(57)【要約】【課題】  複数本を布設現場で自由に組み合わせてまとめて配線することが可能な電線・ケーブルを提供する。【解決手段】  ケーブル１は、ケーブル１表面に嵌合凹部４を設けるとともに、ケーブル表面１に他のケーブル１の嵌合凹部４に嵌合可能な嵌合凸部５を設けてなる。かかるケーブル１の嵌合凹部４に他のケーブル１の嵌合凸部５を嵌合することにより、ケーブル１同士を接合する。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電線・ケーブル表面に嵌合凹部を設けるとともに、前記電線・ケーブル表面に他の電線・ケーブルの嵌合凹部に嵌合可能な嵌合凸部を設けた
ことを特徴とする電線・ケーブル。
【請求項２】
前記嵌合凹部を、開口部が幅狭で奥部に向かって広がるように形成した
ことを特徴とする請求項１に記載の電線・ケーブル。
【請求項３】
支持線と該支持線に接合される電線・ケーブルとを備え、
前記支持線の表面に嵌合凹部と嵌合凸部を設け、
前記電線・ケーブルの表面に、前記支持線表面の嵌合凹部に嵌合可能な嵌合凸部と前記支持線表面の嵌合凸部が嵌合可能な嵌合凹部とを設け、
前記支持線の表面の嵌合凹部に前記電線・ケーブル表面の嵌合凸部を嵌合するか、或いは前記支持線表面の嵌合凸部を前記電線・ケーブル表面の嵌合凹部に嵌合してなる
ことを特徴とする複合型電線・ケーブル。
【請求項４】
前記支持線表面及び前記電線・ケーブル表面の嵌合凹部を、開口部が幅狭で奥部に向かって広がるように形成した
ことを特徴とする請求項３に記載の複合型電線・ケーブル。
【請求項５】
前記電線・ケーブル表面の嵌合凸部を、他の電線・ケーブル表面の嵌合凹部に嵌合可能に形成した
ことを特徴とする請求項３又は４に記載の複合型電線・ケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数本をまとめて布設することが可能な電線・ケーブル及び複合型電線・ケーブルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数本をまとめて布設することが可能な電線・ケーブルとして、例えば、事務所、家庭や集合住宅等において、電話、テレビ、コンピュータ等の接続のためのマルチメディア配線を行うため、同軸ケーブル、ＬＡＮ用ケーブルなどをまとめたマルチメディアケーブルが知られている。かかるマルチメディアケーブルは、同一ルートに各種ケーブルを布設することができるものであり、従来におけるマルチメディアケーブルとして、例えば、予めフレキシブル配管をした中に同軸ケーブルやＬＡＮ用ケーブル等を配線したものが知られている。しかしながら、このようにフレキシブル配管をした中に同軸ケーブルやＬＡＮ用ケーブル等を配線すると、ケーブル布設工事が煩雑であるという問題がある。そこで、ケーブル布設時の煩雑さを軽減するため、同軸ケーブルやＬＡＮ用ケーブル等をまとめて一括被覆してなる複合ケーブルが知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【特許文献１】特開２０００−１２３６４８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記特許文献１に記載の複合ケーブルによれば、ケーブル製造時において同軸ケーブルやＬＡＮ用ケーブル等がまとめて一括被覆されていることから、ケーブル布設時の煩雑さは解消されている。しかしながら、布設箇所によりケーブルの本数、種類や、サイズ、線芯数等が異なっていたりすることから、これに対応した複合ケーブルを用意しなければならないという問題がある。その一方、布設箇所に応じたサイズ及び線芯数を有する同軸ケーブルやＬＡＮ用ケーブル等の各種ケーブルを必要な本数だけ用意して、これら各種ケーブルを同一ルートでそのまま配線する場合、配線途中の適宜箇所でいちいちまとめる必要があり、布設工数がかかるという問題がある。
