(57)【要約】【課題】  加工費用を抑えるとともに、長期使用による摩耗によって変速が維持できなくなるのを防止する。【解決手段】  この装置は、移動部材からの動力を利用して自転車用変速装置の操作を補助する装置であり、動力伝達機構と、駆動力連結機構と、位置保持機構とを備えている。動力伝達機構は、変速装置をアップシフトするように第１及び第２方向のうち一方の方向に移動するとともに、変速装置をダウンシフトするように第１及び第２方向のうち他方の方向に移動する。駆動力連結機構は、動力伝達機構を第１及び第２方向のうち一方の方向に移動するように動力伝達機構を可動部材に連結し、位置保持機構は、動力伝達機構が第１及び第２方向のうち他方の方向に移動するのを規制する。【選択図】      図７Ａ
2005029156.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
移動部材からの動力を利用して自転車用変速装置の操作を補助する補助装置であって、
前記変速装置をアップシフトするように第１及び第２方向のうち一方の方向に移動するとともに、前記変速装置をダウンシフトするように前記両方向のうち他方の方向に移動する動力伝達機構と、
前記動力伝達機構を前記両方向のうちの一方の方向に移動させるために前記動力伝達機構が前記移動部材に連結するように前記移動部材に向かって移動する駆動力連結機構と、
前記動力伝達機構が前記両方向のうちの他方の方向に移動するのを規制する位置保持機構と、
を備えた補助装置。
【請求項２】
前記駆動力連結機構は、第１移動部材係合位置と第１移動部材解放位置との間で移動する第１移動部材用係合部材を備えている、請求項１に記載の補助装置。
【請求項３】
前記駆動力連結機構は、前記第１移動部材用係合部材を第１移動部材解放位置に保持する移動部材用係合部材保持機構をさらに備えている、請求項２に記載の補助装置。
【請求項４】
前記移動部材用係合部材保持機構は、移動可能な移動部材用係合部材保持部を備えている、請求項３に記載の補助装置。
【請求項５】
前記移動部材用係合部材保持機構は、固定された移動部材用係合部材保持部を備えている、請求項３に記載の補助装置。
【請求項６】
前記駆動力連結機構は、前記第１移動部材用係合部材が第１移動部材解放位置から第１移動部材係合位置に向かって移動するのを可能にする、移動部材用係合部材解放機構をさらに備えている、請求項３に記載の補助装置。
【請求項７】
前記駆動力連結機構は、前記第１移動部材用係合部材を第１移動部材解放位置に再設置する移動部材用係合部材リセット機構をさらに備えている、請求項６に記載の補助装置。
【請求項８】
前記移動部材用係合部材保持機構は、
移動可能な移動部材用係合部材保持部と、
固定された移動部材用係合部材保持部とを備え、
前記第１移動部材用係合部材は、第１移動部材解放位置にあるときに、前記移動可能な移動部材用係合部材保持部及び前記固定された移動部材用係合部材保持部の一方と係合する、請求項６に記載の補助装置。
【請求項９】
前記駆動力連結機構は、第２移動部材係合位置と第２移動部材解放位置との間を移動する第２移動部材用係合部材を備えている、請求項８に記載の補助装置。
【請求項１０】
前記第１移動部材用係合部材は、第１移動部材解放位置にあるときに、前記移動可能な移動部材用係合部材保持部及び前記固定された移動部材用係合部材保持部の一方と係合し、前記第２移動部材用係合部材は、第２移動部材解放位置にあるときに、前記移動可能な移動部材用係合部材保持部及び前記固定された移動部材用係合部材保持部の他方と係合する、請求項９に記載の補助装置。
【請求項１１】
前記移動可能な移動部材用係合部材保持部の移動によって、前記移動可能な移動部材用係合部材保持部に係合する、前記第１移動部材用係合部材または前記第２移動部材用係合部材が、第１移動部材係合位置及び第２移動部材係合位置のうち対応する方の位置に向かって移動可能になる、請求項１０に記載の補助装置。
【請求項１２】
前記位置保持機構は、第１位置保持位置と第１位置解放位置との間を移動する第１位置保持部材を備えている、請求項１に記載の補助装置。
【請求項１３】
前記第１位置保持部材は、前記第１位置保持部材が前記動力伝達機構の移動を規制する第１位置保持位置にあるとき、固定部材に係合する、請求項１２に記載の補助装置。
【請求項１４】
前記動力伝達機構が移動可能になるように前記第１位置保持部材を前記固定部材から解放する位置解放機構をさらに備えている、請求項１３に記載の補助装置。
【請求項１５】
前記位置解放機構は、前記第１位置保持部材が前記固定部材から解放されるときに、前記第１位置保持部材を中間位置に保持する中間位置保持機構をさらに備えている、請求項１４に記載の補助装置。
【請求項１６】
前記中間位置保持機構は、
前記第１位置保持部材に対して支持された中間位置保持部材と、
前記中間位置保持部材と係合して前記動力伝達機構の移動を規制する中間位置保持当接部とを備えている、
請求項１５に記載の補助装置。
【請求項１７】
前記位置解放機構は、前記移動部材と係合するように構成された移動部材解放用係合部材をさらに備え、前記中間位置保持部材は、前記移動部材解放用係合部材が前記移動部材と係合するときに前記中間位置保持当接部から解放される、請求項１６に記載の補助装置。
【請求項１８】
前記動力伝達機構は動力伝達軸を中心に回転し、前記駆動力連結機構は前記動力伝達軸を中心に回転するように前記動力伝達機構に連結され、前記位置保持機構は前記動力伝達軸を中心に回転するように前記動力伝達機構に連結されている、請求項１に記載の補助装置。
【請求項１９】
自転車フレームに対して固定される固定部材をさらに備えている、請求項１８に記載の補助装置。
【請求項２０】
前記駆動力連結機構は前記動力伝達機構の半径方向内側の位置で前記移動部材と係合し、前記位置保持機構は前記動力伝達機構の半径方向外側の位置で前記固定部材と係合する、請求項１９に記載の補助装置。
【請求項２１】
回転部材からの動力を利用して自転車用変速装置の操作を補助する補助装置であって、
前記変速装置をアップシフトするように時計回り方向及び反時計回り方向のうち一方の方向に移動するとともに、前記変速装置をダウンシフトするように前記両方向のうち他方の方向に移動する動力伝達機構と、
前記動力伝達機構を前記両方向のうち一方の方向に移動するように前記動力伝達機構を前記回転部材に連結する駆動力連結機構と、
前記動力伝達機構が前記両方向のうち他方の方向に移動するのを規制する位置保持機構と、
第１位置保持部材を固定部材から解放して前記動力伝達機構を回転可能にする位置保持部材解放機構とを備え、
前記駆動力連結機構は、
