(57)【要約】【課題】本発明の高周波用電線およびその導体部の表面積の増大決定方法は、導体部の外周表面に長手方向にわたり形成される凹状部の設置個数のわりに導体部の表面積が効率的に増加されて表皮効果による高周波電流の通電性が向上され、また直径が１ｍｍ以下の細線径であっても強度が高い電線を高精度にかつ生産効率良く製作するのに適し、さらには製作コストが安価になす。【解決手段】電気良導体により断面丸形の導体部１が形成され、該導体部には表面に所望半径ｒにて描かれる断面円弧状乃至は断面Ｕ字状の凹状部２が外周面に間隔をあけて長手方向Ｘにわたり適宜複数個設けられ、該凹状部は直径φをなす導体部の表面に形成される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電気良導体により断面丸形の導体部が形成され、該導体部には表面に所望半径ｒにて描かれる断面円弧状乃至は断面Ｕ字状の凹状部が外周面に間隔をあけて長手方向にわたり適宜複数個設けられ、該凹状部は直径φをなす導体部の表面に形成されることを特徴とした高周波用電線。
【請求項２】
前記導体部は、銅、アルミニウム、鉄、もしくはそれらの合金よりなる金属、またはプラスチックに金属繊維やカーボンブラックなどの導電性微粒子を分散させるか、もしくは有機導電性高分子化合物等の導電性プラスチック、導電性を有する非鉄金属の何れかにより形成されることを特徴とした請求項１に記載の高周波用電線。
【請求項３】
前記導体部の表面積は、導体部の直径φと円周率の積から適宜複数個の凹状部の円弧に相応する導体部の外周長さを減ずるとともに適宜複数個の凹状部の円弧を加えることにより増大されることを特徴とした請求項１,請求項２に記載の高周波用電線。
【請求項４】
前記導体部の表面積は、導体部の直径φに対応して導体部の外周表面に形成される前記凹状部の半径ｒの占める割合を決定することにより増加されることを特徴とした請求項１,請求項２,請求項３に記載の高周波用電線。
【請求項５】
前記導体部の表面積は、導体部の外周表面に形成される断面円弧状乃至は断面Ｕ字状の凹状部が、該凹状部の円弧の両端と前記導体部の外周円の中心とを結ぶ２つの延長線がなす狭角を２等分する２等分線として各凹状部毎に引かれる導体部の各直径上に中心を設定して描かれることにより、前記導体部の外周円に対して前記直径が交叉する交点に引かれる接線と、該交点と前記円弧の両端とを結んだ延長線とがなす左右の角度の余角としての凹状部の設置角度を所定角度に選択して表面積を増大させることを特徴とした請求項１,請求項２,請求項３,請求項４に記載の高周波用電線。
【請求項６】
凹状部は、前記直径上に導体部の外周円よりも内方に移動されて設定される中心から所望半径にて形成されることを特徴とした請求項１,請求項２,請求項３,請求項４,請求項５に記載の高周波用電線。
【請求項７】
前記導体部の直径φは、０．１〜１ｍｍ、好ましくは０．３〜０．６ｍｍ、さらに好ましくは０．４ｍｍ程度に形成されることを特徴とした請求項１,請求項２,請求項３,請求項４,請求項５,請求項６に記載の高周波用電線。
【請求項８】
前記凹状部の半径ｒは、０．０３〜０．０６ｍｍ、好ましくは０．０４ｍmに形成されることを特徴とした請求項１,請求項２,請求項３,請求項４,請求項５,請求項６,請求項７に記載の高周波用電線。
【請求項９】
前記凹状部の半径ｒは、０．０３〜０．０６ｍｍ、好ましくは０．０４ｍmに形成されるのに対して導体部の表面に設ける凹状部に対応する設置角度αは、１５５．０４°〜１６８．５２２°、好適には１５５．１７４°に設定されることにより、前記導体部の表面積が選択されることを特徴とした請求項１,請求項２,請求項３,請求項４,請求項５,請求項６,請求項７,請求項８に記載の高周波用電線。
【請求項１０】
電気良導体により断面丸形をなす導体部の表面積は、該導体部の外周表面に形成される断面円弧状乃至は断面Ｕ字状の凹状部が、該凹状部の円弧の両端と前記導体部の外周円の中心とを結ぶ２つの延長線がなす挟角を２等分する２等分線としての導体部の直径φ上に中心を設定して描かれるように加工することにより、前記導体部に対して前記直径が交叉する交点に引かれる接線と、該交点と前記円弧の両端とを結んだ延長線とがなす左右の角度の余角としての凹状部の設置角度を所定角度に選択して表面積を増大させることを特徴とした高周波用電線の導体部の表面積の増大決定方法。
【請求項１１】
凹状部は、前記直径上に導体部の外周円よりも内方に移動されて設定される中心から所望半径にて形成されることを特徴とした請求項１０に記載の高周波用電線の導体部の表面積の増大決定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は高周波用電線およびその導体部の表面積の増大決定方法に関し、例えば音響変換器としての高音用スピーカのボイスコイルや高周波電磁調理器の電磁誘導発熱回路部に使用されるコイルとして最適であり、導体部が細線径でありながら導体部の表面積を大幅に増大化させ、特に高周波で生ずる表皮効果を高めて高周波電流の通電性を向上させるものである。
【背景技術】
【０００２】
電線は、金属等の電気抵抗率ρが一様な電気良導体よりなる導体部に交流を通電電流ｉとして通電し、その周波数を上げて行くと、導体部内の中心部には電流が流れなくなり、表面部に集中して流れることが、表皮効果（ｓｋｉｎ  ｅｆｆｅｃｔ）として知られている。
【０００３】
この現象は、通電電流ｉによる導体部内の集回磁界による磁束の時間的変化を抑制する過電流ｉｅが、ｒｏｔρｉｅ＝−δＢ／δｔによって発生し、過電流ｉｅは導体部ａの中心で通電電流ｉを相殺し、表面部ｂで助長することによるとされている。
【０００４】
そして、電流の大きさδは、
δ＝（２／ρμω）1/2
となる。
ここに、ω＝２πｆ
μ＝透磁率
ρ＝電気抵抗率を示す。
【０００５】
そして、表皮深さ（ｓｋｉｎ  ｄｅｐｔｈ）で１／ｅに減衰するので、電流の大きさδは導体部の断面形状が半径Ｒの丸形の電線においては中心に近い位置では電流値の等価断面積が減少して電気抵抗が増加し、電流は流れにくくなる。
【０００６】
