(57)【要約】【課題】本発明の目的は、コロソリン酸を工業的に安価にかつ高収率に得ることができる製造方法を提供すること。【解決手段】本発明は、植物に比較的大量に存在するウルソール酸から出発し、３位の水酸基を酸化し、３位のカルボニル基を利用して隣の２α位に立体特異的に水酸基を導入する工程を含む、コロソリン酸の製造方法である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ａ）式ＩＩＩ：
【化１】
2005029570.tif 000017
［式中、Ｒ１は水素原子またはＣ１−Ｃ６アルキルである］
の化合物の、式ＩＶ：
【化２】
2005029570.tif 000018
［式中、Ｒ１は水素原子またはＣ１−Ｃ６アルキルである］
の化合物への酸化；および
ｂ）式ＩＶの化合物の、式Ｉ：
【化３】
2005029570.tif 000019
［式中、Ｒ１は水素原子またはＣ１−Ｃ６アルキルである］
のコロソリン酸またはコロソリン酸エステルへの還元の工程を含む、コロソリン酸またはコロソリン酸エステルの製造方法。
【請求項２】
工程ａ）の前に、式ＩＩ：
【化４】
2005029570.tif 000020
［式中、Ｒ１は水素原子またはＣ１−Ｃ６アルキルである］
の化合物の、式ＩＩＩの化合物への酸化の工程をさらに含む、請求項１に記載の製造方法。
【請求項３】
Ｒ１が水素原子である、請求項１または２に記載の製造方法
【請求項４】
Ｒ１がＣ１−Ｃ６アルキルであり、さらに：
ｄ）式Ｉ：
【化５】
2005029570.tif 000021
の化合物の、式ＶＩＩＩ：
【化６】
2005029570.tif 000022
のコロソリン酸への加水分解の工程を含む、請求項１または２に記載の製造方法。
【請求項５】
糖尿病の予防もしくは治療、または血糖値の抑制のために使用する、請求項１〜４のいずれか１項に記載の製造方法で製造されたコロソリン酸またはコロソリン酸エステルを含む医薬組成物。
【請求項６】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の製造方法で製造されたコロソリン酸またはコロソリン酸エステルを含む、飲食物。
【発明の詳細な説明】
【発明が属する技術分野】
【０００１】
本発明は、医薬品、化粧品または健康食品の成分として有用なコロソリン酸（式ＶＩＩＩ）：
【０００２】
【化１】
2005029570.tif 000002
【０００３】
またはそのエステルの製造方法に関する。
【従来の技術】
【０００４】
コロソリン酸はビワ、バナバ、シキオコシ、ヤナギラン、ホツツジなど、その他多くの植物に含まれることが知られており、抗糖尿病作用、血糖値低下作用などの効果が認められるようになった（特許文献１および特許文献２を参照）。しかし、コロソリン酸は一般にメチル基の位置異性体であるマスリン酸（式ＶＩＩ）：
【０００５】
【化２】
2005029570.tif 000003
【０００６】
と植物中に同時に存在することが多く、工業的に純粋に得ることが困難であり、医薬品としての用途が限定されているのが現状である。実験室での小スケールの製造においては、コロソリン酸は植物抽出物からクロマトグラフィーを用いて単離することにより調製される（例えば、非特許文献１および非特許文献２を参照）。しかし、当該製造方法は、植物中のコロソリン酸の含量は低く、またクロマトグラフィーによる分離は効率が悪いという問題点を有するため、工業的規模の製造法としてはコストの面において実用的とは言いがたい。
【０００７】
【特許文献１】特開２００２−２０５９４９号公報
【特許文献２】特開２０００−１６９３８４号公報
【非特許文献１】Ｃｈｅｍ．Ｐｈａｒｍ．Ｂｕｌｌ．第４１巻、第２１２９頁、１９９３年
【非特許文献２】Ｐｌａｎｔａ  Ｍｅｄ．第５６巻、第３３０頁、１９９０年
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の目的は、コロソリン酸を工業的に安価にかつ高収率に得ることができる製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、より安価に工業的にコロソリン酸を合成するために鋭意検討した結果、植物に比較的大量に存在するウルソール酸（式ＩＸ）：
