(57)【要約】【課題】マルチキャリア信号に対して時間方向のみならず周波数方向にも差動符号化を施すことによってパイロット信号の数を削減してその情報伝送速度を改善し、さらにマルチキャリア信号に対して畳み込み符号化等による誤り訂正用の冗長信号を付加しなくてもその誤り訂正率を高く維持できるマルチキャリア信号の誤り訂正方法を提供すること。【解決手段】予め矛盾なく組み合わされた硬判定値それぞれに別途算出された尤度を当てはめて、その硬判定値に当てはめられた尤度を、組み合わされた硬判定値の順に加算して累積尤度を算出し、算出された前記累積尤度に基づいて個々の硬判定値を選定することにより硬判定値の誤りを自動的に訂正する。【選択図】      図２
2005012553.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マルチキャリア信号を時間方向と共に周波数方向にも差動符号化することによって生成された複数の符合について、前記符号の軟判定値を時間方向に比較して得られる外部情報の硬判定値と、前記符号の軟判定値を周波数方向に比較して得られる外部情報の硬判定値と、を矛盾なく組み合わせる組み合わせステップと、
前記符号の前記軟判定値を時間方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の尤度と、前記符号の前記軟判定値を周波数方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の尤度と、をそれぞれの対応する前記外部情報に基づいて算出する尤度算出ステップと、
前記組み合わせステップで組み合わされた前記硬判定値それぞれに前記尤度算出ステップで算出された前記尤度を当てはめる尤度当てはめステップと、
前記尤度当てはめステップで前記硬判定値に当てはめられた前記尤度を、前記組み合わせステップで組み合わされた前記硬判定値の順に加算して累積尤度を算出する累積尤度算出ステップと、
算出された前記累積尤度に基づいて個々の前記硬判定値を選定することにより前記硬判定値の誤りを自動的に訂正する硬判定値訂正ステップと、を具備することを特徴とするマルチキャリア信号の誤り訂正方法。
【請求項２】
マルチキャリア信号に対して畳み込み符号化を施すことなく、その時間方向と共に周波数方向にも差動符号化を施す二次元差動符号化ステップと、
二次元差動符号化を施された前記マルチキャリア信号を送信する送信ステップと、
前記マルチキャリア信号を受信する受信ステップと、
受信された前記マルチキャリア信号の二次元差動符号化によって生成された複数の符合について、前記符号の軟判定値を時間方向に比較して得られる外部情報の硬判定値と、前記符号の軟判定値を周波数方向に比較して得られる外部情報の硬判定値と、を矛盾なく組み合わせる組み合わせステップと、
前記符号の前記軟判定値を時間方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の尤度と、前記符号の前記軟判定値を周波数方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の尤度と、をそれぞれの対応する前記外部情報に基づいて算出する尤度算出ステップと、
前記組み合わせステップで組み合わされた前記硬判定値それぞれに前記尤度算出ステップで算出された前記尤度を当てはめる尤度当てはめステップと、
前記尤度当てはめステップで前記硬判定値に当てはめられた前記尤度を、前記組み合わせステップで組み合わされた前記硬判定値の順に加算して累積尤度を算出する累積尤度算出ステップと、
算出された前記累積尤度に基づいて個々の前記硬判定値を選定することにより前記硬判定値の誤りを自動的に訂正する硬判定値訂正ステップと、を具備することを特徴とするマルチキャリア信号の誤り訂正方法。
【請求項３】
前記二次元差動符号化ステップでは、前記マルチキャリア信号に既知情報を埋め込み、
前記尤度算出ステップでは、前記符号の前記軟判定値を時間方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の前記尤度と、前記符号の前記軟判定値を周波数方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の前記尤度と、をそれぞれの対応する前記外部情報又は前記既知情報に基づいて算出することを特徴とする請求項２記載のマルチキャリア信号の誤り訂正方法。
【請求項４】
二次元差動符号化された前記マルチキャリア信号が再送信されるときに、
前記二次元差動符号化ステップでは、前回の送信時とは外部情報の配置が換えられた前記マルチキャリア信号に二次元差動符号化が施され、
前記尤度算出ステップでは、前記符号の前記軟判定値を時間方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の尤度と、前記符号の前記軟判定値を周波数方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の尤度と、をそれぞれの対応する前記外部情報及び前回送信されたマルチキャリア信号に係る前記符号の前記軟判定値から得られる第二の外部情報に基づいて算出することを特徴とする請求項２記載のマルチキャリア信号の誤り訂正方法。
【請求項５】
二次元差動符号化された前記マルチキャリア信号が再送信されるときに、
前記二次元差動符号化ステップでは、前回の送信時とは外部情報の配置が換えられた前記マルチキャリア信号に二次元差動符号化が施され、
前記累積尤度算出ステップでは、前記尤度当てはめステップで前記硬判定値に当てはめられた前記尤度を、前記組み合わせステップで組み合わされた前記硬判定値の順に加算して累積尤度を算出し、さらに前回送信されたマルチキャリア信号に係る前記符号の前記軟判定値から得られる第二の外部情報を該当する前記累積尤度に加算することを特徴とする請求項２記載のマルチキャリア信号の誤り訂正方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、マルチキャリア通信において伝送されるマルチキャリア信号の誤り訂正方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、無線通信では、受信信号の誤り訂正率を高めるために、送信側通信装置において送信信号に対してその時間方向に差動符号化が施され、受信側通信装置においてこの差動符号化によって生成された符号を基に算出される外部情報に基づいて受信信号の誤り訂正を行う技術が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、ＯＦＤＭに代表されるマルチキャリア通信では、受信信号の誤り訂正率を低下させることなく情報伝送速度を高めるため、マルチキャリア信号に対してその時間方向のみならず周波数方向にも二次元的に差動符号化を施し、その二次元差動符号化されたマルチキャリア信号を送受信する技術が知られている（例えば、特許文献２参照）。
