(57)【要約】【課題】  複数銘柄の原料炭を積み付けて形成したパイル山から払い出される配合炭において、各銘柄の原料炭の配合割合が変動することを防止できる原料炭積付方法の提供。【解決手段】  複数銘柄の原料炭ＣM、ＣS1、ＣS2、ＣS3が配合されている配合炭中で、６０質量％以上の配合割合を占める主銘柄の原料炭ＣMを、パイル山２０B全体の質量に対して４０質量％以上積み付けてから、主銘柄以外の原料炭ＣS1、ＣS2、ＣS3を順次層状に積み付け、最後に、残りの主銘柄の原料炭ＣMを最上層に積み付け、パイル山２０Bを形成する。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数銘柄数の原料炭を積み付けて配合炭のパイル山を形成する原料炭積付方法であって、この配合炭のパイル山中で最も大きな配合割合を占める主銘柄の原料炭を最初に積み付け、パイル山全体に対して４０質量％以上の主銘柄の原料炭を積み付けた後に、主銘柄以外の原料炭を順次層状に積み付け、最後に、残りの主銘柄の原料炭を最上層に積み付けることを特徴とする原料炭積付方法。
【請求項２】
請求項１に記載の原料炭積付方法であって、パイル山に積み付けられる前記主銘柄の原料炭の質量の総和が、パイル山全体の質量に対して６０質量％以上であることを特徴とする原料炭積付方法。
【請求項３】
複数銘柄数の原料炭を積み付けて配合炭のパイル山を形成する原料炭積付方法であって、この配合炭のパイル山中で最も大きな配合割合を占める主銘柄の原料炭の質量の総和が、パイル山全体の質量に対して６０質量％以上であり、主銘柄の原料炭を最初に全量積み付けてから、主銘柄以外の原料炭を順次層状に積み付けることを特徴とする原料炭積付方法。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれかに記載の原料炭積付方法であって、前記配合炭のパイル山に積み付けられる原料炭の銘柄数が２以上、１０以下であることを特徴とする原料炭積付方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数銘柄の原料炭を層状に積み付けて配合炭のパイル山を形成する原料炭積付方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、製鉄所等の原料ヤードにおいて、典型的にはシーバースで輸送船から荷揚げされた原料炭を受け入れ、原料炭を銘柄別に積み付けて、銘柄毎に原料炭のパイル山をそれぞれ形成する。そして、高炉等の操業条件に応じて、各銘柄のパイル山から原料炭をそれぞれ払い出し、払い出した各銘柄の原料炭を所定の割合で積み付け、各銘柄の原料炭を所定の割合で配合した配合炭のパイル山を形成する。積み付け作業には積み付け機（スタッカー）が用いられ、払い出し作業にはバケットホイールを備えた払い出し機（リクレーマ）が用いられている。
【０００３】
例えば、高炉用コークスを製造する場合、１５〜２０の多数の銘柄数の原料炭を積み付けてコークスの原料となる配合炭のパイル山を形成する。これは、配合炭のパイル山において、積み付けられる原料炭の銘柄数が少数であると、製造されるコークスがある一銘柄又は複数銘柄の原料炭から影響を受けやすくなり、コークスの品質にばらつきを生じやすくなってしまうからである。
【０００４】
しかし、最近、高炉用コークスの原料となる配合炭を少数の銘柄数の原料炭から形成し、高炉用コークスを製造する技術が提唱されている（特許文献１参照）。この少数の銘柄数の原料炭から形成された配合炭は、その６０質量％以上が平均反射率０．９〜１．１、最大流動度３．０以下の中炭化度低流動性の準強粘結炭であり、残部が平均反射率１．１を越える粘結炭である。
【特許文献１】特開２００１−１８７８８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、少数の銘柄数の原料炭をランダムに積み付けて配合炭のパイル山を形成すると、以下の問題点が生じる。すなわち、リクレーマのバケットホイールがこのパイル山の払い出し面から配合炭を掻き取ると、リクレーマによって払い出される配合炭中における各原料炭の配合割合が安定しない。配合炭中の各銘柄の配合割合が、バケットホイールと、バケットホイールにより掻き取られるパイル山の払い出し面との相対的位置によって変化してしまうからである。例えば、バケットホイールがパイル山の裾近傍の払い出し面から配合炭を掻き取るときは、パイル山の表層近傍に存在する銘柄の原料炭の配合割合が多くなってしまい、中央近傍の払い出し面から掻き取られる配合炭中の各原料炭の配合割合と大きく異なってしまう。そして、各原料炭の配合割合が安定しない配合炭から、コークスを製造しても、製造されるコークスの品質がばらついて安定しない。