【０００４】
本発明の目的は、複数本を布設現場で自由に組み合わせてまとめて配線することが可能な電線・ケーブル及び複合型電線・ケーブルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、電線・ケーブル表面に嵌合凹部を設けるとともに、前記電線・ケーブル表面に他の電線・ケーブルの嵌合凹部に嵌合可能な嵌合凸部を設けたことを特徴とする。
【０００６】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の前記嵌合凹部を、開口部が幅狭で奥部に向かって広がるように形成したことを特徴とする。
【０００７】
請求項３に記載の発明は、支持線と該支持線に接合される電線・ケーブルとを備え、前記支持線の表面に嵌合凹部と嵌合凸部を設け、前記電線・ケーブルの表面に、前記支持線表面の嵌合凹部に嵌合可能な嵌合凸部と前記支持線表面の嵌合凸部が嵌合可能な嵌合凹部とを設け、前記支持線の表面の嵌合凹部に前記電線・ケーブル表面の嵌合凸部を嵌合するか、或いは前記支持線表面の嵌合凸部を前記電線・ケーブル表面の嵌合凹部に嵌合してなることを特徴とする。
【０００８】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の前記支持線表面及び前記電線・ケーブル表面の嵌合凹部を、開口部が幅狭で奥部に向かって広がるように形成した
ことを特徴とする。
【０００９】
請求項５に記載の発明は、請求項３又は４に記載の前記電線・ケーブル表面の嵌合凸部を、他の電線・ケーブル表面の嵌合凹部に嵌合可能に形成したことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
上記請求項１に記載の発明によれば、前記嵌合凹部に他の電線・ケーブルの嵌合凸部を嵌合させることにより、電線・ケーブル同士を容易に接合することができる。これにより、電線・ケーブル布設現場において電線・ケーブル同士を接合することで、電線・ケーブルをばらけることなくまとめて配線することが容易に可能になるとともに、電線・ケーブル布設現場において、必要な本数及び種類の電線・ケーブルを自由に組み合わせて配線することができる。また、予め複数本のケーブルをまとめて一括被覆した複合ケーブルとするのではないことから、ケーブル製造コストを抑制することができ、安価なケーブルを提供することができる。
【００１１】
請求項２に記載の発明によれば、前記開口部を樹脂弾性を利用して拡げた状態の嵌合凹部に、他のケーブルの嵌合凸部を嵌合させて電線・ケーブル同士を容易に接合することができる。前記嵌合凹部は、開口部が幅狭で奥部に向かって広がるように形成されていることから、このような嵌合凹部に嵌合する嵌合凸部は、強い力が加わっても嵌合凹部から外れることはない。
【００１２】
請求項３に記載の発明によれば、前記支持線表面の嵌合凹部に前記電線・ケーブル表面の嵌合凸部を嵌合させ、或いは前記支持線表面の嵌合凸部を前記電線・ケーブル表面の嵌合凹部に嵌合させて電線・ケーブルと支持線とを容易に接合した複合型ケーブルを得ることができる。このような複合型ケーブルによれば、布設現場において、支持線及び電線・ケーブルの種類を自由に組み合わせてまとめて配線することができる。
【００１３】
