(57)【要約】  【課題】  組みつけが容易、かつ、均一で安定した減衰力を発生可能なバルブ構造を提供することである。  【解決手段】  環状のリーフバルブ１０に円周方向に等間隔をもって設けた３以上の奇数個の円周方向に沿う長孔１１を設け、同じく環状のリーフバルブ１５に円周方向に等間隔をもって設けた偶数個の円周方向に沿う長孔１６とチョークとして機能する通路１７を設け、リーフバルブ１０にリーフバルブ１５を積層し、各長孔１１，１６の円周方向長さを、リーフバルブ１０に対しリーフバルブ１５がいかなる円周方向角度をもって積層されても、長孔１１と長孔１６とのラップ面積Wが略一定となるようにした。  【選択図】        図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
流路の下流端に設けられ、上記流路の下流端を開閉する積層リーフバルブを備え、作動流体の通過時に所定の減衰力を発生するバルブ構造において、バルブ構造が、円周方向に等間隔をもって設けられる円周方向に沿う複数であって奇数個の長孔を備えた少なくとも１つ以上の環状のリーフバルブと、円周方向に等間隔をもって設けられる円周方向に沿う偶数個の長孔を備えた少なくとも１つ以上の環状のリーフバルブとを備え、奇数個の長孔を備えたリーフバルブに対しては偶数個の長孔を備えたリーフバルブを積層し、偶数個の長孔を備えたリーフバルブに対しては奇数個の長孔を備えたリーフバルブを積層し、流路の下流端から最も遠いリーフバルブにはその外周と各長孔の間を連通するチョークが設けられるとともに、隣接するリーフバルブの各長孔の円周方向長さは、各リーフバルブがいかなる円周方向角度をもって積層されても、隣接するリーフバルブの長孔同士のラップ面積が略一定となるように設定されてなることを特徴とするバルブ構造。
【請求項２】
流路の下流端に設けられ、上記流路の下流端を開閉する積層リーフバルブを備え、作動流体の通過時に所定の減衰力を発生するバルブ構造において、バルブ構造が、上記流路の下流端に当接する第１リーフバルブと、第１リーフバルブに積層される第２リーフバルブと、第２リーフバルブに積層される第３リーフバルブとを有し、第１リーフバルブは、環状の第１リーフバルブ本体と、第１リーフバルブ本体に円周方向に等間隔をもって設けた３以上の奇数個の円周方向に沿う長孔とで構成され、第２リーフバルブは、環状の第２リーフバルブ本体と、第２リーフバルブ本体に円周方向に等間隔をもって設けた偶数個の円周方向に沿う長孔と、それぞれの円周方向に沿う長孔と第２リーフバルブ本体の外周との間を切除して設けたチョークとで構成され、第３リーフバルブは、環状であって、上記第２リーフバルブの長孔とチョークとを覆う径に設定され、上記第１リーフバルブおよび第２リーフバルブの各長孔の円周方向長さは、第１リーフバルブに対し第２リーフバルブがいかなる円周方向角度をもって積層されても、第１リーフバルブの長孔と第２リーフバルブの長孔とのラップ面積が略一定となるように設定されてなることを特徴とするバルブ構造。
【請求項３】
流路の下流端に設けられ、上記流路の下流端を開閉する積層リーフバルブを備え、作動流体の通過時に所定の減衰力を発生するバルブ構造において、バルブ構造が、上記流路の下流端に当接する第１リーフバルブと、第１リーフバルブに積層される第２リーフバルブと、第２リーフバルブに積層される第３リーフバルブとを有し、第１リーフバルブは、第１リーフバルブ本体と、第１リーフバルブ本体に円周方向に等間隔をもって設けた偶数個の円周方向に沿う長孔とで構成され、第２リーフバルブは、第２リーフバルブ本体と、第２リーフバルブ本体に円周方向に等間隔をもって設けた３以上の奇数個の円周方向に沿う長孔と、それぞれの長孔と第２リーフバルブ本体の外周との間を切除して設けた通路とで構成され、第３リーフバルブは、環状であって、上記第２リーフバルブの長孔と通路とを覆う径に設定され、上記第１リーフバルブおよび第２リーフバルブの各長孔の円周方向長さは、第１リーフバルブに対し第２リーフバルブがいかなる円周方向角度をもって積層されても、第１リーフバルブの長孔と第２リーフバルブの長孔とのラップ面積が略一定となるように設定されてなることを特徴とするバルブ構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、積層リーフバルブを備えたバルブ構造の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種積層リーフバルブを備えたバルブ構造にあっては、たとえば、緩衝器のピストン部に具現化され、ピストン部に設けたポートの出口端に積層リーフバルブを開閉自在に設けたものが知られている。