特徴とする請求項５記載のプリント配線板の配線構造。
【請求項７】
前記第１の信号配線の折りたたみ部を正弦波状のジグザグに形成したことを特徴とする請求項５記載のプリント配線板の配線構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はプリント配線板の配線構造に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、平行配線にすると、クロストークが発生するため、連続して所定長さ以上にわたって平行配線にならないようにしている（特許文献１参照）。
また、平行配線の信号伝播方向を同一にしているものもある（特許文献２参照）。
【０００３】
【特許文献１】
特開昭６２−１０６５７５号公報
【特許文献２】
特開平８−２６３５３９号公報
【０００４】
ところが、パソコンのマザーボード等の例えば１００ＭＨｚを越える高速ＣＰＵバスやメモリーバス配線においては、信号のタイミングを合わせるための配線長をある長さの範囲（例えば、最短１００ｍｍから最長１２０ｍｍ）に制限して信号を配線する必要がある。
図７はそのような信号線の従来の配線を示す平面図である。
チップセットとメモリーモジュールの間をつなぐ例えば６４Ｂｉｔのデータ信号線などでは、端子間の距離が規定の配線長より短いところがあるため、図７のように狭い配線領域内で信号線を折りたたんだ配線（ミアンダ配線）にしなければならないこととなる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、隣り合う信号線が狭い配線領域内で連続して平行となるために信号間のクロストークが発生し、誤信号や信号のジッター（雑音などで変動する現象）の影響などで誤動作に至ることがある。
この場合、例えば隣接する信号線１と信号線２との間隔を広げることで回避は可能であるが、その分、広い面積を必要とするため、基板外形の大型化や基板の多層化が必要となり、コストアップにつながるという問題がある。
【０００６】
また、信号線のミアンダ配線部分についても、狭い間隔で折りたたむと、自己インダクタンスの減少により、同じ配線長でも直線で引いた信号線に比較して遅延時間が小さくなるため、信号間のスキュー（信号のずれ）調整が必要になる。配線長をある程度同じ長さにしてから、伝送波形シミュレーションなどにより調整は可能であるが、作業が複雑で現実的ではない。
【０００７】
そこで、自己インダクタンスの影響が小さくなるように、ある程度、間隔を広げて折りたたむように制約をもってミアンダ配線を実施しているが、配線密度を圧迫するという欠点がある。
本発明は、配線密度を高めることなく、高速信号線であってもクロストークを低減させることを課題とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記した課題を解決するため、本発明は互いに隣接するミアンダ配線にした第１の信号配線の折りたたみ方向と、第２の信号配線の折りたたみ方向とが直交するように配置したものである。
【０００９】
【発明の実施の形態】
図１は本発明の第１の実施形態を示す平面図で、プリント配線板１０における配線の一部を示している。
第１の実施形態の配線構造は、ミアンダ配線にした折りたたみ回数の多い第１の信号配線１１と、ミアンダ配線にした折りたたみ回数の少い第２の信号配線１２とで構成される。
【００１０】
第１の信号配線１１と第２の信号配線１２は多くの部分で互いに隣接している。
そして、互いに隣接する第１の信号配線１１の折りたたみ方向と、第２の信号配線１２の折りたたみ方向とが直交するように配置される。例えば図１においては、第１の信号配線１１の折りたたみ方向は横方向であり、第２の信号配線１２の折りたたみ方向は縦方向で、互いに直交する方向になっている。
このように構成することにより、第１の信号配線１１と第２の信号配線１２の隣接する部分における平行配線長を短くしている。
【００１１】
図２は図１のＡ部を拡大して象徴的に示した第１の実施形態の拡大模型図である。
第１の信号配線１１は折りたたみ部１１ａと折り返し部１１ｂを有し、多数の折り返し部１１ｂで折り返して多数の折りたたみ部１１ａを構成してミアンダ配線としている。
同様に第２の信号配線１２も折りたたみ部１２ａと折り返し部１２ｂを有し、第１の信号配線１１より少数の折り返し部１２ｂで折り返して少数の折りたたみ部１２ａを構成してミアンダ配線としている。
従って、第１の信号配線１１は折りたたみ回数が多く、第２の信号配線１２は第１の信号配線１１より折りたたみ回数が少い。
【００１２】
以上のように第１の実施形態によれば、互いに隣接する第１の信号配線１１の折りたたみ方向と第２の信号配線１２の折りたたみ方向とが直交するように配置されることにより、隣接部分での平行直線長が短くなるので、配線密度を高くすることなく同じ配線面積でクロストークの低減をはかることができる。
【００１３】
