(57)【要約】      （修正有）【課題】船舶が海面等を進む際の海面等で推進力を得ることができる遠心力推進装置と、前記推進力を得た際に発生する波を低減する消波ガイド付きスクリューと、前記消波ガイド付きスクリューに付属して船舶の左右側面に取り付ける船舶用造波抵抗軽減補助板の提供。【解決手段】重りを付けたアームからなる回転部と、モーターの動力を伝達する駆動部とからなり、船舶の船体となる長方形状の基台上に、回転するように設けた歯車と、歯車の中心部に設けた支柱と、前記支柱の先端部に設けたアームとアームの先端に設けた重りとからなる左右大回転部と、棒状のアームと、前記アームの先端に設けた重りとからなる左右小回転部と、前記駆動部を構成する前記各歯車を回転させるモーターとからなる遠心力推進装置の構成とした。【選択図】図１
2005170210.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
重りを付けたアームからなる回転部と、前記モーターの動力を伝達する駆動部とからなり、船舶の船体となる長方形状の基台上に、前記回転部を構成するために垂直に支柱を設け、前記支柱の中心に前記動力を伝達し、回転するように設けた歯車と、歯車の中心部に設けた前記支柱と、前記支柱の先端部に設けたアームとアームの先端に設けた重りとからなる左右大回転部と、前記左右大回転部の各歯車と嵌合した歯車と、前記各歯車の中心に支柱を設け、前記支柱の上部には、棒状のアームと、前記アームの先端に設けた重りとからなる左右小回転部と、前記駆動部を構成する前記各歯車を回転させるモーターと、前記モーターから前記支柱に連結した軸と、前記軸が左右にぶれないように前記基台に固定した略Ｔ字状の支持部とからなることを特徴とする遠心力推進装置。
【請求項２】
請求項２に記載した遠心力推進装置に付属し、円状の回転軸と、前記回転軸の中心から外方に向かって放射状に設けた楕円状のプロペラと、前記プロペラの先端部を推進方向と反対方向に折り曲げたガイド板とからなり、前記ガイド板の折り曲げ角度は、約８０度から１００度の角度、好ましくは９０度方向に折り曲げたことを特徴とする消波ガイド付きスクリューを設けた請求項１に記載の遠心力推進装置。
【請求項３】
請求項１に記載した遠心力推進装置に付属し、複数のプロペラと、前記プロペラの表面に複数設けた略半円状の翼とからなり、前記翼は、プロペラの中部から先端方向に向かって傾斜するように取り付け、略半円状の本体と、前記本体の先端部に設けた切欠とからなることを特徴とする消波ガイド付きスクリューを設けた請求項１に記載の遠心力推進装置。
【請求項４】
請求項１に記載した遠心力推進装置及び消波ガイド付きスクリューに付属し、船舶の船底部に取り付ける前記造波抵抗軽減補助板は、Ｌ字形状の板で上板と下板とからなり、船底部の正面に取込口を設け、前記取込口では、船舶が直進する際、船首で受ける波を取込み、船尾で前記波を排出できることを特徴とする造波抵抗軽減補助板を設けた請求項１に記載の遠心力推進装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、船舶が海面等を進む際の海面等で推進力を得ることができる遠心力推進装置と、前記遠心力推進装置等と共に付設できる消波ガイド付きスクリューと、前記消波ガイド付きスクリューに付属して船舶の左右両側面に取り付ける船舶用造波抵抗軽減補助板とからなる船舶の遠心力推進装置と消波ガイド付きスクリューと船舶用造波抵抗軽減補助板に関する改良発明である。
【背景技術】
【０００２】
従来から船舶等に利用されている推進力装置の代表的な装置としてスクリュー等がある。そして前記スクリューは船舶の船尾の下部に設け、前記スクリューを構成するプロペラを水中で回転させることで、海水等からなる流体を後方に送り、船舶を前進させていた。  
【０００３】
また、前記スクリューを取り付ける船舶は造波によって発生する水の抵抗を抑える為に、１９４０年以降製作の戦艦大和、武蔵のように大型船は、船首の下部に半球状の膨らみを付けていた。だが、半球状船首を採用してもなお、高速航行中の船は船首付近の水膜状波を期待するほどに消波できていないのが現状である。
【０００４】