【００１０】
【化３】
2005029570.tif 000004
【００１１】
を利用してコロソリン酸を合成する方法を見出した。すなわち、ウルソール酸の３位水酸基に隣接する２α位に立体特異的に水酸基を導入してコロソリン酸を得る方法を見出し、本発明を完成するに至った。
【００１２】
すなわち、本発明の１つの側面によれば、
ａ）式ＩＩＩ：
【００１３】
【化４】
2005029570.tif 000005
【００１４】
［式中、Ｒ１は水素原子またはＣ１−Ｃ６アルキルである］
の化合物の、式ＩＶ
【００１５】
【化５】
2005029570.tif 000006
【００１６】
［式中、Ｒ１は水素原子またはＣ１−Ｃ６アルキルである］
の化合物への酸化；および
ｂ）式ＩＶの化合物の、式Ｉ：
【００１７】
【化６】
2005029570.tif 000007
【００１８】
［式中、Ｒ１は水素原子またはＣ１−Ｃ６アルキルである］
のコロソリン酸またはコロソリン酸エステルへの還元
の工程を含む、コロソリン酸またはコロソリン酸エステルの製造方法が提供される。
【００１９】
本発明の別の側面によれば、
ａ）式ＩＩ：
【００２０】
【化７】
2005029570.tif 000008
【００２１】
［式中、Ｒ１は水素原子またはＣ１−Ｃ６アルキルである］
の化合物の、式ＩＩＩの化合物への酸化； 
ｂ）式ＩＩＩの化合物の、式ＩＶの化合物への酸化；および
ｃ）式ＩＶの化合物の、式Ｉのコロソリン酸またはコロソリン酸エステルへの還元
の工程を含む、コロソリン酸またはコロソリン酸エステルの製造方法もまた提供される。
【００２２】
上記の製造方法において、Ｒ１は好ましくは水素原子である。
本発明のさらに別の側面によれば、上記の製造方法においてＲ１がＣ１−Ｃ６アルキルであり、さらに：
ｄ）式Ｉ：
【００２３】
【化８】
2005029570.tif 000009
【００２４】
［式中、Ｒ１はＣ１−Ｃ６アルキルである］
の化合物の、式ＶＩＩＩ：
【００２５】
【化９】
2005029570.tif 000010
【００２６】
の化合物への加水分解の工程を含む、 コロソリン酸の製造方法もまた提供される。ここで、Ｃ１−Ｃ６アルキルは、炭素数が１〜６の直鎖または分枝鎖のアルキル基であり、例えば、例えば、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｓ−ブチル、ｉ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、３−メチルブチル、２−メチルブチル、１−メチルブチル、１−エチルプロピル、ｎ−ヘキシル、４−メチルペンチル、３−メチルペンチル、２−メチルペンチル、１−メチルペンチル、３−エチルブチル、および２−エチルブチルなどが含まれる。好ましいＣ１−Ｃ６アルキルとしては、例えば、メチル、エチル、ｉ−プロピルなどが挙げられる。
【００２７】
本発明のさらに別の側面によれば、上記の製造方法のいずれかにより製造されたコロソリン酸またはコロソリン酸エステルを含む医薬組成物および飲食物もまた提供される。当該医薬組成物は、例えば、糖尿病の予防もしくは治療、または血糖値の抑制のために使用することができる。
【００２８】
本発明のコロソリン酸の製造方法は、ウルソール酸の２位に立体選択的に水酸基を導入するために、溶媒中適当な酸化剤を用いて３−オキソウルソール酸とし、カルボニル基に隣接する２α位に水酸基を導入した後、２α−ヒドロキシ−３−オキソウルソール酸の３―オキソ基を、溶媒中において、適当な還元剤を用いて３β−水酸基に還元する反応を有する。
【００２９】
原料のウルソール酸は、ウルソール酸を含む植物から抽出、精製して得たものを用いるが、３−オキソウルソール酸または市販品のウルソール酸を用いてもよい。また、ウルソール酸または３−オキソウルソール酸のエステル誘導体を原料として上記の反応を行った後にエステル基を加水分解してもよい。
【００３０】
ウルソール酸３位のヒドロキシ基の酸化を、以下のスキーム１に示す：
【００３１】
【化１０】
2005029570.tif 000011
【００３２】