第１移動部材係合位置及び第１移動部材解放位置の間を移動する第１移動部材用係合部材と、
前記第１移動部材用係合部材を第１移動部材解放位置に保持する移動部材用係合部材保持機構と、
前記第１移動部材用係合部材が第１移動部材解放位置から第１移動部材係合位置に向かって移動するのを可能にする、移動部材用係合部材解放機構と、
前記第１移動部材用係合部材を第１移動部材解放位置に再設置する移動部材用係合部材リセット機構とを備え、
前記位置保持機構は、第１位置保持位置及び第１位置解放位置の間を移動する第１位置保持部材を備え、前記第１位置保持部材は、前記第１位置保持部材が前記動力伝達機構の回転を規制する第１位置保持位置にあるとき、固定された部材に係合する、
補助装置。
【請求項２２】
前記駆動力連結機構は、第２移動部材係合位置及び第２移動部材解放位置の間を移動する第２移動部材用係合部材を備え、前記移動部材用係合部材保持機構は、前記第２移動部材用係合部材を第２移動部材解放位置に保持し、前記移動部材用係合部材解放機構は、前記第２移動部材用係合部材が第２移動部材係合位置に向かって移動するのを可能にする、請求項２１に記載の補助装置。
【請求項２３】
前記移動部材用係合部材保持機構は、
移動可能な移動部材用係合部材保持部と、
固定された移動部材用係合部材保持部とを備え、
前記第１移動部材用係合部材は、第１移動部材解放位置にあるときに、前記移動可能な移動部材用係合部材保持部及び前記固定された移動部材用係合部材保持部の一方と係合し、
前記第２移動部材用係合部材は、第２移動部材解放位置にあるときに、前記移動可能な移動部材用係合部材保持部及び固定された移動部材用係合部材保持部の他方と係合する、請求項２２に記載の補助装置。
【請求項２４】
前記移動部材用係合部材解放機構は移動可能な移動部材用係合部材保持部を備え、前記移動可能な移動部材用係合部材保持部の移動によって、前記移動可能な移動部材用係合部材保持部に係合する前記第１移動部材用係合部材または前記第２移動部材用係合部材が、第１移動部材係合位置及び第２移動部材係合位置のうち対応する方の位置に向かって移動可能になる、請求項２３に記載の補助装置。
【請求項２５】
前記移動可能な移動部材用係合部材保持部は、前記移動部材用係合部材保持部が係合する前記第１移動部材用係合部材及び前記第２移動部材用係合部材の一方を、対応する移動部材解放位置に保持する保持当接部を備えている、請求項２４に記載の補助装置。
【請求項２６】
前記移動可能な移動部材用係合部材保持部の移動によって、前記第１移動部材用係合部材または前記第２移動部材用係合部材から前記当接部の係合が解放される、請求項２５に記載の補助装置。
【請求項２７】
移動部材からの動力を利用して自転車用変速装置の操作を補助する補助装置であって、
前記変速装置をアップシフトするように第１及び第２方向のうち一方の方向に移動するとともに、前記変速装置をダウンシフトするように前記両方向のうち他方の方向に移動する動力伝達機構と、
前記動力伝達機構を前記両方向のうち一方の方向に移動させるために前記動力伝達機構が前記移動部材に連結するように前記移動部材に向かって移動する駆動力連結機構と、
前記動力伝達機構が前記両方向のうち他方の方向に移動するのを規制する位置保持機構と、
前記位置保持機構が、前記動力伝達機構の移動を規制するように固定部材に係合する位置に対して、それに対応する前記動力伝達機構の位置を、前記動力伝達機構が一時的に越えて移動するのを可能にするオーバーシフト機構と、
第１位置保持部材を前記固定部材から解放して前記動力伝達機構を回転可能にする位置保持部材解放機構とを備え、
前記駆動力連結機構は、
第１移動部材係合位置及び第１移動部材解放位置の間を移動する第１移動部材用係合部材と、
前記第１移動部材用係合部材を第１移動部材解放位置に保持する移動部材用係合部材保持機構と、
前記第１移動部材用係合部材が第１移動部材解放位置から第１移動部材係合位置に向かって移動するのを可能にする移動部材用係合部材解放機構と、
前記第１移動部材用係合部材を第１移動部材解放位置に再設置する移動部材用係合部材リセット機構とを備え、
前記位置保持機構は、第１位置保持位置及び第１位置解放位置の間を移動する第１位置保持部材を備え、前記第１位置保持部材は、前記第１位置保持部材が前記動力伝達機構の回転を防ぐ第１位置保持位置にあるときに前記固定部材に係合する、
補助装置。
【請求項２８】
前記オーバーシフト機構は弾性部材を備えている、請求項２７に記載の補助装置。
【請求項２９】
前記オーバーシフト機構は前記移動部材用係合部材リセット機構の一部を構成する、請求項２７に記載の補助装置。
【請求項３０】
前記移動部材用係合部材リセット機構は、
前記第１移動部材用係合部材を第１移動部材解放位置に移動させる結合解放斜面と、
前記第１移動部材用係合部材を第１移動部材解放位置に保持する結合解放壁とを備えている、
請求項２９に記載の補助装置。
【請求項３１】
前記結合解放斜面は弾性部材を備えている、請求項３０に記載の補助装置。
【請求項３２】
前記結合解放斜面は板バネを備えている、請求項３１に記載の補助装置。
【請求項３３】
前記結合解放斜面の一面は前記結合解放壁の第１面に面している、請求項３０に記載の補助装置。
【請求項３４】
前記第１移動部材用係合部材は、前記結合解放斜面と前記結合解放壁の第１面との間で移動し、前記結合解放壁の第１面とは反対側の前記結合解放壁の第２面で第１移動部材解放位置に保持される、請求項３３に記載の補助装置。
【請求項３５】
前記結合解放斜面は板バネを備えている、請求項３４に記載の補助装置。
【請求項３６】
移動部材からの動力を利用して自転車用変速装置の操作を補助する補助装置であって、
前記変速装置をアップシフトするように第１及び第２方向のうち一方の方向に移動するとともに、前記変速装置をダウンシフトするように前記両方向のうち他方の方向に移動する動力伝達機構と、
前記動力伝達機構を前記両方向のうち一方の方向に移動させるために前記動力伝達機構が前記移動部材に連結するように前記移動部材に向かって移動する駆動力連結機構と、
前記動力伝達機構が前記両方向のうち他方の方向に移動するのを規制する位置保持機構とを備え、
前記駆動力連結機構及び前記位置保持機構は、
取付部材と、
前記取付部材に連結されて、第１移動部材係合位置と第１移動部材解放位置との間を移動する移動部材用係合部材と、
前記取付部材に連結されて、第１位置保持位置と第１位置解放位置との間を移動する位置保持部材とを備え、
前記取付部材、前記移動部材用係合部材及び前記位置保持部材が補助装置から一体で除去可能なように、前記取付部材、前記移動部材用係合部材及び前記位置保持部材は互いに連結されている、