【０００４】
図１５（ａ）には、時間方向にのみ差動符号化を施す一次元差動符号化の態様を、また図１５（ｂ）には、特許文献２に記載された二次元差動符号化の態様を、それぞれ模式的に示す。
【０００５】
図１５（ａ）に示すように、マルチキャリア信号に対して時間方向にのみ差動符号化を施す場合には、Ｍ＋１本のサブキャリア毎に基準となるパイロット信号（Ｘ０〜ＸＭ）がそれぞれ必要となる。従って、この場合は、マルチキャリア信号全体で情報を運べないシンボルがＭ＋１個存在することになる。
【０００６】
一方、図１５（ｂ）に示すように、Ｍ＋１本のマルチキャリア信号に対して時間方向と伴に周波数方向にも差動符号化を施す場合には、あるサブキャリアの先頭のシンボル（Ｘ０）をパイロット信号として残りのサブキャリアの先頭シンボル（Ｄ１０〜ＤＭ０）に差動符号化を施した後、各サブキャリアに対して時間方向に差動符号化を施すことになる。従ってこの場合には、マルチキャリア信号全体で１個のパイロット信号（Ｘ０）を共用できるため、情報を運べないシンボルは１個（Ｘ０）しか存在しないことになる。
【０００７】
【特許文献１】
特開平１１−２７５１６２号公報
【特許文献２】
特開平１１−１３６１８０号公報
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、特許文献１に記載の技術では、送信信号に対して時間方向にのみ差動符号化が施され、またマルチキャリア通信への利用が検討されていないことから、もしこれらの技術を特許文献２に記載の技術と組み合わせてマルチキャリア通信に利用するとすれば、各サブキャリアに対してその時間方向に差動符号化が施されることになる。この場合は、差動符号化のための基準となるパイロット信号がサブキャリア毎に必要となるため、各サブキャリアの少なくとも一つのシンボルが情報を運ぶことができず無駄になる問題があった。
【０００９】
また、特許文献２に記載の技術では、前記各サブキャリアの少なくとも一つのシンボルが無駄になる問題は解消されるものの、一方で受信信号の誤り訂正率を低下させないため、マルチキャリア信号に対して畳み込み符号化が施されて誤り訂正用の冗長信号が付加された後に前記二次元差動符号化が施されることからマルチキャリア信号の冗長度が高くなりその情報伝送速度が低下する問題があった。
【００１０】
また、特許文献２に記載の技術では、受信側通信装置におけるマルチキャリア信号の誤り訂正において、二次元差動符号化されたマルチキャリア信号を時間方向及び周波数方向にそれぞれ差動復調することによって前記冗長信号を含むシンボルを生成し、この冗長信号を含む各シンボルに対して公知のビタビ復号等を施すことによりマルチキャリア信号の誤り検出訂正を行うため、受信側通信装置における信号処理が煩雑となりその負荷が高くなる問題があった。
【００１１】
本発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、マルチキャリア信号に対して時間方向のみならず周波数方向にも差動符号化を施すことによってパイロット信号の数を削減してその情報伝送速度を改善し、さらにマルチキャリア信号に対して畳み込み符号化等による誤り訂正用の冗長信号を付加しなくてもその誤り訂正率を高く維持できるマルチキャリア信号の誤り訂正方法を提供することにある。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
先ず、本発明の概要について、差動ＱＰＳＫによってソース信号を４シンボル×４キャリアの二次元に配置する例を用いて説明する。
【００１３】
１６シンボルの信号位相をａ（ｉ，ｊ）（ｉ＝０．．３，ｊ＝０．．３）とし、その時間方向の情報をｂ（ｋ，ｌ）（ｋ＝０．．３，ｌ＝０．．２）とし、またその周波数方向の情報をｃ（ｍ）（ｍ＝０．．２）とする。そして、
ａ（０，０）＝（１／√２，１／√２）：  ［Ｉ，Ｑ］は位相平面上のＩ，Ｑの値
ａ（ｉ＋１，０）＝ａ（ｉ，０）・ｃ（ｉ）  ：  ｉ＝０．．２
として周波数方向に３シンボルの情報を載せ、
ａ（ｉ，ｊ＋１）＝ａ（ｉ，ｊ）・ｂ（ｉ，ｊ）  ：  ｉ＝０．．３，  ｊ＝０．．２
として時間方向に１２シンボル（３シンボル×４キャリア）の情報を載せる。この場合は、全部で１５シンボル載せることが可能となるが、その情報伝送効率は遅延検波相当である。また、通常は時間方向にのみ情報を載せるので、実際に載せることができる情報は１２シンボルに限られる。ただし、この例を適用できるのは、ＯＦＤＭのようにサブキャリア間隔がある程度近く、回線の相関がある程度高いことが条件となる。なお、前記「・」は、Ｉを実部，Ｑを虚部としたときの複素乗算を示す。
【００１４】
ここで、ａ（１，１）に着目する。ａ（１，１）は、いうまでもなくａ（１，０）・ｂ（１，０）である。復調の際には、ａ（１，１）／ａ（１，０）を硬判定することで、ｂ（１，０）が求められる。しかし、ここでａ（０，１）との関係を考えてみると、
ａ（１，１）＝ａ（０，１）・ｂ＊（０，１）・ｃ（０）・ｂ（１，０）
であるべきである。ｂ＊（０，１）は、ｂ（０，１）の複素共役を表す。従って、ｘの硬判定を行う関数をｈ（ｘ）とすると、
ｈ（ａ（１，１）／ａ（０，１））＝ｈ（ｂ＊（０，１））・ｈ（ｃ（０））・ｈ（ｂ（１，０））
でなければならない。これが成り立たないとすると、左辺か右辺の硬判定値のどれかに雑音等による誤りが生じていることになる。さらには、ａ（２，１）と比較すると、
ｈ（ａ（２，１）／ａ（１，１））＝ｈ（ｂ＊（１，１））・ｈ（ｃ（１））・ｈ（ｂ（２，０））
でなければならない、という具合に、各々の硬判定値の相対的な関係において矛盾が生じてはならない。
【００１５】
そこで、各々の硬判定値に尤度をつけてターボ符号やＬＤＰＣ符号のように外部情報を繰り返し生成して比較することにより、前記硬判定値の誤り訂正が可能となる。また、ある復調信号を求める際に、１つの求め方だけでなく複数の求め方がある場合には、お互いに外部情報をやり取りすることで誤り訂正が可能となる。この場合、時間方向の差動符号化により生成された符号を普通の遅延検波として解くこと以外に、隣のサブキャリアからの位相差による復調も可能であるため、ターボ符号やＬＤＰＣ符号の原理を応用することで誤り訂正が可能となる。
【００１６】