そして、このバルブ構造における積層リーフバルブは、上記ポートの出口端に当接する環状の第１のリーフバルブと、第１のリーフバルブに積層され、円周方向に等間隔をもって設けた３個の円弧状長孔と、この長孔と外周とを連通するチョークとを備えた環状の第２のリーフバルブと、第２のリーフバルブに積層され、円周方向に等間隔をもって設けた３個の円弧状長孔を備えた第３のリーフバルブと、第３のリーフバルブに積層される環状の第４のリーフバルブとで構成されており、緩衝器の伸縮時におけるピストン速度が低い場合には、シリンダ内の作動油はチョークを通過するとともに、第４のリーフバルブを撓ませて減衰力を発生し、緩衝器の伸縮時におけるピストン速度が高い場合には、全てのリーフバルブを撓ませて減衰力を発生することができる。すなわち、このバルブ構造にあっては、ピストン速度に比例した減衰力を発生することができる（たとえば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００１−１６５２２４号公報（段落番号００３９から段落番号００４０まで、図１および図４）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上述のようなバルブ構造にあっては、以下のような不具合を招来する可能性があると指摘される恐れがある。
【０００４】
すなわち、従来のバルブ構造では、第２のリーフバルブと、第３のリーフバルブに設けられる円弧状長孔がそれぞれ円周方向に等間隔をもって３つずつ設けられているので、当該各リーフバルブをピストン部に組付ける際に、上記円弧状長孔同士を対向するようにすることが望ましいが、位置ずれを起こす場合がある。
【０００５】
そうすると、円弧状長孔同士がラップする面積が変わってしまうが、上記ラップ面積により発生減衰力が変化してしまうので、上記各リーフバルブの組付作業には慎重さが要求される。
【０００６】
また、位置ずれが起こった場合には、発生減衰力が変化してしまうので、緩衝器の品質が一定しない不具合がある。
【０００７】
そこで、本発明は上記不具合を改善するために創案されたものであって、その目的とするところは、組みつけが容易、かつ、均一で安定した減衰力を発生可能なバルブ構造を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記した目的を解決するために、本発明の第１の課題解決手段のバルブ構造は、流路の下流端に設けられ、上記流路の下流端を開閉する積層リーフバルブを備え、作動流体の通過時に所定の減衰力を発生するバルブ構造において、バルブ構造が、円周方向に等間隔をもって設けられる円周方向に沿う複数であって奇数個の長孔を備えた少なくとも１つ以上の環状のリーフバルブと、円周方向に等間隔をもって設けられる円周方向に沿う偶数個の長孔を備えた少なくとも１つ以上の環状のリーフバルブとを備え、奇数個の長孔を備えたリーフバルブに対しては偶数個の長孔を備えたリーフバルブを積層し、偶数個の長孔を備えたリーフバルブに対しては奇数個の長孔を備えたリーフバルブを積層し、流路の下流端から最も遠いリーフバルブにはその外周と各長孔の間を連通するチョークが設けられるとともに、隣接するリーフバルブの各長孔の円周方向長さは、各リーフバルブがいかなる円周方向角度をもって積層されても、隣接するリーフバルブの長孔同士のラップ面積が略一定となるように設定されてなることを特徴とする。
【０００９】