【０００６】
また、配合炭のパイル山に各銘柄の原料炭を少量ずつ順番に繰り返して積み付け、各銘柄の原料炭の薄層が幾重にも積層するパイル山を形成することも考えられる。このような配合炭のパイル山を形成すれば、リクレーマのバケットホイールがパイル山の払い出し面のいずれの部分から配合炭を掻き取っても、掻き取られる配合炭中に含まれる各銘柄の原料炭の配合割合が一定となって安定する。しかし、各銘柄の原料炭を少量ずつ順番に繰り返して幾重にも積み付けるためには、スタッカーに供給する原料炭の銘柄を頻繁に切り替えねばならず、作業にかかる手間が大きく、作業効率が低下して好ましくない。
本発明は、上記した従来の技術の問題点を除くためになされたものであり、その目的とするところは、複数銘柄数の原料炭を積み付けて形成したパイル山から払い出される配合炭において、各銘柄の原料炭の配合割合が変動することを防止できる原料炭積付方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明はその課題を解決するために以下のような構成をとる。請求項１の発明に係る原料炭積付方法は、複数銘柄数の原料炭を積み付けて配合炭のパイル山を形成する原料炭積付方法であって、この配合炭のパイル山中で最も大きな配合割合を占める主銘柄の原料炭を最初に積み付け、パイル山全体に対して４０質量％以上の主銘柄の原料炭を積み付けた後に、主銘柄以外の原料炭を順次層状に積み付け、最後に、残りの主銘柄の原料炭を最上層に積み付ける。
【０００８】
請求項１の発明によると、リクレーマのバケットホイールによって掻き取られる配合炭のパイル山の払い出し面において、払い出し面の最内側には４０質量％以上の主銘柄の原料炭が存在し、払い出し面の最外側にも残りの主銘柄の原料炭が層状に存在し、主銘柄以外の原料炭が主銘柄の原料炭の間に層状に挟まれて存在している。パイル山の払い出し面の最外側に存在する主銘柄の原料炭は、パイル山の表面全体に広がって分布しており、その層厚が、主銘柄以外の原料炭の層厚と比較して厚くなりすぎることはない。
【０００９】
したがって、リクレーマのバケットホイールがパイル山の裾近傍から配合炭を掻き取る際でも、バケットホイールは、払い出し面の最外側の主銘柄の原料炭とともに、最外側の主銘柄の原料炭の層の下側に存在する主銘柄以外の原料炭をも一緒に掻き取ることとなり、払い出される配合炭中で各銘柄の原料炭の配合割合が変動することが防止される。
また、リクレーマはバケットホイールを２基備えるタイプのものが一般的であり、かかるタイプのリクレーマによって、配合炭のパイル山から配合炭を払い出せば、配合炭のパイル山の払い出し面において、２箇所から同時にバケットホイールが配合炭を掻き取ることとなり、払い出される配合炭中で各銘柄の原料炭の配合割合が変動することは一層確実に防止される。
【００１０】
請求項２の発明に係る原料炭積付方法は、請求項１に記載の原料炭積付方法であって、パイル山に積み付けられる前記主銘柄の原料炭の質量の総和が、パイル山全体の質量に対して６０質量％以上である。
請求項２の発明によると、例えば、パイル山をなす配合炭の主銘柄の原料炭を、平均反射率０．９〜１．１で、最大流動度３．０以下の中炭化度低流動性の準強粘結炭とし、この主銘柄の原料炭をパイル山全体の質量に対して６０質量％以上積み付け、パイル山をなす配合炭の他の銘柄の原料炭を、平均反射率が１．１を越える粘結炭とすることができる。かかる配合炭のパイル山から配合炭を払い出せば、配合炭中において各原料炭の配合割合が安定し、安定した品質の高炉用コークスが製造可能となる。
【００１１】
請求項３の発明に係る原料炭積付方法は、複数銘柄数の原料炭を積み付けて配合炭のパイル山を形成する原料炭積付方法であって、この配合炭のパイル山中で最も大きな配合割合を占める主銘柄の原料炭の質量の総和が、パイル山全体の質量に対して６０質量％以上であり、主銘柄の原料炭を最初に全量積み付けてから、主銘柄以外の原料炭を順次層状に積み付ける。
