(57)【要約】【課題】  エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムとジエン系ゴムを主成分とし、特定の相溶化剤を配合することにより、引張強度に優れたゴム組成物を提供する。【解決手段】  少なくとも下記の成分（Ａ）〜（Ｄ）を含有する高強度ゴム組成物。  （Ａ）：エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム  （Ｂ）：カルボキシル基を含有する化合物  （Ｃ）：エポキシ基を含有する化合物  （Ｄ）：ジエン系ゴム  好ましい具体例は、成分（Ｂ）がマレイン化エチレン−α−オレフィン共重合体ゴムであり、かつ、成分（Ｃ）がエポキシ化天然ゴムである上記の高強度ゴム組成物および成分（Ａ）のムーニー粘度（ＭＬ1+4  １２１℃、伸展油を４０重量部配合させて測定）が４０以上である上記の高強度ゴム組成物である。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも下記の成分（Ａ）〜（Ｄ）を含有する高強度ゴム組成物。
（Ａ）：エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム
（Ｂ）：カルボキシル基を含有する化合物
（Ｃ）：エポキシ基を含有する化合物
（Ｄ）：ジエン系ゴム
【請求項２】
成分（Ｂ）がマレイン化エチレン−α−オレフィン共重合体ゴムであり、かつ、成分（Ｃ）がエポキシ化天然ゴムである請求項１記載の高強度ゴム組成物。
【請求項３】
成分（Ａ）のムーニー粘度（ＭＬ1+4  １２１℃、伸展油を４０重量部配合させて測定）が４０以上である請求項１または請求項２記載の高強度ゴム組成物。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかのゴム組成物を加硫して得られる高強度加硫ゴム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムとジエン系ゴムをブレンドしたゴム組成物に関するものである。更に詳しくは、本発明は、引張強度に優れたエチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムとジエン系ゴムをブレンドしたゴム組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、自動車やオートバイ等の交通手段、さらには産業機械、ＯＡ機器、家庭電気機器等においては、騒音防止や衝撃を緩衝するために多種多様のゴム材料が使用されている。特に、自動車分野においては、近年、エンジンの高性能化、低ボンネット化、騒音規制対策に伴い、耐熱性ならびに引張強度に優れ、かつ騒音防止や衝撃を緩衝できるゴム材料に対する要求が強まっている。
【０００３】
かかるゴム材料が具備すべき特性としては、（１）耐熱性に優れること。（２）長期間の繰り返し外力に対する引張強度に優れること。などがあげられる。
【０００４】
その他、破断伸びや圧縮永久歪などの静的なゴム特性においても、通常のゴムに比べて劣らないことも、もちろん重要である。
【０００５】
従来のゴム材料としては、主として、天然ゴム（ＮＲ）、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）などの高不飽和ゴムが使用されている。それは、ＮＲやＳＢＲなどの高不飽和ゴムは、低不飽和ゴムに比べて引張強度に優れるという長所を有することによるのであるが、一方、これらの不飽和ゴムは、例えば、エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムの一つであるエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムのような低不飽和ゴムに比べて、耐熱性に劣ることが知られており、そのため、高不飽和ゴムの使用は比較的低温での使用に限られる傾向にあった（たとえば、特許文献１参照）。
【０００６】
逆に、エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムなどの低不飽和ゴムは、優れた耐熱性は示すが、長期間の繰り返し外力に対する引張強度に劣るという欠点を有する。そこで、引張強度の優れる高不飽和ゴム（ジエン系ゴム）と耐熱性に優れるエチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムをブレンドし、その長所を生かすことが考えられるが、該ブレンドでは一般的に引張強度が低下するという欠点を有している。
【０００７】
【特許文献１】特開平３−２２７３４３号公報（第２頁）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
かかる状況の下、本発明が解決しようとする課題は、エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムとジエン系ゴムを主成分とし、特定の相溶化剤を配合することにより、引張強度に優れたゴム組成物を提供する点に存する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者等は、上記の課題を解決すべく鋭意検討の結果、本発明に到達した。
