(57)【要約】【課題】  簡単な構造で給糸口などの編成部材を容易に交換することができ、装着した編成部材を嵩張らずに強固に保持することができるようにする。【解決手段】  複数のヤーンフィーダ６，７を切換えて、編成に使用する編糸を切換えるために、編成部材切換装置１０を設けている。編成部材切換装置１０は、キャリッジ３側に設ける複数のホルダ１１，１２と、針床２の端部、たとえば左側端に設ける停留装置１３とを含む。停留装置１３は、ホルダ１１，１２にそれぞれ対応して、複数の停留スタンド１４，１５および切換機構１６，１７をそれぞれ含み、さらにキャリッジ３の走行や編針４の選針などを編成データに従って行う制御装置１８を備える。【選択図】      図１
2005113351.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基端部と先端部とを有し、横編機の針床に沿って走行移動する走行手段に基端部が着脱可能であり、走行手段への装着時に、先端部で編地の編成に寄与する動作を行うことが可能な着脱式編成用移動体であって、
該基端部に設けられ、該走行手段への装着時に、該走行手段に係止される係止状態、または該走行手段に係止されない非係止状態を切換可能な係止手段と、
該基端部に設けられ、該走行手段への装着時に、該係止手段が該走行手段への係止状態を継続するようにばね付勢する付勢手段とを含み、
該係止手段は、所定の外力の印加で、該係止状態から該非係止状態へ、該付勢手段による付勢に抗して切換可能であることを特徴とする着脱式編成用移動体。
【請求項２】
前記係止手段は、中間でＸ字状に交差し、交差部を中心としてそれぞれ揺動変位可能で、一端側で前記走行手段への係止を行い、他端側で前記所定の外力の印加を受ける一対のレバーを含み、
前記付勢手段は、該一対のレバーを、該一端側同士が接近するようにばね付勢することを特徴とする請求項１記載の着脱式編成用移動体。
【請求項３】
前記付勢手段は、前記係止手段の一対のレバーの交差部に対し、各レバーの前記一端側寄りの位置に配置され、中間が該交差部を支点として両端を弾発させるように湾曲する線状または板状のばねを有し、
各レバーは、該交差部よりも前記他端側の部分に、該線状のばねに当接し、該ばねからの押圧力で前記ばね付勢を受けるに加圧部を有することを特徴とする請求項２記載の着脱式編成用移動体。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１つに記載の着脱式編成用移動体を装着可能なホルダを備える走行手段と、
該走行手段が走行移動する経路に設けられ、着脱式編成用移動体を停留させる停留手段と、
停留手段に設けられ、着脱式編成用移動体の係止手段を、前記係止状態または前記非係止状態に切換える外力を印加可能な切換手段と、
走行手段が前記着脱式編成用移動体を編成部材としてホルダに装着しているときに停留手段を通過する際には、該切換手段によって該係止手段に外力を印加し、前記基端部を該ホルダに対して非係止状態に切換えて、該着脱式編成用移動体を該停留手段によって停留させる状態に移行させ、該停留手段が該着脱式編成用移動体を停留させているときに、該走行手段が停留手段を通過する際には、該切換手段によって該係止手段への外力の印加を行うか否かで、該着脱式編成用移動体を該停留手段で停留させる状態の継続か、該着脱式編成用移動体を該走行手段のホルダへ装着する係止状態への移行かを切換える編成部材切換装置とを含むことを特徴とする編成部材切換装置を備える横編機。
【請求項５】
前記ホルダは、前記着脱式編成用移動体を装着可能な位置を、複数有し、
前記編成部材切換装置は、該複数の位置から選択して、該着脱式編成用移動体を該ホルダへ装着することを特徴とする請求項４記載の編成部材切換装置を備える横編機。
【請求項６】
前記切換手段は、
前記停留手段から前記走行手段が走行移動する経路の一方側に、該経路に沿うように突出し、該経路の他方側に設ける支点を中心に揺動変位可能で、該一方側から前記着脱式編成用移動体を装着する走行手段が接近するときに、前記係止手段の前記他方側に摺接可能な停留制御レバーと、
該停留制御レバーを、該係止手段に対して前記非係止状態に切換える外力を印加しない方向に付勢する付勢部材と、
該経路の他方側で該支点よりも離れた位置に設けられ、該走行手段に設けられる前記ホルダの通過時に押圧力を受けて、該ばねの付勢に抗して、該停留制御レバーを、該一方側が該係止手段に対して該非係止状態に切換える外力を印加する方向に揺動変位させる受圧部材と、
該受圧部材に対する押圧力で該停留制御レバーが揺動変位している状態を、ロック可能なレバーロック手段とを含み、
該停留手段は、該経路の該他方側に設けられ、該走行手段の走行は許容して該着脱式編成用移動体を阻止するストッパ部分を有することを特徴とする請求項４または５記載の編成部材切換装置を備える横編機。
【請求項７】
前記切換手段は、
前記停留手段から前記走行手段が走行移動する経路の一方側に、該経路に沿うように突出し、該経路の他方側に設ける支点を中心に揺動変位可能で、該一方側から前記着脱式編成用移動体を装着する走行手段が接近するときに、前記係止手段の前記他方側に摺接可能な停留制御レバーと、
該停留制御レバーを、該係止手段に対して前記非係止状態に切換える外力を印加しない状態と、外力を印加する状態とに切換えるアクチュエータとを含み、
該停留手段は、該経路の該他方側に設けられ、該走行手段の走行は許容して該着脱式編成用移動体を阻止するストッパ部分を有することを特徴とする請求項４または５記載の編成部材切換装置を備える横編機。
【請求項８】
前記停留手段は、
前記着脱式編成用移動体の停留中に、前記走行手段が前記ホルダを前記他方側から進入させる際には、該着脱式編成用移動体が該ホルダとともに移動しないように、該着脱式編成用移動体の移動を阻止し、該ホルダの通過時に阻止を解除する停留ストッパ手段と、
前記ストッパ部分の位置で、該着脱式編成用移動体の有無を検知するセンサとを含むことを特徴とする請求項６または７記載の編成部材切換装置を備える横編機。
【請求項９】
前記着脱式編成用移動体、前記ホルダ、および前記停留手段は、それぞれ複数個ずつ設けられ、
前記編成部材切換装置は、１または複数の着脱式編成用移動体を選択して、選択される着脱式編成用移動体に対応して設けられているホルダに装着させることを特徴とする請求項４〜８のいずれか１つに記載の編成部材切換装置を備える横編機。
【請求項１０】
前記着脱式編成用移動体は、前記編成部材としての機能を、編糸を編針に供給する給糸口として有することを特徴とする請求項４〜９のいずれか１つに記載の編成部材切換装置を備える横編機。
【請求項１１】
前記走行手段は、針床に沿って往復走行し、針床に並設される編針に編成動作を行わせるキャリッジであることを特徴とする請求項４〜１０のいずれか１つに記載の編成部材切換装置を備える横編機。
【請求項１２】
前記走行手段は、針床の編地編成側に臨んで設けられる経路を走行移動することを特徴とする請求項４〜１０のいずれか１つに記載の編成部材切換装置を備える横編機。
【請求項１３】