本発明は、前記知見に基づいて完成されたものである。すなわち、本発明に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法は、マルチキャリア信号を時間方向と共に周波数方向にも差動符号化することによって生成された複数の符合について、前記符号の軟判定値を時間方向に比較して得られる外部情報の硬判定値と、前記符号の軟判定値を周波数方向に比較して得られる外部情報の硬判定値と、を矛盾なく組み合わせる組み合わせステップと、前記符号の前記軟判定値を時間方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の尤度と、前記符号の前記軟判定値を周波数方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の尤度と、をそれぞれの対応する前記外部情報に基づいて算出する尤度算出ステップと、前記組み合わせステップで組み合わされた前記硬判定値それぞれに前記尤度算出ステップで算出された前記尤度を当てはめる尤度当てはめステップと、前記尤度当てはめステップで前記硬判定値に当てはめられた前記尤度を、前記組み合わせステップで組み合わされた前記硬判定値の順に加算して累積尤度を算出する累積尤度算出ステップと、算出された前記累積尤度に基づいて個々の前記硬判定値を選定することにより前記硬判定値の誤りを自動的に訂正する硬判定値訂正ステップと、を具備するようにした。
【００１７】
この方法によれば、マルチキャリア信号のパイロット信号の数を削減し、さらに二次元差動符号化によって生成された符号に基づいてマルチキャリア信号の誤り訂正を直接的に行えるため、マルチキャリア信号の情報伝送速度を高めつつ、その誤り訂正率を改善することができる。
【００１８】
本発明に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法は、マルチキャリア信号に対して畳み込み符号化を施すことなく、その時間方向と共に周波数方向にも差動符号化を施す二次元差動符号化ステップと、二次元差動符号化を施された前記マルチキャリア信号を送信する送信ステップと、前記マルチキャリア信号を受信する受信ステップと、受信された前記マルチキャリア信号の二次元差動符号化によって生成された複数の符合について、前記符号の軟判定値を時間方向に比較して得られる外部情報の硬判定値と、前記符号の軟判定値を周波数方向に比較して得られる外部情報の硬判定値と、を矛盾なく組み合わせる組み合わせステップと、前記符号の前記軟判定値を時間方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の尤度と、前記符号の前記軟判定値を周波数方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の尤度と、をそれぞれの対応する前記外部情報に基づいて算出する尤度算出ステップと、前記組み合わせステップで組み合わされた前記硬判定値それぞれに前記尤度算出ステップで算出された前記尤度を当てはめる尤度当てはめステップと、前記尤度当てはめステップで前記硬判定値に当てはめられた前記尤度を、前記組み合わせステップで組み合わされた前記硬判定値の順に加算して累積尤度を算出する累積尤度算出ステップと、算出された前記累積尤度に基づいて個々の前記硬判定値を選定することにより前記硬判定値の誤りを自動的に訂正する硬判定値訂正ステップと、を具備するようにした。
【００１９】
この方法によれば、マルチキャリア信号に対して畳み込み符号化を施すことなく二次元差動符号化を施すため、送信側通信装置及び受信側通信装置における信号処理を簡素にすることができる。また、この方法によれば、マルチキャリア信号に畳み込み符号等の誤り訂正用の符号が付加されていなくても二次元差動符号化によって生成された符号に基づいて直接的にその誤り訂正が可能となるため、マルチキャリア信号の情報伝送速度を高めつつ、その誤り訂正率を改善することができる。
【００２０】
本発明に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法は、前記発明において、前記二次元差動符号化ステップでは、前記マルチキャリア信号に既知情報を埋め込み、前記尤度算出ステップでは、前記符号の前記軟判定値を時間方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の前記尤度と、前記符号の前記軟判定値を周波数方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の前記尤度と、をそれぞれの対応する前記外部情報又は前記既知情報に基づいて算出するようにした。
【００２１】
この方法によれば、二次元差動符号化されたマルチキャリア信号に埋め込まれた既知情報がパイロット信号として機能するため、マルチキャリア信号の誤り訂正率を一層高めることができる。
【００２２】
本発明に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法は、前記発明において、二次元差動符号化された前記マルチキャリア信号が再送信されるときに、前記二次元差動符号化ステップでは、前回の送信時とは外部情報の配置が換えられた前記マルチキャリア信号に二次元差動符号化が施され、前記尤度算出ステップでは、前記符号の前記軟判定値を時間方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の尤度と、前記符号の前記軟判定値を周波数方向に比較して得られる前記外部情報の前記硬判定値の尤度と、をそれぞれの対応する前記外部情報及び前回送信されたマルチキャリア信号に係る前記符号の前記軟判定値から得られる第二の外部情報に基づいて算出するようにした。
【００２３】
この発明によれば、マルチキャリア信号が再送信される際にその外部情報の位置が置き換えられるため、ＨＡＲＱ（Ｈｙｂｒｉｄ  Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｒｅｐｅａｔ  ｒｅＱｕｅｓｔ）等の技術と共に使用されることによって、伝送路における雑音の影響が一層大きくなっても、マルチキャリア信号の誤り訂正率を効果的に高めることができる。
【００２４】
本発明に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法は、前記発明において、二次元差動符号化された前記マルチキャリア信号が再送信されるときに、前記二次元差動符号化ステップでは、前回の送信時とは外部情報の配置が換えられた前記マルチキャリア信号に二次元差動符号化が施され、前記累積尤度算出ステップでは、前記尤度当てはめステップで前記硬判定値に当てはめられた前記尤度を、前記組み合わせステップで組み合わされた前記硬判定値の順に加算して累積尤度を算出し、さらに前回送信されたマルチキャリア信号に係る前記符号の前記軟判定値から得られる第二の外部情報を該当する前記累積尤度に加算するようにした。
【００２５】
この発明によれば、マルチキャリア信号が再送信される際にその外部情報の位置が置き換えられるため、ＨＡＲＱ（Ｈｙｂｒｉｄ  Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｒｅｐｅａｔ  ｒｅＱｕｅｓｔ）等の技術と共に使用されることによって、伝送路における雑音の影響が一層大きくなっても、マルチキャリア信号の誤り訂正率を効果的に高めることができる。
【００２６】
【発明の実施の形態】