【００１２】
請求項３の発明によると、リクレーマのバケットホイールによって掻き取られる配合炭のパイル山の払い出し面において、払い出し面の内側に、６０質量％以上の主銘柄の原料炭が存在し、払い出し面の外側に、主銘柄以外の各原料炭の薄い層が主銘柄の原料炭の層の上側に存在している。リクレーマのバケットホイールがパイル山の裾近傍から配合炭を掻き取る際でも、バケットホイールが、払い出し面の外側に存在する主銘柄以外の原料炭と共に、主銘柄の原料炭を掻き取ることとなり、払い出される配合炭中における各銘柄の原料炭の配合割合が安定する。
【００１３】
請求項４の発明に係る原料炭積付方法は、請求項１から請求項３のいずれかに記載の原料炭積付方法であって、前記配合炭のパイル山に積み付けられる原料炭の銘柄数が２以上、１０以下である。
配合炭のパイル山に積み付けられる原料炭の銘柄数が、２以上、１０以下と少数の場合であっても、このパイル山から払い出される配合炭中で各銘柄の原料炭の配合割合が変動することは防止される。
【発明の効果】
【００１４】
本発明は、上記のような原料炭積付方法であるので、複数銘柄数の原料炭を積み付けて形成したパイル山から払い出される配合炭において、各銘柄の原料炭の配合割合が変動することを防止できる原料炭積付方法を提供できるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明を実施するための最良の形態を図１〜図３を参照しつつ説明する。
図１に示すように、製鉄所の原料ヤードのコールヤード１０には、輸送船から荷揚げされた複数銘柄の原料炭ＣM、ＣS1、ＣS2、ＣS3が、それぞれ銘柄別にパイル山２０CM、２０CS1、２０CS2、２０CS3となって貯蔵されている。各パイル山２０CM、２０CS1、２０CS2、２０CS3近傍には公知のリクレーマ３０Cが配置されている。このリクレーマ３０のバケットホイール３２が各パイル山２０CM、２０CS1、２０CS2、２０CS3の払い出し面２２Cから原料炭ＣM、ＣS1、ＣS2、ＣS3をそれぞれ掻き取り、バケットホイール３２Cにより掻き取られた原料炭ＣM、ＣS1、ＣS2、ＣS3を、コールヤード１０に隣接するベッディングヤード１２の公知のスタッカー３４へ払い出し可能に構成されている（図２（ｉ）〜（ｖ）を参照）。
【００１６】
ベッディングヤード１２のスタッカー３４は、ベッディングヤード１２の所定位置にコールヤード１０のリクレーマ３０から払い出された原料炭ＣM、ＣS1、ＣS2、ＣS3を積み付け、配合炭のパイル山２０Bを形成可能に構成されている。この配合炭のパイル山２０Bの長手方向端部には払い出し面２２Bと対向して公知のリクレーマ３０Bがベッディングヤード１２に配置されている。このリクレーマ３０Bは２基のバケットホイール３２Ｌ、３２Ｒを備えており（図３（ｉ）、（ｉｉ）を参照）、ベッディングヤード１２に形成されるパイル山２０Bから配合炭を払い出し可能に構成されている。
【００１７】
次に、ベッディングヤード１２における配合炭のパイル山２０Bの形成について説明する。
形成するパイル山２０Bの総質量はＷ×１０3ｋｇであり、この総質量に対する原料炭ＣM、ＣS1、ＣS2、ＣS3の各配合割合は、原料炭ＣMがＲM質量％（≧６０質量％）、原料炭ＣS1がＲS1質量％、原料炭ＣS2がＲS2質量％、原料炭ＣS3がＲS3質量％であり、原料炭ＣMが主銘柄の原料炭となっている。
【００１８】
まず、コールヤード１０のパイル山２０CMから、リクレーマ３０Cによって原料炭ＣMを払い出し、ベッディングヤード１２のスタッカー３４へ送る。このときの原料炭ＣMの払い出し量は、パイル山２０Bの総質量Ｗ×１０3ｋｇのＲM1質量％である。ただし、ＲM質量％≧ＲM1質量％≧４０質量％である。そして、この払い出された原料炭ＣMをスタッカー３４によりベッディングヤード１２の所定位置に積み付ける。積み付けられた原料炭ＣMは左右対称な三角形断面が長手方向に連続するパイル山２０B1となる（図２（ｉ）を参照）。
【００１９】