前記停留手段、前記切換手段および前記編成部材切換装置は、移動可能であることを特徴とする請求項４〜１２のいずれか１つに記載の編成部材切換装置を備える横編機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、横編機で編地の編成に寄与する動作を行う給糸口などの編成部材を、着脱可能な状態で使用する着脱式編成用移動体および編成部材切換装置を備える横編機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、編地の編成の際には、編成動作を行う編針に対して、適切なタイミングで編糸を供給するために、編成部材としての給糸口が用いられている。編地製品を編成するためには、色や機能が異なる複数の編糸を切換えて使用する必要がある。少なくとも前後一対の針床を備え、前後の針床が歯口を挟んで対向するＶベッド横編機では、歯口の上方に複数の糸道レールを架設し、糸道レールに沿って給糸口を備えるヤーンフィーダを走行させ、ヤーンフィーダの切換えで編糸を切換えるような構成が一般的である。ヤーンフィーダは、前後の針床にそれぞれ設けられるキャリッジ間を連結するブリッジに設ける連行切換装置で、キャリッジに連行して使用するように、選択される（たとえば、特許文献１および特許文献２参照）。
【０００３】
糸道レールを走行するヤーンフィーダなどを用いないで、給糸口となる糸道管を直接キャリッジに対して着脱し、編糸の切換を行う方法も知られている。その一例としては、糸案内小ナットと称する糸道管を複数担持するマガジンを針床の一端に設置し、キャリッジがマガジンの位置にあるときに、キャリッジに装着されている糸案内小ナットを空の担持部材に引渡し、糸案内小ナットを担持する担持部材の一つを静止状態から引渡し状態に機械的に切換えて、糸案内小ナットをキャリッジに引取らせる平編機用色交換装置を挙げることができる（たとえば、特許文献３参照）。また、本件出願人も、磁力を利用して糸道管を受渡す糸道管交換装置を備えた横編機を提案している（たとえば、特許文献４参照）。
【０００４】
【特許文献１】特公昭６３−２３３０１号公報
【特許文献２】特公平６−６５７８１号公報
【特許文献３】特開昭４７−２０４５２号公報
【特許文献４】特開平９−２６８４５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
横編機で編地を編成する対象となる製品には、手袋や靴下など、比較的編み幅が小さいものが存在する。これらの編み幅が小さい製品を効率よく生産するためには、小幅で高速かつ往復頻度が高いキャリッジの走行が要求される。特に手袋を編む場合は、５本の指に対するそれぞれの袋編みと、手の平全体に対する袋編みとを小幅で繰返す必要がある。特許文献１や特許文献２のような糸道レールを有する給糸口の連行方法では、キャリッジ側に連行ピンなどの連行切換装置を設けるために、嵩張って重量が大きくなって、小幅で高速な走行の繰返しが激しい横編機では耐久性に難が生じる。また、キャリッジの往復走行の頻度が高くなると、糸道レールに振動や撓みが生じ、給糸が不安定になるおそれもある。さらに、狭い歯口の上方の空間を糸道レールが占有するので、糸道レールに装着されているヤーンフィーダに対しての糸通しの作業やメンテナンスの作業が困難となる。
【０００６】
特許文献３に示すような色交換装置では、糸案内小ナットが可撓性部材で把持されるために、不安定であり、静止状態から引渡し状態に切換えるときに振動しやすいと考えられる。また、糸案内小ナットを把持する間隔を必要とするために、糸案内小ナットに糸を通すような作業で手間がかかると予想される。特許文献４のような糸道管交換装置では、糸道管の前後面に磁石を設ける長さを必要とするため、糸道管に糸を通すのに手間がかかる。糸道管は磁力による保持のために、振動や衝撃で位置ずれを生じるおそれがある。
【０００７】
本発明の目的は、簡単な構造で給糸口などの編成部材を容易に交換することができ、装着した編成部材を嵩張らずに強固に保持することができる着脱式編成用移動体および編成部材切換装置を備える横編機を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、基端部と先端部とを有し、横編機の針床に沿って走行移動する走行手段に基端部が着脱可能であり、走行手段への装着時に、先端部で編地の編成に寄与する動作を行うことが可能な着脱式編成用移動体であって、
該基端部に設けられ、該走行手段への装着時に、該走行手段に係止される係止状態、または該走行手段に係止されない非係止状態を切換可能な係止手段と、
該基端部に設けられ、該走行手段への装着時に、該係止手段が該走行手段への係止状態を継続するようにばね付勢する付勢手段とを含み、
該係止手段は、所定の外力の印加で、該係止状態から該非係止状態へ、該付勢手段による付勢に抗して切換可能であることを特徴とする着脱式編成用移動体である。
【０００９】
また本発明で、前記係止手段は、中間でＸ字状に交差し、交差部を中心としてそれぞれ揺動変位可能で、一端側で前記走行手段への係止を行い、他端側で前記所定の外力の印加を受ける一対のレバーを含み、
前記付勢手段は、該一対のレバーを、該一端側同士が接近するようにばね付勢することを特徴とする。
【００１０】
また本発明で、前記付勢手段は、前記係止手段の一対のレバーの交差部に対し、各レバーの前記一端側寄りの位置に配置され、中間が該交差部を支点として両端を弾発させるように湾曲する線状または板状のばねを有し、
各レバーは、該交差部よりも前記他端側の部分に、該線状のばねに当接し、該ばねからの押圧力で前記ばね付勢を受けるに加圧部を有することを特徴とする。
【００１１】
さらに本発明は、前述のいずれかに記載の着脱式編成用移動体を装着可能なホルダを備える走行手段と、
該走行手段が走行移動する経路に設けられ、着脱式編成用移動体を停留させる停留手段と、
停留手段に設けられ、着脱式編成用移動体の係止手段を、前記係止状態または前記非係止状態に切換える外力を印加可能な切換手段と、
走行手段が前記着脱式編成用移動体を編成部材としてホルダに装着しているときに停留手段を通過する際には、該切換手段によって該係止手段に外力を印加し、前記基端部を該ホルダに対して非係止状態に切換えて、該着脱式編成用移動体を該停留手段によって停留させる状態に移行させ、該停留手段が該着脱式編成用移動体を停留させているときに、該走行手段が停留手段を通過する際には、該切換手段によって該係止手段への外力の印加を行うか否かで、該着脱式編成用移動体を該停留手段で停留させる状態の継続か、該着脱式編成用移動体を該走行手段のホルダへ装着する係止状態への移行かを切換える編成部材切換装置とを含むことを特徴とする編成部材切換装置を備える横編機である。
【００１２】
また本発明で、前記ホルダは、前記着脱式編成用移動体を装着可能な位置を、複数有し、
前記編成部材切換装置は、該複数の位置から選択して、該着脱式編成用移動体を該ホルダへ装着することを特徴とする。
【００１３】
また本発明で、前記切換手段は、