そこで、表皮効果を勘案して導体部の外周面にその長手方向に複数の溝を導体部の周方向に間隔を存して設けることにより、電流量を増して通電性をはかろうとした高周波用電線があった（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】実開平５−１５２１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら特許文献１に記載の上記従来の高周波用電線は、導体部の表面積を増加させるために、導体部の外周面に長手方向へと設けられる溝は、導体部の断面形状に対して溝の断面形状や大きさ、溝の設置幅等の要因との関係を探求して最適な表面積の増加をはかろうとしたものではなく、溝の深さは、表皮深さと概ね同程度の深さに設定するのに基づいて導体部の表面積の増加をはかろうとするものであった。また、溝の断面形状は、断面台形ないしは矩形に形成されたものであるので、溝の設置個数のわりに導体部は表面積が効率的に増加できるものではなかった。そして、この溝の深さは、具体的には導体の直径が６ｍｍと比較的太い電線を実用に供するものとして、その電線の径に対して７〜８％、すなわち溝は、０．４２〜０．４８ｍｍの溝深さに形成されるものを最適とするものであり、製作精度もさほど厳密に要求されるものではなく、特に断面台形ないしは断面矩形に形成される溝の隅角部個所の加工は精密さに欠けるものであった。
【０００８】
また、電子機器、事務用機器、家電機器、光学機器、音響機器等は、高度化、精密化、緻密化が促進されることと、最近ではレーザ、メーザ、アーク、プラズマ等の電磁波に用いる放電加工技術、またＮＣ研削技術が発達し、さらには人工ダイヤモンド等の焼結技術の進歩により被加工物に対する精密な切削に適する工具が開発されていることなど型精密加工技術の発展が目覚ましいことに伴い電線の導体部の直径が１ｍｍ以下の細線径の高周波用電線の要求が高まりつつある。
【０００９】
例えば音響機器としての高音用スピーカでは、高音帯域の再生を目指す観点から高周波電流の通電性を良くする必要がある。高周波電流の通電性を良くするには、導体部の表面積をより増大させて表皮効果を高める等の工夫が必要であるが、導体部の表面積を大きくしようとすると、導体部の電線径が大きくなって大径化が余儀なくされていた。ところが、電線径が大径化されると、重量が増大してしまうので、ボイスコイル部分の重量が増え、コーン等の振動板に対する追従性に欠け、高音域の下での忠実再生を損ねる原因になっていた。
【００１０】
従って、高音用スピーカのボイスコイルでは、高音域での忠実再生をはかるために、軽量にして可能な限り細径でありながら、表面積が増加され、高周波電流の通電性が良好な高周波用電線の出現が望まれている。この要望は、高音再生帯域の拡大化が進む映像のビジュアル分野やＣＧ分野から急速に高まりつつある。
【００１１】
そこで本発明は特許文献ｌに記載されるような上記従来の不都合を解決し、軽量にして可能な限り細径でありながら、導体部の表面積が増加されて表皮効果による高周波電流の通電性が向上され、また直径が１ｍｍ以下の細線径であっても強度が高い電線を高精度にかつ生産効率良く製作するのに適し、さらには製作コストが安価な高周波用電線およびその導体部の表面積の増大決定方法を提供するのに適する。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は上記課題に鑑みなされ、請求項１の発明は、電気良導体により断面丸形の導体部が形成され、該導体部には表面に所望半径ｒにて描かれる断面円弧状乃至は断面Ｕ字状の凹状部が外周面に間隔をあけて長手方向にわたり適宜複数個設けられ、該凹状部は直径φをなす導体部の表面に形成されることを特徴としたという手段を採用した。
【００１３】
また、本発明の請求項２に記載の発明は、請求項１において、前記導体部は、銅、アルミニウム、鉄、もしくはそれらの合金よりなる金属、またはプラスチックに金属繊維やカーボンブラックなどの導電性微粒子を分散させるか、もしくは有機導電性高分子化合物等の導電性プラスチック、導電性を有する非鉄金属の何れかにより形成されることを特徴としたという手段を採用した。
【００１４】
また、本発明の請求項３に記載の発明は、請求項１,請求項２において、前記導体部の表面積は、導体部の直径φと円周率の積から適宜複数個の凹状部の円弧に相応する導体部の外周長さを減ずるとともに適宜複数個の凹状部の円弧を加えることにより増大されることを特徴としたという手段を採用した。
【００１５】
また、本発明の請求項４に記載の発明は、請求項１,請求項２,請求項３において、前記導体部の表面積は、導体部の直径φに対応して導体部の外周表面に形成される前記凹状部の半径ｒの占める割合を決定することにより増加されることを特徴としたという手段を採用した。
【００１６】
また、本発明の請求項５に記載の発明は、請求項１,請求項２,請求項３,請求項４において、前記導体部の表面積は、導体部の外周表面に形成される断面略円弧状乃至は断面Ｕ字状の凹状部が、該凹状部の円弧の両端と前記導体部の外周円の中心とを結ぶ２つの延長線がなす狭角を２等分する２等分線として各凹状部毎に引かれる導体部の各直径上に中心を設定して描かれることにより、前記導体部の外周円に対して前記直径が交叉する交点に引かれる接線と、該交点と前記円弧の両端とを結んだ延長線とがなす左右の角度の余角としての凹状部の設置角度を所定角度に選択して表面積を増大させることを特徴としたという手段を採用した。
【００１７】
また、本発明の請求項６に記載の発明は、請求項１,請求項２,請求項３,請求項４,請求項５において、凹状部は、前記直径上に導体部の外周円よりも内方に移動されて決定される中心から所望半径にて形成されることを特徴としたという手段を採用した。
【００１８】
また、本発明の請求項７に記載の発明は、請求項１,請求項２,請求項３,請求項４,請求項５,請求項６において、前記導体部の直径φは、０．１〜１ｍｍ、好ましくは０．３〜０．６ｍｍ、さらに好ましくは０．４ｍｍ程度に形成されることを特徴としたという手段を採用した。
【００１９】
また、本発明の請求項８に記載の発明は、請求項１,請求項２,請求項３,請求項４,請求項５,請求項６,請求項７において、前記凹状部の半径ｒは、０．０３〜０．０６ｍｍ、好ましくは０．０４ｍｍに形成されることを特徴としたという手段を採用した。
【００２０】
また、本発明の請求項９に記載の発明は、請求項１,請求項２,請求項３,請求項４,請求項５,請求項６,請求項７,請求項８において、前記凹状部の半径ｒは、０．０３〜０．０６ｍｍ、好ましくは０．０４ｍｍに形成されるであるのに対して導体部の表面に設ける凹状部に対応する設置角度αは、１５５．０４°〜１６８．５２２°、好適には１５５．１７４°に設定されることにより、前記導体部の表面積が選択されることを特徴としたという手段を採用した。