【００１０】
すなわち、本発明のうち第一の発明は、少なくとも下記の成分（Ａ）〜（Ｄ）を含有する高強度ゴム組成物に係るものである。
（Ａ）：エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム
（Ｂ）：カルボキシル基を含有する化合物
（Ｃ）：エポキシ基を含有する化合物
（Ｄ）：ジエン系ゴム
また、本発明のうち第二の発明は、成分（Ｂ）がマレイン化エチレン−α−オレフィン共重合体ゴムであり、かつ、成分（Ｃ）がエポキシ化天然ゴムである上記の高強度ゴム組成物に係るものである。
そして、本発明のうち第三の発明は、成分（Ａ）のムーニー粘度（ＭＬ1+4  １２１℃、伸展油を４０重量部配合させて測定）が４０以上である上記の高強度ゴム組成物に係るものである。
加えて、本発明のうち第四の発明は、上記のいずれかのゴム組成物を加硫して得られる高強度加硫ゴムに係るものである。
【発明の効果】
【００１１】
以上説明したとおり、本発明により、エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムとジエン系ゴムを主成分とし、特定の相溶化剤を配合することにより、引張強度に優れたゴム組成物を提供することができた。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムとしては、エチレン−α−オレフィン共重合体ゴムやエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムをあげることができる。エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム中のα−オレフィンとしては、例えば、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、４−メチル−１−ペンテン、１−オクテン、１−デセンなどがあげられ、なかでもプロピレン及び１−ブテンが好ましい。
【００１３】
エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム中のエチレン／α−オレフィンの重量比は８０／２０〜４０／６０が好ましく、更に好ましくは６５／３５〜４５／５５である。エチレン比率が過大であると、ゴム組成物の耐寒性が非常に悪化するために、常温でのゴム性能が冬季あるいは寒冷地において発揮されず、不適当なものとなる場合がある。一方、エチレン比率が過小であると引張強度が劣り、不適当なものとなる場合がある。
【００１４】
エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム中のムーニー粘度（ＭＬ1+4  １２１℃、伸展油を４０重量部配合させて測定）は４０以上が好ましく、更に好ましくは５０以上である。ムーニー粘度が４０未満では引張強度が非常に劣り、不適当なものとなる場合がある。
【００１５】
エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム中の非共役ジエンにおけるジエンとは、ジエンの他にトリエン以上のポリエンを含む用語であり、たとえば、１，４−ヘキサジエン、１，６−オクタジエン、２−メチル−１，５−ヘキサジエン、６−メチル−１，５−ヘプタジエン、７−メチル−１，６−オクタジエンなどのような鎖状非共役ジエン；シクロヘキサジエン、ジシクロペンタジエン、メチルテトラインデン、５−ビニルノルボルネン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、６−クロロメチル−５−イソプロペニル−２−ノルボルネンのような環状非共役ジエン；２，３−ジイソプロピリデン−５−ノルボルネン、２−エチリデン−３−イソプロピリデン−５−ノルボルネン、２−プロペニル−２，２−ノルボルナジエン、１，３，７−オクタトリエン、１，４，９−デカトリエンのようなトリエンがあげられ、その一種を単独で使用してもよく、又は二種以上を併用してもよい。なお、５−エチリデン−２−ノルボルネン及び／又はジシクロペンタジエンが好ましい。更に、５−ビニル−２−ノルボルネン、５−（２−プロペニル）−２−ノルボルネン、５−（３−ブテニル）−２−ノルボルネン、５−（４−ペンテニル）−２−ノルボルネン、５−（５−ヘキセニル）−２−ノルボルネン、５−（５−ヘプテニル）−２−ノルボルネン、５−（７−オクテニル）−２−ノルボルネン、５−メチレン−２−ノルボルネン、６，１０−ジメチル−１，５，９−ウンデカトリエン、５，９−ジメチル−１，４，８−デカトリエン、４−エチリデン−８−メチル−１，７−ノナジエン、１３−エチル−９−メチル−１，９，１２−ペンタデカトリエン、５，９，１３−トリメチル−１，４，８，１２−テトラデカジエン、８，１４，１６−トリメチル−１，７，１４−ヘキサデカトリエン、４−エチリデン−１２−メチル−１，１１−ペンタデカジエンを例示することができる。