請求項４に記載の発明によれば、前記開口部を樹脂弾性を利用して拡げた状態の支持線表面又は電線・ケーブル表面の嵌合凹部に、電線・ケーブル表面又は支持線表面の嵌合凸部を嵌合させて支持線と電線・ケーブルを容易に接合することができる。前記嵌合凹部は、開口部が幅狭で奥部に向かって広がるように形成されていることから、このような嵌合凹部に嵌合する嵌合凸部は、強固に嵌合され、強い力が加わっても嵌合凹部から外れることはない。
【００１４】
請求項５に記載の発明によれば、電線・ケーブル表面の嵌合凹部に他の電線・ケーブル表面の嵌合凸部を嵌合させることにより、電線・ケーブル同士を容易に接合することが可能になるので、多くの電線・ケーブルをまとめることが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態について詳細に説明する。 
図１は本発明の実施の形態の一例のケーブルを示す断面図、図２は図１に示す本例のケーブル同士を接合して形成された複合型ケーブルを示す断面図である。
【００１６】
図において、符号１は、例えば同軸ケーブルやＬＡＮケーブルなどのケーブルを示している。このケーブル１は、線芯部２と線芯部２の上に形成された最外層シース３とを有して構成されており、最外層シース３の表面すなわちケーブル１の表面に、嵌合凹部４と他のケーブル１の嵌合凹部４に嵌合可能な嵌合凸部５とが一対設けられている。
【００１７】
前記線芯部２は、導体の上に絶縁体を被覆した絶縁線芯の上に外部導体を設けたものや、絶縁線芯を撚り合わせたものを一対或いは複数対撚り合わせたものなどで構成されている。ただし、線芯部２はこれらのものに限られるものではなく、種々の公知の構成のもので構成されていてもよい。
【００１８】
なお、本発明はケーブルのみでなく、導体の上に絶縁体を被覆して構成される電線にも同様に適用することができ、この場合には前記嵌合凹部４及び嵌合凸部５は、最外被覆層である前記導体の上の絶縁体の表面に設けられる。
【００１９】
前記最外層シース３は、合成樹脂製であり、例えばビニル樹脂やポリエチレン等の樹脂で形成されている。かかる最外層シース３の表面すなわちケーブル１の表面に設けられた前記嵌合凹部４及び嵌合凸部５は、互いに対称となる位置（１８０°反対側の位置）にそれぞれ一つずつ設けられている。
【００２０】
前記嵌合凹部４について詳しく説明すると、この嵌合凹部４は、断面が略Ｃ字形状となっており、開口部４ａが幅狭で奥部に向かって広がるように形成されている。また、この嵌合凹部４は、ケーブル１の長手方向に沿って連続して形成されている。
【００２１】
また、前記嵌合凸部５について詳しく説明すると、この嵌合凸部５は、前記最外層シース３と一体に設けられており、基部５ａと該基部５ａの先端に設けられた断面略円形状の先端部５ｂを有している。この先端部５ｂは他のケーブル１の前記嵌合凹部４に嵌合可能に構成されている。そして、このような構成の嵌合凸部５は、前記嵌合凹部４と同様、ケーブル１の長手方向に沿って連続して形成されている。
【００２２】
次に、このように構成されたケーブル１の布設について説明する。先ず、ケーブル布設にあたっては、必要な種類及び本数のケーブル１（同軸ケーブルやＬＡＮケーブルなど）を用意する。そして、ケーブル布設現場において、ケーブル１の嵌合凹部４に、他のケーブル１の嵌合凸部５を嵌合させることによりケーブル１同士の接合を行う。嵌合凹部４への嵌合凸部５の嵌合は、嵌合凹部４の開口部４ａを樹脂弾性を利用して拡げた状態とし、このような状態の嵌合凹部４に嵌合凸部を挿入して嵌合する。そして、嵌合凹部４の開口部４ａを樹脂弾性利用してケーブル長手方向に次々に拡げて嵌合凹部４に嵌合凸部５を嵌合していく。このようにしてケーブル１同士を複数本接合し、同軸ケーブルやＬＡＮケーブルなどを複合して一つにまとめた複合型ケーブル６が形成される（図２）。本例の複合型ケーブル６においては、４本のケーブル１が接合されている。
