(57)【要約】【課題】執務者に圧迫感を感じさせることなく、且つしっかりとした自立性を有し、フリーアドレス型のオフィスで用いられるテーブルのみならず、一人用のデスク等にも好適に用いることができるサイドスクリーンを提供する。【解決手段】サイドスクリーン１を、天板ＤＴの使用面ＤＴａ上に起立姿勢で配置されるスクリーン本体１Ａと、このスクリーン本体１Ａから連続して天板ＤＴの下面ＤＴｂ側に潜り込みスクリーン本体１Ａと共に天板Ｄｔを厚み方向に挟み持つ自立補助部１Ｂとから構成し、スクリーン本体１Ａの下縁部における幅寸法を当該スクリーン本体１Ａが自立可能な寸法とするとともに、スクリーン本体１Ａの上縁部における幅寸法を下縁部における幅寸法よりも小さくした。【選択図】図１
2005021393.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
天板付家具の天板における使用面上に起立させて該使用面を区画するものであって、
前記天板の使用面上に起立姿勢で配置されるスクリーン本体と、該スクリーン本体から連続して天板の下面側に潜り込みスクリーン本体と共に天板を厚み方向に挟み持つ自立補助部とを具備してなり、前記スクリーン本体の下縁部における幅寸法を当該スクリーン本体が自立可能な寸法とするとともに、スクリーン本体の上縁部における幅寸法を前記下縁部における幅寸法よりも小さくしていることを特徴とするサイドスクリーン。
【請求項２】
前記スクリーン本体を、その骨格を構成するフレーム体と、該フレーム体を覆うように取り付けた張り地とから構成し、前記フレーム体の下縁部における最大幅寸法をスクリーン本体が自立可能な寸法とし、上縁部を下縁部の最大幅寸法よりも幅狭としている請求項１記載のサイドスクリーン。
【請求項３】
前記フレーム体が、その下縁部を構成する下フレーム部と上縁部を構成する上フレーム部とを具備するものであり、前記下フレーム部を、略水平方向に相互に離間する第１下フレーム要素及び第２下フレーム要素を具備するものとして、これら第１下フレーム要素の外側縁と第２下フレーム要素の外側縁との離間距離に前記フレーム体の下縁部における幅寸法を対応させている請求項２記載のサイドスクリーン。
【請求項４】
前記第１下フレーム要素と第２下フレーム要素とを、奥行き方向中央部において最大限に離間するように配置している請求項３記載のサイドスクリーン。
【請求項５】
前記第１下フレーム要素と第２下フレーム要素とを、天板の使用端側及び反使用端側において最大限に近接するように、使用端部と反使用端部との間で湾曲又は屈曲させている請求項４記載のサイドスクリーン。
【請求項６】
前記上フレーム部を１本の上フレーム要素から構成し、該上フレーム要素を、平面視した場合第１下フレーム要素と第２下フレーム要素との離間方向における中間部を通過するように配置している請求項３、４又は５記載のサイドスクリーン。
【請求項７】
前記張り地が袋状をなすものであり、フレーム体に被覆させた張り地に所定の張力を付与するようにしている請求項２、３、４、５又は６記載のサイドスクリーン。
【請求項８】
前記張り地に、その袋状の開口部を開閉し得る開閉部材を設け、該開閉部材を前記スクリーン本体の下縁部と天板の使用面との間に位置付けている請求項７記載のサイドスクリーン。
【請求項９】
前記自立補助部が、弾性により天板の下面に当接するものである請求項１、２、３、４、５、６、７又は８記載のサイドスクリーン。
【請求項１０】
前記自立補助部に、天板の下面との間で摩擦抵抗を生じ得る摩擦部材を設けている請求項１、２、３、４、５、６、７、８又は９記載のサイドスクリーン。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、天板に取り付けて作業空間を適宜に区画することができるサイドスクリーンに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近時、執務者が特定の自席を有さず、大型のテーブルの適宜位置でその都度作業を行うという、いわゆるフリーアドレス型のオフィス形態が広まりつつある。