前記停留手段から前記走行手段が走行移動する経路の一方側に、該経路に沿うように突出し、該経路の他方側に設ける支点を中心に揺動変位可能で、該一方側から前記着脱式編成用移動体を装着する走行手段が接近するときに、前記係止手段の前記他方側に摺接可能な停留制御レバーと、
該停留制御レバーを、該係止手段に対して前記非係止状態に切換える外力を印加しない方向に付勢する付勢部材と、
該経路の他方側で該支点よりも離れた位置に設けられ、該走行手段に設けられる前記ホルダの通過時に押圧力を受けて、該ばねの付勢に抗して、該停留制御レバーを、該一方側が該係止手段に対して該非係止状態に切換える外力を印加する方向に揺動変位させる受圧部材と、
該受圧部材に対する押圧力で該停留制御レバーが揺動変位している状態を、ロック可能なレバーロック手段とを含み、
該停留手段は、該経路の該他方側に設けられ、該走行手段の走行は許容して該着脱式編成用移動体を阻止するストッパ部分を有することを特徴とする。
【００１４】
また本発明で、前記切換手段は、
前記停留手段から前記走行手段が走行移動する経路の一方側に、該経路に沿うように突出し、該経路の他方側に設ける支点を中心に揺動変位可能で、該一方側から前記着脱式編成用移動体を装着する走行手段が接近するときに、前記係止手段の前記他方側に摺接可能な停留制御レバーと、
該停留制御レバーを、該係止手段に対して前記非係止状態に切換える外力を印加しない状態と、外力を印加する状態とに切換えるアクチュエータとを含み、
該停留手段は、該経路の該他方側に設けられ、該走行手段の走行は許容して該着脱式編成用移動体を阻止するストッパ部分を有することを特徴とする。
【００１５】
また本発明で、前記停留手段は、
前記着脱式編成用移動体の停留中に、前記走行手段が前記ホルダを前記他方側から進入させる際には、該着脱式編成用移動体が該ホルダとともに移動しないように、該着脱式編成用移動体の移動を阻止し、該ホルダの通過時に阻止を解除する停留ストッパ手段と、
前記ストッパ部分の位置で、該着脱式編成用移動体の有無を検知するセンサとを含むことを特徴とする。
【００１６】
また本発明で、前記着脱式編成用移動体、前記ホルダ、および前記停留手段は、それぞれ複数個ずつ設けられ、
前記編成部材切換装置は、１または複数の着脱式編成用移動体を選択して、選択される着脱式編成用移動体に対応して設けられているホルダに装着させることを特徴とする。
【００１７】
また本発明で、前記着脱式編成用移動体は、前記編成部材としての機能を、編糸を編針に供給する給糸口として有することを特徴とする。
【００１８】
また本発明で、前記走行手段は、針床に沿って往復走行し、針床に並設される編針に編成動作を行わせるキャリッジであることを特徴とする。
【００１９】
また本発明で、前記走行手段は、針床の編地編成側に臨んで設けられる経路を走行移動することを特徴とする。
【００２０】
また本発明で、前記停留手段、前記切換手段および前記編成部材切換装置は、移動可能であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、着脱式編成用移動体の係止手段へ所定の外力を印加すれば、係止状態から非係止状態へ切換可能であるので、非係止状態で着脱式編成用移動体の走行手段に対する着脱を容易に行うことができ、装着後は係止状態にして確実に保持させることができる。着脱式編成用移動体を給糸口などの編成部材として使用すれば、簡単な構造で容易に交換することができ、装着した編成部材を嵩張らずに強固に保持することができる。着脱式編成用移動体を係止手段から離脱させれば、給糸口への糸通しなどの作業や、メンテナンス作業などを容易に行うことができる。
【００２２】
また本発明によれば、中間でＸ字状に交差し、交差部を中心としてそれぞれ揺動変位可能な一対のレバーの一端側で走行手段への係止を行い、他端側に所定の外力の印加を受けて一端側間を開閉し、係止状態と非係止状態とを切換えることができる。レバーの他端側間は、レバーの一端側同士が接近するようにばね付勢するので、レバーの一端側間が閉じる方向で走行手段への係止状態を継続させることができる。
【００２３】
また本発明によれば、線状のばねを用いるだけの簡単な構造で、係止手段へのばね付勢を確実に行うことができる。
【００２４】
さらに本発明によれば、編成部材切換装置を備える横編機は、編成部材切換装置で、走行手段が着脱式編成用移動体を編成部材としてホルダに装着して連行する状態と、着脱式編成用移動体を停留手段によって停留させる状態とを、停留手段の通過時に切換えることができる。着脱式編成用移動体に設ける係止手段に外力を印加するか否かで、走行手段と停留手段との間で、編成部材としての着脱式編成用移動体を受け渡すことが可能となり、簡単な構造で給糸口などの編成部材を容易に交換することができ、装着した編成部材を嵩張らずに強固に保持することができる。編成部材を係止手段のホルダから離脱させれば、編成動作に必要な作業や、メンテナンス作業などを容易に行うことができる。
【００２５】
また本発明によれば、ホルダは着脱式編成用移動体を装着可能な位置を複数有し、編成部材切換装置は、その複数の位置から選択して、着脱式編成用移動体をホルダへ装着するので、装着位置によって編針の動作と編成用移動体の作用との位相関係をずらして切換えることができる。
【００２６】
また本発明によれば、切換手段の停留制御レバーは、停留手段から走行手段が走行移動する経路の一方側に、その経路に沿うように突出し、走行手段に装着されている着脱式編成用移動体の係止手段の他方側に摺接可能である。ばねは、停留制御レバーを、係止手段に対して非係止状態に切換える外力を印加しない方向に付勢するので、走行手段のホルダが停留手段から離れるときには、着脱式編成用移動体を装着して連行することができる。ただし、経路の一方側から他方側に走行手段が走行移動するときには、停留手段が有するストッパ部分によって、着脱式編成用移動体の連行を阻止し、停留手段に留めることができる。走行手段が他方側に移動して、受圧部材をばねの付勢に抗して押圧すれば、停留制御レバーを、一方側が係止手段に対して非係止状態に切換える外力を印加する方向に揺動変位させることができる。レバーロック手段を作動させれば、受圧部材に対する押圧力で停留制御レバーが揺動変位している状態を、走行手段が反転走行して、停留手段を通過するときも継続して、走行手段のホルダには着脱式編成用移動体を装着しないで、停留手段での停留を続けるように切換えることができる。レバーロック手段が必要な駆動力を小さくすることができるので、小型化を図ることができる。
【００２７】
また本発明によれば、停留制御レバーを、係止手段に対して非係止状態に切換える外力を印加しない状態と、外力を印加する状態とに切換えるアクチュエータを含むので、アクチュエータの動作で、停留制御レバーを作動させて、係止手段の切換を行わせることができる。
【００２８】
また本発明によれば、停留ストッパ手段は、着脱式編成用移動体の停留中に、ホルダが進入しても、進入時の力で着脱式編成用移動体が移動しないように阻止し、ホルダの通過時に阻止を解除するので、停留手段で走行手段がホルダを通過させる際には、停留制御レバーの切換えに応じて、着脱式編成用移動体を走行手段に受け渡すことができる。センサは、停留手段のストッパ部分の位置で、着脱式編成用移動体の有無を検知するので、ヤーンフィーダなどの着脱式編成用移動体が停留手段のストッパ部分の位置に到着していることを確実に検知することができる。