スキーム中のＲ１は、水素原子またはＣ１−Ｃ６アルキルである。本工程に用いることのできる酸化剤は、当該技術分野で通常用いられる酸化剤を使用することができ、特に限定されないが、例えば、クロム酸系酸化剤、例えばデス−マーチン試薬などの超原子価ヨウ素試薬、ＤＭＳＯ−オキザリルクロリドまたはＤＭＳＯ−無水トリフルオロ酢酸（スワーン酸化）、ＤＭＳＯ−ＤＣＣ（フィッツナー−モハト酸化）、ＤＭＳＯ−ＳＯ３ピリジン錯体（パリク−デーリング酸化）、ＤＭＳＯ−塩素またはＤＭＳＯ−Ｎ−クロロスクシンイミド（コーリー−キム酸化）、アルミニウムアルコキサイド（アルミニウムイソプロポキサイド、およびアルミニウムｔｅｒｔ−ブトキシドを含む）などを使用することができる。特に本工程においては、ピリジニウムクロロクロメートもしくはデス−マーチン試薬による酸化、またはスワーン酸化が好ましい。本工程において酸化剤は、式（ＩＩ）の化合物に対して、例えばモル比で１．０〜１．５倍、特に１．０〜１．２倍の量を使用することができる。本工程に使用することができる溶媒は、反応に対して不活性な溶媒であれば特に限定されないが、例えば、塩化メチレン、クロロホルム、エーテルまたはこれらの混合溶媒などを用いることができ、特に、塩化メチレンを使用することができる。本工程における反応温度は、例えば０℃〜室温であり、特に、０〜２５℃において行われうる。
【００３３】
式（ＩＩＩ）のケトンの２α位への水酸基の導入方法は、特に限定されないが、例えば、一般に知られているシリル化剤を用いてシリルエノレートにした後、有機過酸などにより酸化し、反応液を酸などで処理して２α−ヒドロキシ−３−オキソ誘導体を得ることができる（スキーム２）。
【００３４】
【化１１】
2005029570.tif 000012
【００３５】
スキーム中のＲ１は、水素原子またはＣ１−Ｃ６アルキルであり、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は，独立に、Ｃ１−Ｃ６アルキルおよびフェニルから選択される。式（Ｖ）のシリルエノレートを得るために用いるシリル化剤として、ＢＳＡ（Ｎ、Ｏ−ビス（トリメチルシリル）アセトアミド）、ＢＳＵ（Ｎ，Ｎ’−ビス（トリメチルシリル）ウレア）、またはトリエチルアミン、またはその他の第三級アミン（例えば、ジイソプロピルエチルアミンまたはＤＢＵなど）もしくは芳香族アミン（例えば、ピリジン、２，６−ジメチルピリジンまたは４−ジメチルアミノピリジンなど）と、トリメチルシリルトリフルオロメタンスルホネート、クロロシラン類（例えば、トリメチルシリルクロリド、またはｔ−ブチルジメチルシリルクロリドなど）を組み合わせて用いることができる。好ましいシリル化剤は、トリメチルシリルトリフルオロメタンスルホネート、ｔ−ブチルジメチルシリルトリフルオロメタンスルホネート、およびＢＳＡである。本工程においてシリル化剤は、式（ＩＩＩ）の化合物に対して、モル比で３〜６倍、特に４〜５倍の量を使用することができる。当該シリル化工程に使用することができる溶媒は、反応に対して不活性な溶媒であれば特に限定されないが、例えば、塩化メチレン、クロロホルム、エーテル、またはこれらの混合溶媒などを用いることができ、特に、塩化メチレンを使用することができる。本工程における反応温度は、例えば−７８℃〜室温であり、特に、−７８℃〜０℃において行われる。
【００３６】
式（Ｖ）の化合物を酸化する工程において、酸化剤として、例えば、ｍ−クロロ過安息香酸、過安息香酸、モノペルオキシフタル酸、過ギ酸、過酢酸、トリフルオロ過酢酸などの有機過酸、またはオスミウム酸およびその誘導体などを用いることができる。本工程において酸化剤は、式（Ｖ）の化合物に対して、モル比で１．０〜１．５倍、特に１．１〜１．２倍の量を使用することができる。当該酸化工程に使用することができる溶媒は、反応に対して不活性な溶媒であれば特に限定されないが、例えば、塩化メチレン、クロロホルム、エーテル、またはこれらの混合溶媒などを用いることができ、特に、塩化メチレンを使用することができる。本工程における反応温度は、例えば−２５℃〜室温であり、特に、−２０℃〜０℃において行われる。
【００３７】