図３は本発明の第２の実施形態の拡大模型図で、図２と同様の表現をしている。
第１の実施形態では、図２に示すように第１の信号配線１１の折りたたみ部１１ａと第２の信号配線１２の折りたたみ部１２ａはその方向が直交しているが、第１の信号配線１１の折り返し部１１ｂは第２の信号配線１２の折りたたみ部１２ａと平行配線となってしまう。
【００１４】
そこで、第２の実施形態は、第１の信号配線２１の折り返し部２１ｂの配線形状を山型に形成し、斜めの配線のみにして第２の信号配線１２の折りたたみ部１２ａと平行配線を作らないようにしたものである。山型に代えてナイフの刃のように斜めに直線形状に形成しても良い。
第１の信号配線２１の折りたたみ部２１ａは第２の信号配線１２の折りたたみ部１２ａと折りたたみ方向が直交している。
なお、第２の信号配線１２は第１の実施形態と同じである。
【００１５】
図４は本発明の第３の実施形態の拡大模型図で、図３と同様の表現をしている。
図３の実施形態は第１の信号配線３１の折り返し部３１ｂの配線形状を円弧状に形成して、第２の信号配線１２の折りたたみ部１２ａと平行配線を作らないようにしたものである。
【００１６】
第１の信号配線３１の折りたたみ部３１ａは第２の信号配線１２の折りたたみ部１２ａと折りたたみ方向が直交している。
従って、第３の実施形態は第２の実施形態の第１の信号配線の折り返し部の山型の配線形状を円弧状に代えたもので、他は同じである。
【００１７】
以上のように第２及び第３の実施形態は、第１の実施形態の効果に加えて、第１の信号配線２１，３１の折り返し部２１ｂ，３１ｂと第２の信号配線１２の折りたたみ部１２ａとが平行配線を形成しないので、更にクロストークの低減が可能である。
【００１８】
図５は本発明の第４の実施形態の拡大模型図、図６は第５の実施形態の拡大模型図で、それぞれ配線の一部特に第１の信号配線の一部を拡大して示している。
なお、第２の信号配線は省略しているが上記した第１〜第３の実施形態と同じである。
第４及び第５の実施形態はそれぞれ第１の信号配線４１，５１の折りたたみ部を１本おきにジグザグに形成したものである。
【００１９】
第４の実施形態は図５に示すように、折りたたみ部４１ａを直線とし、折りたたみ部４１ｃを三角波状のジグザグに形成しており、折りたたみ部４１ａと折りたたみ部４１ｃを１本おきに配置している。間隔は平行配線の時より多少詰めて配置することができる。
なお、折り返し部４１ｂは山型に形成されているがこれに限定されるものではない。
【００２０】
第５の実施形態は図６に示すように、折りたたみ部５１ａを直線とし、折りたたみ部５１ｃを正弦波状のジグザグに形成しており、折りたたみ部５１ａと折りたたみ部５１ｃを１本おきに配置している。間隔は平行配線の時より多少詰めて配置することができる。
なお、折り返し部５１ｂは円弧状に形成されているがこれに限定されるものではない。
【００２１】
以上のように第４及び第５の実施形態は、第１の実施形態の効果に加えて、第１の信号配線４１，５１の折りたたみ部を多少間隔を詰めて１本おきにジグザグに形成したので、折りたたみ部における平行配線を減少させて自己インダクタンスの影響を小さくすると共にミアンダ配線部分の配線面積を小さくすることができる。
【００２２】
【発明の効果】
上記したように、本発明によれば、配線密度を高くすることなくクロストークの低減をはかることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態を示す平面図である。
【図２】第１の実施形態の拡大模型図である
【図３】本発明の第２の実施形態の拡大模型図である。
【図４】本発明の第３の実施形態の拡大模型図である。
【図５】本発明の第４の実施形態の拡大模型図である。
【図６】本発明の第５の実施形態の拡大模型図である。
【図７】従来の配線を示す平面図である。
【符号の説明】
１０                                    プリント配線板
１１，２１，３１，４１，５１            第１の信号配線
１１ａ，２１ａ，３１ａ，４１ａ，５１ａ  折りたたみ部
１１ｂ，２１ｂ，３１ｂ，４１ｂ，５１ｂ  折り返し部
４１ｃ，５１ｃ                          折りたたみ部
１２                                    第２の信号線
１２ａ                                  折りたたみ部
１２ｂ                                  折り返し部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2005032737.tif 000007
【図６】
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【図７】
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