本発明の骨子は、時間方向のみならず周波数方向にも差動符号化を施されたマルチキャリア信号について、畳み込み符号化等による誤り訂正用の冗長信号を本質的に必要とすることなく、その二次元差動符号化によって生成された符号の軟判定値を時間方向に比較して得られる外部情報と、この軟判定値を周波数方向に比較して得られる外部情報と、に基づいてマルチキャリア信号の誤りを訂正することである。
【００２７】
（実施の形態１）
以下、本発明に係る実施の形態１について、適宜図を参照しながら説明する。なお、本実施の形態では、３シンボル×３キャリアからなるマルチキャリア信号に二次元差動符号化を施し、この二次元差動符号化が二相位相偏移変調方式（ＢＰＳＫ）である場合について説明する。よって、本実施の形態では、二次元差動符号化を施されたマルチキャリア信号の各符号（二次元差動符号化前の個々のシンボルに対応する）間の位相差は「０」又は「π」のいずれかとなる。
【００２８】
図１（ａ）には、３シンボル×３キャリアからなるマルチキャリア信号に二次元差動符号化を施すことにより生成される各符号の名称（Ｘ０、Ｄ０１〜Ｄ２２）と、これら符号の比較により得られる外部情報の名称（Ｐ０１〜Ｐ２２、Ｑ１０〜Ｑ２２）と、を示す。
【００２９】
また、図１（ｂ）には、伝送路においてマルチキャリア信号に雑音が混入しない理想的な通信環境のときに、受信側通信装置で観測されるマルチキャリア信号の各符号の位相と、その外部情報とを示す。ここで、各符号の名称と一緒に記載された位相は、受信側通信装置において観測される各符号の位相であり、二つの符号の比較により得られる符号間の位相差が外部情報である。従って、図１（ｂ）では、マルチキャリア信号に雑音が混入しないため、当然ながら外部情報は「０」又は「π」のいずれかとなる。
【００３０】
また、図１（ｃ）には、伝送路においてマルチキャリア信号に雑音が混入するときに、受信側通信装置で観測されるマルチキャリア信号の各符号の位相とその外部情報とを示す。ここで、図１（ｂ）と同様に各符号の名称と一緒に記載される位相は受信側通信装置において観測される各符号の位相であるが、各符号は伝送路において雑音の影響を受けるため、その位相は「０」又は「π」から少しずれて観測される。従って、各符号の位相は軟判定値となる。そして、外部情報は、隣接する符号の軟判定値の位相差として算出される。この位相差は、−２π＝２π＝０と換算された上で硬判定値「０」又は「π」のいずれか近い方に硬判定される。図１（ｃ）の外部情報には、この硬判定値である「０」又は「π」が記載されている。
【００３１】
図１（ｂ）と図１（ｃ）とを対比すると、外部情報Ｐ１１、Ｐ２２の値が異なっていることが判る。図１（ｂ）の外部情報に誤りは生じ得ないため、前記相違点は、図１（ｃ）の外部情報Ｐ１１、Ｐ２２が誤りであることを示している。
【００３２】
図１（ｂ）のような対比対象が存在する場合には、図１（ｃ）と図１（ｂ）を対比することにより、図１（ｃ）に生じる誤りを容易に検出することができる。しかし、実際のマルチキャリア通信において受信側通信装置で観測されるのは、図１（ｃ）における各符号の軟判定値のみである。そこで、この各符号の軟判定値に基づいて外部情報Ｐ１１、Ｐ２２の誤りを検出する方法について検討する。
【００３３】
図２（ａ）には、図１（ｂ）における符号Ｘ０、Ｄ０１、Ｄ１０、Ｄ１１、Ｄ２０及びＤ２１が受信されたときに、それらの外部情報（符号が軟判定値ではないため硬判定を行う必要がない）について理論上矛盾の生じない組み合わせが全て記載されている（組み合わせステップ）。換言すれば、図２（ａ）における外部情報Ｐ０１、Ｑ１０、Ｑ１１、Ｐ１１、Ｑ２０、Ｑ２１及びＰ２１について、矢印で結ばれた組み合わせ以外のものは存在し得ない。図２（ａ）のこの特質を利用すれば、受信側通信装置において図１（ｃ）の各符号の軟判定値から得られる外部情報に基づいて、その硬判定値の誤りを自動的に訂正することができる。
【００３４】
以下、図２（ｂ）を適宜参照しながら、受信側通信装置において図１（ｃ）における符号Ｘ０、Ｄ０１、Ｄ１０、Ｄ１１、Ｄ２０及びＤ２１それぞれの軟判定値が観測されたときに、これらの軟判定値に基づく外部情報の硬判定値の誤りが自動的に訂正される様子について具体的に説明する。
【００３５】
図１（ｃ）における外部情報Ｐ０１、Ｑ１０、Ｑ１１、Ｐ１１、Ｑ２０、Ｑ２１及びＰ２１それぞれの絶対値は、Ｐ０１＝１．１π、Ｑ１０＝１．３π、Ｑ１１＝０．４π、Ｐ１１＝０．６π、Ｑ２０＝０．２π、Ｑ２１＝０及びＰ２１＝０．４πである。ここで、外部情報Ｐ０１は１．１πであるから、硬判定値としてとりうる値「０」と「π」を比較すれば、その値はπの方にはるかに近い。これはすなわち、外部情報である位相差をπで割った値は、その外部情報の硬判定値の尤度として利用できることを示している。従って、Ｐ０１＝１．１πであるから、Ｐ０１の硬判定値はπで、その尤度が０．１となる。また、同硬判定値０の尤度は、０＝２πとして２πと１．１πとの位相差をとればよく、その尤度は０．９となる（尤度算出ステップ）。このようにして算出された尤度を図２（ｂ）のＰ０１の列における各硬判定値にそれぞれ当てはめる（尤度当てはめステップ）。
【００３６】
続いて、Ｑ１０＝１．３πであるからＱ１０における硬判定値０の尤度は０．７、同硬判定値πの尤度は０．３となる。ここで、図２（ｂ）におけるＱ１０の列には、硬判定値０（上）、硬判定値π（上）、硬判定値π（下）及び硬判定値０（下）の４つの硬判定値が上から順に記載されている。そして、これらの硬判定値に対して、各々の尤度にＰ０１における硬判定値の尤度を加算した累積尤度を当てはめる（累積尤度算出ステップ）。具体的には、Ｑ１０の列における硬判定値０（上）には、Ｐ０１の列における硬判定値０からの矢印しか接続されていないため、その累積尤度は、Ｑ１０の硬判定値０の尤度０．７とＰ０１の硬判定値０の尤度０．９との和である１．６となる。同様に、Ｑ１０の列における硬判定値π（上）には、Ｐ０１の列における硬判定値πからの矢印しか接続されていないため、その累積尤度は、Ｑ１０の硬判定値πの尤度０．３とＰ０１の硬判定値πの尤度０．１との和である０．４となる。同様に、Ｑ１０の列における硬判定値π（下）には、Ｐ０１の列における硬判定値０からの矢印しか接続されていないため、その累積尤度は、Ｑ１０の硬判定値πの尤度０．３とＰ０１の硬判定値０の尤度０．９との和である１．２となる。同様に、Ｑ１０の列における硬判定値０（下）には、Ｐ０１の列における硬判定値πからの矢印しか接続されていないため、その累積尤度は、Ｑ１０の硬判定値０の尤度０．７とＰ０１の硬判定値πの尤度０．１との和である０．８となる。このようにして算出される累積尤度は、メモリに一時蓄積され、Ｑ１１の列における硬判定値の累積尤度の算出の際に、或いは後述するトレースバックの際に有効に利用される。
【００３７】