脱シリル化を伴う上記反応中間体から式（ＩＶ）の化合物への変換は、例えば塩酸、硫酸などの無機酸、またはテトラブチルアンモニウムフロリド、フッ化カリウムなどのフッ化物などで処理することにより行うことができる。
【００３８】
式（ＩＩＩ）の化合物の２α位への水酸基の導入は、スキーム３に示す方法によっても行われうる。
【００３９】
【化１２】
2005029570.tif 000013
【００４０】
式中、Ｒ１は水素原子またはＣ１−Ｃ６アルキルである。本工程に用いることができる酸化剤は、例えばｍ−クロロ過安息香酸、過安息香酸、モノペルオキシフタル酸、過ギ酸、過酢酸、トリフルオロ過酢酸などの有機過酸である。また、本工程で用いる触媒は、例えば、硫酸、塩酸などの無機酸である。本工程において酸化剤は、式（ＩＩＩ）の化合物に対して、モル比で１．０〜２．０倍、特に１．０〜１．３倍の量を使用することができる。当該工程に使用することができる溶媒は、反応に対して不活性な溶媒であれば特に限定されないが、例えば、塩化メチレン、クロロホルム、またはエーテルおよびメタノールあるいはエタノールの混合溶媒などを用いることができ、特に、塩化メチレンとメタノールの混合溶媒を使用することができる。本工程における反応温度は、例えば−７８℃〜室温であり、特に、−２０℃〜０℃において行われる。
【００４１】
式（ＶＩ）の還元工程を、以下のスキーム４に示す：
【００４２】
【化１３】
2005029570.tif 000014
【００４３】
スキーム中のＲ１は、水素原子またはＣ１−Ｃ６アルキルである。本工程において３−オキソ基の還元に用いられる還元剤は、特に限定はされないが、例えば、ＮａＢＨ４、［（ＣＨ３）２ＣＨＣＨ２］２ＡｌＨ、ＬｉＡｌＨ（ＯＲ６）３（Ｒ６はＣ１−Ｃ６アルキルである）、ＮａＢＨ３ＣＮ、ＬｉＢＨ３ＣＮ、Ｚｎ（ＢＨ４）２などを用いることができる。当該工程に使用することができる溶媒は、反応に対して不活性な溶媒であれば特に限定されない。本工程における反応温度は、例えば−５０℃〜室温であり、特に、−２０〜２０℃において行われる。
【００４４】
本発明の１つの側面によれば、ウルソール酸または３−オキソウルソール酸のエステル誘導体を原料として上記反応を行い、得られるコロソリン酸エステルを加水分解することによりコロソリン酸を製造する方法が提供される（スキーム５）。
【００４５】
【化１４】
2005029570.tif 000015
【００４６】
式中、Ｒ７はＣ１−Ｃ６アルキルである。本工程における加水分解は、当該技術分野において通常行われる方法を使用することができ、特に限定されないが、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなどを用いたアルカリ加水分解、塩酸、硫酸などを用いた酸加水分解の他に臭化アルミニウム、塩化アルミニウムのようなルイス酸を用いることもできる。当該工程に使用することができる溶媒は、反応に対して不活性な溶媒であれば特に限定されない。
【００４７】
本発明の製造方法において得られる合成中間体は、特に精製を行わずに次の工程に使用することもできるが、当該技術分野において通常行われる方法により精製したものを次の工程に用いてもよい。また最終生成物として得られるコロソリン酸およびコロソリン酸誘導体も、当該技術分野において通常行われる方法により精製することができる。さらに各工程で得られる合成中間体も、当該技術分野において通常行われる方法により精製することができる。本発明において使用される精製方法としては、各種クロマトグラフィーおよび再結晶などが挙げられる。ここで、再結晶に使用する溶媒として有機溶媒、例えばクロロホルム、ジクロロメタン、ベンゼン、トルエン、キシレン、酢酸エチル、ジエチルエーテル、メチルエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、アセトン、メチルエチルケトン、メタノール、エタノール、２−プロパノール、ＤＭＳＯ、ジオキサン、テトラヒドロフラン、または水、またはこれらを混合して用いてもよい。
【００４８】
なお本明細書において、「α」とは構造式の記載されている紙面から下に向かっている結合の立体配置を意味し、「β」とは構造式の記載されている紙面から上に向かっている結合の立体配置を意味するものである。