パイル山２０B1を形成したら、コールヤード１０のパイル山２０CS1から、リクレーマ３０Cによって原料炭ＣS1を払い出し、ベッディングヤード１２のスタッカー３４へ送る。このときの原料炭ＣS1の払い出し量は、パイル山２０Bの総質量Ｗ×１０3ｋｇのＲS1質量％である。そして、この払い出された原料炭ＣS1を、スタッカー３４により、パイル山２０B1の上に積み付ける。積み付けられた原料炭ＣS1はパイル山２０B1の表面の斜面上に層状に積み重なり、原料炭ＣMの上に原料炭ＣS1が積層して、左右対称な三角形断面が長手方向に連続するパイル山２０B2となる（図２（ｉｉ）を参照）。
【００２０】
パイル山２０B2を形成したら、コールヤード１０のパイル山２０CS2から、リクレーマ３０Cによって原料炭ＣS2を払い出し、ベッディングヤード１２のスタッカー３４へ送る。このときの原料炭ＣS2の払い出し量は、パイル山２０Bの総質量Ｗ×１０3ｋｇのＲS2質量％である。そして、この払い出された原料炭ＣS2を、スタッカー３４により、パイル山２０B2の上に積み付ける。積み付けられた原料炭ＣS2はパイル山２０B2の表面の斜面上に層状に積み重なり、原料炭ＣS1の上に原料炭ＣS2が積層して、左右対称な三角形断面が長手方向に連続するパイル山２０B3となる（図２（ｉｉｉ）を参照）。
【００２１】
パイル山２０B3を形成したら、コールヤード１０のパイル山２０CS3から、リクレーマ３０Cによって原料炭ＣS3を払い出し、ベッディングヤード１２のスタッカー３４へ送る。このときの原料炭ＣS3の払い出し量は、パイル山２０Bの総質量Ｗ×１０3ｋｇのＲS3質量％である。そして、この払い出された原料炭ＣS3を、スタッカー３４により、パイル山２０B3の上に積み付ける。積み付けられた原料炭ＣS3はパイル山２０B3の表面の斜面上に層状に積み重なり、原料炭ＣS2の上に原料炭ＣS3が積層して、左右対称な三角形断面が長手方向に連続するパイル山２０B4となる（図２（ｉｖ）を参照）。
【００２２】
パイル山２０B4を形成したら、コールヤード１０のパイル山２０CMから、リクレーマ３０Cによって原料炭ＣMを再び払い出し、ベッディングヤード１２のスタッカー３４へ送る。このときの原料炭ＣMの払い出し量は、パイル山２０Bの総質量Ｗ×１０3ｋｇの（ＲM−ＲM1）質量％である。そして、この払い出された原料炭ＣMを、スタッカー３４により、パイル山２０B4の上に積み付ける。積み付けられた原料炭ＣMはパイル山２０B4の表面の斜面上に層状に積み重なり、原料炭ＣS3の上に原料炭ＣMが積層して、左右対称な三角形断面が長手方向に連続するパイル山２０Bとなる（図２（ｖ）を参照）。
【００２３】
パイル山２０B中において、積層する原料炭ＣM、ＣS1、ＣS2、ＣS3が合わさって配合炭となっている。このパイル山２０Bの長手方向端部にある払い出し面２２Bの面上において、原料炭ＣMが存在する割合は、左右の裾近傍に近づくと少なくなり、払い出し面２２Bの左右方向中央部分に近づくと多くなっている。
このようにして、配合炭のパイル山２０Bが形成されるので、コールヤード１０から払い出される原料炭の銘柄を頻繁に切り替える必要はなく、パイル山２０Bの形成が効率よく行われる。
【００２４】
次に、パイル山２０Bからの配合炭の払い出しについて説明する（図３（ｉ）及び（ｉｉ）を参照）。なお、図３（ｉ）及び（ｉｉ）において、リクレーマ３０Bのバケットホイール３２L、３２Rのみを図示するものとし、リクレーマ３０Bの他の構成の図示は省略されている。
パイル山２０Bの長手方向端部の払い出し面２２Bにリクレーマ３０Bを配置する。リクレーマ３０Bの左右のバケットホイール３２L、３２Rは一体となって払い出し面２２Bに沿って左右方向に移動する。左側バケットホイール３２Lは払い出し面２２Bの左側の裾部分と対向する位置まで移動でき、右側バケットホイール３２Rは払い出し面２２Bの右側の裾部分と対向する位置まで移動できるようになっている。また、リクレーマ３０Bはパイル山２０Bの長手方向に前後進可能となっている。
【００２５】
最初、図３（ｉ）に示すように、左側バケットホイール３２Lが払い出し面２２Bの左側の裾部分と対向する位置にあり、右側バケットホイール３２Rが払い出し面２２Bの左右方向中央部分と対向する位置にあるものとする。そして、リクレーマ３０Bを稼動させ、左右のバケットホイール３２L、３２Rによって払い出し面２２Bから配合炭を掻き取る。
【００２６】