【００２３】
以上説明した本例のケーブル１によれば、ケーブル布設現場においてケーブル１同士を容易に接合することができ、複数本のケーブル１をばらけることなくまとめて配線することが可能である。また、ケーブル布設現場において、必要な本数及び種類のケーブル１を自由に組み合わせて配線することができる。さらに、複合型ケーブル６を得るにあたり、製造時には、ケーブル１のみを製造すればすみ、予め複数本のケーブルをまとめて一括被覆した複合ケーブルとするのではないことから、ケーブル製造コストを抑制することができ、安価なケーブルを提供することができる。
【００２４】
また、嵌合凹部４は、開口部４ａが幅狭で奥部に向かって広がるように形成されていることから、このような嵌合凹部４に嵌合する嵌合凸部５は、強固に嵌合され、強い力が加わっても嵌合凹部４から外れることはない。
【００２５】
次に、図３及び図４を参照して本発明の実施の形態の他例について説明する。
図３は本発明の実施の形態の他例のケーブルを示す断面図、図４は図３に示す本例のケーブル同士を接合して形成された複合型ケーブルを示す断面図である。
【００２６】
本例のケーブル１０においては、嵌合凹部４と嵌合凸部５はそれぞれ３つずつ設けられている。そして、それぞれの嵌合凹部４と対称となる位置（１８０°反対側となる位置）にそれぞれ嵌合凸部５が設けられている。また、隣り合う嵌合凹部４同士、隣り合う嵌合凸部５同士、及び、隣り合う嵌合凹部４と嵌合凸部５との間隔は等間隔となっている。その他の構成については、上記図１及び図２に示す実施の形態の一例と同様の構成となっており、同一の符号を付してその説明を省略する。
【００２７】
このように構成されたケーブル１０の布設にあたっては、必要な種類及び本数のケーブル１０を用意し、上記図１及び図２に示す実施の形態の一例と同様にしてケーブル１０の嵌合凹部４に別のケーブル１０の嵌合凸部５を嵌合させて、ケーブル１０同士を複数本（本例にあっては４本）接合して同軸ケーブルやＬＡＮケーブルなどを複合して一つにまとめた複合型ケーブル１１を形成する（図４）。これにより、上記実施の形態の一例と同様の効果を得ることができる。また、複合型ケーブル１１の形成にあたっては、嵌合凹部４及び嵌合凸部５はそれぞれ３つずつ設けられているので、任意の位置の嵌合凹部４に別のケーブル１０の任意の位置の嵌合凸部５を嵌合させてケーブル１０同士を接合することによって、任意の形状（配置パターン）の複合型ケーブル１１（本例にあっては、略ひし形形状）を得ることができる。さらに、ケーブル１０同士の接合にあたっては、複数対の嵌合凹部４と嵌合凸部５とを嵌合させることが可能となり、これにより、ケーブル１０同士をより強固に接合することが可能となる。
【００２８】
次に、図５及び図６を参照して本発明の実施の形態の他例を説明する。 
図５は本発明の実施の形態の他例のケーブルを示す断面図、図６は図５に示す本例のケーブル同士を接合して形成された複合型ケーブルを示す断面図である。
【００２９】
本例のケーブル２０は、本発明に係るケーブルを平型ケーブルに適用したものであり、ケーブル表面の一面側２０ａに嵌合凹部４が２つ設けられ、ケーブル表面の他面側２０ｂに嵌合凸部５が２つ設けられている。そして、嵌合凹部４と嵌合凸部５は、互いに対称となる位置（１８０°反対側の位置）に設けられている。その他の構成については前記図１及び図２に示す実施の形態の一例と同様の構成となっており、同一の符号を付してその説明を省略する。
【００３０】