補助装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シフト補助装置、特に、自転車の変速装置の動作を補助するための装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ディレイラ及び内装変速機などの自転車用変速装置を動作させるのに必要な労力を低減するための様々な装置が開発されてきている。特に、ディレイラ・変速機の動作を補助するために特に適している装置の例は、米国特許第5,358,451号に開示されている。そこに示されているリアディレイラの動作を補助する装置には、常に運動し続ける複数の可動部品が使用されているので、部品を早期に磨耗させる可能性を高め、運動量を増加させることになる。また、フロントディレイラの動作の補助に使われる装置には、フロントペダルアセンブリと共に回転するカムに係合するソレノイドが使用されるので、その結果、精密なタイミングを有するソレノイドが必要である。
【０００３】
そこで、本件出願人による米国特許出願中の第10/190,461号には、このような問題点を克服する自転車の変速装置用補助機構が開示されている。さらに具体的には、この特許出願は、取付装置と、取付装置に連結されて少なくとも第１入力位置及び第２入力位置の間を移動する入力伝達部材と、取付装置に連結されて少なくとも第１出力位置及び第２出力位置の間を移動する出力伝達部材とから成り、可動部材からの動力を利用して変速装置の動作を補助する補助装置を開示している。ここでは、可動部材用係合部材が、可動部材係合位置と可動部材解放位置との間を移動し、運動伝達機構が運動を可動部材用係合部材から出力伝達機構へと伝達する。また、入力伝達部材及び出力伝達部材の移動に応じて、切換機構が、可動部材用係合部材を可動部材係合位置と可動部材解放位置との間で移動させる。
【特許文献１】米国特許第５，３５８，４５１号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記米国特許に示された装置では、円周方向又は軸方向に設けられた溝やカム面に係合するピンによって回転力を変速力に変換するように構成されている。しかし、このような装置では、溝、カム面の加工に費用がかかるとともに、使用による摩耗等によって、所望の変速が維持できないようになるおそれがある。
【０００５】
本発明は、自転車用変速装置の動作を補助するための装置に関する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、移動部材からの動力を利用して自転車用変速装置の操作を補助する装置であり、動力伝達機構と、駆動力連結機構と、位置保持機構とを備えている。動力伝達機構は、変速装置をアップシフトするように第１及び第２方向のうち一方の方向に移動するとともに、変速装置をダウンシフトするように第１及び第２方向のうち他方の方向に移動する。駆動力連結機構は、動力伝達機構が第１及び第２方向のうち一方の方向に移動するように動力伝達機構を可動部材に連結する。位置保持機構は、動力伝達機構が第１及び第２方向のうち他方の方向に移動するのを規制している。
【発明の効果】
【０００７】
以上のような本発明では、変速時に力が必要とされる方向の変速時にのみ回転力等を利用して変速するようにしているので、スムーズな変速が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
図１に、本発明の一実施形態による補助装置１４が装着された自転車１０の側面図を示している。自転車１０は、どのような種類の自転車でもよく、本実施形態による自転車１０はフレーム１８を有し、このフレーム１８は、トップチューブ２２と、ヘッドチューブ２４と、ヘッドチューブ２４から下方に延びるダウンチューブ２６と、トップチューブ２２から下方に延びるシートチューブ３０と、ダウンチューブ２６及びシートチューブ３０の結合部に配置されたボトムブラケット３２と、トップチューブ２２から後方下方に延びる１対のシートステイ３４と、ボトムブラケット３２から後方に延びる１対のチェーンステイ３８とを有する。フレーム１８のトップチューブ２２とシートチューブ３０との結合部には、サドル３９が取り付けられる。ヘッドチューブ２４の内部には、フォーク４２が回転自在に支持されて、前輪４６がフォーク４２の下端に回転自在に支持される。フォーク４２及び車輪４６の回転方向は、周知の方法でハンドルバー５０によって制御される。複数の同軸に設置されたフリーホイール用スプロケット（図示せず）を有する後輪５４が、シートステイ３４と、チェーンステイ３８との結合部に回転自在に支持され、複数のフロント（チェーンホイール）スプロケット６２を支持するペダルアセンブリ５８が、ボトムブラケット３２の内部に回転自在に支持される。本実施形態では、３枚のフロントスプロケット６２がペダルアセンブリ５８と同軸一体で回転する。チェーン６６が複数のフロントスプロケット６２の１つと、後輪５４に取り付けられた複数のフリーホイール用スプロケットの１つとに噛み合わされる。
【０００９】
また、この自転車１０にはフロントディレイラ７０とリアディレイラ７４とが設けられている。フロントディレイラ７０は、チェーン６６をフロントスプロケット６２の１つから別のスプロケットへ移動させるためのものであり、リアディレイラ７４は、チェーン６６をフリーホイール用スプロケットの１つから別のものへ移動させるためのものである。これらの動作は周知であるので、詳細な説明は省略する。本実施形態によるフロントディレイラ７０は、補助装置１４に連結された出力制御用ワイヤアセンブリ７８が引張られるか、または解放されることによって制御される。また、補助装置１４は、シフト制御装置８４に接続された電気ケーブル８２によって制御される。なお、シフト制御装置８４は、ハンドルバー５０の左側に取り付けられて電気的に制御され、アップシフトスイッチ及びダウンシフトスイッチ（図示せず）などの２個の電気スイッチか、またはその他の適切な制御装置によって構成されてもよい。リアディレイラ７４はボーデン型制御ケーブル８６に制御され、制御ケーブル８６は、従来の方法で制御されるか、または電気的に制御された機構によって制御されてもよい。
【００１０】