しかしながら、従来の船舶の推進力装置は、推進力装置の取り付け場所を船舶の船尾というように限定しなければならず、水や波の抵抗を受ける水中に前記スクリューを設けていたため、前記推進力装置を構成する前記スクリューは水の抵抗を低減することができなかった。また船舶の全船首が半球状の船首を採用しても消波することはできず、石油等による燃料資源の有効利用の必要性は減少しないという問題がある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで、本発明は、従来の船舶に取り付ける際、前記推進力装置の取り付け場所を限定せず、水や波の抵抗を低減すると共に、より少ないコスト及びエネルギーで船舶等に必要な推進力を提供することができる船舶の遠心力装置と消波ガイド付きスクリューと船舶用造波抵抗軽減補助板の構成とした。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上記の課題を解決するために、重りを付けたアームからなる回転部と、前記モーターの動力を伝達する駆動部とからなり、船舶の船体となる長方形状の基台上に、前記回転部を構成するために垂直に支柱を設け、前記支柱音中心に前記動力を伝達し、回転するように設けた歯車と、歯車の中心部に設けた前記支柱と、前記支柱の先端部に設けたアームとアームの先端に設けた重りとからなる左右大回転部と、前記左右大回転部の各歯車と嵌合した歯車と、前記各歯車の中心に支柱を設け、前記支柱の上部には、棒状のアームと、前記アームの先端に設けた重りとからなる左右小回転部と、前記駆動部を構成する前記各歯車を回転させるモーターと、前記モーターから前記支柱に連結した軸と、前記軸が左右にぶれないように前記基台に固定した略Ｔ字状の支持部とからなることを特徴とする遠心力推進装置と、前記遠心力推進装置に付属し、円状の回転軸と、前記回転軸の中心から外方に向かって放射状に設けた楕円状のプロペラと、前記プロペラの先端部を推進方向と反対方向に折り曲げたガイド板とからなり、前記ガイド板の折り曲げ角度は、約８０度から１００度の角度、好ましくは９０度方向に折り曲げたことを特徴とする消波ガイド付きスクリューと、前記遠心力推進装置に付属し、複数のプロペラと、前記プロペラの表面に複数も受けた略半円状の翼とからなり、前記翼は、プロペラの中部から先端方向に向かって傾斜するように取り付け、略半円状の本体と、前記本体の先端部に設けた切欠とからなることを特徴とする消波ガイド付きスクリューと、前記遠心力推進装置及び消波ガイド付きスクリューに付属し、船舶の船底部に取り付ける前記造波抵抗軽減補助板は、Ｌ字形状の板で上板と下板とからなり、船底部の正面に取込口を設け、前記取込口では、船舶が直進する際、船首で受ける波を取込み、船尾で前記波を排出できることを特徴とする造波抵抗軽減補助板を設けたことを特徴とする船舶の遠心力推進装置と消波ガイド付きスクリューと船舶用造波抵抗軽減補助板の構成とした。
【発明の効果】
【０００７】
本発明である船舶の遠心力推進装置は、推進力装置の取り付け場所を船舶の船尾というように限定しなくても良いため、水や波の抵抗を受ける水中に推進装置を構成するスクリュー等を設けることもないため、水の抵抗を低減することができる。よって、石油等による燃料資源の節約になる。
【０００８】
また、本発明である消波ガイド付きスクリューは、円状の回転軸と、前記回転軸の中心から外方に向かって放射状に設けた楕円状のプロペラに折り曲げたガイド板を設けたこと及び、前記プロペラに翼等を取り付けたことで、スクリューの背面が受ける流体の抵抗を軽減すると共に、船舶の推力を増強し、流体の中でスクリューが受ける回転エネルギーを効率よく推進エネルギーに代え、風車等のように流体の中から回転エネルギーを取り出すことができるとともに、航空機用や風力発電用プロペラ、流体ポンプなど幅広く応用することができる。
【０００９】
さらに、本発明である造波抵抗軽減補助板は、Ｌ字形状のフロート板で、船底部の正面に、略Ｌ字状の取込口を設け、前記取込口は、船舶が海等を直進する際、船首で受ける波を取込み、波の抵抗を吸収すると共に船尾まで前記波を流す仕組みであるため、従来、船首の上部まで発生していた波を前記を前記を上板に当て波の高さを抑えると共に、前記波の抵抗を低減し船舶を移動することができる。
【実施例１】
【００１０】