【００１６】
エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムやエチレン−α−オレフィン共重合体ゴムの製造方法は特に限定されず、公知の方法で製造することができる。該共重合体ゴムを製造するための重合触媒として、チタン系触媒、バナジウム系触媒およびメタロセン系触媒を例示することができる。
【００１７】
エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム中の非共役ジエンの含有量は、ヨウ素価で８〜３６が好ましく、更に好ましくは１０〜３０である。ヨウ素価が過小であると、十分な架橋密度が得られないために引張強度が劣り、不適当なものとなる場合がある。逆に、ヨウ素価が過大であると引張強度が低くなり、不適当なものとなる場合がある。
【００１８】
本発明に使用されるエチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム成分としては、単独で、又は２種類以上をブレンドして上記のエチレン／α−オレフィン比、ムーニー粘度、非共役ジエン含有量になるものが用いられる。また、本発明のエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体として、伸展油を含有する油展ゴムを用いてもよい。
【００１９】
本発明のカルボキシル基を含有する化合物としては、カルボキシル基含有樹脂やカルボキシル基含有ゴム等が例示され、カルボキシル基含有ゴムとしてはマレイン化エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムが好ましい。マレイン化エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムとは、マレイン化エチレン−α−オレフィン共重合体ゴム又はマレイン化エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムを意味する。
【００２０】
本発明に用いられるマレイン化エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムのマレイン化率はとしては、０．２〜１０％が好ましく、更に好ましくは０．５〜３％である。マレイン化率が過少であると、エポキシ基を含有する化合物との十分な反応が進まないために引張強度が劣り不適当となる場合がある。逆に、マレイン化率が過大であるとエポキシ基を含有する化合物との反応が飽和し、不経済となり不適当となる場合がある。
【００２１】
本発明に用いられるマレイン化エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムのα−オレフィンとしては、例えば、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、４−メチル−１−ペンテン、１−オクテン、１−デセンなどがあげられ、なかでもプロピレン及び１−ブテンが好ましい。
【００２２】
マレイン化エチレン−α−オレフィン系共重合体中のエチレン／α−オレフィンの重量比は８０／２０〜４０／６０が好ましく、更に好ましくは６５／３５〜４５／５５である。エチレン比率が過大であると、ゴム組成物の耐寒性が非常に悪化するために、常温でのゴム性能が冬季あるいは寒冷地において発揮されず、不適当なものとなる場合がある。一方、エチレン比率が過小であると引張強度が劣り、不適当なものとなる場合がある。
【００２３】
マレイン化エチレン−α−オレフィン系共重合体のＡＳＴＭ  Ｄ１２３８に準拠したＭＦＲ（２３０℃／１０Ｋｇ）は３〜２０が好ましく、更に好ましくは４〜１５である。ＭＦＲが３未満では混練加工性が非常に劣り、不適当なものとなる場合がある。一方、ＭＦＲが２０を越えると引張強度が非常に劣り、不適当なものとなる場合がある。
【００２４】
マレイン化エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム中の非共役ジエンにおけるジエンとは、ジエンの他にトリエン以上のポリエンを含む用語であり、たとえば、１，４−ヘキサジエン、１，６−オクタジエン、２−メチル−１，５−ヘキサジエン、６−メチル−１，５−ヘプタジエン、７−メチル−１，６−オクタジエンなどのような鎖状非共役ジエン；シクロヘキサジエン、ジシクロペンタジエン、メチルテトラインデン、５−ビニルノルボルネン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、６−クロロメチル−５−イソプロペニル−２−ノルボルネンのような環状非共役ジエン；２，３−ジイソプロピリデン−５−ノルボルネン、２−エチリデン−３−イソプロピリデン−５−ノルボルネン、２−プロペニル−２，２−ノルボルナジエン、１，３，７−オクタトリエン、１，４，９−デカトリエンのようなトリエンがあげられ、その一種を単独で使用してもよく、又は二種以上を併用してもよい。なお、５−エチリデン−２−ノルボルネン及び／又はジシクロペンタジエンが好ましい。