続いて、図２（ｂ）のＱ１１の列における４つの硬判定値即ち硬判定値０（上）、硬判定値π（上）、硬判定値π（下）及び硬判定値０（下）についての累積尤度をそれぞれ算出する。なお、Ｑ１１＝０．４πであるから、Ｑ１１の硬判定値０の尤度は０．４であり、同硬判定値πの尤度は０．６である。Ｑ１１の列における硬判定値０（上）には、Ｑ１０の列における硬判定値０（上）と同硬判定値π（上）とからそれぞれ矢印が接続されている。そのため、Ｑ１１の列における硬判定値０（上）の累積尤度は、Ｑ１１の硬判定値０の尤度０．４及びＱ１０の列における硬判定値０（上）の累積尤度１．６の和である２．０か、或いはＱ１１の硬判定値０の尤度０．４及びＱ１０の列における硬判定値π（上）の累積尤度０．４の和である０．８か、のいずれかとなる。ここで、尤度が小さいほど確からしさが高くなるのであるから、累積尤度についても同様に考えられ、その値の小さい方が選択されるべきである。従って、Ｑ１１の列における硬判定値０（上）の累積尤度は、Ｑ１１の硬判定値０の尤度０．４及びＱ１０の列における硬判定値π（上）の累積尤度０．４の和である０．８となる。同様にして、Ｑ１１の列における硬判定値π（上）の累積尤度は１．０、同硬判定値π（下）の累積尤度は１．４、並びに同硬判定値０（下）の累積尤度は１．２となる。
【００３８】
続いて、上述した累積尤度算出ステップを逐次繰り返して、図２（ｂ）のＰ２１の列における硬判定値０の累積尤度及び同硬判定値πの累積尤度をそれぞれ算出する。累積尤度算出ステップを繰り返した結果、Ｐ２１の列における硬判定値０の累積尤度は２．０となり、一方同硬判定値πの累積尤度は２．２となる。Ｐ２１の列における硬判定値としては、前記同様に累積尤度の小さい方が適当であるから、累積尤度２．０の硬判定値０が選定されることになる。さらに、Ｐ２１の列における硬判定値０について、Ｐ２１からＰ０１までトレースバックすることにより、Ｐ０１からＰ２１までのそれぞれの列における硬判定値が選定されることになる（硬判定値訂正ステップ）。
【００３９】
図２（ｂ）では、このトレースバックにより選定されるＰ０１からＰ２１までのそれぞれの列における硬判定値同士を太い矢印で結んで示す。即ち、選定される各外部情報の硬判定値はそれぞれ、Ｐ０１＝π、Ｑ１０＝π、Ｑ１１＝０、Ｐ１１＝０、Ｑ２０＝０、Ｑ２１＝０及びＰ２１＝０となる。このトレースバックにより選定されるＰ０１からＰ２１までの各硬判定値の組み合わせであれば、図２（ａ）に従って選定されているのであるから当然ながら矛盾は生じ得ない。そのため、各外部情報の前記硬判定値には、自動的に誤り訂正が施されることになる。例えば、トレースバックによって選定された硬判定値を図１（ｃ）における各外部情報の硬判定値と対比してみると、図１（ｃ）におけるＰ１１の硬判定値の誤りが図２（ｂ）では訂正されていることが判る。なお、外部情報の中で伝えたい情報は、Ｐ０１、Ｐ１１、Ｐ２１、Ｑ１０及びＱ２０であって、Ｑ１１及びＱ２１は伝えたい情報ではない。
【００４０】
図３は、図２（ｂ）におけるＰ０１からＰ２１までの硬判定値をその当てはめられた累積尤度に基づいて選定するための手順を示すフローチャートである。
【００４１】
先ず、ステップＳＴ３１０では、外部情報Ｐ０１、Ｑ１０、Ｑ１１、Ｐ１１、Ｑ２０、Ｑ２１及びＰ２１それぞれの硬判定値０の尤度及び硬判定値πの尤度を求める（組み合わせステップ、尤度算出ステップ及び尤度当てはめステップ）。ここで、図３において「ＸＰ０１（０）＝０．９」は、Ｐ０１の列における硬判定値０の尤度が０．９であることを示す。
【００４２】
続いて、ステップＳＴ３２０では、図２（ｂ）のＱ１０の列における各硬判定値の累積尤度を算出する（累積尤度算出ステップ）。ここで、図３において「ＸＱ１０＿Ｕ（０）」は、図２（ｂ）のＱ１０の列における硬判定値０（上）の累積尤度を示す。また同様に、「ＸＱ１０＿Ｌ（０）」は同硬判定値０（下）の累積尤度を示す。なお、ステップＳＴ３２０において算出された累積尤度に関する情報は全てメモリに一時蓄えられて、後のトレースバックの際に利用される。
【００４３】
続いて、ステップＳＴ３３０からステップＳＴ３７０まででは、ステップＳＴ３２０と同様に各外部情報の列における各硬判定値の累積尤度を算出する（累積尤度算出ステップ）。ここで、図３において「ＭＩＮ｛Ａ，Ｂ｝」は、累積尤度Ａ又は累積尤度Ｂのいずれか小さい方が選定されることを示す。なお、各ステップにおいて算出された累積尤度は全てメモリに一時蓄積されて、後のトレースバックの際に有効に利用される。また、図３において「ＸＰ１１＿Ｍ（０）」は、Ｐ１１の列における硬判定値０の累積尤度を示し、その尤度を示す「ＸＰ１１（０）」と区別するために「＿Ｍ」を付加したものである。
【００４４】
続いて、ステップＳＴ３８０では、Ｐ２１の列における累積尤度の小さい方の硬判定値を選定する（硬判定値訂正ステップ）。
【００４５】
続いて、ステップＳＴ３８１又はステップＳＴ３８２では、選定された硬判定値についてトレースバックすることによりＱ２１からＰ０１までの各列における硬判定値をそれぞれ選定する（硬判定値訂正ステップ）。
【００４６】
また、図４に、受信側通信装置において図１（ｃ）に記載の符号Ｄ０１、Ｄ０２、Ｄ１１、Ｄ１２、Ｄ２１及びＤ２２それぞれの軟判定値が観測されたときに、これらの軟判定値に基づく外部情報Ｐ０２、Ｑ１１、Ｑ１２、Ｐ１２、Ｑ２１、Ｑ２２及びＰ２２の硬判定値に対して前記誤り訂正方法を使用することによって、その硬判定値の誤りが自動的に訂正される様子を示す。なお、図４における硬判定値の誤り訂正方法の各手順の詳細については、図２（ｂ）を用いて説明した前記各手順と同一であることから、重複を避けるためその説明を割愛する。
【００４７】
図４において、トレースバックにより選定された各外部情報の硬判定値は、Ｐ０２＝０、Ｑ１１＝０、Ｑ１２＝π、Ｐ１２＝π、Ｑ２１＝０、Ｑ２２＝０及びＰ２２＝πである。これらの硬判定値を図１（ｃ）で対応する硬判定値と対比すると、図１（ｃ）におけるＰ２２の硬判定値の誤りが図４では自動的に訂正されていることが判る。なお、図４では、Ｐ０２，Ｐ１２及びＰ２２が伝えたい情報である。
【００４８】
このように本実施の形態に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法によれば、二次元差動符号化によって生成された符号の軟判定値に基づいて算出される外部情報の硬判定値を矛盾が生じないように組み合わせて、その組み合わせに沿って累積尤度がより小さくなるように各外部情報における硬判定値が適宜選定されるため、マルチキャリア信号に畳み込み符号のような誤り訂正用の冗長信号が付加されていなくても、二次元差動符号化による符号に基づいて直接的に、かつ、自動的にマルチキャリア信号の誤りを訂正することができる。
【００４９】
さらに、本実施の形態に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法によれば、畳み込み符号等の冗長信号が本質的に不要であるため、その情報伝送速度を高めつつ、送信側通信装置及び受信側通信装置における信号処理を簡素化することができる。
【００５０】