【００４９】
コロソリン酸の構造および純度は１Ｈ−ＮＭＲ、１３Ｃ−ＮＭＲおよびＨＰＬＣで確認することができる。
上記の製造方法により調製されるコロソリン酸またはコロソリン酸エステルは、医薬組成物の有効成分として使用することができる。当該医薬組成物は、経口投与剤および非経口投与剤のいずれであってもよい。経口投与の場合は、軟・硬カプセル剤または、錠剤、顆粒剤、細粒剤、散剤として投与することができる。非経口投与の方法としては、局所組織内投与、皮内、皮下、筋肉内および静脈内注射などの他、局所への塗布、噴霧などが挙げられる。本発明の医薬組成物は、一般に用いられる各種成分を含みうるものであり、例えば、１種もしくはそれ以上の薬学的に許容され得る賦形剤、希釈剤、湿潤剤、乳化剤、分散剤、補助剤、防腐剤、緩衝剤、結合剤、安定剤等を含みうる。また本発明の医薬組成物を局所に塗布する際の製剤の形態は、特に限定されないが、例えば、軟膏、クリームローションおよびスプレーなどとすることができる。
【００５０】
コロソリン酸またはコロソリン酸エステルの投与量は、患者の体型、年齢、体調、疾患の度合い、発症後の経過時間等により、適宜選択することができるが、例えば、一般に１〜５０００ｍｇ／日／成人の用量で使用され、好ましくは１〜５００ｍｇ／日／成人の用量で使用される。
【００５１】
また、本発明の製造方法により調製されるコロソリン酸またはコロソリン酸エステルは、医薬部外品、化粧品、飲料、食品等の成分、食品添加物などとして使用することができる。当該使用により、コロソリン酸の日常的および継続的な摂取が可能となり、血糖値の抑制、効果的な糖尿病の治療、および糖尿病の発症の予防が可能となる。コロソリン酸が飲食物の素材として使用される例としては、糖尿病の予防および／もしくは治療効果、または血糖値の抑制効果を有する機能性食品、健康食品、一般食品（ジュース、菓子、加工食品等）、栄養補助食品（栄養ドリンク等）が挙げられる。
【発明の効果】
【００５２】
本発明の方法によれば、コロソリン酸またはコロソリン酸エステルを効率的に高収率にかつ安価に製造できる。
【実施例】
【００５３】
本発明を以下の実施例でさらに詳しく説明するが、本発明はこれに限定されない。種々の変更、修飾が当業者には可能であり、これらの変更、修飾も本発明に含まれる。
【００５４】
実施例１
ウルソール酸（４５６ｍｇ）の塩化メチレン溶液にピリジニウムクロロクロメート（４３１ｍｇ）を加え、室温にて６時間撹拌した。反応液をセライトでろ過し、ろ液を減圧下濃縮後、残査をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、酢酸エチルとヘキサンの混液から結晶化することにより３−オキソウルソール酸（３６０ｍｇ、収率７９％）を得た。
【００５５】
実施例２
ウルソール酸（２２８ｍｇ）の塩化メチレン溶液に１，１，１−トリス（アセチルオキシ）−１，１−ジヒドロ−１，２−ベンズヨードキソール−３−（１Ｈ）−オン（Ｄｅｓｓ−Ｍａｒｔｉｎ試薬；２５４ｍｇ）を加え、室温にて１時間攪拌する。反応液を水に注ぎ、クロロホルム抽出した。得られた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後減圧下濃縮し、この残査を酢酸エチルとヘキサンの混液から結晶化すると３−オキソウルソール酸（１９３ｍｇ、収率８５％）が得られた。
【００５６】
実施例３
撹拌中の塩化オキサリル（１８５μＬ）の無水塩化メチレン溶液に、−５０℃でＤＭＳＯ（３００μＬ）の無水塩化メチレン溶液をゆっくり滴下した。反応混合物を２０分間撹拌後、ウルソール酸（４５６ｍｇ）の無水塩化メチレン溶液をゆっくり滴下した。その後、同温度にて撹拌を２０分続けた後、最後にトリエチルアミン（８３０μＬ）を滴下し、そのまま１０分間撹拌した。その後、反応温度を室温まで徐々に上昇させながら２時間撹拌した。反応混合液を５％塩酸水溶液中に注ぎ、有機層を分離後、水層を塩化メチレンで抽出した。合わせた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、減圧下濃縮し、この残査を酢酸エチルとヘキサンの混液から結晶化すると３−オキソウルソール酸が（３６３ｍｇ、収率８０％）得られた。