【００２１】
また、本発明の請求項１０に記載の発明は、電気良導体により断面丸形をなす導体部の表面積は、該導体部の外周表面に形成される断面円弧状乃至は断面Ｕ字状の凹状部が、該凹状部の円弧の両端と前記導体部の外周円の中心とを結ぶ２つの延長線がなす挟角を２等分する２等分線としての導体部の直径φ上に中心を設定して描かれるように加工することにより、前記導体部に対して前記直径が交叉する交点に引かれる接線と、該交点と前記円弧の両端とを結んだ延長線とがなす左右の角度の余角としての凹状部の設置角度を所定角度に選択して表面積を増大させることを特徴としたという手段を採用した。
【００２２】
また、本発明の請求項１１に記載の発明は、請求項１０において、凹状部は、前記直径上に導体部の外周円よりも内方に移動されて決定される中心から所望半径にて形成されることを特徴としたという手段を採用した。
【発明の効果】
【００２３】
本発明の高周波用電線は、電気良導体により形成される断面丸形の導体部の外周表面には、所望半径ｒにて描かれる断面円弧状乃至は断面Ｕ字状の凹状部が間隔をあけて長手方向にわたり適宜複数個設けられるので、導体部が軽量にして細線径でありながら導体部の表面積が増加されて表皮効果による高周波電流の通電性が向上される。
【００２４】
また直径が１ｍｍ以下の細線径の電線でも、引っ張り、圧縮、捻れ等、強度が高い電線を高精度にかつ生産効率良く製作するのに適し、製作コストも安価になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、図面に従い本発明の実施の形態の具体例につき説明する。
【００２６】
図１は本発明の高周波用電線の実施形態１を示す断面図であり、図２は斜視図、図３は説明用の拡大断面図である。
【００２７】
図１において、１は電気良導体により形成される断面丸形の導体部であり、この導体部１は、直径φが０．１〜１ｍｍ、本実施形態では０．３ｍｍに形成されたものが好適に使用される。また、導体部１は、例えば銅、アルミニウム、鉄、もしくはそれらの合金よりなる金属、またはプラスチックに金属繊維やカーボンブラックなどの導電性微粒子を分散させるか、もしくは有機導電性高分子化合物等の導電性プラスチック、または導電性を有する、例えば珪素、ゲルマニウム、ジルコニウム等の非鉄金属の何れかにより形成される。
【００２８】
２は導体部１の表面に所望半径ｒにて描かれる図１および図３に示すように断面円弧状乃至は図には示さないが断面Ｕ字状の凹状部であり、この凹状部２は導体部１の外周面に間隔をあけて長手方向Ｘにわたり適宜個数、図１、図３では６個が設けられることにより導体部１の外周表面には長手方向Ｘに凹凸面が形成される。しかもこの凹状部２は直径φをなす導体部１の表面から中心Ｏに向かって略１ｍｍ以下に形成される。
【００２９】
この凹状部２を導体部１の表面に形成するには、例えばダイス（図示せず）を用いて引抜法により研削加工または塑性加工して成形されるが、凹状部２の設置個数は、導体部１に流す高周波電流の通電性、導体部１の材質、直径φ、加工時および使用時の導体部１の引張り強さ、剛性等を考慮して選定される。
【００３０】
この時、凹状部２は、導体部１の直径φを必ずしもいたずらに大きくしなくても、本実施形態１では導体部１の直径φが０．１ｍｍから１ｍｍの細線径であるのに対応して凹状部２の半径は０．０１〜０．０６ｍｍにより形成され、直径φに対応して半径ｒの占める割合を大きく設定することにより導体部１の表面積が増加される。
【００３１】
また本実施形態１では図１、図３において、前記導体部１の表面積Ｌｄは、導体部１の表面に形成される断面円弧状乃至は断面Ｕ字状の凹状部２が、該凹状部２の円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2と前記導体部１の外周円Ｌの中心Ｏとを結ぶ２つの延長線ｑ１,ｑ２がなす挟角を２等分して角度θとする２等分線Ｍとして、各凹状部２毎に引かれる導体部１の各直径φ上に中心ｏを設定して所望半径ｒにて描かれることにより、前記導体部１の外周円Ｌに対して前記直径φが交叉する交点Ｔに引かれる接線Ｑと、該交点Ｔと前記円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2とを結んだ延長線Ｊ１,Ｊ２とがなす左右の角度β,βの余角としての凹状部２の設置角度αを所望角度に選択することにより表面積Ｌｄは増大される。
【００３２】
本実施形態１では、上記角度θは、１１．４７８°〜１６．４９９°に設定される。また、前記交点Ｔに引いた接線Ｑと、前記交点Ｔと前記円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2とを結んだ延長線Ｊ１,Ｊ２とがなす左右の角度βは５．７３９°〜３１．５６９°に設定される。
【００３３】
そして、導体部１の表面に凹状部２を設ける場合の本実施形態１の導体部１の表面積は、下記の一般式[式１]で求めることができる。
【００３４】
Ｌｄ＝２πＲ−ｎ・ｌ0＋ｎ・ｌ1・・・[式１]である。
【００３５】
ここに、Ｌｄ      ；導体部１の表面積
Ｒ        ；導体部１の半径
ｎ・ｌ1  ；凹状部２の設置個数をｎ個にした場合の凹状部２の円弧
ｎ・ｌ0  ；凹状部２の設置個数をｎ個にした場合の凹状部２の円弧に相応する導体部１の外周長さである。
【００３６】
そして、上記[式１]は、断面丸形の導体部１の表面積Ｌｄは、導体部１の直径φと円周率πの積値から適宜複数個、本実施形態１では例えば図１から図３に示すように導体部１に設ける６個の凹状部２の円弧ｌ1を加えることにより導体部１の表面積Ｌｄは決定される。
【００３７】
また、凹状部２の円弧ｌ1に相応する導体部１の外周長さｌ0は下記[式２]で求めることができる。
【００３８】
ｌ0＝２π（２×θ／３６０°）・・・[式２]
【００３９】
ここに、θ；凹状部２の円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2と導体部１の中心Ｏとを結ぶ延長線ｑ１,ｑ２がなす挟角を導体部１の直径φを２等分線Ｍとして２等分して分割する角度である。
【００４０】