更に、５−ビニル−２−ノルボルネン、５−（２−プロペニル）−２−ノルボルネン、５−（３−ブテニル）−２−ノルボルネン、５−（４−ペンテニル）−２−ノルボルネン、５−（５−ヘキセニル）−２−ノルボルネン、５−（５−ヘプテニル）−２−ノルボルネン、５−（７−オクテニル）−２−ノルボルネン、５−メチレン−２−ノルボルネン、６，１０−ジメチル−１，５，９−ウンデカトリエン、５，９−ジメチル−１，４，８−デカトリエン、４−エチリデン−８−メチル−１，７−ノナジエン、１３−エチル−９−メチル−１，９，１２−ペンタデカトリエン、５，９，１３−トリメチル−１，４，８，１２−テトラデカジエン、８，１４，１６−トリメチル−１，７，１４−ヘキサデカトリエン、４−エチリデン−１２−メチル−１，１１−ペンタデカジエンを例示することができる。
【００２５】
マレイン化エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム中の非共役ジエンの含有量は、ヨウ素価で２〜３６が好ましく、更に好ましく４〜３０である。ヨウ素価が過小であると、十分な架橋密度が得られないために引張強度が劣り、不適当なものとなる場合がある。逆に、ヨウ素価が過大であると引張強度水準が飽和し、不経済となり不適当なものとなる場合がある。
【００２６】
本発明のエポキシ基を含有する化合物としては、エポキシ化樹脂、エポキシ化ゴム、エポキシ化天然ゴム等が例示され、なかでもエポキシ化天然ゴムが好ましい。
【００２７】
本発明に用いられるエポキシ化天然ゴムのエポキシ化率はとしては、５〜７０％が好ましく、更に好ましくは８〜５５％である。エポキシ化率が過少であると、マレイン化エチレン−α−オレフィン共重合体ゴムとの十分な反応が進まないために引張強度が劣り不適当となる場合がある。逆に、エポキシ化率が過大であるとカルボキシル基を含有する化合物との反応が飽和し、不経済となり不適当となる場合がある。
【００２８】
エポキシ化天然ゴム中のムーニー粘度（ＭＬ1+4  １００℃）は５０〜１８０が好ましく、更に好ましくは６０〜１５０である。ムーニー粘度が５０未満では引張強度が非常に劣り、不適当となる場合がある。一方、ムーニー粘度が１８０を越えると混練加工性が非常に劣り、不適当となる場合がある。
【００２９】
本発明に用いられるジエン系ゴムは、ブタジエンゴム、天然ゴム、スチレンブタジエンゴム、イソプレンゴムなどがあげられる。ジエン系ゴムのムーニー粘度（ＭＬ1+4  １００℃）は２０〜１８０が好ましく、更に好ましくは３０〜１７０である。ムーニー粘度が２０未満では引張強度が非常に劣り、不適当となる場合がある。一方、ムーニー粘度が１８０を越えると混練加工性が非常に劣り、不適当となる場合がある。
【００３０】
本発明に用いられる成分（Ａ）〜（Ｄ）は合計１００重量部である。
【００３１】
本発明のゴム組成物を加硫して得られる高強度ゴムは、自動車用の水系ホース、ブレーキホース、ブレーキリザーバーホース、シール材、ウェザーストリップ、ドアシールスポンジ、ソリッドゴム−スポンジゴムとの積層押出しゴム製品、ソリッドゴム−スポンジゴム−金属との積層押出しゴム製品、グラスランチャンネル、その他各種ウェザーストリップ類、建築ガスケット、防水シート、電線などの押出し製品や自動車用のウェザーストリップのコーナーや端末部分、各種ブーツ、キャップ、カップ、ロールなどの型物製品など幅広く使用される。
【００３２】
本発明のゴム組成物には、必要に応じて可塑剤、加硫促進剤、加硫剤、加硫助剤、充填剤、ポリエチレンやポリプロピレン等の樹脂等の各種配合剤が適宜添加配合される。この可塑剤としては、通常ゴムに使用される可塑剤が使用されるが、例えば、プロセスオイル、潤滑油、パラフィン、流動パラフィン、石油アスファルト、ワセリン、コールタールピッチ、ヒマシ油、アマニ油、サブ、密ロウ、リシノール酸、パルミチン酸、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ラウリン酸亜鉛、アタクチックポリプロピレン、クマロンインデン樹脂などをあげることができる。中でも、特にプロセスオイルが好ましく用いられる。通常、これらの可塑剤は、成分（Ａ）〜（Ｄ）１００重量部に対して２０〜１５０重量部、好ましくは３０〜１００重量部用いられる。かかる範囲で可塑剤を用いることにより、目的とする柔らかさのゴム組成物を得ることができる。
【００３３】