さらに、第２の課題解決手段におけるバルブ構造は、流路の下流端に設けられ、上記流路の下流端を開閉する積層リーフバルブを備え、作動流体の通過時に所定の減衰力を発生するバルブ構造において、バルブ構造が、上記流路の下流端に当接する第１リーフバルブと、第１リーフバルブに積層される第２リーフバルブと、第２リーフバルブに積層される第３リーフバルブとを有し、第１リーフバルブは、環状の第１リーフバルブ本体と、第１リーフバルブ本体に円周方向に等間隔をもって設けた３以上の奇数個の円周方向に沿う長孔とで構成され、第２リーフバルブは、環状の第２リーフバルブ本体と、第２リーフバルブ本体に円周方向に等間隔をもって設けた偶数個の円周方向に沿う長孔と、それぞれの円周方向に沿う長孔と第２リーフバルブ本体の外周との間を切除して設けたチョークとで構成され、第３リーフバルブは、環状であって、上記第２リーフバルブの長孔とチョークとを覆う径に設定され、上記第１リーフバルブおよび第２リーフバルブの各長孔の円周方向長さは、第１リーフバルブに対し第２リーフバルブがいかなる円周方向角度をもって積層されても、第１リーフバルブの長孔と第２リーフバルブの長孔とのラップ面積が略一定となるように設定されてなることを特徴とする。
【００１０】
また、第３の課題解決手段におけるバルブ構造は、流路の下流端に設けられ、上記流路の下流端を開閉する積層リーフバルブを備え、作動流体の通過時に所定の減衰力を発生するバルブ構造において、バルブ構造が、上記流路の下流端に当接する第１リーフバルブと、第１リーフバルブに積層される第２リーフバルブと、第２リーフバルブに積層される第３リーフバルブとを有し、第１リーフバルブは、第１リーフバルブ本体と、第１リーフバルブ本体に円周方向に等間隔をもって設けた偶数個の円周方向に沿う長孔とで構成され、第２リーフバルブは、第２リーフバルブ本体と、第２リーフバルブ本体に円周方向に等間隔をもって設けた３以上の奇数個の円周方向に沿う長孔と、それぞれの長孔と第２リーフバルブ本体の外周との間を切除して設けたチョークとで構成され、第３リーフバルブは、環状であって、上記第２リーフバルブの長孔とチョークとを覆う径に設定され、上記第１リーフバルブおよび第２リーフバルブの各長孔の円周方向長さは、第１リーフバルブに対し第２リーフバルブがいかなる円周方向角度をもって積層されても、第１リーフバルブの長孔と第２リーフバルブの長孔とのラップ面積が略一定となるように設定されてなることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
各請求項の発明によれば、隣接するリーフバルブの長孔同士のラップ面積がほとんど変化しないので、リーフバルブを積層させる組付け時に、組付位置の調整の必要がない。すなわち、従来のバルブ構造で必要であった組付位置の調整が不要となるから組付け作業が飛躍的に容易となる。
【００１２】
さらに、従来のバルブ構造では、製品により発生減衰力がまちまちとなってしまう危惧が合ったが、本発明のバルブ構造では、上記面積比が組付位置によらずほとんど変化しないので、製品毎に発生減衰力にばらつきが生じる危惧がない。すなわち、均一で安定した減衰力を発生することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明のバルブ構造を図に基づいて説明する。図１は、バルブ構造が緩衝器のピストン部に具現化された状態を示す縦断面図である。図２（Ａ）は、バルブ構造の第１リーフバルブの正面図である。図２（Ｂ）は、バルブ構造の第２リーフバルブの正面図である。図２（Ｃ）は、バルブ構造の第３リーフバルブの正面図である。図３は、第１リーフバルブに対し第２リーフバルブを組付けた状態を示す図である。図４は、第１リーフバルブに対し第２リーフバルブを組付けた状態を示す図である。図５は、第１リーフバルブに対し第２リーフバルブを組付けた状態を示す図である。図６は、第１リーフバルブに対し第２リーフバルブを組付けた状態を示す図である。図７は、第１リーフバルブに対し第２リーフバルブを組付けた状態を示す図である。図８は、第１リーフバルブに対し第２リーフバルブを組付けた状態を示す図である。図９は、第２リーフバルブの円弧状長孔の面積に対する第１リーフバルブの円弧状長孔と第２リーフバルブの円弧状長孔のラップ面積の比と、第１リーフバルブに対する第２リーフバルブの組付角度と、の関係を示す図である。
【００１４】