以下に、添付図面に基づき、本発明である遠心力を利用した船舶等の遠心力推進装置と、船舶が前記推進力によって移動する際、波の抵抗を軽減する消波ガイド付きスクリューと、前記消波ガイド付きスクリューに付属して船舶の左右両側面に取り付ける船舶用造波抵抗軽減補助板について添付図面に基づいて詳細を説明する。
【００１１】
図１から図９は本発明である遠心力を利用した船舶等の遠心力推進装置を示し、図１０から図１７は消波ガイド付きスクリューを示し、図１８から図２３は船舶用造波抵抗軽減補助板をそれぞれ示した図である。
【００１２】
図１から図９に示したのは、本発明の中心である遠心力を利用し、進行方向に対し進むことができる船舶等の遠心力推進装置１である。図１に示したように遠心力推進装置１とは、重りを付けたアームからなる回転部１ａと、前記モーター７の動力を伝達する駆動部１ｂとからなり、船舶の船体となる長方形状の基台６上に、前記回転部１ａを構成するために垂直に支柱２ｂ、３ｂを設け、前記支柱２ｂ、３ｂの中心に前記動力を伝達し、回転するように設けた歯車２ａ、３ａと、歯車２ａ、３ａの中心部に設けた前記支柱２ｂ、３ｂと、前記支柱の先端部に設けたアーム２ｃ、３ｃとアーム２ｃ、３ｃの先端に設けた重り２ｄ、３ｄとからなる左右大回転部２、３と、前記左右大回転部２、３の各歯車２ａ、３ａと嵌合した歯車４ａ、５ａと、前記各歯車４ａ、５ａの中心に支柱４ｂ、５ｂを設け、前記支柱４ｂ、５ｂの上部には、棒状のアーム４ｃ、５ｃと、前記アーム４ｃ、５ｃの先端に設けた重り４ｄ、５ｄとからなる左右小回転部４、５と、前記駆動部１ｂを構成する前記各歯車２ａ、３ａ、４ａ、５ａを回転させるモーター７と、前記モーター７から前記支柱５ｂに連結した軸７ａと、前記軸７ａが左右にぶれないように前記基台６に固定した略Ｔ字状の支持部７ｂとからなることを特徴とする装置である。
【００１３】
図１に示したように遠心力推進装置１は、例えば、船舶等では船体となる基台６の上部で、スクリュー等の代わりとなる遠心力を得ることができる装置である。先ずは、前記遠心力を得るために前記モーター７を回転することから始める。そして、前記アーム２ｃ、３ｃ、４ｃ、５ｃや前記アームに取り付けることで、重り２ｄ、３ｄ、４ｄ、５ｄを順次回転させ、遠心力を得たことによってプラス方向（前進方向）、即ち矢印１ｃ方向に推進力を得る仕組みである。尚、符号１ｄはマイナス方向（後進方向）の矢印を示す。
【００１４】
次に、モーター７、左右大回転部２、３、左右小回転部４、５の装置について詳細を説明する。なお、前記モーター７は電気エアモーター、エアタービン等種類を問わない。前記モーター７を回転させることで、モーター７の先端部に取り付けた軸７ａを回転し、軸７ａに接続した支柱５ｂが回転する。
【００１５】
そして、前記支柱５ｂが回転することで、前記アーム５ｃの先端に取り付けた重り５ｄを回転し、プラス方向（前進方向）とマイナス方向（後進方向）の遠心力を相殺、若しくはプラス方向（前進方向）に整え、船舶等を前進させる仕組みである。以下、同様に、歯車５ａを２ａ、３ａ、４ａ、支柱５ｂ、２ｂ、３ｂ、４ｂの順番に回転し、遠心力を発生する。
【００１６】
図１に示したように本発明で遠心力を発生する際、左右大回転部２、３を構成するアーム２ｃ、３ｃの回転速度を標準の回転速度とした。そして、一方の前記左右小回転部４、５のアーム４ｃ、５ｃの回転速度を標準の２倍速としたことを特徴とする。
【００１７】
なお、本発明では遠心力を発生させるために使用する重り２ｄ、３ｄ及び４ｄ、５ｄの重さは予め同一とした。また前記アーム２ｃ、３ｃ、４ｃ、５ｃの長さや重さも同一とした。なお、本発明で使用する前記歯車２、３の歯の枚数と前記歯車４、５の歯の枚数の比率を２：１とした。同一経過時間で２：１の角速度を得るためである。
【００１８】
本発明では遠心力は質量及び中心からの距離ｒと座標形の角速度ωの２乗に比例する法則を利用する。具体的に下記の公式を使用する。
【００１９】
Ｆ＝ｍａ（Ｆ：遠心力、ｍ：質量、ａ：加速度）・・・・・・・・・（１）
ａ＝ｒω２（ｒ：半径、ω：加速度）・・・・・・・・・・・・・・（２）
Ｆ＝ｍｒω２    となる。  ・・・・・・・・・・・・・・・・・・（３）
また速度ｖは、ｖ＝ｒω（Ｖ：速度、ｒ：半径、ω：角速度）よりω＝ｖ／ｒより（４）（式４）
Ｆ＝ｍ×（ｖ２／ｒ）  ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・（５）