なお、本実施の形態に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法では、図１（ｃ）に記載の各符号の軟判定値が受信側通信装置に観測されたときに、符号Ｘ０、Ｄ０１、Ｄ１０、Ｄ１１、Ｄ２０及びＤ２１からなるグループ（図２（ｂ）参照）と、符号Ｄ０１、Ｄ０２、Ｄ１１、Ｄ１２、Ｄ２１及びＤ２２からなるグループ（図４参照）と、でそれぞれ別個に硬判定値の誤り訂正が行われる場合について説明したが、本発明はこの場合に限定されるものではない。即ち、前記符号の全てについて、グループ分けを行わず一度にその硬判定値の誤り訂正を行ってもよい。
【００５１】
また、本実施の形態では、マルチキャリア信号のサブキャリア数や各サブキャリアのシンボル数及びその変調方式は、とくに限定されるものではない。サブキャリア数が多くなったり、変調方式がＢＰＳＫでなかったりすると、図２（ａ）に記載された矛盾を生じない硬判定値の組み合わせが複雑になるものの、それでも本実施の形態で説明した方法によれば、マルチキャリア信号の誤り訂正を行うことができる。また、本実施の形態では、各外部情報の硬判定値の尤度の算出方法もとくに限定されるものではない。
【００５２】
（実施の形態２）
実施の形態２では、前記符号の軟判定値への雑音の影響が実施の形態１よりも大きい場合において、前記軟判定値に基づく外部情報の硬判定値の誤りを訂正する方法について説明する。
【００５３】
図５に、図１（ｃ）における符号Ｄ２１が伝送路において雑音の影響をより大きく受けて、その軟判定値が０．７πから０．５πに変化した状態を示す。また、図５に記載された各符号の軟判定値について、実施の形態１の誤り訂正方法によりその外部情報の硬判定値をそれぞれ選定してみると、図６（ａ）のようになる。図６（ａ）における選定された各外部情報の硬判定値は、Ｐ０１＝π、Ｑ１０＝π、Ｑ１１＝π、Ｐ１１＝π、Ｑ２０＝０、Ｑ２１＝０及びＰ２１＝πである。図６（ａ）における選定された硬判定値と図１（ｂ）の対応する外部情報の硬判定値と対比してみると、図６（ａ）における選定された硬判定値の内Ｑ１１＝π、Ｐ１１＝π及びＰ２１＝πが誤りであることが判る。このように硬判定値の誤り率が高くなり過ぎると、実施の形態１の誤り訂正方法でも外部情報の硬判定値の誤りを訂正できなくなる場合がある。
【００５４】
そこで、このような場合の対策として、常に正しいと保証された既知情報をマルチキャリア信号の二次元差動符号化の際に、生成される符号の所々に埋め込んでみる。例えば、「外部情報Ｐ１１＝０」という既知情報をマルチキャリア信号の二次元差動符号化の際に符号として埋め込んでおくとする。このマルチキャリア信号を受信した受信側通信装置においては、実施の形態１の誤り訂正方法が使用される際に前記既知情報が参照される。実施の形態１の誤り訂正方法において前記既知情報が参照されると、図６（ｂ）に示す結果が得られる。図６（ｂ）によれば、Ｐ＝１１の列における硬判定値πがその尤度を算出される際に存在し得ないとして削除されるため、各外部情報の硬判定値はＰ０１＝π、Ｑ１０＝π、Ｑ１１＝０、Ｐ１１＝０、Ｑ２０＝０、Ｑ２１＝０及びＰ２１＝０となる。このようにして得られた各外部情報の硬判定値を図１（ｂ）で対応する外部情報の硬判定値と対比してみると、全ての硬判定値について誤りが訂正されていることが判る。
【００５５】
このようにマルチキャリア信号に既知情報が埋め込まれることにより、Ｑ１１、Ｐ１１及びＰ２１の誤りが自動的に全て訂正されることが判る。このような既知情報の埋め込みは、マルチキャリア信号に二次元差動符号化を施す前にインタリーブを施したり、既知情報となる要求を満たすシンボルを所望の位置に配置したりすることによって実現できる。
【００５６】
本実施の形態のマルチキャリア信号の誤り訂正方法によれば、マルチキャリア信号を二次元差動符号化する際に既知情報を埋め込むことによって符号や外部情報に新たな拘束条件を付加できるため、伝送路における雑音の影響が大きくなっても受信側通信装置におけるマルチキャリア信号の誤り訂正率を改善することができる。ちなみに、マルチキャリア信号に既知情報を埋め込めば、既知情報自体には他の情報を載せることが困難であるため、その情報伝送速度が低下する。これは誤り訂正用の冗長信号を付加した場合と同じであり、マルチキャリア信号における既知情報の割合が高いほど、情報伝送速度の低下と引き換えにその誤り訂正率が向上する。
【００５７】
（実施の形態３）
実施の形態３では、受信側通信装置において図５に記載された各符号の軟判定値が観測された場合に、実施の形態２の誤り訂正方法とは異なる方法でマルチキャリア信号の誤り訂正を行う。以下、その誤り訂正方法について説明する。
【００５８】
図７（ｃ）は図５と同一であり、また図７（ａ）は図７（ｃ）に記載された符号及び外部情報の名称を示した図である。また、図７（ｄ）に、図７（ｃ）の外部情報がインタリーブ等によって配置換された状態を示す。図７（ｂ）は、図７（ｄ）に記載された各符号及び各外部情報の名称を示した図である。なお、図７（ａ）における各符号の軟判定値と図７（ｂ）における各符号の軟判定値とが異なるにも関わらず、これらの符号の名称が同じであるのは、送信側通信装置から受信側通信装置に伝えたい情報を運ぶのは外部情報であって符号の軟判定値ではないため、外部情報の異同にのみ着目すれば足りるからである。従って、符号の名称は単に符号の番地を示すに過ぎず、同一名称の符号の軟判定値が異なっていても一向に構わない。
【００５９】
受信側通信装置において図７（ｃ）の各符号の軟判定値が観測された場合、実施の形態１の誤り訂正方法では、実施の形態２で説明した通り、前記軟判定値に基づく外部情報の硬判定値の誤りを訂正できない。そこで、本実施の形態では、受信側通信装置がマルチキャリア信号を再送信してもらい、ＨＡＲＱによるＩＲ（Ｉｎｃｒｅｍｅｎｔａｌ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ）効果を利用して前記硬判定値の誤りを訂正する方法について検討する。
【００６０】
再送信要求を受けた送信側通信装置は、前回送信されたマルチキャリア信号にインタリーブ等を施してその外部情報を図７（ｂ）に示すような配置に換えた後、そのマルチキャリア信号を受信側通信装置に再送信する。再送信されたマルチキャリア信号は、受信側通信装置で受信され、実施の形態１の誤り訂正方法により復調される。この再送信されたマルチキャリア信号から得られる各符号の軟判定値及びその軟判定値に基づく外部情報の硬判定値が図７（ｄ）の通りであったとする。なお、図７（ａ）における外部情報Ｑ１１、Ｑ２１は伝えたい情報ではないため、その硬判定値はいかなる値であってもよい。即ち、本実施の形態では、図７（ａ）及び図７（ｂ）に記載された外部情報の内伝えたい情報はＰ０１、Ｑ１０、Ｐ１１、Ｑ２０及びＰ２１であって、Ｑ１１、Ｑ２１、Ｒ１１及び２１は、どのような硬判定値となってもよい。
【００６１】