左側バケットホイール３２Lは払い出し面２２Bの左側の裾部分から配合炭を掻き取るので、左側バケットホイール３２Lが掻き取った配合炭中に存在する原料炭ＣMの割合は、ＲM質量％よりも少なく、右側バケットホイール３２Rは払い出し面２２Bの左右方向中央部分から配合炭を掻き取るので、右側バケットホイール３２Rが掻き取った配合炭中に存在する原料炭ＣMの割合は、ＲM質量％よりも多くなっている。このとき、左側バケットホイール３２Lが掻き取った配合炭中に存在する原料炭ＣS1の割合は、ＲS1質量％よりも多く、原料炭ＣS2の割合は、ＲS2質量％よりも多く、原料炭ＣS3の割合は、ＲS3質量％よりも多くなっている。また、右側バケットホイール３２Rが掻き取った配合炭中に存在する原料炭ＣS1の割合は、ＲS1質量％よりも少なく、原料炭ＣS2の割合は、ＲS2質量％よりも少なく、原料炭ＣS3の割合は、ＲS3質量％よりも少なくなっている。
【００２７】
左右のバケットホイール３２L、３２Rは、払い出し面２２Bから配合炭を掻き取りつつ、払い出し面２２Bに沿って右方向に移動する（図３（ｉｉ）を参照）。左側バケットホイール３２Lが配合炭を掻き取る位置は、払い出し面２２Bの左右方向中央部分に近づき、左側バケットホイール３２Lが掻き取った配合炭中に存在する原料炭ＣMの割合は増加する。また、左側バケットホイール３２Lが掻き取った配合炭中に存在する原料炭ＣS1、ＣS2、ＣS3の割合はそれぞれ減少する。
【００２８】
同時に、右側バケットホイール３２Rが配合炭を掻き取る位置は、払い出し面２２Bの右側の裾部分に近づき、右側バケットホイール３２Rが掻き取った配合炭中に存在する原料炭ＣMの割合は減少する。また、右側バケットホイール３２Rが掻き取った配合炭中に存在する原料炭ＣS1、ＣS2、ＣS3の割合はそれぞれ増加する。
リクレーマ３０Bによって払い出される配合炭は、左右のバケットホイール３２L、３２Rがそれぞれ掻き取った配合炭を合わせたものであり、リクレーマ３０Bによって払い出される配合炭中における原料炭ＣMの割合はほぼＲM質量％に維持され、原料炭ＣS1の割合はほぼＲS1質量％に維持され、原料炭ＣS2の割合はほぼＲS2質量％に維持され、原料炭ＣS3の割合はほぼＲS3質量％に維持されている。
【００２９】
左側バケットホイール３２Lが払い出し面２２Bの左右方向中央部分と対向する位置まで移動し、右側バケットホイール３２Rが払い出し面２２Bの右側の裾部分と対向する位置まで移動する。左右のバケットホイール３２L、３２Rにより払い出し面２２Bから配合炭が掻き取られているので、パイル山２０Bの長手方向の長さは短くなっている。この短くなったパイル山２０Bの長手方向の長さに相当する距離だけ、リクレーマ３０Bを払い出し面２２Bに向けて前進させ、左右のバケットホイール３２L、３２Rと払い出し面２２Bとの距離を、バケットホイール３２L、３２Rにより払い出し面２２Bから配合炭を掻き取り可能な距離に維持する。
【００３０】
そして、左右のバケットホイール３２L、３２Rは払い出し面２２Bに沿って左方向に移動する。この場合も、左右のバケットホイール３２L、３２Rが右方向に移動する場合と同様に、リクレーマ３０Bによって払い出される配合炭中における原料炭ＣMの割合はほぼＲM質量％に維持され、原料炭ＣS1の割合はほぼＲS1質量％に維持され、原料炭ＣS2の割合はほぼＲS2質量％に維持され、原料炭ＣS3の割合はほぼＲS3質量％に維持されている。
【００３１】
左側バケットホイール３２Lが払い出し面２２Bの左側の裾部分と対向する位置まで移動し、右側バケットホイール３２Rが払い出し面２２Bの左右方向中央部分と対向する位置まで移動したら、短くなったパイル山２０Bの長手方向の長さに相当する距離だけ、リクレーマ３０Bを前進させる。
このようにリクレーマ３０Bを連続して稼動させて、パイル山２０Bからの配合炭の払い出しを続ける。
【００３２】
なお、本実施の形態において、パイル山２０Bに積み付けられる主銘柄以外の原料炭の銘柄数は４銘柄であるが、この銘柄数に限定されるものでないことは勿論である。
また、本実施の形態において、パイル山２０Bを形成する際、最初に主銘柄の原料炭ＣMの一部を積み付けてパイル山２０B1を形成し、最後に残りの原料炭ＣMを再び積み付けているが、最初に原料炭ＣMの全量を積み付けてパイル山２０B1を形成し、原料炭ＣS3を積み付けて形成したパイル山２０B4をパイル山２０Bとすることも可能である。