【００２９】
また本発明によれば、編成部材としての複数の着脱式編成用移動体に異なる機能を割り当てることができ、１または複数の機能を選択して、編地の編成に利用することができる。
【００３０】
また本発明によれば、着脱式編成用移動体を給糸口として、複数の色や性質の異なる編糸を切換えて、編地を編成することができる。
【００３１】
また本発明によれば、編成部材をキャリッジに直接装着して、糸道レールなどを架設する必要をなくし、横編機の小型化を図ることができる。糸道レールなどのガイドレールを設けないので、キャリッジ側に連行ピンなどの連行切換装置を設ける必要がなく、嵩張って重量が大きくなることを避け、小幅で高速な走行の繰返しが激しい横編機でも耐久性を良好にすることができる。また、キャリッジの往復走行の頻度が高くなって、糸道レールなどに振動や撓みが生じ、給糸が不安定になるおそれも解消させることができる。さらに、狭い歯口の上方の空間を糸道レールが占有しなくなるので、メンテナンスの作業なども容易に行うことができる。
【００３２】
また本発明によれば、走行手段を、たとえば糸道レールなどの経路に沿って走行移動させ、着脱式編成用移動体をヤーンフィーダなどの編成部材として容易に交換することができる。
【００３３】
また本発明によれば、停留手段、切換手段および編成部材切換装置の位置を、編成する編幅などに合せて変更し、編成効率の向上を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
図１、図２および図３は、本発明の実施の一形態である横編機１の概略的な構成を示す。図１は正面視、図２は図１の右側面視（編成部材連行時の右側面視）、図３は図１の左側面視（編成部材切換装置の左側面視）でそれぞれ示す。横編機１では、針床２に沿ってキャリッジ３を往復走行させながら編地を編成する。針床２には、多数の編針４が並設され、キャリッジ３に搭載される編成カムの作用を受けて、歯口５に対して進退する運動を選択的に行う。横編機１は、前後一対の針床２が歯口５を挟んで対向するＶベッド横編機であり、複数のヤーンフィーダ６，７を選択してキャリッジ３に連行し、編針に編糸を供給して編目ループを繰返して形成させ、編地を編成することができる。各ヤーンフィーダ６，７には、給糸装置８，９からそれぞれ編糸を供給することができる。
【００３５】
横編機１では、複数のヤーンフィーダ６，７を切換えて、編成に使用する編糸を切換えるために、編成部材切換装置１０を設けている。編成部材切換装置１０は、キャリッジ３側に設ける複数のホルダ１１，１２と、針床２の端部、たとえば左側端に設ける停留装置１３とを含む。停留装置１３は、ホルダ１１，１２にそれぞれ対応して、複数の停留スタンド１４，１５および切換機構１６，１７をそれぞれ含み、さらにキャリッジ３の走行や編針４の選針などを編成データに従って行う制御装置１８を備える。また、ヤーンフィーダ６，７による給糸位置を、キャリッジ３の右行と左行と切換える給糸位置切換装置１９も設けられる。
【００３６】
図４、図５および図６は、図１〜図３に示すヤーンフィーダ６，７の構成を示す。図４は正面視、図５は右側面視、図６は平面視してそれぞれ示す。ヤーンフィーダ６，７は、棹状のベース２０の基端側に係止機構２１を備え、先端側に給糸口２２を備える。係止機構２１には、一対のレバー２３，２４および揺動軸２５が設けられる。ベース２０の基端部の端には、ガイド部材２６が固定される。ガイド部材２６の上下にはそれぞれ溝２６ａ，２６ｂが設けられ、上部には停留スタンド１４，１５でロックするための凹所２６ｃも設けられ、さらに背面上部には編糸を通す糸挿通孔２６ｄも設けられている。
【００３７】
係止機構２１の一対のレバー２３，２４は、中間でＸ字状に交差し、交差部に挿通される揺動軸２５を中心としてそれぞれ揺動変位可能である。各レバー２３，２４の一端側２３ａ，２４ａには、ホルダ１１，１２への係止を行うことが可能な突起を有する。各レバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂには、外力を作用させることができる。他端側２３ｂ，２４ｂに外力が作用しない状態では、レバー２３，２４は同位相、すなわち左右対称の状態となっている。他端側２３ｂ，２４ｂで外力の印加を受ける部分には、溝２３ｃ，２４ｃがそれぞれ形成されている。一対のレバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂ間への外力の印加で、一端側２３ａ，２４ａ間を開閉し、ホルダ１１，１２に対する係止状態と非係止状態とを切換えることができる。
【００３８】
係止機構２１に隣接して、線ばね３０も配置される。線ばね３０は、ピアノ線などを材料として、ベース２０の幅方向の両側に設ける一対の揺動片３１，３２の突起３１ａ，３２ａとベース２０の折曲げ部２０ａ，２０ｂとによって両端をガイドし、中間がレバー２３，２４の交差部を支点として両端を弾発させるように湾曲している。線ばね３０のような線状のばねばかりではなく、板状のばねを使用することもできる。揺動片３１，３２の中間には、揺動支点３３，３４がそれぞれ設けられる。係止機構２１のレバー２３，２４には、線ばね３０からの押圧力を揺動支点３３，３４と他端側２３ｂ，２４ｂとの間で受ける加圧部２３ｄ，２４ｄもそれぞれ設けられる。レバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂに外力が作用すると、レバー２３，２４が揺動し、レバー２３，２４の加圧部２３ｄ，２４ｄが揺動片３１，３２を押し、揺動片３１，３２は、揺動支点３３，３４を軸に揺動し、線ばね３０を湾曲させる。係止手段である係止機構２１のレバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂ間は、付勢手段である線ばね３０によってレバー２３，２４の一端側２３ａ，２４ａ同士が接近するようにばね付勢するので、レバー２３，２４の一端側２３ａ，２４ａ間が閉じる方向でホルダ１１，１２へ係止するようにしておけば、ばね付勢によって係止状態を継続させることができる。
【００３９】
図７および図８は、図４〜図６に示すレバー２３，２４の形状をそれぞれ示す。図９は、図４〜図６に示す揺動片３１の形状を示す。他方の揺動片３２は、揺動片３１と左右が対称となる形状を有する。図７（ａ）、図８（ａ）および図９（ａ）は正面視、図７（ｂ）、図８（ｂ）および図９（ｂ）は右側面視、図７（ｃ）、図８（ｃ）および図９（ｃ）は平面視でそれぞれ示す。
【００４０】