図７（ｄ）に記載の各符号の軟判定値に基づいて実施の形態１の誤り訂正方法を使用すると、各外部情報として図８に記載される硬判定値が選定される。即ち、Ｐ２１＝０、Ｑ１０＝０、Ｐ０１＝０、Ｑ２０＝０及びＰ１１＝πとなる。なお、Ｒ１１及びＲ２１の硬判定値はいかなる値であってもよいため、本実施の形態では問題としない。ここで、図８において選定された各硬判定値を図１（ｂ）の対応する外部情報と対比してみると、Ｑ１０、Ｐ０１及びＰ１１の３つが誤りであることが判る。即ち、再送信されたマルチキャリア信号に対して実施の形態１の誤り訂正方法を単に再度使用しただけでは、その誤りを訂正できない場合もあることが判る。
【００６２】
そこで、本実施の形態では、前回送信されたマルチキャリア信号に係る外部情報に基づいて第二の外部情報を生成し、この第二の外部情報を再送信されたマルチキャリア信号に係る外部情報に加えてみる。本実施の形態では、硬判定値０の累積尤度と硬判定値πの累積尤度との差についての情報を第二の外部情報として使用する。具体的には、外部情報Ｐ２１を例にすると、図６（ａ）に記載された前回送信されたマルチキャリア信号のＰ２１の列における硬判定値０の累積尤度は２．４であり、同硬判定値πの累積尤度は２．２である。従って、Ｐ２１の列における硬判定値の累積尤度の差についての情報即ち「Ｐ２１では硬判定値０の累積尤度が０．２大きい」がＰ２１についての第二の外部情報となる。同様にして、本実施の形態において有用な情報を運ぶ外部情報Ｐ０１及びＰ１１についても第二の外部情報を算出すると、「Ｐ０１では硬判定値０の累積尤度が０．８大きい」、並びに「Ｐ１１では硬判定値０と硬判定値πの累積尤度が等しい」となる。これらの第二の外部情報を再送信されたマルチキャリア信号における対応する外部情報の硬判定値の尤度にそれぞれ加えてみる。そして、これら第二の外部情報を加えた各外部情報の尤度に基づいて実施の形態１の誤り訂正方法を使用した結果を図９に示す。図８と図９を対比すれば明らかなように、図９ではＰ２１の列における硬判定値０の尤度に０．２が加えられ、Ｐ０１の列における硬判定値０の尤度に０．８（累積尤度としてはＰ２１の第二の外部情報０．２の影響により１．０）が加えられ、Ｐ１１の列におけるどちらの硬判定値の尤度にも加算されていないことが判る。
【００６３】
図９では、各外部情報における選定された硬判定値は、Ｐ２１＝０、Ｑ１０＝π、Ｐ０１＝π、Ｑ２０＝０及びＰ１１＝０となっており、これらを図１（ｂ）と対比してみると、図８では誤りであったＱ１０、Ｐ０１及びＰ１１の硬判定値が全て自動的に訂正されていることが判る。
【００６４】
また、図９における第二の外部情報を加えた各外部情報の硬判定値の累積尤度に基づいて、前記同様にして第二の外部情報を算出し、これらの第二の外部情報を前回送信されたマルチキャリア信号に対して使用しても前回送信されたマルチキャリア信号の誤りを訂正することができる。具体的には、図９に基づいて「Ｐ２１では硬判定値πの累積尤度が０．４大きい」、「Ｐ０１では硬判定値０の累積尤度が０．４大きい」、並びに「Ｐ１１では硬判定値πの累積尤度が０．６大きい」という第二の外部情報が得られる。これらの第二の外部情報を図６（ａ）において対応するそれぞれの硬判定値の尤度に加えてみると、図１０に示す通りとなる。図１０における太い矢印は図６（ｂ）の軌跡と同一となっていることから、図１０においても硬判定値の誤りが全て自動的に訂正されていることが判る。
【００６５】
図１１から図１４に、受信側通信装置において図７（ｃ）に記載された各符号及び各軟判定値が観測され、その再送信されたマルチキャリア信号について図７（ｄ）に記載された各符号及び各軟判定値が観測されたときにおけるマルチキャリア信号の誤り訂正方法をフローチャートで示す。なお、図１１から図１４におけるフローチャートでは、外部情報Ｐ０１、Ｑ１０、Ｑ１１、Ｐ１１、Ｑ２０、Ｑ２１及びＰ２１について硬判定値の誤り訂正を行うものとする。また、以下のマルチキャリア信号の誤り訂正方法では、第二の外部情報を対応する外部情報の「累積」尤度に加算するが、これは第二の外部情報を対応する外部情報の尤度に加算する場合と実質的に同じである。
【００６６】
ステップＳＴ１１１０では、以下の誤り訂正方法の繰り返し回数がカウントされる。「ｉｔｌ」は、予め設定された繰り返し回数であり、以下の誤り訂正方法が所定の回数繰り返されたときに、本実施の形態に係る誤り訂正方法は終了する。
【００６７】
ステップＳＴ１１２０では、図７（ｄ）に記載の再送信されたマルチキャリア信号に係る各外部情報の各硬判定値の尤度が算出される。なお、「ＹＰ０１（０）＝０．４」は、再送信されたマルチキャリア信号に係る外部情報Ｐ０１の硬判定値０の尤度が０．４であることを示す。
【００６８】
ステップＳＴ１１３０では、図７（ｃ）（図６（ａ）に記載の累積尤度を用いてもよい）に記載の前回送信されたマルチキャリア信号に係る累積尤度に基づいて第二の外部情報Ｇ０１＝０．８、Ｇ１１＝０及びＧ２１＝０．２がそれぞれ算出される。なお、「ＸＰ０１（π）」は、前回送信されたマルチキャリア信号に係る外部情報Ｐ０１の硬判定値πの尤度を示し、「ＸＰ１１＿Ｍ（π）」は、前回送信されたマルチキャリア信号に係る外部情報Ｐ０１の硬判定値πの累積尤度を示す。
【００６９】
ステップＳＴ１１４０では、ＸＰ０１（π）とＸＰ０１（０）とが比較され、その尤度の大きい方が選択される。
【００７０】
ステップＳＴ１１４１又はステップＳＴ１１４２では、ステップＳＴ１１４０で選択された方の硬判定値に対応する再送信されたマルチキャリア信号に係る硬判定値の累積尤度（ＹＰ０１（０）又はＹＰ０１（π））に、前記第二の外部情報Ｇ０１の値（絶対値）が加算される。
【００７１】
ステップＳＴ１１５０からステップＳＴ１１５２まででは、ステップＳＴ１１４０からステップＳＴ１１４２までにおける処理が同様に行われ、Ｇ１１の値が再送信されたマルチキャリア信号に係る硬判定値の累積尤度（ＹＰ１１（０）又はＹＰ１１（π））に加算される。
【００７２】
ステップＳＴ１１６０からステップＳＴ１１６２でも、ステップＳＴ１１４０からステップＳＴ１１４２までにおける処理が同様に行われ、Ｇ２１の値が再送信されたマルチキャリア信号に係る硬判定値の累積尤度（ＹＰ２１（０）又はＹＰ２１（π）のどちらか）に加算される。
【００７３】
ステップＳＴ１１７０では、再送信されたマルチキャリア信号に係る外部情報Ｑ１０の列における各硬判定値の累積尤度が算出される。なお、「ＹＱ１０＿Ｕ（０）」は、図９のＱ１０の列における硬判定値０（上）の累積尤度を示す。同様に、「ＹＱ１０＿Ｌ（０）」は、図９のＱ１０の列における硬判定値０（下）の累積尤度を示す。
【００７４】
ステップＳＴ１２１０からステップＳＴ１２５０まででは、再送信されたマルチキャリア信号に係る外部情報Ｒ１１、Ｐ０１、Ｑ２０、Ｒ２１及びＰ１１における各硬判定値の累積尤度が算出される。なお、「ＭＩＮ｛Ａ，Ｂ｝」は、累積尤度Ａ又は累積尤度Ｂのいずれか小さい方が選定されることを示す。
【００７５】
ステップＳＴ１２６０では、外部情報Ｐ１１における硬判定値０の累積尤度ＹＰ１１＿Ｍ（０）と同硬判定値πの累積尤度ＹＰ１１＿Ｍ（π）とが対比される。