このようなフリーアドレス型のオフィスで使用されるテーブルにおいては、隣席との境界となるようなサイドパネルが予め設けられていないため、そのテーブルの天板に簡易に着脱して各執務者の使用領域を隣席と区画するためのサイドスクリーンが種々考えられている。例えば、天板の使用面に立設するスクリーン本体と、このスクリーン本体の自立性を確保するために天板の下面側に配置する取付部とを有するものがある。このものは、スクリーン本体と比較的分厚い板材からなる取付部との間に対応する天板の厚み寸法と略同一の開口幅を有する開口部を有しており、この開口部を天板の使用端側へ差し込むことによってサイドスクリーンを取り付けるように構成されているが、このサイドスクリーンは当該テーブルに専用のものとして製作されているため、厚みの異なる天板には適用しにくいという問題がある。また、スクリーン本体の自立性を高めるために、スクリーン本体自体の幅寸法も上下に亘って全体に大きく設定されているが、その結果、スクリーン本体の厚みによって天板の使用面及びその上方空間が必要以上に占有され、使用面が狭まるとともに執務者が受ける圧迫感も大きいものとなっている。
【０００３】
そこで、一般的な天板の各種の厚み寸法よりも大きな開口部を形成するとともに、天板の下面側に配置される部位を比較的大きく重量の重いバランス部として、スクリーン本体をバランス部との釣り合いで天板の使用面上に自立させるような態様のサイドスクリーンも考えられている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
【特許文献１】
特願２００２−２３１６５６明細書（図４等）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、このような構成のサイドスクリーンであると、スクリーン本体の自立性を高めるためにバランス部を大きなものとせざるを得ず、その結果、執務者の脚がバランス部に当たると、そのバランス部との重量の釣り合いでのみ自立しているスクリーン本体が揺れ動いてしまうという不具合が生じる虞がある。
【０００６】
そこで本発明は、以上のような問題に鑑みて、執務者に圧迫感を感じさせることなく、且つしっかりとした自立性を有し、フリーアドレス型のオフィスで用いられるテーブルのみならず、一人用のデスク等にも好適に用いることができるサイドスクリーンを提供しようとするものである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
すなわち、本発明のサイドスクリーンは、天板付家具の天板における使用面上に起立させて使用面を区画するものであって、天板の使用面上に起立姿勢で配置されるスクリーン本体と、このスクリーン本体から連続して天板の下面側に潜り込みスクリーン本体と共に天板を厚み方向に挟み持つ自立補助部とを具備してなり、スクリーン本体の下縁部における幅寸法を当該スクリーン本体が自立可能な寸法とするとともに、スクリーン本体の上縁部における幅寸法を前記下縁部における幅寸法よりも小さくしていることを特徴としている。
【０００８】
このような構成のサイドスクリーンであると、まず、スクリーン本体の下縁部に自立性を確保し得る幅寸法を付与しているので、天板へのサイドスクリーンの安定設置が可能である。またそれに伴い、スクリーン本体の上縁部を下縁部よりも幅薄としていることから、従来のサイドスクリーンのように上下全域に亘って略同一の厚さ寸法を有するが故に執務者が感じていた圧迫感を解消することができる。なお、スクリーン本体の下縁部における自立性確保のために必要な具体的幅寸法は、当該スクリーン本体の奥行き寸法、高さ寸法、重量等の要素に基づいて適宜設定することができる。さらに、自立補助部を天板の下面に当接するように配置しているので、上述のバランス部を有するサイドスクリーンのように天板下で執務者の脚が当たるというような不具合も生じない。このことにより、このサイドスクリーンは、フリーアドレス型のオフィスに適用されるテーブルの天板に装着して、執務領域を適宜に区画する際に好適に用いることができるだけでなく、一人用のデスクの天板における側端部に装着しても好適な間仕切りとすることができる。
【０００９】