また、凹状部２の円弧ｌ1は下記[式３]で求めることができる。
【００４１】
ｌ1＝２πｒ（α／３６０°）・・・[式３]
【００４２】
ここに、α；凹状部２の円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2と導体部１の円の中心Ｏを結ぶ延長線ｑ１,ｑ２がなす挟角を２分割する導体部１の直径φが導体部１の外周長さｌ0と交叉する交点Ｔに対して引いた導体部１の外周円Ｌの接線Ｑと、前記交点Ｔと凹状部２の前記円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2とを結んだ延長線Ｊ１,Ｊ２がなす左右の角度β,βの余角としての凹状部２の設置角度である。
【００４３】
そして、上記[式１] ,[式２], [式３]を用いて導体部１の表面積Ｌｄを求めるには、角度θを上記[式２]に代入して解を求める。また、想定する凹状部２の円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2と導体部１の円の中心Ｏを結ぶ延長線ｑ１,ｑ２がなす挟角（２×θ）を２分割する導体部１の直径φが導体部１の外周長さｌ0と交叉する交点Ｔに対して引いた導体部１の外周円Ｌの接線Ｑと、前記交点Ｔと凹状部２の前記円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2とを結んだ延長線Ｊ１,Ｊ２とがなす左右の角度β,βを選択し、その余角として凹状部２の設置角度αを求めて上記[式３]に代入することにより、解を求める。さらに凹状部２の設置個数を決定し、これらの角度θおよび設置角度αについて得られた値を上記[式１]に代入し、整理することにより、導体部１の表面積Ｌｄを求めることができ、表面積Ｌｄの増加がはかれる。
【００４４】
従って、本実施形態１で得られる高周波用電線は、電気良導体により断面丸形乃至は断面Ｕ字状の導体部１の表面に、長手方向Ｘにわたり適宜複数個、例えば６個から８個が形成されるものであるのに対して特許文献１に記載の高周波用電線では導体部の長手方向へ設けられる溝が、断面台形ないし断面矩形に形成されるため、この溝の底部の隅角部までも断面台形乃至は断面矩形に隈無く切断された高精度に成形し難く、細線径の電線の溝加工は困難であったのとは異なり、本実施形態１で見られる高周波用電線は、例えばダイス（図示せず）を用いて引抜法により直径φが０．１ｍｍ〜１ｍｍの細線径の導体部１の表面に断面円弧状または断面Ｕ字状の６個〜８個の所望個数の凹状部２を簡単かつ確実に高精度に形成することができる。
【００４５】
しかも、本実施形態１で得られる高周波用電線は、コンピュータを用いたＣＡＤ設計する場合に、容易に適用することができるので、高精度の電線の設計と、ダイスの設計、製作も容易になり、電線の生産効率は格段に向上する。そして、本実施形態１の高周波用電線は、導体部１の断面形状に対して凹状部２の断面形状や大きさ、凹状部２の設置幅等の要因との関係を探求して導体部１の表面に凹状部２を簡単に形成して最適な表面積の増加をはかることができる。
【００４６】
さらに、成形法としては、上述のダイスを用いた成形法のほか、例えばレーザ、メーザ、アーク、プラズマ等の電磁波を用いた放電加工技術によったり、またＮＣ研削したり、さらには人工ダイヤモンド等の焼結技術を採用した切削により容易に成形することができる。
【実施例１】
【００４７】
具体的には、図１,図２,図３において、導電性材料として銅を用いて直径φが０．３ｍｍの断面丸形の導体部１の表面に、半径ｒが０．０５ｍｍの６個の凹状部２を間隔をあけて設けるようにした。この時、凹状部２の円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2と導体部１の円の中心Ｏを結ぶ延長線ｑ１,ｑ２がなす挟角（２×θ）を導体部１の直径φを２等分線Ｍとして２等分して分割する角度θが１６．４９９、また凹状部２の円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2と導体部１の外周円Ｌの中心Ｏを結ぶ延長線ｑ１,ｑ２がなす挟角を２等分する導体部１の外周円Ｌの接線Ｑと、該接線Ｑの交点Ｔと前記円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2とを結んだ延長線Ｊ１,Ｊ２とがなす左右の角度β,βが、３１．５６９°であり、この角度β,βの余角としての凹状部２の設置角度αが１１６．８６２°として導体部１を形成した。
【００４８】
また、導体部１は銅により形成される場合を限定されるのではなく、そのほかに例えばアルミニウム、鉄、もしくはそれらの合金よりなる金属、またはプラスチックに金属繊維やカーボンブラックなどの導電性微粒子を分散させるか、もしくは有機導電性高分子化合物等の導電性プラスチック、または導電性を有する、例えば珪素、ゲルマニウム、ジルコニウム等の非鉄金属の何れかでもよい。
【００４９】
このようにして得られる本実施形態１の導体部１の表面積Ｌｄは、角度θが１６．４９９°を上記[式２]に代入すると、０．０８６３が得られる。また設置角度αが１１６．８６２°を上記[式３]に代入すると、０．１０２が得られる。さらにこれらの角度θおよび設置角度αについて得られた値を上記[式１]に代入し、整理すると、導体部１の表面積Ｌｄは、１．０３６２になる。そして、導体部１の断面が丸形であり、その直径φが０．３ｍｍに形成された従来の単なる丸形電線よりも本実施例１の高周波電線では導体部１の表面積Ｌｄが１０％増しになった。
【００５０】
こうして得られる本実施例１の導体部１に高周波電流を流すと、表皮効果により良好な通電性が得られる。そして、本実施例１の導体部１は、直径φが０．３ｍｍの細線径の電線であるので、例えばスピーカのコーン振動板等を駆動するためのボイスコイルに本実施例１の導体部１を使用する場合には、導体部１が軽量にして細線径でありながら導体部１の表面積Ｌｄは増加されて高周波電流の通電性は良くなり、振動板に対するボイスコイルの駆動性と応答性が良く迅速かつ確実な制御が行え、特に高音帯域において混変調歪みが少なく、また指向特性が改善され、高音域において濁らない澄んだ音色を再生でき、忠実再生が行える。
【００５１】