【００５７】
実施例４
撹拌中のＤＭＳＯ（３００μＬ）の無水塩化メチレン溶液に、−２５℃で無水トリフルオロ酢酸（３００μＬ）の無水塩化メチレン溶液をゆっくり滴下した。反応混合物を同温度にて１０分間撹拌後、ウルソール酸（４５６ｍｇ）の無水塩化メチレン溶液をゆっくり滴下した。その後、同温度にて撹拌を２０分続けた後、最後にトリエチルアミン（８３０μＬ）を滴下し、そのまま１５分間撹拌した。その後、反応温度を室温まで上昇させながら１時間撹拌した。反応混合液を５％塩酸水溶液中に注ぎ、有機層を分離後、水層を塩化メチレンで抽出した。合わせた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、減圧下濃縮し、この残査を酢酸エチルとヘキサンの混液から結晶化すると３−オキソウルソール酸が（３１８ｍｇ、収率７０％）得られた。
【００５８】
１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）  δ５．２８（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝３．５Ｈｚ），２．５４（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｊ＝７．６，１０．７，１６．１Ｈｚ），２．３８（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｊ＝３．７，６．７，１５．９Ｈｚ），２．２１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１１．３Ｈｚ），１．１０（３Ｈ，ｓ），１．０９（３Ｈ，ｓ），１．０６（３Ｈ，ｓ），１．０４（３Ｈ，ｓ），０．８５（３Ｈ，ｓ），０．９５（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．１Ｈｚ），０．８７（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．７Ｈｚ）。
【００５９】
実施例５
３−オキソウルソール酸（２２７ｍｇ）の塩化メチレン溶液にトリエチルアミン（基質の１０モル当量）とトリメチルシリルトリフルオロメタンスルフォネート（基質の５モル当量）を低温にて順次加え、１時間撹拌した。反応液を氷水に注ぎ、クロロホルム抽出した。得られた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、減圧下濃縮した。この残査を塩化メチレンに溶解し、ｍ−クロロ過安息香酸（基質の１．２モル当量）の塩化メチレン溶液を氷冷下加えた。同温度にて１時間撹拌後、反応液を５％塩酸水溶液中に注ぎクロロホルム抽出した。得られた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、減圧下濃縮し、残査を酢酸エチルから結晶化すると２α−ヒドロキシ−３−オキソウルソール酸（１９０ｍｇ、収率８１％）が得られた。
【００６０】
実施例６
３−オキソウルソール酸（２２７ｍｇ）の塩化メチレン溶液（５ｍＬ）に、触媒量（約０．０５％ｖ／ｖ）の硫酸を含むメタノール溶液（１０ｍＬ）を加え、さらにメタクロロ過安息香酸（基質の１．３モル当量）を加えてから、遮光下室温にて数時間撹拌した。反応混合液を塩化メチレンで希釈後、順次、水、５％亜硫酸水素ナトリウム水溶液、水、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、水で洗浄した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、減圧下濃縮し、この残査を酢酸エチルから結晶化すると２α−ヒドロキシ−３−オキソウルソール酸が（１４１ｍｇ、収率６０％）得られた。
【００６１】