図２に、シフト補助装置１４の拡大図を示している。シフト補助装置１４は、ボトムブラケット３２にねじ込み装着される筒状取付部材３００（図４Ｂ）によってフレーム１８に装着されたハウジング１００を有している。ハウジング１００は、シートチューブ３０に係合する位置決めブラケット１０８によって、フレーム１８に対して予め決められた位置に保持される。また、アウターカバー１１２が、ハウジング１００のねじ孔３５４（図５）にねじ込まれるねじ１１６によって、ハウジング１００に装着される。本実施形態による出力制御用ワイヤアセンブリ７８（図１５）の第１ディレイラケーブル１２０は、シフト補助装置１４を出て、自転車の後方に向かって延び、出力制御用ワイヤアセンブリ７８の第２ディレイラケーブル１２４はフロントディレイラ７０に接続される。出力制御用ワイヤアセンブリ７８に関しては、図１５から図１７を説明する際に詳細に説明する。また、ペダルアセンブリ５８の一部を形成するクランクアーム１２８が、Ｘ軸を中心に回転するように、ボトムブラケット３２を貫通して延びるクランク車軸１３２に取り付けられている。そして、以下に説明する方法で補助装置１４を動作させるように、電気ケーブル８２（図１）にはモータ１５０が接続される。
【００１１】
図３に、クランクアーム１２８の内側から見た斜視図を示している。クランクアーム１２８は一方向に長く延びるクランクアーム本体２２０を有しており、このクランクアーム本体２２０の一端には、対応するスプラインを車軸１３２上に連結するためのクランク車軸取付孔２９９及びスプライン２８６が形成された内周面を有するクランク車軸取付用ボス２２４が設けられ、他端には、内周面にねじが形成されたペダル取付孔２２８が設けられている。また、環状のドライブリング２７０の内周面にはスプライン２７４が形成されており、このスプライン２７４は、クランク車軸取付用ボス２２４の横方向において最も内側にある外周面上のスプライン２７８に回転不能に係合している。ドライブリング２７０の外周面には当接部２９２Ａ及び２９２Ｂが設けられ、互いに１８０度の角度をあけてクランクアーム１２８の回転方向の順方向を向く１対の駆動用突起２９０Ａ，２９０Ｂを形成している。すなわち、当接部２９２Ａ及び２９２Ｂは、図３において時計回りの方向を向き、図２で反時計回りの方向を向く。当接部２９２Ａ及び２９２Ｂは、ペダルアセンブリ５８の回転軸Ｘから半径方向外向きに延び、クランク車軸取付用ボス２２４の外周面に垂直な仮想直線に従って延びている。
【００１２】
図４Ａ及び図４Ｂは共にシフト補助装置の分解図であり、図５はハウジング１００の内部を表す図であり、図６はアウターカバー１１２の斜視図である。前述の筒状取付部材３００は、ねじが形成された外周面３０４とフランジ３０８とを有し、外周面３０４は、ボトムブラケット３２の対応するねじ付き内周面（図示せず）にねじ込み装着され、フランジ３０８は、ハウジング１００をボトムブラケット３２に固定するように、ハウジング１００の取付面３１０に当接する。ハウジング１００のベアリングシート３１６内には、環状の下方つめ取付用部材３２０を回転自在に支持するためのカートリッジベアリング３１２がはめ込まれて、下方つめ取付用部材３２０は、ねじ３２８を介して環状の上方つめ取付用部材３２４に装着される。以下に説明するようにつめ解除部材として機能する弧状バネ３３２が、スペーサ３３５とハウジング１００の外周縁上の孔３３８（図５）にねじ込まれるねじ３３６とを介して、ハウジング１００の内周面上に取り付けられる。弧状つめ制御部材３４０は、位置決め当接部３４２と、つめ解除壁３４４と、つめ解放ノッチ３４８とを有しており、１対のねじ１１６によりハウジング１００の外周縁に取り付けられている。なお、１対のねじ１１６は、アウターカバー１１２及びつめ制御部材３４０の孔３５３を貫通し、ハウジング１００の外周縁に設けられた１対の孔３５４に取り付けられる。図５にさらに明瞭に示すように、ハウジング１００は、さらに、以下に説明する方法で機能するつめ解除壁３５７と、つめ解除壁３５８と、位置決め用斜面３４９と、位置決め当接部３５０と、つめ解除壁３５９とを有している。
【００１３】
ケーブル連結孔３５６を有する環状のケーブル連結板３５５が、キーホール３６１を通って、上方つめ取付用部材３２４に取り付けられ、その結果、ケーブル連結板３５５は、上方つめ取付用部材３２４の移動に応じて、第１ディレイラケーブル１２０を引っ張るか、または解放することができるようになっている。図４Ａ及び図６に示すように、アウターカバー１１２は、プレート部分５００と、以下に説明する方法で機能する中間位置保持当接部５０９を構成する切欠き５０８（図６）を備えた円筒部分５０４とを備えている。
【００１４】
駆動用補助つめ３６０，３６４と、駆動用補助つめ３６８とを有する駆動つめアセンブリが、下方つめ取付用部材３２０と上方つめ取付用部材３２４との間に挟まれるように、下方つめ取付用部材３２０に回動自在に取り付けられている。さらに具体的には、駆動用補助つめ３６０及び３６４の両方が下方つめ取付用部材３２０に回動自在に取り付けられるように、駆動用補助つめ３６０は駆動用補助つめ３６４の回動軸３７６に回動自在に取り付けられ、回動軸３７６は、さらに、下方つめ取付用部材３２０の孔３７８に回動自在に取り付けられる。駆動用補助つめ３６０は、可動部材係合部分３８０とつめ制御部分３８４とを備えている。可動部材係合部分３８０は、クランクアーム１２８の当接部２９２Ａまたは２９２Ｂの１つと係合し、つめ制御部分３８４は、駆動用補助つめ３６４のつめ制御部分３８８と係合するように設けられている。駆動用補助つめ３６０は、ねじ３９０によって上方つめ取付用部材３２４に取り付けられたバネ３８９によって、時計回りの方向に付勢されている。さらに具体的には、バネ３８９のバネアーム３９１は、上方つめ取付用部材３２４の孔３９３（図７Ａ）を貫通して延び、駆動用補助つめ３６０の可動部材係合部分３８０に接触する。その結果、駆動用補助つめ３６０及び駆動用補助つめ３６４の両方が時計回りの方向に付勢されるように、駆動用補助つめ３６０のつめ制御部分３８４は、駆動用補助つめ３６４のつめ制御部分３８８に対向するように付勢される。駆動用補助つめ３６４のつめ制御部分３８８は、以下に説明する方法で機能する制御ピン３９２を備えている。
【００１５】
同様に、駆動用補助つめ３６８及び３７２の両方が下方つめ取付用部材３２０に回動自在に取り付けられるように、駆動用補助つめ３６８は駆動用補助つめ３７２の回動軸４００に回動自在に取り付けられ、回動軸４００は、さらに、下方つめ取付用部材３２０の孔（図示せず）に回動自在に取り付けられる。駆動用補助つめ３６８は、可動部材係合部分４０４とつめ制御部分４０８とを備えている。可動部材係合部分４０４は、クランクアーム１２８の当接部２９２Ａまたは２９２Ｂの１つと係合し、つめ制御部分４０８は、駆動用補助つめ３７２のつめ制御部分４１２と係合するように設けられている。駆動用補助つめ３６８は、ねじ４２８によって上方つめ取付用部材３２４に取り付けられたバネ４２０によって、時計回りの方向に付勢されている。さらに具体的には、バネ４２０のバネアーム４２４は、上方つめ取付用部材３２４の孔４３０（図７Ａ）を貫通して延び、駆動用補助つめ３６８の可動部材係合部分４０４に接触する。その結果、駆動用補助つめ３６８及び駆動用補助つめ３７２の両方が時計回りの方向に付勢されるように、駆動用補助つめ３６８のつめ制御部分４０８は、駆動用補助つめ３７２のつめ制御部分４１２に対向するように付勢される。駆動用補助つめ３７２のつめ制御部分４１２は、以下に説明する方法で機能する制御ピン４１６を備えている。