また、本実施例１の導体部１を高周波電磁調理器の電磁誘導発熱回路部に用いる場合には、コイルの捲線数を増加させる場合はもとより少ない捲線数においても、電磁誘導加熱により高温度の発熱が短時間に得られ、応答性が良く制御も確実に行える。さらには、導体部１のコイル占有空間を小体積化することができるので、装置のコンパクト化と軽量化とをはかることができる。
【実施例２】
【００５２】
また、図４および図５は本発明の高周波用電線の実施例２を示すものであり、導電性材料として銅を用いて直径φが０．３ｍｍの断面丸形をなす導体部１の表面に、半径ｒが０．０３ｍｍ、設置個数ｄｎが前記実施例１よりも多い８個の凹状部２を間隔をあけて設けた。
【００５３】
そして、本実施例２では、角度θが１１．４７８°であり、また凹状部２の設置角度αが１６８．５２２°に形成される。
【００５４】
このようにして形成される本実施例２の導体部１の表面積Ｌｄは、角度θが１１．４７８°の値を[式２]に代入し、凹状部２の設置角度αが１６８．５２２°の値を[式３]に代入し、これらから得られる値を[式１]に代入し、整理すると、導体部１の表面積Ｌｄは、１．１６７６になり、導体部１の断面が丸形の従来の丸形電線よりも本実施例２の高周波電線では導体部１の表面積が２３．９％増しになった。
【００５５】
そして、本実施例２で得られる導体部１に高周波電流を流す場合には、表皮効果により良好な通電性が得られる。そして、本実施例２の導体部１は、直径φが０．３ｍｍの細線径の電線であるので、例えばスピーカのコーン振動板等を駆動するためのボイスコイルに本実施例２の導体部１を使用する場合には、導体部１が軽量にして細線径でありながら導体部１の表面積Ｌｄは増加されて高周波電流の通電性は良くなり、振動板に対するボイスコイルの駆動性と応答性が良くなり、特に高音帯域において混変調歪みが少なく、また指向特性が改善され、高音域において濁らない澄んだ音色を再生でき、忠実再生が行える。
【００５６】
また、本実施例２の導体部１を高周波電磁調理器の電磁誘導発熱回路部に用いる場合には、コイルの捲線数を増加させる場合はもとより少ない捲線数においても、電磁誘導加熱により高温度の発熱が短時間に得られ、応答性が良く制御も確実に行える。さらには、導体部１のコイル占有空間は小体積化することができるので、装置のコンパクト化と軽量化とをはかることができる。
【実施例３】
【００５７】
そして、図６および図７は本発明の高周波用電線の実施例３を示すものであり、導電性材料として銅を用いて直径φが０．６ｍｍの断面丸形をなす導体部１の外周表面に、半径ｒが０．０６ｍｍの８個の凹状部２を間隔をあけて設けた。そして、本実施例３では、角度θが１１．４７８°であり、また凹状部２の設置角度αが１６８．５２２°に形成される。
【００５８】
このようにして形成された本実施例３の導体部１の表面積Ｌｄは、角度θが１１．４７８°の値を[式２]に代入し、凹状部２の設置角度αが１６８．５２２°の値を[式３]に代入し、これらから得られる値を[式１]に代入し、整理すると、導体部１の表面積Ｌｄは、２．３３３になり、導体部１の断面が丸形の従来の丸形電線よりも本実施例３の高周波電線では導体部１の表面積が２３．７％増しになった。
【００５９】
そして、本実施例３で得られる導体部１に高周波電流を流す場合には、表皮効果により良好な通電性が得られる。そして、本実施例３の導体部１は、直径φが０．６ｍｍの細線径の電線であるので、例えばスピーカのコーン振動板等を駆動するためのボイスコイルに本実施例３の導体部１を使用した場合には、導体部１が軽量にして細線径でありながら導体部１の表面積Ｌｄは増加されて高周波電流の通電性は良くなり、振動板に対するボイスコイルの駆動性と応答性が良くなり、特に高音帯域において混変調歪みが少なく、また指向特性が改善され、高音域において濁らない澄んだ音色を再生でき、忠実再生が行える。
【００６０】
また、本実施例３の導体部１を高周波電磁調理器の電磁誘導発熱回路部に用いる場合には、コイルの捲線数を増加させる場合はもとより少ない捲線数においても、電磁誘導加熱により高温度の発熱が短時間に得られ、応答性が良く制御も確実に行える。さらには、導体部１のコイル占有空間は小体積化することができるので、装置のコンパクト化と軽量化とをはかることができる。
【実施例４】
【００６１】
そして、図８および図９は本発明の高周波用電線の実施例４を示すものであり、導電性材料として銅を用いて直径φが０．５ｍｍの断面丸形をなす導体部１の外周表面に、半径ｒが０．０５ｍｍの８個の凹状部２を間隔をあけて設けた。そして、本実施例４では、角度θが１１．４７８°であり、また凹状部２の設置角度αが１６８．５２２°に導体部１が形成される点は前記実施例３と同様である。
【００６２】
このようにして形成された本実施例４の導体部１の表面積Ｌｄは、角度θが１１．４７８°の値を[式２]に代入し、凹状部２の設置角度αが１６８．５２２°の値を[式３]に代入し、これらから得られる値を[式１]に代入し、整理すると、導体部１の表面積Ｌｄは、１．９４６になり、導体部１の断面が丸形の従来の丸形電線よりも本実施例４の高周波電線では導体部１の表面積が２３．９％増しになった。
【００６３】
そして、本実施例４で得られる導体部１に高周波電流を流す場合には、表皮効果により良好な通電性が得られる。そして、本実施例４の導体部１は、直径φが０．５ｍｍの細線径の電線であるので、例えばスピーカのコーン振動板等を駆動するためのボイスコイルに本実施例４の導体部１を使用した場合には、導体部１が軽量にして細線径でありながら導体部１の表面積Ｌｄは増加されて高周波電流の通電性は良くなり、振動板に対するボイスコイルの駆動性と応答性が良くなり、忠実再生が良好になり、特に高音帯域においてノイズが少なく指向性に優れた再生が行える。
【００６４】
また、本実施例４の導体部１を高周波電磁調理器の電磁誘導発熱回路部に用いる場合には、コイルの捲線数を増加させる場合はもとより少ない捲線数においても、充分な発熱が得られ、さらには、コイル占有空間は小体積化することができ、装置のコンパクト化と軽量化とをはかることができる。
【実施例５】
【００６５】
そして、図１０および図１１は本発明の高周波用電線の実施例５を示すものであり、導電性材料として銅を用いて直径φが０．４ｍｍの断面丸形をなす導体部１の外周表面に、半径ｒが０．０４ｍｍの８個の凹状部２を間隔をあけて設けた。そして、本実施例５では、角度θが１１．４７８°であり、また凹状部２の設置角度αが１６８．５２２°に導体部１が形成される点は前記実施例４と同様である。