【００２０】
よって、本発明の場合（５）に示したように、半径ｒであるアーム２ｃ、３ｃ、４ｃ、５ｃの長さが一定であれば、前記重り４ｄ、５ｄであるｍは、速度ｖが速くなればなるほど、遠心力Ｆが大きくなり、更に、速度ｖが増加すれば、質量ｍが平方根となるため、前記重り２ｄ、３ｄに対し軽くなる仕組みである。
【００２１】
図２では遠心力推進装置１で遠心力を発生する際の各アーム２ｃ、３ｃ、４ｃ、５ｃの取り付け位置を右側面図で示した。また図３から図７は、前記アーム２ｃ、３ｃ、４ｃ、５ｃの回転を示した平面図、図８及び図９では、図１に示したプラス方向（前進方向）のモーメント割合を示した。
【００２２】
図２に示したように本発明である遠心力推進装置１の各アーム２ｃ、３ｃ、４ｃ、５ｃの重り２ｄ、３ｄ、４ｄ、５ｄは、回転時に互いに接触しないように支柱２ｂ、３ｂ、４ｂ、５ｂを交互に設けている。そして図３に示したように、最初に本発明では、前記各アーム２ｃ、３ｃ、４ｃ、５ｃ共にプラス方向である矢印１ｃに向いており、回転しないために本装置全体の遠心力は０となる。
【００２３】
次に、図４に示したように、最初の遠心力を得るための駆動源として、モーター７から接続した軸７ａを回転させる。そして前記軸７ａを回転させることで、支柱５ｂに接続した右小回転部５が回転し、遠心力を得る回転部１ａである左右大回転部２、３及び左右小回転部４、５が回転することができる仕組みである。なお、駆動源として利用するモーター７は、種類を問わず、前記支柱５ｂを回転し続けることができるものとする。
【００２４】
図４に示したように左右大回転部２、３は、前記支柱５ｂが回転することで、アーム２ｃ、３ｃを、プラス方向（前進方向）矢印１ｃから、それぞれ左右対称になるように、プラス方向（前進方向）から９０度回転し、また、左右小回転部４、５に取り付けたアーム４ｃ、５ｃは、前記プラス方向（前進方向）から１８０度回転することで、マイナス方向（後進方向）の遠心力となる。よって、本装置全体の遠心力は、マイナス方向（後進方向）となる。
【００２５】
次に図５は、図４で左右水平になった左右大回転部２、３のアーム２ｃ、３ｃを、左右水平な状態から９０度マイナス方向（後進方向）１ｄに回転し、一方、左右小回転部４、５のアーム４ｃ、５ｃを、マイナス方向（後進方向）から１８０度回転し、プラス方向（前進方向）に回転させた平面図である。本装置全体の遠心力は、マイナス方向（後進方向）とプラス方向（前進方向）からなるため０となる。
【００２６】
図６は、図５で、マイナス方向（後進方向）にあった左右大回転部２、３のアーム２ｃ、３ｃが、左右大回転部２、３の内側で一直線になるよう重なった場合である。この場合、前記アーム２ｃ、３ｃ同士で、遠心力を相殺するため、遠心力は０となる。また、プラス方向（前進方向）にあった前記左右小回転部４、５のアーム４ｃ、５ｃは、１８０度回転し、マイナス方向（後進方向）に回転させた平面図である。本装置全体の遠心力は、０とマイナス方向（後進方向）からなるため、マイナス方向（後進方向）となる。
【００２７】
そして図７は、左右大回転部２、３の内側で一直線上になるように重なった場合から左右大回転部２、３のアーム２ｃ、３ｃがプラス方向（前進方向）になるために遠心力がプラス方向（前進方向）となる。一方、前記左右大回転部２、３に取り付けたアーム４ｃ、５ｃもプラス方向（前進方向）となるため、本装置全体の遠心力は、プラス方向（前進方向）と、プラス方向（前進方向）からなるため、プラス方向（前進方向）となる。
【００２８】
以上の結果から、本発明である遠心力推進装置１は、アーム２ｃ、３ｃ、４ｃ、５ｃをモーター７等の駆動源によって回転させることで、マイナス方向（後進方向）になる。遠心力の効果を実際に検証する。
【００２９】
前記重り４ｄ、５ｄであるｍは、速度ｖが速くなればなるほど、遠心力Ｆが大きくなり、更に、速度ｖが増加すれば、質量ｍが平方根となるため、前記重り２ｄ、３ｄに対し軽くなる仕組みであるから、図４及び図６に示した左右小回転部４、５で得ることができるマイナス方向（後進方向）の重り４ｄ、５ｄの遠心力は、重り２ｄ、３ｄの遠心力に対し、２倍の平方根となる。
【００３０】