【００１６】
主位置保持用補助つめ４５０，４５８と補助位置保持用補助つめ４５４，４６２とを有する位置保持つめアセンブリが、上方つめ取付用部材３２４を挟むように回動自在に取り付けられている。さらに具体的には、回動軸４７０が、下方つめ取付用部材３２０の孔４７１に取り付けられて、補助位置保持用補助つめ４５４を上方つめ取付用部材３２４の右側に回動自在に支持し、上方つめ取付用部材３２４の孔４７２を貫通して延び、主位置保持用補助つめ４５０を上方つめ取付用部材３２４の左側に回動自在に支持している。補助位置保持用補助つめ４５４は、可動部材係合部分４５３と、底部に主位置保持補助つめ当接用突起４５２Ａを定める中間位置保持部分４５２とを備えている。主位置保持用補助つめ４５０は、位置保持歯４５６と、主位置保持補助つめ当接用突起４５２Ａに当接する当接部４５５Ａを形成する部分スロット４５５とを備えている。上方つめ取付用部材３２４にねじ４９１で取り付けられたバネ４９０のバネ脚部４８８は、主位置保持用補助つめ４５０を反時計回り（半径方向外向き）の方向へ付勢している。補助位置保持用補助つめ４５４は、回動軸４７０の周りに取り付けられたバネ４７４によって、時計回り（半径方向内向き）の方向に付勢される。ただし、バネ４９０のバネ力はバネ４７４のバネ力よりも強いので、補助位置保持用補助つめ４５４は、突起４５２Ａと当接部４５５ａとの間の接触によって、通常は半径方向外向きに保持されている。
【００１７】
同様に、回動軸４８０が、下方つめ取付用部材３２０の孔（図示せず）に取り付けられて、補助位置保持用補助つめ４６２を上方つめ取付用部材３２４の右側に回動自在に支持し、上方つめ取付用部材３２４の孔４８４を貫通して延び、主位置保持用補助つめ４５８を上方つめ取付用部材３２４の左側に回動自在に支持している。補助位置保持用補助つめ４６２は、可動部材係合部分４６４と、底部に主要位置保持補助つめ当接用突起４６３Ａを構成する中間位置保持部分４６３とを備えている。主位置保持用補助つめ４５８は、位置保持歯４６６と、主位置保持補助つめ当接用突起４６３Ａに当接する当接部４６５Ａを形成する部分スロット４６５とを備えている。バネ４９０のバネ脚部４８９は、主位置保持用補助つめ４５８を反時計回り（半径方向外向き）の方向へ付勢している。補助位置保持用補助つめ４６２は、回動軸４８０の周りに取り付けられたバネ４９２によって、時計回り（半径方向内向き）の方向に付勢される。ただし、バネ４９０のバネ力はバネ４９２のバネ力よりも強いので、補助位置保持用補助つめ４６２は、突起４６３Ａと当接部４６５Ａとの間の接触によって、通常は半径方向外向きに保持されている。この方法で、下方つめ取付用部材３２０と、上方つめ取付用部材３２４と、主位置保持用補助つめ４５０，４５８と、補助位置保持用補助つめ４５４，４６２と、駆動用補助つめ３６０，３６４，３６８，３７２とを共に連結することによって、これらの部品を補助装置１４から一体で除去可能となり、組立て及び修理が容易になる。
【００１８】
図５、図７Ｃ、図７Ｄに示すように、モータ１５０は、駆動制御アーム５１８に回動自在に取り付けられた駆動制御リンク５１０を備え、また駆動制御アーム５１８は回動軸５１６に回動自在に取り付けられている。駆動制御リンク５１０は、ハウジング１００に同軸且つ回転自在に取り付けられた駆動制御リング５１１（図面には駆動制御リング５１１の一部のみ表示）に連結されている。駆動制御リング５１１は、ハウジング１００の駆動制御孔５１３を貫通して延びる可動駆動制御当接部５１２を有している。駆動制御当接部５１２が図５及び図７Ｃの位置にあるとき、図７Ｄに示すように、駆動制御当接部５１２が駆動制御孔５１３の右端にまで移動するように、モータ１５０は、駆動制御リンク５１０及び駆動制御アーム５１８を介して、駆動制御リング５１１を時計回りの方向に回転できる。同様に、駆動制御当接部５１２が駆動制御孔５１３の右端にあるとき、駆動制御当接部５１２が駆動制御孔５１３の左端にまで戻るように、モータ１５０は、駆動制御リンク５１０及び駆動制御アーム５１８を介して、駆動制御リング５１１を反時計回りの方向に回転できる。また、以下に説明するつめ解放動作中に、モータ１５０は、孔５１５を貫通して延びる解放制御当接部５１７を備えた解放制御つめ５１４も制御している。
【００１９】
図７Ａに、補助装置１４が初期位置にあるときの位置保持機構の主位置保持用補助つめ４５０，４５８を示し、図７Ｂに、補助装置１４が初期位置における不活性状態にあるときの位置保持機構の補助位置保持用補助つめ４５４，４６２と、駆動力連結機構の駆動用補助つめ３６０，３６４，３６８，３７２とを示している。出力制御用ワイヤアセンブリ７８が引っ張られると、フロントディレイラ７０がチェーン６６を小直径（低速）スプロケットから大直径（高速）スプロケットへ移動するタイプのフロントディレイラ７０の場合、図７Ａは、低速位置にある補助装置１４を示している。この位置では、主位置保持用補助つめ４５８の位置保持歯４６６は、つめ制御部材３４０の位置決め当接部３４２に当接し、主位置保持用補助つめ４５０の位置保持歯４５６は、遊び（アイドル）位置にあり、駆動用補助つめ３７２の制御ピン４１６は、駆動制御当接部５１２によって、バネ４２０の付勢力に抗して半径方向内側に保持され、駆動用補助つめ３６４の制御ピン３９２は、ハウジング１００の駆動制御用当接部３５７によって、バネ３８９の付勢力に抗して半径方向内側に保持される。駆動用補助つめ３６０，３６４，３６８，３７２がこのように配置されることによって、可動部材係合部分３８０及び可動部材係合部分４０４が、共にクランクアーム１２８の当接部２９２Ａまたは２９２Ｂのいずれとも接触できないように、駆動用補助つめ３６０及び３６８の各々の可動部材係合部分３８０及び４０４が確実に半径方向内側に保持される。
【００２０】