【００６６】
このようにして形成された本実施例５の導体部１の表面積Ｌｄは、角度θが１１．４７８°の値を[式２]に代入し、凹状部２の設置角度αが１６８．５２２°の値を[式３]に代入し、これらから得られる値を[式１]に代入し、整理すると、導体部１の表面積Ｌｄは、１．５５２になり、導体部１の断面が丸形の従来の丸形電線よりも本実施例５の高周波電線では導体部１の表面積が２３．５％増しになった。
【００６７】
そして、本実施例５で得られる導体部１に高周波電流を流す場合には、表皮効果により良好な通電性が得られる。そして、本実施例５の導体部１は、直径φが０．４ｍｍの細線径の電線であるので、例えばスピーカのコーン振動板等を駆動するためのボイスコイルに本実施例４の導体部１を使用した場合には、導体部１が軽量にして細線径でありながら導体部１の表面積Ｌｄは増加されて高周波電流の通電性は良くなり、振動板に対するボイスコイルの駆動性と応答性が良くなり、忠実再生が良好になり、特に高音帯域においてノイズが少なく指向性に優れた再生が行える。
【００６８】
また、本実施例５の導体部１を高周波電磁調理器の電磁誘導発熱回路部に用いる場合には、コイルの捲線数を増加させる場合はもとより少ない捲線数においても、充分な発熱が得られ、さらには、コイル占有空間は小体積化することができ、前記実施例４と同様に装置のコンパクト化と軽量化とをはかることができる。
【実施例６】
【００６９】
また、図１２および図１３は本発明の高周波用電線の実施例６を示すものであり、この実施例６では導体部１の表面に凹状部２を形成するのに凹状部２の円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2と、導体部１の外周円Ｌの中心Ｏとを結ぶ２つの延長線ｑ１,ｑ２がなす挟角を２等分して分割する２等分線Ｍとして各凹状部２毎に引かれる導体部１の各直径φ上にて中心ｏを内方（中心Ｏ方向）に移動量δにて移動させて設定することにより表面積Ｌｄを増大している。
【００７０】
すなわち、導体部１の外周円Ｌを基準円とし、導体部１の直径φが導体部１の外周長さｌ0と交叉する交点Ｔの接線Ｑに対して内方に移動量δを０．０２ｍｍに平行移動して引かれる線Ｑ′が２等分線Ｍとしての前記直径φと交叉する交点Ｔ′を中心ｏとして導電性材料として銅を用いた直径φが０．５ｍｍの断面丸形をなす導体部１の外周表面に、半径ｒが０．０５ｍｍの８個の凹状部２を間隔をあけて設けた。そして、本実施例６では、角度θが１２．４８°であり、また凹状部２の設置角度αが１６７．５２°に導体部１が形成される。
【００７１】
この本実施例６の導体部１の表面積Ｌｄは、角度θが１２．４８°の値を[式２]に代入し、凹状部２の設置角度αが１６７．５２°の値を[式３]に代入し、これらから得られる値を[式１]に代入し、整理すると、導体部１の表面積Ｌｄは、２．１８９になり、導体部１の断面が丸形の従来の丸形電線よりも本実施例６の高周波電線では導体部１の表面積が実に３９．４％増しになった。
【００７２】
そして、本実施例６で得られる導体部１に高周波電流を流す場合には、表皮効果により良好な通電性が得られる。そして、本実施例６の導体部１は、直径φが０．５ｍｍの細線径の電線であるので、例えばスピーカのコーン振動板等を駆動するためのボイスコイルに本実施例６の導体部１を使用した場合には、導体部１が軽量にして細線径でありながら導体部１の表面積Ｌｄは増加されて高周波電流の通電性は良くなり、振動板に対するボイスコイルの駆動性と応答性が良くなり、忠実再生が良好になり、特に高音帯域においてノイズが少なく指向性に優れた再生が行える。
【００７３】
しかも、本実施例６の導体部１を高周波電磁調理器の電磁誘導発熱回路部に用いる場合には、コイルの捲線数を増加させる場合はもとより少ない捲線数においても、充分な発熱が得られ、さらには、コイル占有空間は小体積化することができ、装置のコンパクト化と軽量化とをはかることができる。
【実施例７】
【００７４】
また、図１４および図１５は本発明の高周波用電線の実施例７を示すものであり、この実施例７では前記実施例６と同様に導体部１の表面に凹状部２を形成するのに凹状部２の円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2と、導体部１の外周円Ｌの中心Ｏとを結ぶ２つの延長線ｑ１,ｑ２がなす挟角を２等分して分割する２等分線Ｍとして各凹状部２毎に引かれる導体部１の各直径φ上にて中心ｏを内方（中心Ｏ方向）に移動量δにて移動させて設定することにより表面積Ｌｄを増大するものである。
【００７５】
すなわち、導体部１の外周円Ｌを基準円とし、導体部１の直径φが導体部１の外周長さｌ0と交叉する交点Ｔの接線Ｑに対して内方に移動量δを０．０１５ｍｍに平行移動して引かれる線Ｑ′が２等分線Ｍとしての前記直径φと交叉する交点Ｔ′を中心ｏとして導電性材料として銅を用いた直径φが０．４ｍｍの断面丸形をなす導体部１の外周表面に、半径ｒが０．０４ｍｍの８個の凹状部２を間隔をあけて設けた。そして、本実施例７では、角度θが１２．４１３°であり、また凹状部２の設置角度αが１６７．５９°に導体部１が形成される。
【００７６】
こうして形成された本実施例７の導体部１の表面積Ｌｄは、角度θが１２．４１°の値を[式２]に代入し、凹状部２の設置角度αが１６７．５９°の値を[式３]に代入し、これらから得られる値を[式１]に代入し、整理すると、導体部１の表面積Ｌｄは、１．７６になり、導体部１の断面が丸形の従来の丸形電線よりも本実施例７の高周波電線では導体部１の表面積が極めて高く４０．１％増しになった。
【００７７】
従って、本実施例７の高周波用電線では、導体部１に高周波電流を流す場合には、表皮効果により極めて良好な通電性が得られる。そして、本実施例７の導体部１は、直径φが０．４ｍｍの細線径の電線であるので、例えばスピーカのコーン振動板等を駆動するためのボイスコイルに本実施例７の導体部１を使用した場合には、導体部１が軽量にして細線径でありながら導体部１の表面積Ｌｄは増加されて高周波電流の通電性は良くなり、振動板に対するボイスコイルの駆動性と応答性が極めて良くなり、忠実再生が良好になり、特に高音帯域においてノイズが少なく指向性に優れた再生が行える。
【００７８】