レバー２３，２４の中間には、図４に示す揺動軸２５を挿通させる挿通孔２３ｅ，２４ｅがそれぞれ形成される。レバー２３，２４は、揺動軸２５が挿通孔２３ｅ，２４ｅに挿通されている状態でＸ字状に交差するように組合され、挿通孔２３ｅ，２４ｅの部分が交差部となる。レバー２３，２４の上側となる一端側２３ａ，２４ａはホルダ１１，１２に対応して設けられる凹所に下方から嵌合する。レバー２３，２４の下側となる他端側２３ｂ，２４ｂは、停留スタンド１４，１５で下方から外力を受ける。レバー２３，２４で挿通孔２３ｅ，２４ｅに関し、他端側２３ｂ，２４ｂと同一の側に、上方に突出する加圧部２３ｄ，２４ｄがそれぞれ形成されている。
【００４１】
揺動片３１は、中間の揺動支点３３を中心として揺動変位可能である。突起３１ａは、揺動支点３３に対して一端側で上方に突出する。突起３１ａの形状は、後述するホルダ１１，１２の支持部材４５の底面に形成される溝４５ｄに嵌合する。突起３１ａの下端部３１ｂは、線ばね３０の先端付近を上から押える。揺動支点３３に関して、揺動片３１の他端側の下端部３１ｃは、レバー２３の加圧部２３ｄと当接する。他方の揺動片３２でも、突起３２ａの下端部で線ばね３０を押え、他端側の下端部でレバー２４の加圧部２４ｄと当接する。
【００４２】
線ばね３０は、湾曲しない直線状態に戻ろうとして、揺動片３１，３２の突起３１ａ，３２ａの下端部を押し上げる。この押し上げ力は、レバー２３，２４の加圧部２３ｄ，２４ｄに押し下げ力として作用し、レバー２３，２４の一端側２３ａ，２４ａ間を閉じる方向に付勢している。
【００４３】
図１０、図１１および図１２は、図１〜図３に示すホルダ１１，１２の構成を示す。図１０は正面視、図１１は右側面視、図１２は平面視してそれぞれ示す。ホルダ１１，１２は、取付部材４０と支持部材４５とを含む。取付部材４０は、キャリッジ３に取付けるための取付部４０ａと、ヤーンフィーダ６，７のガイド部材２６の凹所２６ｃに対するロックを解除するためのカム溝４０ｂとを有する。支持部材４５は、ガイド部材２６の下側の溝２６ｂに嵌合する突条４５ａと、ヤーンフィーダ６，７のレバー２３，２４の一端側２３ａ，２４ａが係止される凹所４５ｂと、停留スタンド１４，１５に設ける切換機構１６，１７を作動させるための押圧部４５ｃとを有する。支持部材４５の底面には、揺動片３１，３２の突起３１ａ，３２ａが嵌合する溝４５ｄも形成されている。
【００４４】
図１３および図１４は、図１および図３に示す停留スタンド１４，１５の構成を、正面視した機構として示す。図１３はヤーンフィーダ６，７の係止機構２１に対して非係止状態への外力を作用させない状態、図１４は係止機構２１に対して非係止状態への外力を作用させるようにロックしている状態をそれぞれ示す。各停留スタンド１４，１５では、図１および図３の針床２から立設されるフレーム５０の下部から、停留制御レバー５１を、キャリッジ３が到着する経路に沿って突出させる。停留制御レバー５１は、キャリッジ３に取付けられるホルダ１１，１２に係止されるヤーンフィーダ６，７の係止機構２１のレバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂに、下方から摺接可能である。停留制御レバー５１の一方側には、傾斜部５１ａが設けられ、傾斜部５１ａの上端がレバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂの溝２３ｃ，２４ｃに嵌合する。
【００４５】
停留制御レバー５１は、中間に設ける揺動軸５２を中心として揺動変位可能であり、傾斜部５１ａと揺動軸５２との間には凹所５１ｂが設けられる。停留制御レバー５１では、揺動軸５２を挟んで、一方側の傾斜部５１ａとは異なる他方側には、ロック部５１ｃが設けられ、ロック部５１ｃと揺動軸５２との間には、受圧部材５３が取付けられる。受圧部材５３は、上方に突出するように付勢部材であるばね５４で付勢される。ばね５４による付勢は、受圧部材５３から停留制御レバー５１にも作用し、傾斜部５１ａでレバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂへの外力の印加を行わない方向となる。なお、付勢部材として線ばねであるばね５４を実施例としているけれども、弾性体を用いることもできる。
【００４６】
フレーム５０の上部からは、停留制御レバー５１とほぼ平行に、停留レバー５５がキャリッジ３の走行経路に沿って延びるように突出する。停留レバー５５の中間には、停留ストッパ手段としてのストッパ爪５６が設けられ、一端側の爪部５６ａでヤーンフィーダ６，７のガイド部材２６の凹所２６ｃに対して係止することができる。ストッパ爪５６は、他端のローラ５６ｂがホルダ１１，１２の取付部材４０に設けるカム溝４０ｂに案内されて、中間の揺動軸５６ｃを支点とする揺動変位を行い、ホルダ１１，１２が停留スタンド１４，１５を通過中には、ストッパ爪５６の一端側の爪部５６ａによるヤーンフィーダ６，７の係止を解除する。すなわち、ストッパ爪５６は、ホルダ１１，１２の進入時にヤーンフィーダ６，７のガイド部材２６の凹所２６ｃを係止して、ホルダ１１，１２の進入時の力でヤーンフィーダ６，７が一緒に連れ出されるのを防ぐ。係止が解除されても、停留制御レバー５１によるヤーンフィーダ６，７の停留状態を続けることができる。
【００４７】
停留制御レバー５１のロック部５１ｃには、双安定型のソレノイド５７の作動片５７ａによって傾斜が切換えられるロック片５８が当接して、受圧部材５３が押圧され、停留制御レバー５１が係止機構２１のレバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂを押圧して、係止機構２１が非係止状態に移行する状態にロック可能である。ソレノイド５７の励磁は、図１の制御装置１８から行うことができる。停留制御レバー５１に対するロック状態は、ソレノイド５７を逆方向に励磁すれば、ロック片５８を逆方向に揺動変位させ、解除することができる。
【００４８】
停留スタンド１４，１５では、カム溝４０ｂによってストッパ爪５６によるヤーンフィーダ６，７への係止が解除されるけれども、ホルダ１１，１２の押圧部４５ｃが受圧部材５３を押圧する位置まで移動する際には、ストッパ部分５９でヤーンフィーダ６，７の移動を阻止することができる。ヤーンフィーダ６，７がストッパ部分５９の位置まで移動すると、近接型などのセンサ６０によってヤーンフィーダ６，７が検知可能となる。センサ６０の検知出力は、図１の制御装置１８に入力される。横編機１では、針床２に対するキャリッジ３の位置の検知が常に行われているけれども、ヤーンフィーダ６，７の位置の直接検知で、より確実にヤーンフィーダ６，７の位置を知ることができる。
【００４９】
以上で説明した停留制御レバー５１、ばね５４、受圧部材５３、およびソレノイド５７やロック片５８を含むレバーロック手段は、切換手段である切換機構１６，１７を構成する。切換機構１６，１７の停留制御レバー５１は、停留手段である停留スタンド１４，１５からキャリッジ３が走行移動する経路の一方側に、その経路に沿うように突出し、走行手段に装着されている着脱式編成用移動体であるヤーンフィーダ６，７の係止機構２１の他端側２３ｂ，２４ｂに摺接可能である。ばね５４は、停留制御レバー５１を、係止機構２１に対して非係止状態に切換える外力を印加しない方向に付勢するので、キャリッジ３のホルダ１１，１２が停留スタンド１４，１５から離れるときには、ヤーンフィーダ６，７を装着して連行することができる。ただし、経路の一方側から他方側にキャリッジ３が走行移動するときには、停留スタンド１４，１５に設けるストッパ部分５９によって、ヤーンフィーダ６，７の連行を阻止し、停留スタンド１４，１５に留めることができる。