例えば、重り２ｄ、３ｄの遠心力を２とした場合、重り４ｄ、５ｄの遠心力は２の平方根となり、よって図４及び図６で得ることができる重り４ｄ、５ｄの遠心力は、２×（２の平方根）、即ち、２×１，４１４２・・＝２．８２８４２・・の遠心力となる。
【００３１】
一方、図７に示したように、左右大回転部２、３及び左右小回転部４、５で得ることができるプラス方向（前進方向）で得ることができる重り２ｄ、３ｄ及び４ｄ、５ｄの遠心力は、前記重り２ｄ、３ｄの遠心力を２とした場合、重り４ｄ、５ｄの遠心力は２の平方根となり、よって、図７のみで得ることができる重り２ｄ、３ｄ、４ｄ、５ｄの遠心力は、２＋（２の平方根）、即ち、２＋１．４１４２・・＝３．４１４２・・の遠心力となる。  
【００３２】
よって本発明である遠心力推進装置１は、モーター７等の駆動元を左右大回転部２、３及び左右小回転部４、５を回転することで、プラス方向（前進方向）の遠心力から船舶の推進力を得ることができる。
【００３３】
図８及び図９に示したモーメント表８は、本発明である遠心力推進装置１を利用し、図３から図７で示した左右大回転部２、３のアーム２ｃ、３ｃと、左右小回転部４、５のアーム４ｃ、５ｃで発生したプラス方向（前進方向）方向のモーメントを、時間８ａと力の割合８ｂの理論値である。
【００３４】
よって図８のモーメント表８に示したように、本発明である遠心力推進装置１は、１時間から８時間の間にプラス方向（前進方向）に遠心力を得ることができる。そして、９時間から１６時間の間にマイナス方向（後進方向）に遠心力を得ることができる。
【００３５】
またプラス方向（前進方向）のモーメント割合は、理論上０であるが、前記図１から図７に示したように、実際は図７に示したように、本発明は、プラス方向（前進方向）に対し遠心力を得ることができる。尚、符号８ｃはモーメント表を算出する際に使用する関数表である。次に、遠心力装置等を補助する消波ガイド付きスクリュー９の詳細を説明する。  
【００３６】
図１０に示したのは、本発明消波ガイド付きスクリュー９の第１実施例の正面図で船舶に取り付ける推進力装置の一部である。前記消波ガイド付きスクリュー９は、円状の回転軸９ａと、前記回転軸９ａの中心から外方に向かって放射状に設けた楕円状のプロペラ１０、１０、１０と、前記プロペラ１０の先端部を推進方向と反対方向に折り曲げたガイド板１０ｂとからなる。
【００３７】
図１０の正面図に示したように、プロペラ１０の先端部を構成するプロペラ１０の長さは、長手方向の割合を８とした場合、プロペラ１０の折り曲げ部分即ち、本発明であるガイド板１０ｂの長さの割合を１とした。そして前記ガイド板１０ｂの折り曲げ角度は、約８０度から１００度の角度、好ましくは９０度方向に折り曲げる。
【００３８】
前記ガイド板１０ｂは、プロペラ１０に取り付ける際、プロペラ１０の根本を構成する根本のひねり角度α（１０ｃ）に併せてひねりを入れることができる。前記ひねり角度α（１０ｃ）とは、本発明である消波ガイド付きスクリュー９を構成する回転軸９ａと、プロペラ１０の間に発生する取付角度α（１０ｃ）である。
【００３９】
そして、前記プロペラ１０を構成するガイド板１０ｂは、プロペラ１０の背面１０ｄにおいて、流体を構成する海水を回転軸９ａに集めるとともに、プロペラ１０の表面１０ａでは、取付角度α（１０ｃ）を設けることで流体を回転軸９ａの外へ排除できることを特徴とした。
【００４０】
図１１は、消波ガイド付きスクリュー９の右側面図である。消波ガイド付きスクリュー９の右側面図に示したように、複数のガイド板１０ｂは、単にプロペラ１０をＬ字状に折り曲げるだけでなく、従来から存在する消波ガイド付きスクリュー等に後から取り付けることができる。
【００４１】
図１２は、本発明であるプロペラ１０の縦断面図である。図１２に示したように、プロペラ１０はガイド板１０ｂを取り付けることで略Ｌ字の形を有している。
【００４２】
よって、本発明であるスクリュー９のプロペラ１０の背面１０ｄでは、流体１０ｅを矢印方向に撹拌した際、プロペラ１０の背面１０ｄで発生した泡は、前記プロペラ１０のガイド板１０ｂの折り曲げ角度により、長手方向の湾曲した背面１０ｄから流体１０ｅを表面１０ａまで流体１０ｆが流れ、流体である海水等から受ける抵抗を低減すると共に、船舶の推力を増強することができる。
【００４３】