本発明のバルブ構造は、図１に示すように、緩衝器のピストン部に具現化されており、ピストン２に設けた流路たるポート３１の下流端に当接する環状の第１リーフバルブ１０と、第１リーフバルブ１０に積層される環状の第２リーフバルブ１５と、第２リーフバルブ１５に積層される環状の第３リーフバルブ２０とで構成されている。
【００１５】
他方、このバルブ構造が具現化される緩衝器は、図示はしないが、シリンダ１００と、シリンダ１００上端を封止するヘッド部材（図示せず）と、ヘッド部材（図示せず）を摺動自在に貫通するピストンロッド１と、ピストンロッド１の端部に設けたピストン２と、シリンダ１００の下端を封止する封止部材（図示せず）とで構成されており、シリンダ１００内はピストン２によりロッド側室Ｒ１とピストン側室Ｒ２とに区画され、シリンダ１００の下方にはフリーピストン（図示せず）で区画された補償室Ｒが形成され、ロッド側室Ｒ１内とピストン側室Ｒ２内には作動油等の液体が封入されると同時に、補償室Ｒ内には気体が封入されている。また、ピストンロッド１の縮径部１ａには、図１中上から順にバルブストッパ５０、間座４２、環状リーフバルブ４１，４０、ピストン２、バルブ構造の各リーフバルブ１０，１５，２０、環状リーフバルブ２１，２２および間座２３が挿入され、ピストンナットＮで上記各部材がピストンロッド１に固定されている。さらに、ピストン２には、ロッド側室Ｒ１とピストン側室Ｒ２とを連通するポート３０，３１が設けられ、一方のポート３０には、孔４０ａを備えた環状リーフバルブ４０および孔４１ａを備えた環状リーフバルブ４１が積層されており、ポート３０はピストン側室Ｒ２からロッド側室Ｒ１への作動油の流れのみを許容するようになっており、他方のポート３１には、上述のバルブ構造の各リーフバルブ１０，１５，２０が設けられている。
【００１６】
なお、緩衝器は、上記のようにいわゆる単筒型に構成されるが、複筒型や補償室をタンクとして緩衝器本体から分離したタイプとしてもよい。
【００１７】
以下、バルブ構造について詳細に説明すると、図２（Ａ）に示すように、第１リーフバルブ１０は、環板状に形成された第１リーフバルブ本体１４と、第１リーフバルブ本体１４に円周方向に等間隔をもって設けた３個の円周方向に沿う長孔１１とで構成され、上記ピストン２のポート３１の出口端に当接している。つづいて、図２（Ｂ）に示すように、第２リーフバルブ１５は、環板状に形成された第２リーフバルブ本体１８と、第２リーフバルブ本体１８に円周方向に等間隔をもって設けた４個の円周方向に沿う長孔１６と、それぞれの長孔１６と第２リーフバルブ１５の外周との間を切除して設けた通路１７とで構成され、第１リーフバルブ１０に積層されている。そして、上記長孔１６は、それぞれ、第１リーフバルブ１０に積層された際、上記第１リーフバルブ１０の長孔１１の設けられた円周上に位置するように設けられている。したがって、第１リーフバルブ１０に第２リーフバルブ１５が積層された際には、上記長孔１１と上記長孔１６は重なりあうとことなる。そして、上記長孔１１と長孔１６の円周方向長さは、第１リーフバルブ１０に対し第２リーフバルブ１５がいかなる円周方向角度をもって積層されても、後述する第１リーフバルブ１０の長孔１１と第２リーフバルブ１５の長孔１６とのラップ面積Wが略一定となるように設定されている。
【００１８】
さらに、図２（Ｃ）に示すように、第３リーフバルブ２０は、環板状に形成され、第２リーフバルブ１５に積層されるが、その内外径は、上記第２リーフバルブ１５の円弧状長孔１６と通路１７とを覆うことができるように設定されている。したがって、第２リーフバルブ１５の通路１７は第１リーフバルブ本体１４と第３リーフバルブ２０とでその図１中上下が覆われるので、この通路１７はチョークとして機能する。なお、チョークの形成については、第２リーフバルブ１５の図１中上下方向幅が肉厚な場合には、長孔１６と第２リーフバルブ１５の外周とを連通する溝により形成するとしてもよく、この場合には、この溝を第１リーフバルブ１０に対向するとすれば、第３のリーフバルブ２０を省略してもよい。ただし、本実施の形態のように、通路１７を形成し第３リーフバルブを設けるとするほうがチョークの加工が簡易となる利点がある。
【００１９】