【００５０】
キャリッジ３が他方側に移動して、受圧部材５３をばね５４の付勢に抗して押圧すれば、停留制御レバー５１を、一方側が係止機構２１に対して非係止状態に切換える外力を印加する方向に揺動変位させることができる。ソレノイド５７やロック片５８を含むレバーロック手段を作動させれば、受圧部材５３に対する押圧力で停留制御レバー５１が揺動変位している状態を、キャリッジ３が反転走行して、停留スタンド１４，１５を通過するときも継続して、キャリッジ３のホルダ１１，１２にはヤーンフィーダ６，７を装着しないで、停留スタンド１４，１５での停留を続けるように切換えることができる。
【００５１】
図１５および図１６は、ヤーンフィーダ６，７について、ホルダ１１，１２に係止しての連行状態と、停留スタンド１４，１５にストッパ爪５６で係止されている停留状態とを、それぞれ正面視して示す。連行状態では、線ばね３０にレバー２３，２４の加圧部２３ｄ，２４ｄへの押圧による付勢で、係止機構２１の一対のレバー２３，２４の一端側２３ａ，２４ａがホルダ１１，１２の支持部材４５の凹所４５ｂに係止される状態が維持される。停留状態は、ストッパ爪５６によるヤーンフィーダ６，７のガイド部材２６の凹所２６ｃへの係止によって維持される。
【００５２】
図１７、図１８、図１９、図２０および図２１は、１つのヤーンフィーダ６を装着するホルダ１１が１つの停留スタンド１４に接近して、ヤーンフィーダ６をホルダ１１から停留スタンド１４に受け渡す過程を示す。
【００５３】
図１７では、停留制御レバー５１のソレノイド５７によるロック状態は解除しておく。停留制御レバー５１と停留レバー５５との間にヤーンフィーダ６の係止機構２１が進入すると、停留制御レバー５１の傾斜部５１ａがレバー２４の他端側２４ｂの溝２４ｃに入る。また、停留レバー５５の下側がガイド部材２６の上側の溝２６ａに入る。
【００５４】
図１８では、ストッパ爪５６のローラ５６ｂがホルダ１１の取付部材４０のカム溝４０ｂに進入し、爪部５６ａが上がってストッパ爪５６が開く状態となる。図１９に示すように、ヤーンフィーダ６が停留スタンド１１にさらに進入すると、ストッパ爪５６の爪部５６ａは下がってストッパ爪５６が閉じる状態となり、爪部５６ａがガイド部材２６の凹所２６ｃに嵌合して係止されていく。
【００５５】
図２０に示すように、ヤーンフィーダ６がさらに停留スタンド１１に進入すると、たとえばガイド部材２６の左端がフレーム５０のストッパ部分５９に近付き、センサ６０によって検知される。一対のレバー２３，２４の他端側２３ｂ，２４ｂは、停留制御レバー５１によって押上げられ、一端側２３ａ，２４ａによるホルダ１１の支持部材４５の凹所４５ｂに対する係止は解除され、係止機構２１は非係止状態に切換えられ、ヤーンフィーダ６はホルダ１１への装着が解除される。
【００５６】
図２１に示すように、キャリッジ３の走行を続けてホルダ１１の移動を続けると、ヤーンフィーダ６はストッパ部分５９への当たり位置で停留する。ホルダ１１を、支持部材４５の押圧部４５ｃが受圧部材５３を踏んで押圧する位置まで移動させると、停留制御レバー５１のロック部５１ｃは、ソレノイド５７によるロック片５８の揺動変位の先端位置よりも離れた位置となり、ソレノイド５７を励磁してロック状態に移行させることができる。
【００５７】
ここでソレノイド５７によるロックを行わないで、キャリッジ３を反転すると、図２０、図１９、図１８および図１７のような逆順で、ホルダ１１にヤーンフィーダ６が再び装着され、連行される。図２０に示すように、停留制御レバー５１は下がることができて、ホルダ１１の移動による抵抗で、ヤーンフィーダ６は停留スタンド１４から押出される向きに力がかかる。しかし、ストッパ爪５６の係止がカム溝４０ｂによって解除されるまでは、爪部５６ａがヤーンフィーダ６のガイド部材２６の凹所２６ｃを係止してロック状態を続けるので、ヤーンフィーダ６は押出されない。
【００５８】
図１９に示すように、ホルダ１１がさらに進出すると、ストッパ爪５６の係止が解除されていき、係止機構２１が係止状態となってヤーンフィーダ６がホルダ１１に装着される状態に移行する。図１８に示すように、ヤーンフィーダ６は、ストッパ爪５６による係止が解除された状態で、ホルダ１１に固定され、キャリッジ３に連行される。
【００５９】
図１６に示すように、ヤーンフィーダ６を停留している停留スタンド１４に対して空のホルダ１１を進入させるときは、停留制御レバー５１をソレノイド５７によるロック状態にしておく。図２１に示すような受圧部材５３を踏む位置までホルダ１１を進入させる。ホルダ１１が受圧部材５３を踏むときに、ソレノイド５７による係止を解除し、キャリッジ３を反転させれば、ホルダ１１にヤーンフィーダ６を装着して連行することができる。
【００６０】
図２２、図２３および図２４は、図２１でソレノイド５７を作動させ、停留制御レバー５１をロックした状態で、キャリッジ３を反転させ、ホルダ１１を停留スタンド１４を通過させる過程を示す。図２２に示すように、停留制御レバー５１の傾斜部５１ａ側は上昇した位置にロックされているので、ヤーンフィーダ６の係止機構２１は非係止状態となるように他端側２３ｂ，２４ｂに外力を受け続ける。ホルダ１１による抵抗で、ヤーンフィーダ６が押出される向きに力がかかるけれども、ストッパ爪５６による係止で、ヤーンフィーダ６は押出されないようにストップされる。図２３から図２４で、ホルダ１１の停留スタンド１４通過時に、ストッパ爪５６による係止は外れるけれども、係止機構２１が非係止状態であるので、ヤーンフィーダ６は停留スタンド１４側に留まり、空のホルダ１１が通過していく。以後、ホルダ１１にヤーンフィーダ６が連行されることはなく、ホルダ１１が通過していく。
【００６１】
すなわち連行していたヤーンフィーダ６を再度連行していく場合、連行していたヤーンフィーダ６を停留スタンド１４に残していく場合、停留中のヤーンフィーダ６を連行していく場合のいずれにおいても、ホルダ１１は受圧部材５３を踏む位置まで進入する。
【００６２】
なお、図１では、針床２の左端にのみ停留装置１０を設けているけれども、右端にも設けることができる。左側の停留装置では、停留スタンドの構成を対称形にすればよい。キャリッジ３に取り付けられるホルダ１１に対して、針床２の両側に停留スタンド１４が設けられれば、２つのヤーンフィーダ６から１つを選択して使用することができる。図２および図３に示すように、複数のホルダ１１，１２、停留スタンド１４，１５を前後方向に並べれば、複数のヤーンフィーダ６，７から１つを選択して使用することができる。停留スタンド１４，１５の位置を、針床２に沿ってずらせば、ヤーンフィーダ６，７の先端（給糸口２２）同士が干渉しないようにすることができる。さらに、停留装置１０の位置は、端部ばかりではなく任意の位置に移動制御可能にして、編成効率ＵＰを図ることもできる。編地の端との距離を短縮して、ヤーンフィーダ６，７の交換などのために移動するのに要する時間を短縮するためである。