図７Ｃから図７Ｅに、非活性状態から活性状態へ切り替えられたときの、駆動用補助つめ３６０，３６４，３６８，３７２の動作を示している。乗り手がシフト制御装置８４を使用してアップシフトコマンドを与えると、モータ１５０は、駆動制御当接部５１２が図７Ｃの位置から図７Ｄに示された駆動制御孔５１３の右端にまで移動するように、駆動制御リンク５１０及び駆動制御アーム５１８を移動させる。その時点で、駆動用補助つめ３７２は、時計回りに回転し、制御ピン４１６は、バネ４２０の付勢力に応じて、半径方向外向きに移動して、つめ制御部材３４０のつめ解放ノッチ３４８にはめ込まれる。図７Ｄ及び図７Ｅに示すように、駆動用補助つめ３６８も時計回りに回転し、駆動用補助つめ３６８の可動部材係合部分４０４は、半径方向内側に向かう方向に移動する。この位置における駆動用補助つめ３６８の可動部材係合部分４０４は、クランクアーム１２８が正しい回転位置にある際に、クランクアーム１２８の当接部２９２Ａまたは２９２Ｂと係合する。この係合によって、クランクアーム１２８の回転力が、駆動用補助つめ３６８を介して、下方つめ取付用部材３２０及び上方つめ取付用部材３２４に伝達される。したがって、主位置保持用補助つめ４５０，４５８及び駆動用補助つめ３６０，３６４，３６８，３７２は、共に反時計回りに回転する。
【００２１】
図７Ｆに示すように、下方つめ取付用部材３２０及び上方つめ取付用部材３２４が反時計回りに回転すると、主位置保持用補助つめ４５０の位置保持歯４５６は、位置決め用斜面３４９をスライドして上昇し、つめ解除壁３５９を横切って、位置決め当接部３５０をわずかに越えた位置にまで移動する。つめ解除壁３５７によって半径方向内側に保持された駆動用補助つめ３６４の制御ピン３９２は、駆動制御当接部５１２の下の位置にまで移動し、半径方向内側に保持される。それと同時に駆動用補助つめ３７２の制御ピン４１６は、弧状バネ３３２の半径方向内側面に沿って滑り、半径方向内側の方向へ押される。駆動用補助つめ３７２の制御ピン４１６が半径方向内側に向かって移動すると、駆動用補助つめ３６８は反時計回りに回転し、間もなく、駆動用補助つめ３６８の可動部材係合部分４０４がクランクアーム１２８の当接部２９２Ａまたは２９２Ｂとの係合から外れる。
【００２２】
駆動用補助つめ３６８が当接部２９２Ａまたは２９２Ｂとの係合から外れるタイミングは、弧状バネ３３２の強度に依存する。さらに具体的には、図７Ｆに示すように、制御ピン４１６は、駆動用補助つめ３６８と、係合する当接部２９２Ａまたは２９２Ｂとの間の係合力によって、弧状バネ３３２による半径方向内向きの力に抗するので、弧状バネ３３２は、最初のうち半径方向外向きに変形されている。しかし、間もなく、バネ力及び弧状バネ３３２の半径方向内側の経路は、この係合力を克服し、駆動用補助つめ３６８が当接部２９２Ａまたは２９２Ｂとの係合から外れる。弧状バネ３３２が弱いバネである場合は、駆動用補助つめ３６８が、より長い時間、当接部２９２Ａまたは２９２Ｂと係合し続け、主位置保持用補助つめ４５０の位置保持歯４５６は、位置決め当接部３５０を、弧状バネ３３２が強いときよりも、さらに越えた位置にまで移動する。
【００２３】
図７Ｇに示すように、駆動用補助つめ３６８が当接部２９２Ａまたは２９２Ｂとの係合から外れると、弧状バネ３３２が制御ピン４１６を半径方向内側に向かってさらに押し付け、弧状バネ３３２とつめ解除壁３５８との間の隙間が狭まる。それと同時に、フロントディレイラ７０の付勢力によって、下方つめ取付用部材３２０及び上方つめ取付用部材３２４は、時計回りにわずかに回転する。図８Ａ及び図８Ｂに示すように、駆動用補助つめ３７２の制御ピン４１６は、つめ解除壁３５８の半径方向内側の位置に移動し、主位置保持用補助つめ４５０の位置保持歯４５６は、位置決め当接部３５０に当接する位置にまで移動する。最終的に、出力制御用ワイヤアセンブリ７８によって、フロントディレイラ７０は、チェーン６６を目的地点のスプロケットを越えた位置にまで一時的に移動してから、チェーン６６を目的地点のスプロケットに整列する位置に戻す。このオーバーシフト現象は、周知であり、チェーンの小直径スプロケットから大直径スプロケットへのシフトを促進する。オーバーシフトの大きさは、弧状バネ３３２の強度を適切に選択することによって調整可能であることは、容易に理解できる。
【００２４】
乗り手がシフト制御装置８４を使用して別のアップシフトコマンドを与えると、モータ１５０は、駆動制御当接部５１２が駆動制御孔５１３の右端にまで移動するように、駆動制御リンク５１０及び駆動制御アーム５１８を再び移動させる。それと同時に、駆動用補助つめ３６４は、図９Ａに示すように、時計回りに回転し、制御ピン３９２は、バネ３８９の付勢力に応じて、半径方向外向きに移動して、つめ制御部材３４０のつめ解放ノッチ３４８にはめ込まれる。駆動用補助つめ３６０も時計回りに回転し、駆動用補助つめ３６０の可動部材係合部分３８０は、半径方向内側に向かう方向に移動する。この位置における駆動用補助つめ３６０の可動部材係合部分３８０は、クランクアーム１２８が正しい回転位置にあるときに、クランクアーム１２８の当接部２９２Ａまたは２９２Ｂのいずれかと係合する。この係合によって、クランクアーム１２８の回転力が、駆動用補助つめ３６０を介して、下方つめ取付用部材３２０及び上方つめ取付用部材３２４に伝達される。したがって、主位置保持用補助つめ４５０，４５８及び駆動用補助つめ３６０，３６４，３６８，３７２は、共に反時計回りに回転する。
【００２５】
駆動用補助つめ３６０，３６４，３６８，３７２が図９Ｂに示された位置に向かって回転すると、つめ解除壁３５８によって半径方向内側に保持されていた駆動用補助つめ３７２の制御ピン４１６は、つめ解除壁３５９の半径方向内側にまで移動して、半径方向内側に保持される。また、駆動用補助つめ３６４の制御ピン３９２は、弧状バネ３３２に沿って滑り、駆動用補助つめ３７２について説明したのと同じ方法で、半径方向内側１１８の方向へ押される。それと同時に、主位置保持用補助つめ４５８の位置保持歯４６６は、位置決め用斜面３４９をスライドして上昇し、つめ解除壁３５９を横切って、位置決め当接部３５０をわずかに越えた位置にまで移動して、オーバーシフト効果をもたらす。
【００２６】
駆動用補助つめ３４６の制御ピン３９２が半径方向内側に向かって移動すると、駆動用補助つめ３６４は反時計回りに回転し、間もなく、駆動用補助つめ３６４の可動部材係合部分３８０が、駆動用補助つめ３７２について説明したのと同じ方法で、クランクアーム１２８の当接部２９２Ａまたは２９２Ｂとの係合から外れる。これが生じると、フロントディレイラ７０の戻しバネの付勢力によって、下方つめ取付用部材３２０及び上方つめ取付用部材３２４は、時計回りにわずかに回転する。次に、図９Ｂに示すように、駆動用補助つめ３６４の制御ピン３９２は、つめ解除壁３５８の半径方向内側の位置に移動し、図９Ｃに示すように、主位置保持用補助つめ４５８の位置保持歯４６６は、位置決め当接部３５０に当接する位置にまで移動する。その際、補助装置１４及び出力制御用ワイヤアセンブリ７８は、高速位置にある。