このようなサイドスクリーンを軽量で簡易な構成とするためのは、スクリーン本体を、その骨格を構成するフレーム体と、このフレーム体を覆うように取り付けた張り地とから構成し、フレーム体の下縁部における最大幅寸法をスクリーン本体が自立可能な寸法とし、上縁部を下縁部の最大幅寸法よりも幅狭とすることが望ましい。
【００１０】
この場合、フレーム体の下縁部と上縁部との幅寸法を異ならせる簡易な構成には、フレーム体を、その下縁部を構成する下フレーム部と上縁部を構成する上フレーム部とを具備するものとして、下フレーム部に、略水平方向に相互に離間する第１下フレーム要素及び第２下フレーム要素を具備させ、これら第１下フレーム要素の外側縁と第２下フレーム要素の外側縁との離間距離にフレーム体の下縁部における幅寸法を対応させたものが挙げられる。
【００１１】
なお、下フレーム部は、必ずしも奥行き方向全域に亘って広い幅寸法を有していなければならないというわけではないので、スクリーン本体の自立性確保と天板の広い上方空間の確保という観点からは、第１下フレーム要素と第２下フレーム要素とを、奥行き方向中央部において最大限に離間するように配置するとよい。このような場合には、第１下フレーム要素と第２下フレーム要素とを、天板の使用端側及び反使用端側において最大限に近接するように、使用端部と反使用端部との間で湾曲又は屈曲させることで、スクリーン本体の自立性確保に必要な幅寸法を容易に取ることができるとともに、スクリーン本体の存在感を必要以上に強調しないようにして、執務者が受ける圧迫感を低減することができる。
【００１２】
さらに、フレーム体の軽量化と良好なバランスを考慮すると、上フレーム部を１本の上フレーム要素から構成し、この上フレーム要素を、平面視した場合に第１下フレーム要素と第２下フレーム要素との離間方向における中間部を通過するように配置することが好適となる。
【００１３】
また、フレーム体への張り地の容易な取り付けを実現し、しかもサイドスクリーン本来の間仕切りとしての機能を十分に発揮させるためには、張り地が袋状をなすものとして、フレーム体に被覆させた張り地に所定の張力を付与するようにすることが有効である。
【００１４】
さらに、張り地を洗濯したり、オフィスの模様替えや張り地自体の色変更などに対応して交換することも考えられるが、その際に張り地をフレーム体に容易に着脱できるようにするには、張り地に、その袋状の開口部を開閉し得る開閉部材を設けるとよく、その開閉部材を使用時には目立たないようにするには、開閉部材をスクリーン本体の下縁部と天板の使用面との間に位置付けるとよい。
【００１５】
また、厚み寸法が若干異なる天板に対してもスクリーン本体の自立性を損なうことなくこのサイドスクリーンを装着できるようにするためには、自立補助部を、弾性により天板の下面に当接するものとすることが望ましい。
【００１６】
さらに、使用時にこのサイドスクリーンが簡単に位置ずれを生じないようにして、好適な使用状態を得るためには、自立補助部に、天板の下面との間で摩擦抵抗を生じ得る摩擦部材を設けることが望ましい。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。
【００１８】
図１及び図２に示す本実施形態のサイドスクリーン１は、テーブルやデスク等の天板付家具の天板ＤＴ（図１、想像線参照）に装着して用いられるものである。このサイドスクリーン１は、天板ＤＴの使用面（上面）ＤＴａ側に起立姿勢で配置されるスクリーン本体１Ａと、天板ＤＴの下面ＤＴｂ側に配置されスクリーン本体１Ａの自立性を補助する自立補助部１Ｂとから構成される。本実施形態では、スクリーン本体１Ａを更に、フレーム体２と張り地３とから構成している。なお、このサイドスクリーン１は、天板ＤＴへの着脱の容易性を考慮して、天板ＤＴの使用端ＤＴｃ側から着脱するようにしているが、使用態様によっては反使用端ＤＴｄ側（図４、図７参照）や側端ＤＴｅ（図７参照）側から着脱することも可能である。
【００１９】
以下、このサイドスクリーン１の具体的構成について説明する。
【００２０】