しかも、本実施例７の導体部１を高周波電磁調理器の電磁誘導発熱回路部に用いる場合に、コイルの捲線数を増加させる場合はもとより少ない捲線数においても、発熱になり、さらには、コイル占有空間は小体積化することができ、装置のコンパクト化と軽量化とが際だっている。
【実施例８】
【００７９】
さらに、図１６および図１７は本発明の高周波用電線の実施例８を示すものであり、この実施例８では前記実施例６および実施例７と同様に導体部１の表面に凹状部２を形成するのに凹状部２の円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2と、導体部１の外周円Ｌの中心Ｏとを結ぶ２つの延長線ｑ１,ｑ２がなす挟角を２等分して分割する２等分線Ｍとして各凹状部２毎に引かれる導体部１の各直径φ上にて中心ｏを内方（中心Ｏ方向）に移動量δにて移動させて設定されることにより表面積Ｌｄを増大するようにした。
【００８０】
すなわち、導体部１の外周円Ｌを基準円とし、導体部１の直径φが導体部１の外周長さｌ0と交叉する交点Ｔの接線Ｑに対して内方に移動量δを０．０１ｍｍに平行移動して引かれる線Ｑ′が２等分線Ｍとしての前記直径φと交叉する交点Ｔ′を中心ｏとして導電性材料として銅を用いて直径φが０．３ｍｍの断面丸形をなす導体部１の外周表面に、半径ｒが０．０３ｍｍの８個の凹状部２を間隔をあけて設けた。そして、本実施例８では、角度θが１２．４８°であり、また凹状部２の設置角度αが１６７．７°に導体部１が形成される。
【００８１】
こうして形成された本実施例８の導体部１の表面積Ｌｄは、角度θが１２．４８°の値を[式２]に代入し、凹状部２の設置角度αが１６７．７°の値を[式３]に代入し、これらから得られる値を[式１]に代入し、整理すると、導体部１の表面積Ｌｄは、１．２９になり、導体部１の断面が丸形の従来の丸形電線よりも本実施例８の高周波電線では導体部１の表面積が極めて高く３７．１％増しになった。
【００８２】
従って、本実施例８の高周波用電線では、導体部１に高周波電流を流す場合には、表皮効果により極めて良好な通電性が得られる。そして、本実施例８の導体部１は、直径φが０．３ｍｍの細線径の電線であるので、例えばスピーカのコーン振動板等を駆動するためのボイスコイルに本実施例８の導体部１を使用した場合には、細線化と軽量化とがはかれ、表面積Ｌｄは増大して小電流の下に振動板の駆動性と応答性が極めて良くなり、忠実再生が良好になり、特に高音帯域においてノイズが少なく指向性に優れた再生が行える。
【００８３】
しかも、本実施例８の導体部１を高周波電磁調理器の電磁誘導発熱回路部に用いる場合に、コイルの捲線数を増加させる場合はもとより少ない捲線数においても、発熱量は充分になり、さらには、コイル占有空間は小体積化することができ、装置のコンパクト化と軽量化とがはかれる。
【００８４】
得られた上記実施例１,実施例２,実施例３,実施例４,実施例５,実施例６,実施例７,実施例８について、導体部１の表面に形成する凹状部２の設置個数、凹状部２の円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2と導体部１の円の中心Ｏを結ぶ延長線ｑ１,ｑ２がなす挟角を導体部１の直径φにて２分割して分割する角度θと、凹状部２の半径ｒと、凹状部２の前記円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2と導体部１の円の中心Ｏとを結ぶ延長線ｑ１,ｑ２とがなす挟角を２分割する導体部１の各直径φが導体部１の外周長さｌ0に交叉する交点Ｔに対して引いた導体部１の外周円Ｌの接線Ｑと、前記交点Ｔと前記円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2とを結んだ延長線Ｊ１,Ｊ２とがなす左右の角度β,βの余角としての凹状部２の設置角度αをまとめることにより下記 [表１]が得られた。
【００８５】
【表１】
2005211947.tif 000003
【００８６】
上記[表１]により例えば実施例１と実施例２とを比較すると、実施例１と実施例２とは何れも導体部１の断面の直径φが０．３ｍｍと同径であるが、実施例１と実施例２について導体部１の表面積Ｌｄが増大する場合を考察すると、当然のことながら導体部１の外周に形成される凹状部２の設置個数ｄｎが多くなれば、導体部１の表面積Ｌｄは増加することがわかる。因みに、実施例１と実施例２とでは、凹状部２の設置個数ｄｎが実施例１では６個であるのに対して実施例２のように８個に増加した場合には、実施例１では従来の丸形電線よりも２３．９％増しになり、それぞれの導体部１,１の表面積Ｌｄは実施例１よりも実施例２の方が実に２倍強も表面積は増大し、高周波電流の通電性は良好になることがわかった。
【００８７】
また、上記[表１]により例えば実施例２と、実施例３と、実施例４、実施例５とを比較すると、凹状部２の設置個数ｄｎが同じであり、導体部１の外周円弧部分の角度θと設置角度αとが同じ場合に、導体部１の表面積Ｌｄについて考察すると、実施例２と、実施例３と、実施例４、実施例５とは何れも角度θが１１．４７８°であり、導体部１の直径φが０．３ｍｍ、０．６ｍｍ、０．５ｍｍ、０．４ｍｍであり、それぞれの凹状部２の半径ｒが０．０３ｍｍ、０．０６ｍｍ、０．０５ｍｍ、０．０４ｍｍと比例的な関係であり、凹状部２の設置個数が同じ場合には、導体部１の表面積Ｌｄは２３．５％〜２３．９％になり、略同様な値になることが分かった。
【００８８】
この場合には、導体部１の表面積Ｌｄは、導体部１の直径φと凹状部２の半径ｒとの比率の大小により表面積Ｌの増加率が決定される。すなわち、導体部１の直径φに対して凹状部２の半径ｒをどのくらの比率とするか、比率を大きくすれば、導体部１の表面積Ｌｄは増加することがわかった。
【００８９】
また、[表１]において、実施例１と実施例２のように凹状部２の設置個数ｄｎが多くなって導体部１の表面積Ｌｄは増加するのに対して実施例６と実施例８とを比較した場合に裏付けされるように、凹状部２の設置個数ｄｎが同じ場合、すなわち実施例６と実施例８とはもともと８個であり、導体部１の直径φに対する凹状部２の半径ｒの割合が一定である（実施例６では導体部１の直径φが０．５ｍｍであり、凹状部２の半径ｒが０．０５ｍｍであり、両者の比率は１０：１であるのに対して実施例８では導体部１の直径φが０．３ｍｍであり、凹状部２の半径ｒが０．０３ｍｍであり、両者の比率は１０：１である）が、実施例６では断面丸形の同径の従来の丸形電線よりも導体部１の表面積Ｌｄが３９．４％増しになるのに対して実施例８では表面積Ｌｄが３７．１％増しになり、導体部１の直径φが太い実施例６の方が表面積Ｌｄが増加することがわかる。そして、表皮効果により高周波電流の通電性が良いものとなる。