【００７６】
ステップＳＴ１２６１又はステップＳＴ１２６２では、ステップＳＴ１２６０で対比された結果、累積尤度の小さい方の硬判定値が選定され、その選定された硬判定値についてトレースバックが行われる。そして、その軌跡を辿ることで各外部情報の硬判定値が選定される。
【００７７】
ステップＳＴ１２７０では、前記各ステップの繰り返し回数が所定の回数に達しているか判定される。この繰り返し回数が所定回数に達していれば、本実施の形態に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法は終了する。一方で、前記繰り返し回数が所定の回数に達していなければ、ステップＳＴ１３１０以降の各処理が実施される（ステップＳＴ１２８０）。
【００７８】
以下、ステップＳＴ１３１０からステップＳＴ１４７２までにおける各処理は、上記ステップＳＴ１１１０からステップＳＴ１２６２までの各処置について、前回送信されたマルチキャリア信号と再送信されたマルチキャリア信号とを入れ替えて実施するものである。よって、重複を避けるため、以下の各ステップの詳細な説明は割愛する。
【００７９】
このように本実施の形態に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法では、ターボ符号やＬＤＰＣ符号の復号の手法を応用しているため、ステップＳＴ１１１０からステップＳＴ１４７２までの一連の処理を何度も繰り返し実施することでマルチキャリア信号の誤り訂正率を高めることができる。
【００８０】
このように本実施の形態に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法によれば、二次元差動符号化により生成された符号の軟判定値に基づいてその外部情報の硬判定値の誤りを直接的に訂正でき、また畳み込み符号等の冗長信号を本質的に必要としないことから、マルチキャリア通信における情報伝送速度を高くでき、さらにその誤り訂正率も改善することができる。特に、本実施の形態に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法であれば、第二の外部情報を利用することにより劣悪な通信環境でもその誤り訂正率を高めることができるため、ドップラー周波数が高くても通話品質の劣化しないパケット伝送を実現することができる。
【００８１】
なお、本実施の形態で示された第二の外部情報は、あくまで一例であり、その生成方法及び使用方法を特に限定されるものではない。また、本実施の形態に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法において、実施の形態２における既知情報を所々に埋め込んだマルチキャリア信号を利用してもよい。さらに、本実施の形態に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法では、Ｃｈａｓｅ合成も可能である。
【００８２】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、マルチキャリア信号に対して畳み込み符号化等の誤り訂正用の冗長信号を付加することなく、時間方向のみならず周波数方向にも差動符号化を施すため、冗長信号とパイロット信号の数を削減してその情報伝送速度を改善することができる。さらに、本発明によれば、二次元差動符号化により生成された符号に基づく硬判定値に対して、ビタビ復号等の原理を応用した誤り訂正方法を直接的に使用できるため、送信側通信装置及び受信側通信装置における信号処理を簡素化しつつ、マルチキャリア信号の誤り訂正率を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施の形態１に係る二次元差動符号化による符号及びその軟判定値等を模式的に示す図
【図２】（ａ）実施の形態１に係る矛盾を生じない硬判定値の組み合わせを示す図
（ｂ）実施の形態１に係る累積尤度を用いて誤り訂正を行う例を示す図
【図３】実施の形態１に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法を示すフロー図
【図４】実施の形態１に係る累積尤度を用いて誤り訂正を行う例を示す図
【図５】実施の形態２に係る各符号の軟判定値を示す図
【図６】（ａ）実施の形態２に係る既知情報がない場合に累積尤度を用いて誤り訂正を行う例を示す図
（ｂ）実施の形態２に係るＰ１１＝０という既知情報がある場合に累積尤度を用いて誤り訂正を行う例を示す図
【図７】（ａ）実施の形態３において前回送信されたマルチキャリア信号に係る各符号及び各外部情報の名称を示す図
（ｂ）実施の形態３において再送信されたマルチキャリア信号に係る各符号及び各外部情報の名称を示す図
（ｃ）実施の形態３において前回送信されたマルチキャリア信号に係る各符号の軟判定値とその硬判定値とを示す図
（ｄ）実施の形態３において再送信されたマルチキャリア信号に係る各符号の軟判定値とその硬判定値とを示す図
【図８】図７（ｄ）について累積尤度を用いて誤り訂正を行う例を示す図
【図９】図８について第二の外部情報を加えた累積尤度を用いて誤り訂正を行う例を示す図
【図１０】図９から得られる第二の外部情報を図６（ａ）の累積尤度に加えた上で誤り訂正を行う例を示す図
【図１１】実施の形態３に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法を示すフロー図
【図１２】実施の形態３に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法を示すフロー図
【図１３】実施の形態３に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法を示すフロー図
【図１４】実施の形態３に係るマルチキャリア信号の誤り訂正方法を示すフロー図
【図１５】（ａ）従来の時間方向にのみ差動符号化を行う例を模式的に示す図
（ｂ）従来の二次元差動符号化を行う例を模式的に示す図
【図１】
2005012553.tif 000003
【図２】
2005012553.tif 000004
【図３】
2005012553.tif 000005
【図４】
2005012553.tif 000006
【図５】
2005012553.tif 000007
【図６】
2005012553.tif 000008
【図７】
2005012553.tif 000009
【図８】
2005012553.tif 000010
【図９】
2005012553.tif 000011
【図１０】
2005012553.tif 000012
【図１１】
2005012553.tif 000013
【図１２】
2005012553.tif 000014
【図１３】
2005012553.tif 000015
【図１４】
2005012553.tif 000016
【図１５】
2005012553.tif 000017