まず、フレーム体２は、スクリーン本体１Ａの骨格構造をなすものである。詳述するとフレーム体２は、図２、図３、図４、図５及び図６に示すように、その上縁部を構成する上フレーム部２１と、下縁部を構成する下フレーム部２２と、天板ＤＴの使用端ＤＴｃに対応する前縁部を構成する前フレーム部２３と、天板ＤＴの反使用縁ＤＴｄに対応する後縁部を構成する後フレーム部２４とから構成される。本実施形態では、上フレーム部２１、前フレーム部２３及び後フレーム部２４を、１本の金属製パイプ材を側面視冂形に屈曲させることによって形成している。また、パイプ材の直径は、剛性等の観点から、例えば２２．２ｍｍ程度としている。そして、パイプ材の折り曲げに際して、前フレーム部２３及び後フレーム部２４を共に鉛直姿勢とした場合に、前フレーム部２３の上端２３ａを後フレーム部２４の上端２４ａよりも低位置に設定し、上フレーム部２１を、上方に凸形をなして緩やかに部分円弧状を描いて湾曲する形状としている。また、前フレーム部２３の下端２３ｂは、後フレーム部２４の下端２４ｂよりも低位置に設定してあり、前フレーム部２３の下端２３ｂに自立補助部１Ｂを設け、前フレーム部２３ａの下端２３ｂよりも若干上方位置と後フレーム部２４の下端２４ｂとの間に、下フレーム部２２を設けている。さらに、前フレーム部２３の前縁から後フレーム部２４の後縁までの距離、すなわちフレーム体２の最大奥行き寸法を、このサイドスクリーン１が適用される天板ＤＴの奥行き寸法にほぼ対応させている。
【００２１】
下フレーム部２２は、上フレーム部２１の幅寸法すなわち前記パイプ材の外径寸法よりも大きな幅寸法を有している。そのための構成として、本実施形態では下フレーム部２２を、２本の下フレーム要素（第１下フレーム要素２２１及び第２下フレーム要素２２２）からなるものとしている。詳述すると、第１下フレーム要素２２１及び第２下フレーム要素２２２は、共に金属製の線材からなるものである。なお、この線材は、前記パイプ材よりも細いものであり、例えば直径８ｍｍ程度のものを用いている。そして、これら第１下フレーム要素２２１及び第２下フレーム要素２２２を、それらの前端２２１ａ、２２２ａを前フレーム部２３の下端２３ｂよりも若干上方位置に溶接等により接合し、後端２２１ｂ、２２２ｂを後フレーム部２４の下端２４ｂに溶接等により接合することで、前フレーム部２３及び後フレーム部２４と略直交して水平姿勢をなすように設けている。さらに、これら第１下フレーム要素２２１及び第２下フレーム要素２２２は、奥行き方向中央部２２１ｃ、２２２ｃにおいて下フレーム部２３が最大幅寸法を有するように、相反する側方へ部分円弧状をなして湾曲させてあり、それらの弧形状の半径をほぼ等しくしてある。そして、図４に示すように、奥行き方向中央部において第１下フレーム要素２２１の外側縁と第２下フレーム２要素２２２の外側縁との離間距離２２ｄを、上フレーム部２１の幅寸法すなわち前記パイプ材の外径よりも大きく、例えば１００ｍｍ程度としている。このとき、同図に示すように平面視した場合、第１下フレーム要素２２１と第２下フレーム２要素２２２との離間方向における中央部を、上フレーム部２１が直線状をなして通過するようにしている。
【００２２】
自立補助部１Ｂは、前記下フレーム部２２との間に天板ＤＴを挟み込むことによってスクリーン本体１Ａの自立性を補助するために設けられるものである。具体的にこの自立補助部１Ｂは、天板ＤＴの下面ＤＴｂに沿って配置される自立補助板４と、この自立補助板４に取り付けられて天板ＤＴの下面ＤＴｂに下方から当接する摩擦部材５とから構成される。自立補助板４は、厚さ数ミリ程度（例えば約２ｍｍ）の金属板からなるものであり、本実施形態では平面視概略二等辺三角形状をなすものとしている。そして、その頂角にあたる基端部４ａを下方から前フレーム部２３の下端２３ｂに溶接等により接合しており、短辺側にあたる先端部４ｂを開放させている。このようにすることで自立補助板４は、基端部４ａ側においてフレーム体２に片持ち状態で支持されることになり、この基端部４ａを支点として上下方向に弾性変形して、先端部４ｂと下フレーム部２２との距離を上下に変化し得ることになる。一方、摩擦部材５は、天板ＤＴの下面ＤＴｂと直接接触することにより摩擦抵抗を発生させ、このサイドスクリーン１が天板ＤＴに装着した位置からずれを生じないようにするためのものである。