このようなケーブル２０の布設にあたっては、必要な種類及び本数のケーブル２０を用意した上で、上記図１及び図２に示す実施の形態と同様にしてケーブル２０の嵌合凹部４に別のケーブル２０の嵌合凸部５を嵌合して、前記ケーブル表面の一面側２０ａと他面側２０ｂとが向かい合わせになるようにして、ケーブル２０同士を複数本（本例においては３本）接合し、断面形状が略四角形状の複合型ケーブル２１を形成する。このような複合型ケーブル２１においても前記図１及び図２に示す実施の形態の一例と同様の効果を得ることができるとともに、嵌合凹部４及び嵌合凸部５が２つ設けられていることから、嵌合凹部４に他のケーブル２０の嵌合凸部５を嵌合してケーブル２０同士を接合した際に、安定して強固に接合することができる。
【００３１】
なお、本例のケーブル２０においては、嵌合凹部４はケーブル表面の一面側２０ａに、嵌合凸部５はケーブル表面の一面側２０ｂに設けられており、同一面側に２つの嵌合凹部４又は嵌合凸部５が設けられているが、このようなものに限られるものではなく、ケーブル表面の一面側２０ａに嵌合凹部４及び嵌合凸部５を設け、こらら嵌合凹部４及び嵌合凸部５と対称となる位置（１８０°反対側の位置）のケーブル表面の他面側２０ｂに嵌合凹部４及び嵌合凸部５を設けてもよい。この場合には、ケーブル表面の同一面側にそれぞれ嵌合凹部４と嵌合凸部５とをともに有するケーブル同士を接合することはいうまでもない。
【００３２】
次に、図７を参照して本発明の実施の形態の他例を説明する。 
図７は、本例の複合型ケーブルを示す断面図である。
【００３３】
本例の複合型ケーブル３０は、支持線３１とこの支持線３１に接合されるケーブル３２とを有して構成されており、ケーブル３２を適宜箇所で分岐する分岐ケーブルである。
【００３４】
前記支持線３１は、鋼線や鋼撚線などからなる複数本の抗張力線３３とこの抗張力線３３の周囲に被覆されビニル樹脂やポリエチレンなどの樹脂からなる被覆体３４とから構成されている。
【００３５】
この被覆体３４の表面すなわち支持線３１の表面には、嵌合凹部３５と嵌合凸部３６とが設けられている。嵌合凹部３５と嵌合凸部３６は、それぞれ２つずつ設けられており、嵌合凹部３５が設けられた位置と対称となる位置（１８０°反対側の位置）に、嵌合凸部３６が設けられている。そして、隣り合う嵌合凹部３５同士の間隔、隣り合う嵌合凸部３６同士の間隔、及び隣り合う嵌合凹部３５と嵌合凸部３６との間隔は等間隔となっている。
【００３６】
前記嵌合凹部３５について詳しく説明すると、この嵌合凹部３５は、断面が略Ｃ字形状となっており、開口部が幅狭で奥部に向かって広がるように形成されている。また、この嵌合凹部３５は、支持線３１の長手方向に沿って連続して形成されている。
【００３７】
また、前記嵌合凸部３６について詳しく説明すると、この嵌合凸部３６は、前記被覆体３４と一体に設けられており、基部３６ａと該基部３６ａの先端に設けられた断面略円形状の先端部３６ｂを有している。この先端部３６ｂはケーブル３２の嵌合凹部４に嵌合可能に構成されている。そして、このような構成の嵌合凸部３６は、前記嵌合凹部３５と同様、支持線３１の長手方向に沿って連続して形成されている。
【００３８】
本例の複合型ケーブル３０にあっては前記ケーブル３２は４本備えられており（３２ａ，３２ｂ，３２ｃ，３２ｄ）、各ケーブル３２には、前記図１及び図２に示す実施の形態の一例と同様の構成を有する嵌合凹部４と嵌合凸部５とがそれぞれ２つずつ設けられている。そして、これら嵌合凹部４と嵌合凸部５は、前記支持線３１の表面に設けられた嵌合凹部３５及び嵌合凸部３６と同様の配置で、すなわち、嵌合凹部４が設けられた位置と対称となる位置（１８０°反対側の位置）に、嵌合凸部５が設けられ、なお且つ隣り合う嵌合凹部４同士の間隔、隣り合う嵌合凸部５同士の間隔、隣り合う嵌合凹部４と嵌合凸部５との間隔が等間隔となるようにして設けられている。
【００３９】