【００９０】
また、本発明の実施例７では、導体部１の直径φが０．４ｍｍであり、凹状部２の半径ｒが０．０４ｍｍであり、両者の比率が前述の実施例６および実施例８と同様に１０：１であり、角度θが１２．４１３°であり、凹状部２の設置角度αが１５５．１７４°である場合に、導体部１の表面積Ｌｄが４０．１％増しの高数値を記録した。そして、高周波電流の通電性が高効率に発揮される。
【００９１】
また、実施例７と、実施例６と、実施例８とは、発明者が導体部１の表面積Ｌｄをさらに増加しようとして発明されたものであり、面導体部１の表面に凹状部２を形成するのに凹状部２の円弧ｌ1の両端ｐ1,ｐ2と、導体部１の外周円Ｌの中心Ｏとを結ぶ２つの延長線ｑ１,ｑ２がなす挟角を２等分して分割する２等分線Ｍとして各凹状部２毎に引かれる導体部１の各直径φ上にて凹状部２の中心ｏを内方（中心Ｏ方向）に所望移動量δにて移動させ、設定することにより表面積Ｌｄは凹状部２の中心ｏの移動量δ×２倍×凹状部２の設置個数ｎだけ前記実施例１乃至実施例５までと比較して増加の比率が大きくなり、しかも凹状部２の中心ｏの直径φ上の移動量を大きく採れば採るほど導体部１の表面積Ｌｄは大きく増加することがわかった。
【００９２】
また、実施例７と、実施例６と、実施例８とを比較した場合に、前述のように導体部１の直径φと凹状部２の半径ｒとの比率の大小により導体部１の表面積Ｌｄの増加が決定され、導体部１の直径φに対して凹状部２の半径ｒの比率が大きくなれば、導体部１の表面積Ｌｄは増加するが、実施例７では前述のように、導体部１の直径φが０．４ｍｍであり、凹状部２の半径ｒが０．０４ｍｍであるのに対して実施例６では導体部１の直径φが０．５ｍｍであり、凹状部２の半径ｒが０．０５ｍｍであり、実施例６，実施例７、実施例８の３者はともに導体部１の直径φと凹状部２の半径ｒとの比率が同じであるが、この場合には角度θと設置角度αとが小さい方が表面積Ｌｄは増加することがわかった。
【００９３】
すなわち、実施例７では角度θが１２．４１３°であり、設置角度αが１５５．１７４°であるのに対して実施例６および実施例８では角度θが１２．４８°であり、設置角度αが実施例６では設置角度αが１５５．０４°であり、実施例８では設置角度αが１６７．７°であるので、実施例７が、実施例６および実施例８に対して角度θおよび設置角度αはともに小さいため、導体部１の表面積Ｌｄは増加することがわかった。
【００９４】
総じて、[表１]により導体部１の直径φは、０．１ｍｍから１ｍｍ、好ましくは０．３ｍｍ〜０．６ｍｍ、さらに好ましくは０．４ｍｍ程度に形成される場合に、導体部１の表面積Ｌｄが増大し、高周波電流の通電性が効率良く発揮されることがわかった。
【００９５】
また、凹状部２の半径ｒは、０．０３〜０．０６ｍｍ、好ましくは０．０４ｍｍに形成されるものが、導体部１の表面積Ｌｄが増大することがわかった。このように、凹状部２の半径ｒは、０．０３〜０．０６ｍｍ、好ましくは０．０４ｍｍに形成されるのに対して導体部１の表面に設ける凹状部２に対応する設置角度αは、１５５．０４°〜１６８．５２２°、好適には実施例７に示すように１５５．１７４°に設定する場合に、導体部１の表面積が極度に増大し、高周波電流の通電性が効率良く発揮されることがわかった。
【産業上の利用可能性】
【００９６】
本発明の高周波用電線およびその導体部の表面積の増大決定方法は、導体部の外周表面に長手方向にわたり形成される凹状部の設置個数のわりに導体部の表面積が効率的に増加されて表皮効果による高周波電流の通電性が向上され、また直径が１ｍｍ以下の細線径であっても強度が高い電線を高精度にかつ生産効率良く製作するのに適し、さらには製作コストが安価になすという分野・用途に適する。
【図面の簡単な説明】
【００９７】
【図１】図１は本発明の高周波用電線の実施形態１を示し、実施例１の断面図である。
【図２】図２は同じく斜視図である。
【図３】図３同じく説明用の拡大断面図である。
【図４】図４は同じく本発明の実施例２を示し、導体部の断面図である。
【図５】図５は同じく説明用の拡大断面図である。
【図６】図６は同じく本発明の実施例３を示し、導体部の断面図である。
【図７】図７は同じく説明用の拡大断面図である。
【図８】図８は同じく本発明の実施例４を示し、導体部の断面図である。
【図９】図９は同じく説明用の拡大断面図である。
【図１０】図１０は同じく本発明の実施例５を示し、導体部の断面図である。
【図１１】図１１は同じく説明用の拡大断面図である。
【図１２】図１２は同じく本発明の実施例６を示し、導体部の断面図である。
【図１３】図１３は同じく説明用の拡大断面図である。
【図１４】図１４は同じく本発明の実施例７を示し、導体部の断面図である。
【図１５】図１５は同じく説明用の拡大断面図である。
【図１６】図１６は同じく本発明の実施例８を示し、導体部の断面図である。
【図１７】図１７は同じく説明用の拡大断面図である。
【符号の説明】
【００９８】
１      導体部
２      凹状部
Ｊ１    延長線
Ｊ２    延長線
Ｌｄ    表面積
Ｍ      ２等分線
Ｏ      中心
Ｑ      接線
Ｑ′    線
Ｔ      交点
Ｔ′    交点
Ｘ      長手方向
ｌ0    導体部の外周長さ
ｌ1    円弧
ｌ′0  導体部１の外周長さ
ｌ′1  円弧
ｏ      中心
ｑ１    延長線
ｑ２    延長戦
ｒ      半径
ｒ′    半径
φ      直径
θ      角度
α      設置角度
β      角度
δ      移動量
【図１】
2005211947.tif 000004
【図２】
2005211947.tif 000005
【図３】
2005211947.tif 000006
【図４】
2005211947.tif 000007
【図５】
2005211947.tif 000008
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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