ここで、緩衝器が伸長行程時には、ロッド側室Ｒ１が収縮するのでロッド側室Ｒ１内の油圧が高まり、作動油は、上記バルブ構造の各リーフバルブ１０，１５，２０を撓ませて、各環状リーフバルブ４０，４１の孔４０ａ，４１ａおよびポート３１を介して、ロッド側室Ｒ１からピストン側室Ｒ２へ流入する。すなわち、当該バルブ構造のリーフバルブ１０，１５，２０は、流路たるポート３１の下流端に設けられていることとなる。
【００２０】
そして、このとき、シリンダ１００に対してピストン２の移動速度が微低速の場合には、ロッド側室Ｒ１内の圧力は第１リーフバルブ１０がポート３１を開放する開弁圧に達しないので、作動油は、第１リーフバルブ１０の長孔１１および第２リーフバルブ１５の長孔１６および通路１７を介してロッド側室Ｒ１からピストン側室Ｒ２へ流入する。したがって、この場合、上記長孔１１，１６と通路１７とを作動油が通過するときに生じる圧力損失により減衰力が発生される。さらに、シリンダ１００に対してピストン２の移動速度が低速の場合には、ロッド側室Ｒ１内の圧力は第３リーフバルブ２０がポート３１を開放する開弁圧に達し、作動油は、第３リーフバルブ２０および各環状リーフバルブ２１，２２をそれぞれ撓ませて、第２リーフバルブ１５と第３リーフバルブ２０との間に生じた隙間を通過してロッド側室Ｒ１からピストン側室Ｒ２へ流入する。すなわち、この場合には、作動油が第２リーフバルブ１５と第３リーフバルブ２０との間に生じた隙間を通過するときに生じる圧力損失により減衰力が発生される。つづいて、シリンダ１００に対してピストン２の移動速度が高い場合には、ロッド側室Ｒ１内の圧力は第１リーフバルブ１０がポート３１を開放する開弁圧に達し、作動油は、第１リーフバルブ１０、第２リーフバルブ１５、第３リーフバルブ２０および各環状リーフバルブ２１，２２をそれぞれ撓ませて、ポート３１と第１リーフバルブ１０との間に生じた隙間を通過してロッド側室Ｒ１からピストン側室Ｒ２へ流入する。すなわち、この場合には、作動油がポート３１と第１リーフバルブ１０との間に生じた隙間を通過するときに生じる圧力損失により減衰力が発生される。
【００２１】
したがって、本発明のバルブ構造にあっては、ピストン速度が微低速域から通路１７のチョークとして働くことにより、ピストン速度に比例した減衰力を発生することができ、緩衝器に適用された場合には、車両がウネリ路などを通過する際にも充分な減衰力を発生できるから車両における乗り心地を向上することができる。
【００２２】
なお、本バルブ構造で発生すべき減衰力の設定如何によって、図示したように、バルブ構造の第１、第２、第３のリーフバルブ１０，１５，２０にさらに環状リーフバルブ２２を積層させても良いし、さらに別の環状リーフバルブを積層するか、附勢バネでバルブ構造の各リーフバルブ１０，１５，２０を附勢しても良く、また、必要なければ上記環状リーフバルブ２０を省略してもよい。また、発生減衰力は各リーフバルブの板厚の設定によっても調整することができる。
【００２３】
上述のように、バルブ構造は構成されるが、その作用について説明する。図３から図８に示すように、第１リーフバルブ１０と第２リーフバルブ１５とを積層した状態について説明する。図３から図８は、第１リーフバルブ１０に対し第２リーフバルブ１５を積層した状態を示す図であるが、図４は図３の状態から第２リーフバルブ１５を第１リーフバルブ１０に対し３度反時計回りに回転させて積層したものである。同様に、図４は図３の積層状態から、図５は図４の積層状態から、図６は図５の積層状態から、図７は図６の積層状態から、図８は図７の積層状態から、やはり３度反時計回りに回転させて積層した状態を示している。
【００２４】
以上のように、第１リーフバルブ１０に対し第２リーフバルブ１５を円周方向に角度をずらして積層していくと、第１リーフバルブ１０の長孔１１と第２リーフバルブ１５の長孔１６との重なり度合いが変化して、第１リーフバルブ１０の長孔１１と第２リーフバルブ１５の長孔１６とのラップ面積Ｗは、第２リーフバルブ１５を第１リーフバルブ１０に対し組付け角度を変えると図９のように変化する。
【００２５】