図１３に示したのは、図１２に示した消波ガイド付きスクリュー９ｂの第２実施例である。第２実施例である消波ガイド付きスクリュー９ｂは、複数のプロペラ１０と、前記プロペラ１０の表面１０ａに対して垂直に設けた略半円状の翼１１とからなる。前記翼１１は、略半円状の本体１１ａと、前記本体１１ａの先端部に設けた切欠１１ｂとからなり、前記翼１１のプロペラ１０の表面への取付角度はプロペラ１０が約２０度から４５度の間の角度で傾斜するように取り付けた。
【００４４】
そして、図１４は、前記消波ガイド付きスクリュー９ｂに取り付けた翼１１の効果を示した右側面図である。図１４に示したように前記翼１１の効果として、プロペラ１０の背面１０ｄに取り付けた翼１１本体１１ａから、プロペラ１０の表面１０ａに取り付けた２つの翼１１本体１１ａの間を流体が流れる。
【００４５】
よって、消波ガイド付きスクリュー９ｂが回転することで、複数の翼１１を設けたプロペラ１０は、背面１０ｄの中部から、流体１０ｅを表面１０ａに集めることで流体から発生する抵抗を軽減するとともに、推力を増強することができる。次に、消波ガイド付きスクリューで最も高く流体の抵抗を低減することができる翼１１を示した第３実施例及び第４実施例を図１６、図１７で説明する。
【００４６】
図１５は、プロペラ１０を３枚備えた消波ガイド付きスクリューの第３実施例である。図１５に示したように消波ガイド付きスクリュー９ｃは、翼１１をプロペラ１０の表面１０ａと背面１０ｄに対し１組ずつ設け、前記翼１１の取り付け時の傾斜角度を反対にし右上がりに設けたことを特徴とした。前記スクリュー９ｃに翼１１を取り付ける枚数を減らすことで重量を軽減することができ、なおかつ、本発明を構成する翼１１の傾斜角度を左上がり、右上がりいずれの傾斜角度としても良い。
【００４７】
そして、図１６は、プロペラ１０を４枚備えた場合の消波ガイド付きスクリュー９ｄの第４実施例である。なお、図１７は前記消波ガイド付きスクリュー９ｄの右側面図である。  
【００４８】
図１６及び図１７に示したように、前記プロペラ１０の表面１０ａ及び背面１０ｄには、プロペラ１０を挟んで対象になるように一組の翼１１を設けている。一組の翼１１を対称に設けることで、翼１１の背面１０ｄを流れる流体１０ｅが、表面１０ａの流体１０ｆになるための距離が最も短くてよい。
【００４９】
よって、第４実施例である消波ガイド付きスクリュー９ｄに示したように、前記プロペラ１０が回転すると、プロペラ１０の表面１０ａ及び背面１０ｄに対称に設けた一組の翼１１では、流体１０ｅが受ける流体の抵抗を最小限に抑えるとともに、表面１０ａでは流体１０ｆを船舶の後方に流すことができる。
【００５０】
次に、本発明の特徴である遠心力を利用して消波した消波ガイド付きスクリューに付属して設けた造波抵抗軽減補助板１２の詳細を説明する。
【００５１】
図１８は、本発明である船舶の消波ガイド付きスクリューに付属し、船舶１３の船底部１３ａに造波抵抗軽減補助板１２、１２を取り付けた船舶の正面図である。前記造波抵抗軽減補助板１２は、船首１３ｂを中心に左右対称に設けている。
【００５２】
前記造波抵抗軽減補助板１２は、Ｌ字形状のフロート板であり、上板１２ａと下板１２ｂとからなる。そして、船底部１３ａの正面に、略Ｌ字状の取込口１２ｃ、１２ｃを設けている。また取込口１２ｃ、１２ｃは、船舶１３が海１４等を直進する際、船首１３ｂで受ける波１４ａを取込み、波の抵抗を吸収すると共に船尾１３ｃまで前記波１４ａを流す仕組みである。
【００５３】
図１９に示したように従来の波１４ｂは、船首１３ｂの上部まで発生していた。本発明では、造波抵抗軽減補助板１２を船底部１３ａに設けたことにより、波１４ａを上板１２ａに当て、波１４ａの高さを抑えると共に、本発明である消波ガイド付きスクリュー９のある船尾１３ｃまで、前記波１４ａの抵抗を低減し船舶を移動することができる。
【００５４】
次に、図２０から図２３では、前記造波抵抗軽減補助板１２の断面形状を明確にすべく、船底部１３ａの船首１３ｂから船尾１３ｃの各縦断面図を示した。各断面図とは、図２０の船舶の底面斜視図に示したように、左からＡ−Ａ縦断面図（図２１）、Ｂ−Ｂ縦断面図（図２２）、Ｃ−Ｃ縦断面図（図２３）である。以下、添付図面に基づいて詳細を説明する。
【００５５】