本発明で使用される加硫促進剤としては、テトラメチルチウラムモノスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルチウラムジスルフィド、Ｎ，Ｎ’−ジオクタデシル−Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルチウラムジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾール−スルフエンアミド、Ｎ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアゾール−スルフエンアミド、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフエンアミド、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−（２，４−ジニトロフエニル）メルカプトベンゾチアゾール、２−（２，６−ジエチル−４−モルホリノチオ）ベンゾチアゾール、ジベンゾチアジル−ジスルフイド、ジフエニルグアニジン、トリフエニルグアニジン、ジオルソトリルグアニジン、オルソトリル−バイ−グアナイド、ジフエニルグアニジン−フタレート、アセトアルデヒド−アニリン反応物、ブチルアルデヒド−アニリン縮合物、ヘキサメチレンテトラミン、アセトアルデヒドアンモニア、２−メルカプトイミダゾリン、チオカルバニリド、ジエチルチオユリア、ジブチルチオユリア、トリメチルチオユリア、ジオルソトリルチオユリア、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルチオカルバミン酸亜鉛、ジ−ｎ−ブチルジチオカルバミン酸亜鉛、エチルフエニルジチオカルバミン酸亜鉛、ブチルフエニルジチオカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバミン酸セレン、ジエチルジチオカルバミン酸テルル、ジブチルキサントゲン酸亜鉛、エチレンチオウレアなどをあげることができる。通常、これら加硫促進剤は、成分（Ａ）〜（Ｄ）１００重量部に対して０．０５〜２０重量部、好ましくは０．１〜８重量部の割合で使用される。
【００３４】
本発明に用いられる加硫剤としては、イオウや有機過酸化物をあげることができる。通常、イオウは、成分（Ａ）〜（Ｄ）１００重量部に対して０．０５〜５重量部、好ましくは０．１〜３重量部の割合で使用される。有機過酸化物としては、ジクミルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（第三ブチルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−（第三ブチルペルオキシ）ヘキシン−３、ジ第三ブチルペルオキシド、ジ第三ブチルペルオキシド−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、第三ブチルヒドロペルオキシドがあげられる。特に、ジクミルペルオキシド、ジ第三ブチルペルオキシド、ジ第三ブチルペルオキシド−３，３，５−トリメチルシクロヘキサンなどをあげることができる。通常、これら有機過酸化物は、成分（Ａ）〜（Ｄ）１００重量部に対して０．１〜１５重量部、好ましくは０．５〜８重量部である。加硫剤に有機過酸化物を使用する場合、必要に応じて、助剤を使用することができる。助剤としては、トリアリルイソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミド、メタクリル酸、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、プロピルメタクリレート、イソプロピルメタクリレート、ｎ−ブチルメタクリレート、ｉ−ブチルメタクリレート、ｓｅｃ−ブチルメタクリレート、ｔ−ブチルメタクリレート、２−エチルヘキシルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、イソデシルメタクリレート、ラウリルメタクリレート、トリデシルメタクリレート、ステアリルメタクリレート、２−ヒドロキシエチルメタクリレート、ヒドロキシプロピルメタクリレート、ポリエチレングリコールモノメタクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタクリレート、２−エトキシエチルメタクリレート、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、メタアクリロキシエチルホスフェート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、１，３−ブチレングリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジメタクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ジプロピレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、トリメチロールエタントリメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、アリルグリシジルエーテル、Ｎ−メチロールメタクリルアミド、２，２−ビス（４−メタクリロキシポリエトキシフェニル）プロパン、メタクリル酸アルミニウム、メタクリル亜鉛、メタクリル酸カルシウム、メタクリル酸マグネシウム、３−クロロ−２−ヒドロキシプロピルメタクリレートがあげられる。通常、これら助剤は、成分（Ａ）〜（Ｄ）１００重量部に対して０．０５〜１５重量部、好ましくは０．１〜８重量部である。
【００３５】