図９から明らかなように、本実施の形態にあっては、第１リーフバルブ１０に対し第２リーフバルブ１５をどのように積層しても、ラップ面積Ｗの第２リーフバルブ１５の円弧状長孔１６の面積に対する比（以下、単に「面積比」という）は、略９０％前後となる。なお、面積比を高くするためには、第１リーフバルブ１０の長孔１１と長孔１１との間の円周方向幅を小さくするとともに、第２リーフバルブ１５の長孔１６と長孔１６との間の円周方向幅を小さく設定することが望ましいが、加工限界および各リーフバルブ１０，１５の強度補償の観点から適当な幅とすればよいが、上記幅はあまり大きくすると、面積比が小さくなり、効率が悪くなるのでできるだけ小さくする方が好ましい。
【００２６】
したがって、このバルブ構造においては、第１リーフバルブ１０に対して第２リーフバルブ１５が円周方向にずれても上記面積比はほとんど変化しないので、組付け時に、組付位置の調整の必要がない。すなわち、従来のバルブ構造で必要であった組付位置の調整が不要となるから組付け作業が飛躍的に容易となる。
【００２７】
さらに、従来のバルブ構造では、製品により発生減衰力がまちまちとなってしまう危惧が合ったが、本発明のバルブ構造では、上記面積比が組付位置によらずほとんど変化しないので、製品毎に発生減衰力にばらつきが生じる危惧がない。すなわち、均一で安定した減衰力を発生することができる。
【００２８】
なお、第１リーフバルブ１０に設ける長孔１１を３以上の奇数個とし、第２リーフバルブ１５に設ける長孔１６を偶数個とするか、逆に、第１リーフバルブ１０に設ける長孔１１を偶数個とし、第２リーフバルブ１５に設ける長孔１６を３以上の奇数個としてもよい。そうすることで、第リーフバルブ１０に対する第２リーフバルブの組付位置による面積比の変化を少なくすることができるので、この場合にも、上記作用効果を奏することができる。ただし、長孔１１および長孔１６の個数をあまり大きくしすぎると、第１リーフバルブ１０および第２リーフバルブ１５の開口面積が小さくなり、必然的にラップ面積も減少するから、長孔１１および長孔１６の個数は少ない方が効率的である。また、本実施の形態おいては、長孔を備えたリーフバルブを２枚とした場合について説明したが、ラップ面積を略一定とすることができる限りにおいて、３枚以上の長孔を備えたリーフバルブを積層してもよい。
【００２９】
なお、上記したところからでは、本発明のバルブ構造が緩衝器のピストン部に具現化された場合について説明したが、ベースバルブ部に具現化されても良い。
【００３０】
以上で、本発明の実施の形態についての説明を終えるが、本発明の範囲は図示されまたは説明された詳細そのものには限定されないことは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】バルブ構造が緩衝器のピストン部に具現化された状態を示す縦断面図である。
【図２】（Ａ）は、バルブ構造の第１リーフバルブの正面図であり、（Ｂ）は、バルブ構造の第２リーフバルブの正面図であり、（Ｃ）は、バルブ構造の第３リーフバルブの正面図である。
【図３】第１リーフバルブに対し第２リーフバルブを組付けた状態を示す図である。
【図４】第１リーフバルブに対し第２リーフバルブを組付けた状態を示す図である。
【図５】第１リーフバルブに対し第２リーフバルブを組付けた状態を示す図である。
【図６】第１リーフバルブに対し第２リーフバルブを組付けた状態を示す図である。
【図７】第１リーフバルブに対し第２リーフバルブを組付けた状態を示す図である。
【図８】第１リーフバルブに対し第２リーフバルブを組付けた状態を示す図である。
【図９】第２リーフバルブの円弧状長孔の面積に対する第１リーフバルブの円弧状長孔と第２リーフバルブの円弧状長孔のラップ面積の比と、第１リーフバルブに対する第２リーフバルブの組付角度と、の関係を示す図である。
【符号の説明】
【００３２】
１  ピストンロッド
２  ピストン
１０  第１リーフバルブ
１１，１６  長孔
１４  第１リーフバルブ本体
１５  第２リーフバルブ
１７  通路
１８  第２リーフバルブ本体
２０  第３リーフバルブ
３１  流路たるポート
W  ラップ面積
【図１】
2005048912.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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