【００３３】
さらに、本実施の形態において、パイル山２０Bは三角形断面を有するが、パイル山２０Bが台形断面を有するものであってもよいことは勿論である。
また、本実施の形態において、左側バケットホイール３２Lが払い出し面２２Bの左側の裾部分と対向する位置にあるとき、右側バケットホイール３２Rが払い出し面２２Bの左右方向中央部分と対向する位置にあるが、かかる位置関係に限定されるものでないことは勿論である。かかる位置関係は、払い出し面２２Bの左右方向の幅と、左側バケットホイール３２Lと右側バケットホイール３２Rとの間隔とのによって相対的に変化するものであるからである。
【００３４】
次に、発明者が実施した本発明に係る原料炭積付方法の効果の検証試験に関して説明する。
本検証試験では、以下に述べる発明例１〜発明例３の三角形断面を有する配合炭のパイル山２０Bを上記実施の形態で説明した手順で形成した。
図４及び以下の表１に示すように、発明例１のパイル山２０Bにおいて、パイル山２０Bの総質量に対して、主銘柄の原料炭である原料炭ＣMの配合割合ＲM質量％を８０質量％、原料炭ＣS1の配合割合ＲS1質量％を４質量％、原料炭ＣS2の配合割合ＲS2質量％を６質量％、原料炭ＣS3の配合割合ＲS3質量％を１０質量％とした。また、発明例１のパイル山２０Bを形成するにあたって、最初に積み付ける原料炭ＣMの量であるＲM1質量％を４０質量％とし、最後に積み付ける原料炭ＣMの量である（ＲM−ＲM1）質量％をも４０質量％とした。形成した発明例１のパイル山２０Bの長手方向端部の払い出し面２２Bを、払い出し面２２Bに沿って等間隔で区切り、各分割部分を左裾側から右裾側にかけて順番に位置Ｐ1、位置Ｐ2、位置Ｐ3、・・・、位置Ｐ19と名付けた。なお、位置Ｐ10が払い出し面２２Bの左右方向の中央に位置する。
【００３５】
【表１】
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【００３６】
図５及び表１に示すように、発明例２のパイル山２０Bは、以下の点を除いて発明例１のパイル山２０Bと同じである。すなわち、発明例２のパイル山２０Bを形成するにあたって、最初に積み付ける原料炭ＣMの量であるＲM1質量％を６０質量％とし、最後に積み付ける原料炭ＣMの量である（ＲM−ＲM1）質量％を２０質量％とした。
図６及び表１に示すように、発明例３のパイル山２０Bは、以下の点を除いて発明例１のパイル山２０Bと同じである。すなわち、発明例３のパイル山２０Bを形成するにあたって、最初に積み付ける原料炭ＣMの量であるＲM1質量％を８０質量％とし、最初に原料炭ＣMの全量を積み付けた。
【００３７】
また、比較のため、図７及び表１に示す比較例１の配合炭のパイル山２０B、図８及び表１に示す比較例２の配合炭のパイル山２０Bを形成した。この比較例１及び比較例２の各パイル山２０Bは、以下の点を除いて、発明例１のパイル山２０Bと同じである。すなわち、比較例１のパイル山２０Bを形成するにあたって、最初に積み付ける原料炭ＣMの量であるＲM1質量％を２０質量％とし、最後に積み付ける原料炭ＣMの量である（ＲM−ＲM1）質量％を６０質量％とした。また、比較例２のパイル山２０Bを形成するにあたって、最初に積み付ける原料炭ＣMの量であるＲM1質量％を０質量％とし、最後に積み付ける原料炭ＣMの量である（ＲM−ＲM1）質量％を８０質量％とし、先ず、原料炭ＣS1を積み付け、最後に原料炭ＣMの全量を積み付けた。
【００３８】
本実施の形態で説明したのと同じ手順で、発明例１〜発明例３、比較例１及び比較例２の各パイル山２０Bから配合炭をリクレーマにより払い出した。このとき、リクレーマの左側バケットホイールは各パイル山２０Bの払い出し面２２Bにおいて位置Ｐ1と位置Ｐ10との間を往復動し、右側バケットホイールは各パイル山２０Bの払い出し面２２Bにおいて位置Ｐ10と位置Ｐ19との間を往復動する。
【００３９】
ここで、左側バケットホイールが位置Ｐ1と位置Ｐ10との間を一方向に移動するために要する時間を１サイクルと呼ぶこととする。すなわち、最初の１サイクルの時間内に左側バケットホイールが位置Ｐ1から位置Ｐ10まで等速で移動するとともに、右側バケットホイールが位置Ｐ10から位置Ｐ19まで等速で移動する。次の１サイクルの時間内に左側バケットホイールが位置Ｐ10から位置Ｐ1まで等速で移動するとともに、右側バケットホイールが位置Ｐ19から位置Ｐ10まで等速で移動する。なお、１サイクルの時間は６０秒である。