図２１のＡ−Ａ縦断面図に示したように、船底１３ｄは、略半楕円上に窄んでおり、船底部１３ａの底部から左右各々の水平方向に対して略Ｌ字状を形成するように造波抵抗軽減補助板１２を設けている。なお、前記造波抵抗軽減補助板１２の枚数及び取付位置は限定することなく、船舶が受ける消波効果をより上げるために自由に交換及び増設変更ができる。
【００５６】
具体的には、造波抵抗軽減補助板１２の数を２組とした場合、取付位置を図２１に示した前記造波抵抗軽減補助板１２の取付位置から下部である船底１３ｄ方向に向かって重ねるように設けることができる。
【００５７】
よって、本発明である造波抵抗軽減補助板１２は、船首１３ｂ方向で発生した大波を造波抵抗軽減補助板１２を構成する上板１２ａで吸収し、造波抵抗軽減補助板１２の湾曲を形成した部分、即ち、下板１２ｂを伝い海面に流れ、船舶が進行した際、波を抑えることができる。
【００５８】
図２２に示したＢ−Ｂ縦断面図では、前記抑えた波を、更に抑えるようために造波抵抗軽減補助板１２を設けた。造波抵抗軽減補助板１２の特徴は、上板１２ａの幅を広げるとともに、前記上板１２ａの下に設けた下板１２ｂを、船底１３ｄ方向に対し垂下するように延長した。
【００５９】
図２３に示したＣ−Ｃ縦断面図では、前記抑えた波を消波するために、前記造波抵抗軽減補助板１２を構成する上板１２ａの幅を広げ、下板１２ｂの垂下方向の長さを延長し、更に船舶の安定を増加したものである。
【００６０】
よって本発明で使用する造波抵抗軽減補助板１２は、船体の船首１３ｂから船尾１３ｃにかけて、上板１２ａと下板１２ｂの各長さを流体である波の抵抗を低減することができる。また、前記造波抵抗軽減補助板１２は、あらゆる船舶の左右両側面に対し、波等を推力に代えるために取り付けることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】本発明である遠心力を利用した遠心力推進装置の斜視図である。
【図２】本発明である遠心力を利用した遠心力推進装置の左側面図である。
【図３】本発明である遠心力を利用した遠心力推進装置の回転を示す第１図である。
【図４】本発明である遠心力を利用した遠心力推進装置の回転を示す第２図である。
【図５】本発明である遠心力を利用した遠心力推進装置の回転を示す第３図である。
【図６】本発明である遠心力を利用した遠心力推進装置の回転を示す第４図である。
【図７】本発明である遠心力を利用した遠心力推進装置の回転を示す第５図である。
【図８】本発明である遠心力を利用した遠心力推進装置の時間毎のプラス方向モーメントの割合を示すモーメント表である。
【図９】本発明である遠心力を利用した遠心力推進装置のモーメント表を算出する際に使用する関数表である。
【図１０】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューの第１実施例の正面図である。
【図１１】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューの第１実施例の右側面図である。
【図１２】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューの第１実施例の縦断面図である。
【図１３】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューの第２実施例の正面図である。
【図１４】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューの第２実施例の右側面図である。
【図１５】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューの第３実施例の正面図である。
【図１６】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューの第４実施例の正面図である。
【図１７】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューの第４実施例の右側面図である。
【図１８】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューに付属し、造波抵抗軽減補助板を取り付けた船舶の正面図である。
【図１９】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューに付属し、造波抵抗軽減補助板を取り付けた船舶の右側面図である。