【００２７】
乗り手がシフト制御装置８４を使用してダウンシフトコマンドを与えると、図１０に示すように、モータ１５０は、解放制御つめ５１４を反時計回りの方向に回動させる。その結果、解放制御当接部５１７は、ハウジング１００の孔５１５を貫通して延び、主位置保持用補助つめ４５８の位置保持歯４６６に圧接して、主位置保持用補助つめ４５８を時計回りに回転させて、位置保持歯４６６を位置決め当接部３５０から解放する。それと同時に、スロット４６５の当接部４６５ａによって、主位置保持補助つめ当接用突起４６３Ａ、すなわち結果的に補助位置保持用補助つめ４６２が、バネ４９２の付勢力に従って、時計回り（半径方向内向き）に回転可能になる。その結果、図１１Ａから図１１Ｃにさらに具体的に示すように、補助位置保持用補助つめ４６２の可動部材係合部分４６４は、アウターカバー１１２の円筒部分５０４の半径方向内側に配置され、補助位置保持用補助つめ４６２の中間位置保持部分４６３は、切欠き５０８を貫通して延びる。位置保持歯４６６が位置決め当接部３５０から外れ、フロントディレイラ７０の戻りバネの付勢力が掛かる結果、下方つめ取付用部材３２０及び上方つめ取付用部材３２４は、時計回りに移動し始める。
【００２８】
アウターカバー１１２の切欠き５０８によって、主位置保持用補助つめ４５８及び補助位置保持用補助つめ４６２が時計回りにわずかに回転可能になる。それと同時に、下方つめ取付用部材３２０と、上方つめ取付用部材３２４と、ケーブル連結板３５５とが、時計回りにわずかに回転して、第１ディレイラケーブル１２０が解放される。ただし、図１１Ｃからより明らかなように、補助位置保持用補助つめ４６２の中間位置保持部分４６３と、アウターカバー１１２に形成された中間位置保持当接部５０９との間の接触によって、補助位置保持用補助つめ４６２のさらなる回転が規制され、それによって、主位置保持用補助つめ４５８の位置保持歯４６６が位置決め当接部３５０から完全に解放された後でさえ、下方つめ取付用部材３２０及び上方つめ取付用部材３２４の回転も規制される。この場合、主位置保持用補助つめの位置保持歯４６６は、つめ解除壁３５９をほぼ中間地点まで横切った位置で停止する。この方法は、下方つめ取付用部材３２０と、上方つめ取付用部材３２４と、ケーブル連結板３５５とが、直ちに反時計回りに移動して、中間速度位置にまで達するのを防ぐために非常に有益である。
【００２９】
他方では、図１１Ｂ及び図１１Ｃに示すように、補助位置保持用補助つめ４６２の可動部材係合部分４６４が、今やクランクアーム１２８の当接部２９２Ａまたは２９２Ｂの１つと接触する位置にある。可動部材係合部分４６４は、傾斜面を有しているので、補助位置保持用補助つめ４６２は、当接部２９２Ａまたは２９２Ｂによって半径方向外向きに押され、その結果、補助位置保持用補助つめ４６２の中間位置保持部分４６３が、アウターカバー１１２上の中間位置保持当接部５０９から解放される。それによって、今度は下方つめ取付用部材３２０及び上方つめ取付用部材３２４、したがって補助位置保持用補助つめ４６２及び主位置保持用補助つめ４５８が、図１２に示された中間速度位置にまで時計回りに回転可能である。この運動は、出力ワイヤアセンブリ７８が中間速度位置にあるように、ケーブル連結板３５５に伝えられる。
【００３０】
アウターカバー１１２上の中間位置保持当接部５０９と、補助位置保持用補助つめ４６２の中間位置保持部分４６３及び可動部材係合部分４６４とを使用することによって、補助装置１４は、当接部２９２Ａまたは２９２Ｂの一方が補助位置保持用補助つめ４６２の可動部材係合部分４６４に当接するまで、下方つめ取付用部材３２０と、上方つめ取付用部材３２４と、ケーブル連結板３５５との回転を遅らせることができる。これによって、シフト操作のタイミングを非常に正確に設定することができる。すなわち、シフト操作の効果を高めるために、チェーンシフト促進構造に対して、当接部２９２Ａ及び２９２Ｂをある特定の角度に設定可能である。
【００３１】
乗り手がシフト制御装置８４を使用して再びダウンシフトコマンドを与えると、モータ１５０は、再び解放制御つめ５１４を反時計回りの方向に回動させ、解放制御当接部５１７は、ハウジング１００の孔５１５を貫通して延びる。図１３に示すように、解放制御当接部５１７は、主要位置保持用補助つめ４５０の位置保持歯４５６に圧接して、位置保持歯４５６を位置決め当接部３５０から解放する。補助装置１４は、前述と同じ方法で動作することで、当接部２９２Ａまたは２９２Ｂの一方が補助位置保持用補助つめ４５４の可動部材係合部分４５３に当接するまで、下方つめ取付用部材３２０と、上方つめ取付用部材３２４と、ケーブル連結板３５５との回転を遅らせることができる。この状態が生じると、補助位置保持用補助つめ４５４は、当接部２９２Ａまたは２９２Ｂによって半径方向外向きに押され、その結果、補助位置保持用補助つめ４５４及び主位置保持用補助つめ４５０は、時計回りに回転し、図１４に示された低速位置にまで移動する。
【００３２】
図１５に、補助装置１４と、フロントディレイラ７０との間の制御用ワイヤアセンブリ７８を示す自転車１０の側面図（この図では、補助装置１４が除去されている）を示している。本実施形態では、補助装置１４のケーブル連結板３５５と、フロントディレイラ７０との間のワイヤーの行程を減らすのが望ましい場合がある。その場合には、第１ディレイラケーブル１２０は、補助装置１４のケーブル連結板３５５から自転車の後方に向かって延びている。図１５及び図１６に示すように、第１ディレイラケーブル１２０は、左側シートステイ３４と、チェーンステイ３８との間の結合部に回転自在に取り付けられたローラ６００としてのケーブル方向変換部材の周囲を通過する。その後、第１ディレイラケーブル１２０は、サドル３９に向かって延びている。
【００３３】
図１７に示すように、第１ディレイラケーブル１２０は、ベアリングアセンブリ６１４を介して、トップチューブ２２と、シートチューブ３０と、シートステイ３４との間の結合部においてフレーム１８に回転自在に取り付けられたカム６１２の巻上げ面６０８に沿ってカムを横切っている。第１ディレイラケーブル１２０の端部は、ケーブル取付金具６１６で終端される。カム６１２は、バイアスバネ６２４に選択的に連結可能な複数の付勢力調整孔６２０を備えている。カム６１２の初期位置を設定するためや、ディレイラ７０に付勢力を加えるために、バイアスバネ６２４を使用してもよい。本実施形態によるバイアスバネ６２４は、シート３９に連結される。カム６１２には、回動軸芯６３４を介して連結用フック６３０が回転自在に連結される。連結用フック６３０は、第２ディレイラケーブル１２４に連結され、第２ディレイラケーブル１２４は、フロントディレイラ７０に固定される。この配置によって、ワイヤーストロークを約半分に減らすことができる。