本発明で使用される加硫助剤としては、酸化マグネシウム、酸化亜鉛などの金属酸化物をあげることができるが、酸化亜鉛の使用が好ましい。通常、これらの加硫助剤は成分（Ａ）〜（Ｄ）１００重量部に対して１〜２０重量部使用される。
【００３６】
本発明で使用される充填剤としては、ＳＲＦ（Ｎ７７０）、ＧＰＦ（Ｎ６６０）、ＦＥＦ（Ｎ５５０）、ＨＡＦ（Ｎ３３０）、ＩＳＡＦ（Ｎ２２０）、ＳＡＦ（Ｎ１１０）、ＦＴ（Ｎ８８０）およびＭＴ（Ｎ９９０）のようなゴムの分野で通常用いられるカーボンブラック；ならびに、微粉ケイ酸、炭酸カルシウム、タルクおよびクレーのような無機充填剤が好ましく使用される。
【００３７】
また、ゴム加硫物のゴム成分として、本発明の成分（Ａ）〜（Ｄ）と共に他の種類のゴムを混合使用してもさしつかえない。
【００３８】
本発明のゴム組成物を用いて加硫ゴム組成物を得るには、例えば、エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム、カルボキシル基を含有する化合物、エポキシ基を含有する化合物、ジエン系ゴムの他、必要に応じてカーボンブラック、酸化防止剤、加硫促進剤、加工助剤、ステアリン酸、充填剤、可塑剤、軟化剤などをロール、バンバリー、ニーダーなどの通常の混練機を用いて混合することにより、加硫可能なゴム組成物とし、通常、１２０℃以上、好ましくは１４０℃〜２２０℃の温度で約１〜６０分間で加硫すればよい。なお、加硫は熱風加硫槽、蒸気加硫槽、熱プレス、射出成形機、圧縮成形機など、いずれも適用できる。
【００３９】
本発明のゴム組成物により得られる加硫ゴム組成物は、通常の方法により自動車用の水系ホース、ブレーキホース、ブレーキリザーバーホース、シール材、ウェザーストリップ、ドアシールスポンジ、ソリッドゴム−スポンジゴムとの積層押出しゴム製品、ソリッドゴム−スポンジゴム−金属との積層押出しゴム製品、グラスランチャンネル、その他各種ウェザーストリップ類、建築ガスケット、防水シート、電線などの押出し製品や自動車用のウェザーストリップのコーナーや端末部分、各種ブーツ、キャップ、カップ、ロールなどの型物製品として加工することができ、これらの製品はすでに説明したとおりの特徴を有する、極めて優れたものである。
【実施例】
【００４０】
次に、実施例をあげ、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００４１】
比較例１及び実施例１
表１の「添加したゴム」欄に記載のゴム１００重量部に対し、酸化亜鉛２種５重量部、ステアリン酸１重量部、旭６０Ｇ（旭カーボン社製  カーボンブラック）４０重量部及びダイアナＰＷ９０（出光興産社製  パラフィン系オイル）１０重量部を添加し、スタート温度８０℃に調整した１７００ｍｌのバンバリーミキサーを用い、ローター回転数６０ｒｐｍで５分間混練した。その後、８インチのオープンロールを用いて、パーブチルＰ（日本油脂社製  α，α’−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）ジイソプロピルベンゼン  有機過酸化物）３重量部とアクリエステルＥＤ（三菱レイヨン社製  エチレングリコールジメタクリレート  架橋助剤）１．０重量部を添加・混練し、ゴム組成物を得た。次に、該ゴム組成物を１７０℃×２０分間でプレス加硫し、加硫ゴム組成物を得た。加硫ゴム組成物の評価は引張強度の評価を行った。引張強度はＱＵＩＣＫ  ＲＥＡＤＥＲ  Ｐ−５７（上島製作所社製）を用い、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に記載のダンベル状３号型試験片を雰囲気２３℃、引張速度５００ｍｍ／ｍｉｎにて測定した。評価結果を表１に示した。
【００４２】
【表１】
2005089626.tif 000002
【００４３】
※１  添加したゴム
・Ａ：エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム
ＥＰＤＭ（エチレン−プロピレン−５−エチリデン−２−ノルボルネン共重合体ゴム、エチレン／プロピレンの重量比７０／３０、ムーニー粘度ＭＬ1+4  １２１℃  ６０、５−エチリデン−２−ノルボルネン含量ヨウ素価  １０、４０ＰＨＲ油展品）
・Ｂ：マレイン化エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム
Ｍ−ＥＰＭ（ＭＦＲ  ９．２ｇ／１０分、マレイン化率  ０．７２％）
・Ｃ：エポキシ化天然ゴム
Ｅ−ＮＲ（エポキシ化率  ５０％、ＭＬ1+4  １００℃  １４０）
・Ｄ：天然ゴム
ＮＲ（ＭＬ1+4  １００℃  ６５）
・添加したゴムの量：伸展油を除くエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体成分１００重量部あたりの重量部で示した
【００４４】
本発明の要件を満足する実施例１、２及び３は引張強度が良好である。一方、カルボキシル基を含有する化合物とエポキシ基を含有する化合物を含まない比較例１においては、引張強度が不十分である。