【図２０】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューに付属し、造波抵抗軽減補助板を取り付けた船舶の底面斜視図である。
【図２１】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューに付属し、造波抵抗軽減補助板を取り付けた船舶のＡ−Ａ断面図である。
【図２２】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューに付属し、造波抵抗軽減補助板を取り付けた船舶のＢ−Ｂ断面図である。
【図２３】本発明である遠心力推進装置に付設できる消波ガイド付きスクリューに付属し、造波抵抗軽減補助板を取り付けた船舶のＣ−Ｃ断面図である。
【符号の説明】
【００６２】
１          遠心力推進装置
１ａ        回転部
１ｂ        駆動部
１ｃ        矢印
１ｄ        矢印
２          右大回転部
２ａ        歯車
２ｂ        支柱
２ｃ        アーム
２ｄ        重り
３          左大回転部
３ａ        歯車
３ｂ        支柱
３ｃ        アーム
３ｄ        重り
４          左小回転部
４ａ        歯車
４ｂ        支柱
４ｃ        アーム
４ｄ        重り
５          右小回転部
５ａ        歯車
５ｂ        支柱
５ｃ        アーム
５ｄ        重り
６          基台
７          モーター
７ａ        軸
７ｂ        支持部
８          モーメント表
８ａ        時間
８ｂ        力の割合
８ｃ        関数表
９          消波ガイド付きスクリュー
９ａ        回転軸
９ｂ        消波ガイド付きスクリュー
９ｃ        消波ガイド付きスクリュー
９ｄ        消波ガイド付きスクリュー
１０          プロペラ
１０ａ        表面
１０ｂ        ガイド板
１０ｃ        ひねり角度α
１０ｄ        背面
１０ｅ        流体
１０ｆ        流体
１１          翼
１１ａ        本体
１１ｂ        切欠
１２          造波抵抗軽減補助板
１２ａ        上板
１２ｂ        下板
１２ｃ        取込口
１３          船舶
１３ａ        船底部
１３ｂ        船首
１３ｃ        船尾
１３ｄ        船底
１４          海
１４ａ        波
１４ｂ        従来の波
【図１】
2005170210.tif 000003
【図２】
2005170210.tif 000004
【図３】
2005170210.tif 000005
【図４】
2005170210.tif 000006
【図５】
2005170210.tif 000007
【図６】
2005170210.tif 000008
【図７】
2005170210.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
2005170210.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
2005170210.tif 000017
【図１６】
2005170210.tif 000018
【図１７】
2005170210.tif 000019
【図１８】
2005170210.tif 000020
【図１９】
2005170210.tif 000021
【図２０】
2005170210.tif 000022
【図２１】
2005170210.tif 000023
【図２２】
2005170210.tif 000024
【図２３】
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