【００６３】
歯口５に対する給糸位置が異なるヤーンフィーダ６，７であれば、複数のヤーンフィーダ６，７を同時に使用することもできる。また、ヤーンフィーダ６とともに、生地押えなどの編成部材を使用することもできる。
【００６４】
図２５は、生地押え７０の例を示す。生地押え７０は、ヤーンフィーダ６，７と同様に、ホルダ１１，１２に連結されて移動する。ホルダ１１，１２に対する着脱は、係止機構２１によって行われる。
【００６５】
生地押え７０の役割は、編地編成中に、編目のつけ上がりを防止することである。生地押え７０の下側には生地押え板７１が設けられる。生地押え板７１は、歯口に上昇する編針の背面に作用して、先端の作用面７１ａで編目を押え、編目つけ上がりを防止する。
【００６６】
すなわち、ヤーンフィーダ６，７などは、着脱式編成用移動体として、基端部と先端部とを有し、基端部が横編機１の針床２に沿って走行移動するキャリッジ３などの走行手段に着脱可能となる。着脱式編成用移動体の先端部には、たとえば給糸口２２を設け、基端部をキャリッジ３に取付けられるホルダ１１，１２へ装着すれば、先端部で編糸の供給など、編地の編成に寄与する動作を行うことが可能である。着脱式編成用移動体の基端部には、係止手段である係止機構２１と付勢手段である線ばね３０とが設けられる。係止機構２１は、ホルダ１１，１２への装着時に、ホルダ１１，１２を介してキャリッジ３に係止される係止状態、またはキャリッジ３に係止されない非係止状態を切換可能である。付勢手段である線ばね３０は、ホルダ１１，１２への装着時に、係止機構２１がホルダ１１，１２への係止状態を継続するようにばね付勢する。
【００６７】
係止機構２１では、係止状態でのホルダ１１，１２に対するキャリッジ３の移動に平行な横方向や、移動に垂直な前後方向の係止力に比較し、たとえば５分の１程度の小さな力で、移動に垂直な上下方向への変位が可能となる。係止機構２１へ上下方向について所定の外力を印加すれば、係止状態から非係止状態へ、線ばね３０による付勢に抗して切換可能であるので、非係止状態で着脱式編成用移動体のホルダ１１，１２に対する着脱を容易に行うことができ、装着後は係止状態にして確実に保持させることができる。着脱式編成用移動体を給糸口２２などの編成部材として使用すれば、簡単な構造で容易に交換することができ、装着した編成部材を嵩張らずに強固に保持することができる。着脱式編成用移動体を係止手段から離脱させれば、給糸口２２への糸通しなどの作業や、メンテナンス作業などを容易に行うことができる。
【００６８】
着脱式編成用移動体として、編成部材としての機能を、編糸を編針に供給する給糸口２２として有するヤーンフィーダ６，７を使用すれば、複数の色や性質の異なる編糸を切換えて、編地を編成することができる。走行手段として、針床２に沿って往復走行し、針床２に並設される編針４に編成動作を行わせるキャリッジ３を利用すれば、編成部材をキャリッジ３に直接装着して、糸道レールなどを架設する必要をなくし、横編機１の小型化を図ることができる。糸道レールなどのガイドレールを設けないので、キャリッジ３側に連行ピンなどの連行切換装置を設ける必要がなく、嵩張って重量が大きくなることを避け、小幅で高速な走行の繰返しが激しい手袋編用などの横編機１でも耐久性を良好にすることができる。また、キャリッジ３の往復走行の頻度が高くなって、糸道レールなどに振動や撓みが生じ、給糸が不安定になるおそれも解消させることができる。さらに、狭い歯口５の上方の空間を糸道レールが占有しなくなるので、メンテナンスの作業なども容易に行うことができる。
【００６９】
また走行手段は、歯口５の上方に架設される糸道レールなどの経路に沿って走行移動させるようにしてもよい。そのような走行手段に対しても、着脱式編成用移動体をヤーンフィーダなどの編成部材として容易に交換することができる。
【００７０】
図２６、図２７および図２８は、本発明の実施の他の形態によるホルダ１０１の概略的な構成を示す。本実施形態で、図１〜図２５で説明した部分と対応する部分には同一の参照符を付し、重複する説明を省略する。ホルダ１０１の支持部材１０５には、３箇所に凹所１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃを有し、ヤーンフィーダ６，７を選択的に係止させることができる。図２６に示すように、中央の凹所１０５ｂにヤーンフィーダ６，７を係止させると、通常の編成に使用することができる。図１に示すように、たとえばキャリッジ３に給糸位置切換装置１９を設ければ、キャリッジ３の走行方向に応じて給糸位置を切換えることができる。支持部材１０５に設ける左右の凹所１０５ａ，１０５ｃは、ヤーンフィーダ６，７からの給糸位置をずらして、たとえばインレイ編成を行う際などに利用することができる。図２８に示すように、ヤーンフィーダ６，７を左側の凹所１０５ａに係止させれば、キャリッジ３の左行時に、先行して給糸することができる。図２７に示すように、ヤーンフィーダ６，７を右側の凹所１０５ｃに係止させれば、キャリッジ３の右行時に、先行して給糸することができる。
【００７１】
図２９および図３０は、図１３および図１４に示すような停留スタンド１４，１５で、ヤーンフィーダ６，７を停留させる制御状態を示す。支持部材１０５の底部で凹所１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃが形成されていない部分が受圧部材５３を押圧するタイミングでソレノイド５７をロック側に切換えれば、ヤーンフィーダ６，７を停留スタンド１４，１５に停留させることができる。
【００７２】
図３１および図３２は、ヤーンフィーダ６，７を支持部材１０５の中央の凹所１０５ｂに係止させる制御状態を示す。図３１に示すように、凹所１０５ａと凹所１０５ｂとの中間で受圧部材５３を押圧するタイミングで、ソレノイド５７をロック解除側に作動させると、図３２に示すように、ホルダ１０１が右に移動する過程で、ヤーンフィーダ６，７を支持部材１０５の中央の凹所１０５ｂに係止させ、ホルダ１０１に連行させることができる。
【００７３】
図３３および図３４は、ヤーンフィーダ６，７を支持部材１０５の右側の凹所１０５ｃに係止させる制御状態を示す。図３３に示すように、凹所１０５ｂと凹所１０５ｃとの中間で受圧部材５３を押圧するタイミングで、ソレノイド５７をロック解除側に作動させると、図３４に示すように、ホルダ１０１が右に移動する過程で、ヤーンフィーダ６，７を支持部材１０５の右側の凹所１０５ｃに係止させ、ホルダ１０１に連行させることができる。これは、右行のインレイに使用する。同様に、左行のインレイには、ヤーンフィーダ６，７を左側の凹所１０５ａに係止させればよい。
【００７４】