【００３４】
別の実施形態によるディレイラケーブル出力補助装置１４は、フロントディレイラ７０に直接取り付けてもよく、カム、減速機構、その他を使用してディレイラを構築することによって、ワイヤーストロークを修正することも可能である。あるいは、ケーブル連結板３５５にあるケーブル連結孔３５６の半径方向の位置を変えてワイヤーストロークを調整してもよい。
【００３５】
さらに別の実施形態では、環状ケーブル連結板３５５を除くこともできる。この場合、図４Ｂに示すように、下方つめ取付用部材３２０を、カム７００と共に構成し、出力制御用ワイヤアセンブリ７８を、米国特許第 6,443,032 に開示された方法で、カム７００と協調するレバー（図示せず）に装着してもよい。
【００３６】
ここでは、本発明による様々な実施形態を説明しているが、本発明の意図又は範囲から離れることなく、さらなる修正を加えることができる。例えば、駆動制御当接部５１２を動かすために、ここでは電気制御されたモータ１５０が使用されたが、機械的シフト制御装置が代わりに使用されてもよい。様々な部材が、回転部材と共に回転及び協調するように準備されているが、回転以外の運動を導入することもできる。様々な部品の大きさ、形状、位置、方向などを希望に応じて変更してもよい。１つの要素の機能を２つの要素で実行するか、又はその逆を行ってもよい。１つの実施形態の構造や機能が、別の実施形態に適用されてもよい。特定の実施形態によるすべての利点が同時に存在する必要もない。従来の技術とは異なる独特な機能は、単独又は他の機能との組合せのいずれであっても、そのような機能によって具体化された構造又は機能（あるいは両方）の概念を含め、すべて出願者による独自の発明と見なされるべきである。したがって、本発明の範囲は、開示された特定の構造、あるいは特別な構造又は機能に関する最初の焦点のみに限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の一実施形態による変速装置の変速操作を補助するための装置が装着された自転車の側面図。
【図２】シフト補助装置の拡大図。
【図３】シフト補助装置と共に使用されるペダルクランクアームの内側斜視図。
【図４Ａ】シフト補助装置の分解図。
【図４Ｂ】シフト補助装置の分解図。
【図５】シフト補助装置のハウジングの内部を表す図。
【図６】シフト補助装置のアウターカバーの斜視図。
【図７Ａ】シフト補助装置が初期位置にあるときの位置保持機構の主位置保持補助つめを表す図。
【図７Ｂ】シフト補助装置が初期位置における不活性状態にあるときの駆動力連結機構の補助つめを表す図。
【図７Ｃ】シフト補助装置が初期位置における不活性状態にあるときの駆動力連結機構の補助つめの拡大図。
【図７Ｄ】シフト補助装置が活性状態に移動するときの駆動力連結機構の補助つめの拡大図。
【図７Ｅ】シフト補助装置が活性状態にあるときの駆動力連結機構の補助つめの全体図。
【図７Ｆ】駆動力連結機構がペダルクランクアームから解放される直前のシフト補助装置を表す図。
【図７Ｇ】駆動力連結機構がペダルクランクアームから解放されるときのシフト補助装置を表す図。
【図８Ａ】シフト補助装置が中間位置における不活性状態に戻るときの駆動力連結機構の補助つめを表す図。
【図８Ｂ】シフト補助装置が中間位置にあるときの位置保持機構の主要位置保持補助つめを表す図。
【図９Ａ】シフト補助装置が初期位置における活性状態にあるときの駆動力連結機構の補助つめを表す図。
【図９Ｂ】シフト補助装置が最終位置における不活性状態に戻るときの駆動力連結機構の補助つめを表す図。
【図９Ｃ】シフト補助装置が最終位置にあるときの主要位置保持補助つめを表す図。
【図１０】最左位置にある主位置保持補助つめが解放されて、駆動力連結機構が中間位置に向かって移動可能になったときの位置保持機構の主位置保持補助つめを表す図。
【図１１Ａ】前の位置に戻る際の、位置保持機構の補助つめの初期動作を表す詳細図。
【図１１Ｂ】可動部材に係合する直前の、位置保持機構の補助つめの初期動作を表す詳細図。
【図１１Ｃ】可動部材に係合する直前の、位置保持機構の補助つめの初期動作を表す拡大図。
【図１２】中間位置に戻った後の、位置保持機構の主要位置保持補助つめを表す図。
【図１３】最右位置にある主位置保持補助つめが解放されて、駆動力連結機構が初期位置に向かって移動可能になったときの位置保持機構の補助つめを表す図。
【図１４】初期位置に戻った後の、位置保持機構の主位置保持補助つめを表す図。
【図１５】特定の実施形態による、シフト補助装置と、フロントディレイラとの間のケーブル配線を示す自転車の側面図。
【図１６】特定の実施形態による、自転車の後方に取り付けられたケーブル方向変換部材の拡大図。
【図１７】特定の実施形態による、自転車の上方部分に取り付けられたカム機構の拡大図。
【符号の説明】
【００３８】
１４  補助装置
７８  出力制御用ワイヤアセンブリ
３２０  下方つめ取付用部材
３２４  上方つめ取付用部材
３３２  弧状バネ
３４０  弧状つめ制御部材
３４９  位置決め用斜面
３４４，３５７，３５８，３５９  つめ解除壁
３４８  つめ解放ノッチ
３６０，３６４，３６８，３７２  駆動用補助つめ
３８０，４０４  可動部材係合部分
３８４，３８８，４０８，４１２  つめ制御部分
３８９，４２０，４７４，４９０  バネ
４５０，４５８  主位置保持用補助つめ
４５４，４６２  補助位置保持用補助つめ
４５２，４６３  中間位置保持部分
４５３，４６４  可動部材係合部分
４５６，４６６  位置保持歯
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
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【図７Ｅ】
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【図７Ｆ】
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【図７Ｇ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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