本実施形態では、自立補助板４の底角にあたる先端部４ｂの２箇所に、例えばネオプレンゴムや軟質樹脂等の比較的大きな摩擦抵抗を生じ得る摩擦部材５を取り付けている。そのために、自立補助板４の２つの底角にはそれぞれ貫通孔（図示省略）を形成し、それら貫通孔に摩擦部材５をそれぞれ挿入して、摩擦部材５の上端部５ａを自立補助板４の上面４ｃよりも上方に突出させている。なお、上述のように、自立補助板４は先端部４ｂ側が上下に弾性変形するものであるので、このサイドスクリーン１を装着可能な天板ＤＴの厚み寸法は、自立補助板４が略水平な姿勢における第１下フレーム要素２２１及び第２下フレーム２要素２２２の下縁と摩擦部材５の上端５ａとの離間距離から、自立補助板４が最大限に下方へ弾性変形した際の第１下フレーム要素２２１及び第２下フレーム２要素２２２の下縁と摩擦部材５の上端５ａとの離間距離までに対応する寸法の範囲内である。
【００２３】
張り地３は、フレーム体２の略全体を被覆するように設けられるものである。本実施形態では張り地３として、フレーム体２の側面視形状に略対応する側面視概略台形状をなす袋状のものを適用している。また、張り地３の素材には、例えばポリウレタン、ポリエチレン及びポリアミド６（ナイロン６）等を含んだ弾性繊維を適用している。詳述すると、この袋状の張り地３は、図２に示すように、下端部にのみ開口部３１を有し、その他の部位を閉塞しており、開口部３１を開閉するための開閉部材を設けている。本実施形態では開閉部材として、この開口部３１の縁部に沿って設けたスライドファスナ３２と、開口部３１の前端部における内面側に設けた面ファスナ３３とを適用している。そして、スライドファスナ３２及び面ファスナ３３を開いた状態で上方から内部にフレーム体２を収容するように張り地３を被せ、前端部側においては下端部を前フレーム部２３の下端２３ｂ及び自立補助板４の基端部４ａに引っ掛けるとともに、後端部側においては下端部を後フレーム部２４の下端２４ｂに引っ掛けた状態で、前端部側の面ファスナ３３を閉じ、且つスライドファスナ３２を下フレーム部２２の下方側で閉じると、張り地３全体が一定のテンションを有した状態で、本実施形態のサイドスクリーン１が完成する。
【００２４】
したがって、以上のような構成からなるサイドスクリーン１を、例えば図７に示すフリーアドレス型のオフィスで使用されるような大型テーブルＴと共に用いる場合、天板ＤＴの使用端ＤＴｃを、スクリーン本体１Ａの下縁を構成する下フレーム部２２と自立補助部１Ｂとの間に上下に差し挟むように抜き差しすれば、適宜の位置で天板ＤＴの使用面ＤＴａ並びにその上方空間を区画して、隣席同士を間仕切りすることができる。その際、スクリーン本体１Ａの下縁をスクリーン本体１Ａが自立可能な幅寸法としているため、基本的には自立補助部１Ｂなしでもサイドスクリーン１を直立姿勢にしておくことができるが、自立補助部１Ｂの存在により安定したサイドスクリーン１の自立状態を維持することができる。しかも、スクリーン本体１Ａの上縁は下縁よりも幅狭としてあるので、天板ＤＴを使用する執務者に過剰な圧迫感を与えることがなく、逆に適度な開放感を醸し出すことができる。また、天板ＤＴの下面ＤＴｂに自立補助部１Ｂを沿わせていることから、天板ＤＴの下方空間には邪魔な部材が突出せず、執務者の脚が当たるというような不具合も生じ得ない。
【００２５】
特にスクリーン本体１Ａを、フレーム体２と張り地３とから構成しているので、サイドスクリーン１は極めて軽量であり、取り扱いの便に優れ、執務態様に応じた天板ＤＴへのサイドスクリーン１の着脱が非常に簡便である。そのうえ、下フレーム部２２を、第１下フレーム要素２２１と第２下フレーム要素２２２の２つの部材から構成しているので、下フレーム部２２の幅寸法を大きく取りやすくさらなる軽量化が可能であり、これら第１下フレーム要素２２１と第２下フレーム要素２２２とを奥行き方向中央部２２１ｃ、２２２ｃで最大に離間するように湾曲させているので、自立性の確保と圧迫感の解消の両面における効果を容易に得ることができる。また、上フレーム部２１を１本の部材から構成して、第１下フレーム要素２２１と第２下フレーム要素２２２の離間方向における中央部を通過させているため、フレーム体２の重量バランスも良好であり、この点でも自立性の向上が図られている。