図３５および図３６は、本発明の実施のさらに他の形態として、停留スタンド１１４の概略的な構成を示す。図３５および図３６は、図１３および図１４の状態にそれぞれ対応する。すなわち、図３５はヤーンフィーダ６，７の係止機構２１に対して非係止状態への外力を作用させない状態、図３６は係止機構２１に対して非係止状態への外力を作用させるようにロックしている状態をそれぞれ示す。停留スタンド１１４では、アクチュエータであるモータ１２０によって、停留制御レバー１２１を揺動変位させる。停留制御レバー１２１の一方側である右方は、図１３および図１４の停留制御レバー５１と同様であり、傾斜部５１ａと同様に、傾斜部１２１ａが設けられる。中間には、凹所５１ｂと同様な凹所１２１ｂが設けられる。
【００７５】
停留制御レバー１２１の上方には、停留レバー５５と同等な停留レバー１２２が設けられる。停留制御レバー１２１の他方側である左方は、カム機構１２３を介して、モータ１２０からの駆動力が伝達される。モータ１２０を駆動すれば、いつでも自在に、停留制御レバー１２１の揺動状態を切換えることができる。
【００７６】
図３７は、以上で説明した実施の各形態で、通常の位置でヤーンフィーダ６，７を使用するときに、キャリッジ３の右行と左行とで給糸位置を切換えるための給糸位置切換装置１９の一例を示す。給糸位置は、連行ピン１３０が受け部材１３１に形成される凹所１３２の左端または右端に、キャリッジ３の走行方向に応じて当接することによって切換えられる。なお、連行ピン１３０は、つまみ１３３を制御バー１３４で押上げ、ばね１３５で押下げるように付勢することによって、異なる突出状態に切換えることができる。凹所１３２の深さを複数段階に形成しておけば、給糸位置の切換えも複数段階で行うことができる。各実施形態のホルダ１１，１２，１０１には、ゲート部材１３６を介して連結する。
【図面の簡単な説明】
【００７７】
【図１】本発明の実施の一形態である横編機１の簡略化した正面図である。
【図２】図１の横編機１の右側面図である。
【図３】図１の横編機１の左側面図である。
【図４】図１のヤーンフィーダ６，７の正面図である。
【図５】図４のヤーンフィーダ６，７の右側面図である。
【図６】図４のヤーンフィーダ６，７の平面図である。
【図７】図４〜図６に示すレバー２３の正面図、右側面図および平面図である。
【図８】図４〜図６に示すレバー２４の正面図、右側面図および平面図である。
【図９】図４〜図６に示す揺動片３１の正面図、右側面図および平面図である。
【図１０】図１のホルダ１１，１２の正面図である。
【図１１】図１０のホルダ１１，１２の右側面図である。
【図１２】図１０のホルダ１１，１２の平面図である。
【図１３】図１の停留スタンド１４，１５で、ヤーンフィーダ６，７の係止機構２１に対して非係止状態へ切換える外力を作用させない状態を示す正面図である。
【図１４】図１の停留スタンド１４，１５で、ヤーンフィーダ６，７の係止機構２１に対して非係止状態へ切換える外力を作用させる状態を示す正面図である。
【図１５】ヤーンフィーダ６，７について、ホルダ１１，１２に係止しての連行状態を示す正面図である。
【図１６】ヤーンフィーダ６，７について、停留スタンド１４，１５にストッパ爪５６で係止されている停留状態を示す正面図である。
【図１７】１つのヤーンフィーダ６を装着するホルダ１１が１つの停留スタンド１４に接近して、ヤーンフィーダ６をホルダ１１から停留スタンド１４に受け渡す過程を示す正面図である。
【図１８】１つのヤーンフィーダ６を装着するホルダ１１が１つの停留スタンド１４に接近して、ヤーンフィーダ６をホルダ１１から停留スタンド１４に受け渡す過程を示す正面図である。
【図１９】１つのヤーンフィーダ６を装着するホルダ１１が１つの停留スタンド１４に接近して、ヤーンフィーダ６をホルダ１１から停留スタンド１４に受け渡す過程を示す正面図である。
【図２０】１つのヤーンフィーダ６を装着するホルダ１１が１つの停留スタンド１４に接近して、ヤーンフィーダ６をホルダ１１から停留スタンド１４に受け渡す過程を示す正面図である。
【００７８】
【図２１】１つのヤーンフィーダ６を装着するホルダ１１が１つの停留スタンド１４に接近して、ヤーンフィーダ６をホルダ１１から停留スタンド１４に受け渡す過程を示す正面図である。
【図２２】図２１でソレノイド５７を作動させ、停留制御レバー５１をロックした状態で、キャリッジ３を反転させ、ホルダ１１を停留スタンド１４を通過させる過程を示す正面図である。
【図２３】図２１でソレノイド５７を作動させ、停留制御レバー５１をロックした状態で、キャリッジ３を反転させ、ホルダ１１を停留スタンド１４を通過させる過程を示す正面図である。
【図２４】図２１でソレノイド５７を作動させ、停留制御レバー５１をロックした状態で、キャリッジ３を反転させ、ホルダ１１を停留スタンド１４を通過させる過程を示す正面図である。
【図２５】着脱式編成用移動体の他の例として、生地押え７０の概略的な構成を示す正面図である。
【図２６】本発明の実施の他の形態によるホルダ１０１の概略的な構成を示す正面図である。
【図２７】本発明の実施の他の形態によるホルダ１０１の概略的な構成を示す正面図である。
【図２８】本発明の実施の他の形態によるホルダ１０１の概略的な構成を示す正面図である。
【図２９】図２６〜図２８の実施形態で、停留スタンド１４，１５で、ヤーンフィーダ６，７を停留させる制御状態を示す正面図である。
【図３０】図２６〜図２８の実施形態で、停留スタンド１４，１５で、ヤーンフィーダ６，７を停留させる制御状態を示す正面図である。
【図３１】図２６〜図２８の実施形態で、ヤーンフィーダ６，７を支持部材１０５の中央の凹所１０５ｂに係止させる制御状態を示す正面図である。
【図３２】図２６〜図２８の実施形態で、ヤーンフィーダ６，７を支持部材１０５の中央の凹所１０５ｂに係止させる制御状態を示す正面図である。
【図３３】図２６〜図２８の実施形態で、ヤーンフィーダ６，７を支持部材１０５の右側の凹所１０５ｃに係止させる制御状態を示す正面図である。
【図３４】図２６〜図２８の実施形態で、ヤーンフィーダ６，７を支持部材１０５の右側の凹所１０５ｃに係止させる制御状態を示す正面図である。
【図３５】本発明の実施のさらに他の形態として、停留スタンド１１４の概略的な構成を示す正面図である。
【図３６】本発明の実施のさらに他の形態として、停留スタンド１１４の概略的な構成を示す正面図である。
【図３７】本発明の実施の各形態に使用可能な給糸位置切換装置１９の概略的な構成を示す簡略化した正面図である。
【符号の説明】
【００７９】
１  横編機
２  針床
３  キャリッジ
４  編針
５  歯口
６，７  ヤーンフィーダ
１０  編成部材切換装置
１１，１２，１０１  ホルダ
１３  停留装置
１４，１５，１１４  停留スタンド
１６，１７  切換機構
１８  制御装置
２１  係止機構
２２  給糸口
２３，２４  レバー
２６  ガイド部材
３０  線ばね
４０  取付部材
４５，１０５  支持部材
５１，１２１  停留制御レバー
５３  受圧部材
５４  ばね
５５  停留レバー
５６  ストッパ爪
５７  ソレノイド
５９  ストッパ部分
６０  センサ
７０  生地押え
１２０  モータ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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