【００４０】
発明例１〜発明例３、比較例１及び比較例２の各パイル山２０Bから払い出された配合炭中の各原料炭の配合割合が、１サイクル間で変化する状態を調べた。発明例１の結果を図９及び図１０に示し、発明例２の結果を図１１及び図１２に示し、発明例３の結果を図１３及び図１４に示し、比較例１の結果を図１５及び図１６に示し、比較例２の結果を図１７及び図１８に示す。
【００４１】
図９〜図１８の各横軸は時間をとっており、時刻０秒でリクレーマの左側バケットホイールが位置Ｐ1に位置し、右側バケットホイールが位置Ｐ10に位置しており、時刻６０秒でリクレーマの左側バケットホイールが位置Ｐ10に位置し、右側バケットホイールが位置Ｐ19に位置している。また、図９〜図１８の各縦軸は、配合炭中で各原料炭が占める配合割合を質量百分率で示している。
【００４２】
また、発明例１〜発明例３、比較例１及び比較例２において、１サイクル中の配合炭の品位の変動を評価するために、配合炭の最大流動度の対数値Ｌｏｇ（ＭＦ）の標準偏差σMF、平均反射率Ｒｏの標準偏差σRo、４００回転後の＋６ｍｍの重量％であるタンブラー強度ＴＩ６の標準偏差σTI6を算出した（表１を参照）。なお、最大流動度の対数値Ｌｏｇ（ＭＦ）の標準偏差σMFは、例えば０．５以下であることが好ましく、平均反射率Ｒｏの標準偏差σRoは、例えば０．０１以下であることが好ましく、タンブラー強度ＴＩ６の標準偏差σTI6は、例えば０．５以下であることが好ましい。１サイクル中の配合炭が有すべき最大流動度の対数値Ｌｏｇ（ＭＦ）の平均値を２．６、平均反射率Ｒｏの平均値を１．０９、タンブラー強度ＴＩ６の平均値を８４．０とした。
【００４３】
図９、図１０及び表１に示すように、発明例１の配合炭は、１サイクル中で原料炭ＣMの配合割合が７３．１〜８５．８質量％の間を抑制されて変動し、原料炭ＣS1の配合割合が３．１〜４．６質量％の間を抑制されて変動し、原料炭ＣS2の配合割合が４．４〜８．８質量％の間を抑制されて変動し、原料炭ＣS3の配合割合が６．７〜１３．５質量％の間を抑制されて変動した。また、最大流動度の対数値Ｌｏｇ（ＭＦ）の標準偏差σMFは０．０６５、平均反射率Ｒｏの標準偏差σRoは０．００２、タンブラー強度ＴＩ６の標準偏差σTI6は０．２５３であった。
【００４４】
図１１、図１２及び表１に示すように、発明例２の配合炭は、１サイクル中で原料炭ＣMの配合割合が７６．０〜８８．０質量％の間を抑制されて変動し、原料炭ＣS1の配合割合が２．５〜５．１質量％の間を抑制されて変動し、原料炭ＣS2の配合割合が３．７〜７．３質量％の間を抑制されて変動し、原料炭ＣS3の配合割合が５．８〜１１．６質量％の間を抑制されて変動した。また、最大流動度の対数値Ｌｏｇ（ＭＦ）の標準偏差σMFは０．０５５、平均反射率Ｒｏの標準偏差σRoは０．００２、タンブラー強度ＴＩ６の標準偏差σTI6は０．２８３であった。
【００４５】
図１３、図１４及び表１に示すように、発明例３の配合炭は、１サイクル中で原料炭ＣMの配合割合が７８．９〜８６．９質量％の間を抑制されて変動し、原料炭ＣS1の配合割合が２．２〜４．４質量％の間を抑制されて変動し、原料炭ＣS2の配合割合が３．２〜６．４質量％の間を抑制されて変動し、原料炭ＣS3の配合割合が７．７〜１０．３質量％の間を抑制されて変動した。また、最大流動度の対数値Ｌｏｇ（ＭＦ）の標準偏差σMFは０．０２７、平均反射率Ｒｏの標準偏差σRoは０．００５、タンブラー強度ＴＩ６の標準偏差σTI6は０．３０１であった。
【００４６】
したがって、発明例１〜発明例３の各配合炭中において、原料炭ＣM、ＣS1、ＣS2、ＣS3の各配合割合は、１サイクル中を通してそれぞれ変動割合が小さく抑制されており、原料炭ＣS1、ＣS2、ＣS3のいずれかの配合割合がゼロとなってしまうことはなく、また、最大流動度の対数値Ｌｏｇ（ＭＦ）の各標準偏差σMFは０．５以下に抑制され、平均反射率Ｒｏの各標準偏差σRoも０．０１以下に抑制され、タンブラー強度ＴＩ６の各標準偏差σTI6も０．５以下に抑制されており好ましい。
【００４７】