前記ケーブル３２表面の嵌合凹部４は、他のケーブル３２の嵌合凸部５が嵌合可能となっているとともに、前記支持線３１表面の嵌合凸部３６が嵌合可能となっている。また、前記ケーブル３２表面の嵌合凸部５は、他のケーブル３２の嵌合凹部４に嵌合可能となっているととともに、前記支持線３１表面の嵌合凹部３５に嵌合可能となっている。そして、支持線３１表面の嵌合凹部３５にケーブル３２ａ，３２ｂの嵌合凸部５が嵌合し、支持線３１表面の嵌合凸部３６をケーブル３２ｃ，３２ｄの嵌合凹部４に嵌合して複合型ケーブル３０が構成されている。
【００４０】
以上のような複合型ケーブル３０の布設にあたっては、必要な本数及び種類のケーブル３２を用意し、上記図１及び図２に示す実施の形態と同様にして支持線３１表面の嵌合凹部３５にケーブル３２ａ，３２ｂ表面の嵌合凸部５を嵌合し、さらに、支持線３１表面の嵌合凸部３６をケーブル３２ｃ，３３ｄ表面の嵌合凹部４に嵌合して、支持線３１に４本のケーブルを接合して複合型ケーブル３０を形成する。なお、４本以上のケーブル３２が必要となる場合には、ケーブル３２の嵌合凹部４に他のケーブル３２の嵌合凸部５を嵌合することにより、或いは、ケーブル３２の嵌合凸部５を他のケーブル３２の嵌合凹部に嵌合することにより、ケーブル３２同士（ケーブル３２ａ〜３２ｄ同士ではないことはいうまでもない）を接合してもよい。
【００４１】
そして、適宜箇所において、嵌合凹部３５或いは嵌合凹部４から嵌合凸部５或いは嵌合凸部３６を外して、ケーブル３２を支持線３１から分離させて分岐させる。
【００４２】
以上説明した本例の複合型ケーブル３０によれば、前記図１及び図２に示す実施の形態の一例と同様の効果を得ることができるほか、分岐ケーブルとしても用いることができる。
【００４３】
なお、本例の複合型ケーブル３０にあっては、支持線３１とケーブル３２をそれぞれ１本ずつ備えたものであってもよく、この場合にあっても、ケーブル布設現場において支持線３１及びケーブル３２の種類を自由に組み合わせてまとめて配線することが可能になる。
【００４４】
なお、前記ケーブル１同士を接合して形成した複合型ケーブル６、前記ケーブル１０同士を接合して形成した複合型ケーブル１１、前記ケーブル２０同士を接合して形成した複合型ケーブル２１においても、各ケーブル１，１０，２０を適宜箇所で分岐しても良い。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明の実施の形態の一例のケーブルを示す断面図。
【図２】図１に示すケーブル同士を接合して形成された複合型ケーブルを示す断面図。
【図３】本発明の実施の形態の他例のケーブルを示す断面図。
【図４】図３に示すケーブル同士を接合して形成された複合型ケーブルを示す断面図。
【図５】本発明の実施の形態の他例のケーブルを示す断面図。
【図６】図５に示すケーブル同士を接合して形成された複合型ケーブルを示す断面図。
【図７】本発明の実施の形態の他例の複合型ケーブルを示す断面図。
【符号の説明】
【００４６】
１，１０，２０      ケーブル
４      嵌合凹部
４ａ    開口部
５      嵌合凸部
３０    複合型ケーブル
３１    支持線
３２    ケーブル
３５    嵌合凹部
３６    嵌合凸部
【図１】
2005209473.tif 000003
【図２】
2005209473.tif 000004
【図３】
2005209473.tif 000005
【図４】
2005209473.tif 000006
【図５】
2005209473.tif 000007
【図６】
2005209473.tif 000008
【図７】
2005209473.tif 000009