１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）  δ５．２５（１Ｈ，ｂｒ−ｓ），４．５５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝６．６，１２．７Ｈｚ），２．４４（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝６．６，１２．６Ｈｚ），２．２０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１１．３Ｈｚ），１．２８（３Ｈ，ｓ），１．１６（３Ｈ，ｓ），１．１０（３Ｈ，ｓ），１．０６（３Ｈ，ｓ），０．８３（３Ｈ，ｓ），０．９５（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），０．８５（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．４Ｈｚ）。
【００６２】
実施例７
２α−ヒドロキシ−３−オキソウルソール酸（１００ｍｇ）のエタノール溶液に氷冷下ＮａＢＨ４（基質の５モル当量）を徐々に加えた。同温度にて３０分撹拌後、反応液を冷５％塩酸水溶液中に注意深く注ぎ、５％メタノール含有クロロホルムで抽出した。得られた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、減圧下濃縮し、残査をアルコールから結晶化するとコロソリン酸（８５ｍｇ、収率８５％）が得られた。
【００６３】
１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、Ｐｙ−Ｄ５）  δ５．４５（１Ｈ，ｂｒ−ｓ），４．０７（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝６．７，９．５Ｈｚ），３．３９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．５Ｈｚ），２．６１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１１．３Ｈｚ），２．２２（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１２．８，４．６Ｈｚ），１．２６（３Ｈ，ｓ），１．２０（３Ｈ，ｓ），１．０７（３Ｈ，ｓ），１．０４（３Ｈ，ｓ），０．９７，（３Ｈ，ｓ），０．９７（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），０．９２（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．４Ｈｚ）。
【００６４】
得られたコロソリン酸は、１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（５００ＭＨｚ、溶媒：Ｐｙ−Ｄ５）および１３Ｃ−ＮＭＲスペクトル（１２５ＭＨｚ、溶媒Ｐｙ−Ｄ５）により構造を確認した。１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルの測定結果（図２を参照）における各ピークの帰属を以下に示す。
【００６５】
【化１５】
2005029570.tif 000016
【００６６】
また、１Ｈ−ＮＭＲスペクトルの測定（図１を参照）では、コロソリン酸の２位および３位についてのエピマー（２β−ヒドロキシ体および３α‐ヒドロキシ体）の存在は確認されなかった。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】コロソリン酸の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（２β位および３α位のプロトン、５００ＭＨｚ、溶媒：Ｐｙ−Ｄ５）である。
【図２】コロソリン酸の１３Ｃ−ＮＭＲスペクトル（１２５ＭＨｚ、溶媒Ｐｙ−Ｄ５）である。
【図３】コロソリン酸のＨＰＬＣの測定結果である（カラム：ＣＡＰＣＥＬＬ  ＰＡＫ  Ｃ１８、移動層：ＣＨ３ＣＮ／Ｈ２Ｏ／ＴＦＡ＝６５／３５／０．１、検出：ＵＶ２０５ｎｍ、注入量：１０μｌ（０．５９ｍｇ））。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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