一方、図１５、図１６及び表１に示すように、比較例１の配合炭は、１サイクル中で原料炭ＣMの配合割合が８１．５〜８４．４質量％の間で変動し、原料炭ＣS1の配合割合が０〜４．３質量％の間で変動し、原料炭ＣS2の配合割合が２．９〜５．８質量％の間で変動し、原料炭ＣS3の配合割合が８．５〜１２．７質量％の間で変動し、最大流動度の対数値Ｌｏｇ（ＭＦ）の標準偏差σMFは０．０２４、平均反射率Ｒｏの標準偏差σRoは０．０１３、タンブラー強度ＴＩ６の標準偏差σTI6は０．４９７であった。
【００４８】
図１７、図１８及び表１に示すように、比較例２の配合炭は、１サイクル中で原料炭ＣMの配合割合が５５．３〜１００質量％の間で変動し、原料炭ＣS1の配合割合が０〜２０．０質量％の間で変動し、原料炭ＣS2の配合割合が０〜１１．６質量％の間で変動し、原料炭ＣS3の配合割合が０〜１３．１質量％の間で変動し、最大流動度の対数値Ｌｏｇ（ＭＦ）の標準偏差σMFは０．１１３、平均反射率Ｒｏの標準偏差σRoは０．０２４、タンブラー強度ＴＩ６の標準偏差σTI6は１．２３０であった。
【００４９】
したがって、比較例１及び比較例２の各配合炭中において、原料炭ＣM、ＣS1、ＣS2、ＣS3の各配合割合のうち少なくともいずれか一つの原料炭の配合割合は、１サイクル中を通してそれぞれ変動割合が大きくなっており、原料炭ＣS1、ＣS2、ＣS3のいずれかの配合割合がゼロとなってしまう場合が発生している。また、最大流動度の対数値Ｌｏｇ（ＭＦ）の各標準偏差σMFは０．５より大きくなり、平均反射率Ｒｏの各標準偏差σRoも０．０１より大きくなり、タンブラー強度ＴＩ６の各標準偏差σTI6も０．５より大きくなっており、好ましくない。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】コールヤードにおいて銘柄別に形成された原料炭のパイル山の側面図である。
【図２】ベッディングヤードにおける配合炭のパイル山の形成手順の説明図である。
【図３】配合炭のパイル山の払い出し面の正面図である。
【図４】発明例１の配合炭のパイル山の払い出し面の正面図である。
【図５】発明例２の配合炭のパイル山の払い出し面の正面図である。
【図６】発明例３の配合炭のパイル山の払い出し面の正面図である。
【図７】比較例１の配合炭のパイル山の払い出し面の正面図である。
【図８】比較例２の配合炭のパイル山の払い出し面の正面図である。
【図９】発明例１の配合炭中における原料炭ＣMの配合割合の変化の説明図である。
【図１０】発明例１の配合炭中における原料炭ＣS1、ＣS2、ＣS3の各配合割合の変化の説明図である。
【図１１】発明例２の配合炭中における原料炭ＣMの配合割合の変化の説明図である。
【図１２】発明例２の配合炭中における原料炭ＣS1、ＣS2、ＣS3の各配合割合の変化の説明図である。
【図１３】発明例３の配合炭中における原料炭ＣMの配合割合の変化の説明図である。
【図１４】発明例３の配合炭中における原料炭ＣS1、ＣS2、ＣS3の各配合割合の変化の説明図である。
【図１５】比較例１の配合炭中における原料炭ＣMの配合割合の変化の説明図である。
【図１６】比較例１の配合炭中における原料炭ＣS1、ＣS2、ＣS3の各配合割合の変化の説明図である。
【図１７】発明例２の配合炭中における原料炭ＣMの配合割合の変化の説明図である。
【図１８】発明例２の配合炭中における原料炭ＣS1、ＣS2、ＣS3の各配合割合の変化の説明図である。
【符号の説明】
【００５１】
１０    コールヤード
１２    ベッディングヤード
２０CM、２０CS1、２０CS2、２０CS3、２０B1、２０B2、２０B3、２０B    パイル山
２２C、２２B    パイル山の払い出し面
３０C、３０B    リクレーマ
３２、３２L、３２R    バケットホイール
３４    スタッカー３４
ＣM、ＣS1、ＣS2、ＣS3    原料炭
Ｐ1、Ｐ2、Ｐ3、Ｐ4、Ｐ5、Ｐ6、Ｐ7、Ｐ8、Ｐ9、Ｐ10、Ｐ11、Ｐ12、Ｐ13、Ｐ14、Ｐ15、Ｐ16、Ｐ17、Ｐ18、Ｐ19    配合炭のパイル山の払い出し面における左右方向の位置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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