【００２６】
また、張り地３には袋状の構造をなすものを採用しているため、フレーム体２への着脱が容易であり、張り地３の洗濯や交換の際の便宜性に優れ、しかもフレーム体２に被せた張り地３には一定の張力が働くようにしているので、しっかりとした間仕切り本来の機能を十分に発揮することができる。特にこの張り地３の開口部３１には、スライドファスナ３２及び面ファスナ３３からなる開閉部材を設けており、それらを下フレーム部２２と天板ＤＴの使用面ＤＴａとの間に位置付けていることから、サイドスクリーン１の使用時に開閉部材が目立たず、良好な外観を保つことができる。
【００２７】
さらに支持補助部１Ｂの主体となる支持補助板４は、弾性変形し得るようにフレーム体２に取り付けてあるので、厚み寸法が若干異なる各種の天板ＤＴに対応することができ、さらに支持補助板４に摩擦部材５を取り付けることで、天板ＤＴの下面ＤＴｂと摩擦部材５との間の摩擦抵抗によってサイドスクリーン１の位置ずれが生じにくくなるので、サイドスクリーン１のより安定した使用状態を得ることができる。
【００２８】
また本実施形態は、以上のように安定的に自立可能なサイドスクリーン１であるので、図７に示したような大型のテーブルＴのみならず、一人用のデスクの両側端部にこのサイドスクリーン１を装着しても、好適な間仕切りとして機能させることができる。
【００２９】
なお、本発明は上述した実施形態に限られるものではない。例えばスクリーン本体を一枚の板材から構成して、その下縁をスクリーン本体が自立可能な程度の幅寸法とするとともに、上縁を下縁よりも薄幅としたものも、本発明の一態様に含まれる。また、スクリーン本体をフレーム体と張り地とから構成する場合は、フレーム体の形状を上述の実施形態以外の形状とすることもでき、特に下フレーム部を１本の太い部材から構成することも可能である。その他、各部の具体的構成、形状、素材等についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【００３０】
【発明の効果】
以上に詳述したように、本発明によれば、スクリーン本体の下縁部を当該スクリーン本体が自立性を奏する厚み寸法としているので、天板への着脱が容易で、安定した使用状態をえることができるサイドスクリーンを得ることができ、しかもスクリーン本体の上縁部を下縁部よりも幅薄としているので、天板の上方空間を不必要に狭めることなく、天板を使用する執務者に過剰な圧迫感を感じさせないものとすることができる。また、天板の下面側に配置される自立補助部を、当該天板の下面に当接するようにしているため、天板下で執務者の脚が自立補助部に当たるというような不具合もなく、天板下空間を広く快適に利用することができる。そしてこのようなサイドスクリーンは、フリーアドレス型のオフィスで用いられる大型テーブル等の天板付家具の天板に装着して好適な間仕切りとして利用することができるだけでなく、個人用のデスク等の天板付家具の天板における側端部に装着しても好適な間仕切りとして利用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態に係るサイドスクリーンを示す斜視図。
【図２】同サイドスクリーンを下方視した状態を示す斜視図。
【図３】同サイドスクリーンを構成するフレーム体を示す斜視図。
【図４】同平面図。
【図５】同正面図。
【図６】同右側面図。
【図７】同サイドスクリーンの使用例を示す斜視図。
【符号の説明】
１…サイドスクリーン
１Ａ…スクリーン本体
１Ｂ…自立補助部
２…フレーム体
３…張り地
５…摩擦部材
２１…上フレーム部
２２…下フレーム部
３１…開口部
３２、３３…開閉部材（スライドファスナ、面ファスナ）
２２１…第１下フレーム要素
２２２…第２下フレーム要素
ＤＴ…天板
ＤＴａ…使用面
ＤＴｂ…下面
Ｔ…天板付家具（テーブル）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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