(57)【要約】【課題】  基板と強固に結合可能で、かつ、導電性および汎用性に優れた有機化合物を提供すること。【解決手段】  多環式縮合芳香族炭化水素骨格に一般式；−ＳｉＸ１Ｘ２Ｘ３（式中、Ｘ１〜Ｘ３のうち少なくとも１個の基は加水分解により水酸基を与える基もしくはハロゲン原子であり、他の基は隣接分子と反応することのない基である）で表されるシリル基および疎水基を有することを特徴とする有機シラン化合物に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
多環式縮合芳香族炭化水素骨格に一般式；
−ＳｉＸ１Ｘ２Ｘ３
（式中、Ｘ１〜Ｘ３のうち少なくとも１個の基は加水分解により水酸基を与える基もしくはハロゲン原子であり、他の基は隣接分子と反応することのない基である）
で表されるシリル基と機能性基を有することを特徴とする有機シラン化合物。
【請求項２】
一般式（Ｉ）；
【化１】
2005263721.tif 000020
（式中、ｍは０〜１０である；Ｒ１〜Ｒ１０のうち少なくとも１個の基は一般式−ＳｉＸ１Ｘ２Ｘ３（Ｘ１〜Ｘ３のうち少なくとも１個の基は加水分解により水酸基を与える基もしくはハロゲン原子であり、他の基は隣接分子と反応することのない基である）で表されるシリル基であり、少なくとも１個の基は電子供与性または電子吸引性の機能性基であり、他の基は水素原子である）
で表される請求項１に記載の有機シラン化合物。
【請求項３】
機能性基が、置換または無置換のアルキル基、ハロゲン化アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ジアリールアミノ基、ジまたはトリアリールアルキル基、アルコキシ基、オキシアリール基、ニトリル基、ニトロ基、またはエステル基であることを特徴とする請求項１または２に記載の有機シラン化合物。
【請求項４】
シリル基が有し得る隣接分子と反応することのない官能基が、置換または無置換のアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ジアリールアミノ基、もしくはジまたはトリアリールアルキル基であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の有機シラン化合物。
【請求項５】
Ｒ１〜Ｒ４のうちの少なくとも１個の基がシリル基であることを特徴とする請求項２〜５のいずれかに記載の有機シラン化合物。
【請求項６】
Ｒ１はＲ２と、Ｒ３はＲ４と、Ｒ５はＲ６と、Ｒ７はＲ８と、Ｒ９はＲ１０と、それぞれ同一の官能基であることを特徴とする請求項２〜５のいずれかに記載の有機シラン化合物。
【請求項７】
多環式縮合芳香族炭化水素骨格含有分子の目的反応部位をハロゲン化し、機能性基含有化合物を反応させて機能性基を導入し、一般式；Ｘ４−ＳｉＸ１Ｘ２Ｘ３（Ｘ１〜Ｘ３のうち少なくとも１個の基は加水分解により水酸基を与える基もしくはハロゲン原子であり、他の基は隣接分子と反応することのない基である；Ｘ４は水素原子またはハロゲン原子である）で表されるシラン誘導体を反応させてシリル基を導入することを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の有機シラン化合物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、多環式縮合芳香族炭化水素骨格含有有機シラン化合物及びその製造方法に関し、さらに詳しくは、電気材料として有用で、かつ導電性又は半導電性を有する新規な多環式縮合芳香族炭化水素骨格含有有機シラン化合物及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機化合物は、末端置換基の化学反応による変換が可能であるため、材料として使用する場合に、自由度が高く、しかもこれまでの無機材料を用いたデバイスにはない新規機能を付与できることが特徴である。このような利点から、有機デバイスは以前から着目されており、有機化合物をＴＦＴ（有機薄膜トランジスタ）やＥＬ（エレクトロルミネッセンス）のような有機デバイスに利用する研究が多くなされている。有機ＥＬとは、電界を印加することにより、陽極より注入された正孔と陰極から注入された電子との再結合エネルギーによって蛍光性物質を発光させる自発光素子である。したがって、より高いデバイス特性のためには、陽極からの正孔あるいは陰極からの電子を効率よく輸送する輸送層の開発や、効率の高い発光層の開発が求められている。例えば積層構造にすることによって、正孔と電子の再結合効率を高めることや、消光を防ぐために、非晶質膜を形成する有機材料を使用すること等、さまざまな工夫がなされている。
【０００３】
そこで、発光層や輸送層の材料開発により有機ＥＬの発光効率を向上させる手法として、例えば、アセン骨格含有の有機化合物を使用して有機薄膜を形成する技術が報告されている（例えば、特許文献１および特許文献２）。特許文献１ではアセン骨格が有し得る原子または基として、水素原子、置換基を有していてもよい、アルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリル基、シクロアルキル基、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基、フェニルエチニル基、アミド基、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基もしくはアミノ基、またはハロゲン原子が例示されている。特許文献２ではアセン骨格が有し得る原子または基として、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、置換若しくは無置換のアミノ基、ニトロ基、シアノ基、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアルケニル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換のアルコキシ基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基、置換若しくは無置換の芳香族複素環基、置換若しくは無置換のアラルキル基、置換若しくは無置換のアリールオキシ基、置換若しくは無置換のアルコキシカルボニル基、又は、カルボキシル基が例示されている。
【特許文献１】特開平１０−３６８３２号公報
【特許文献２】特開平１１−３５４２７７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記アセン骨格含有有機化合物から形成された有機薄膜は、膜の耐久性が低く、すぐに劣化してしまうことが課題であった。また、そのような有機薄膜を有する有機デバイスでは、基板（例えば、電極）と有機薄膜との界面などにおいて効率的に正孔輸送あるいは電子輸送が行われず、結果として駆動させるために大きな電圧が必要となる課題を有していた。さらに上記アセン骨格含有有機化合物は有機溶剤に難溶であり、汎用性が低かった。
【０００５】
本発明は上記課題に鑑みなされたものであり、基板と強固に結合可能で、かつ、導電性および汎用性に優れた有機化合物およびその製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、多環式縮合芳香族炭化水素骨格に一般式；
−ＳｉＸ１Ｘ２Ｘ３
（式中、Ｘ１〜Ｘ３のうち少なくとも１個の基は加水分解により水酸基を与える基もしくはハロゲン原子であり、他の基は隣接分子と反応することのない基である）
で表されるシリル基および機能性基を有することを特徴とする有機シラン化合物に関する。
【０００７】
本発明はまた、多環式縮合芳香族炭化水素骨格含有分子の目的反応部位をハロゲン化し、機能性基含有化合物を反応させて機能性基を導入し、一般式；Ｘ４−ＳｉＸ１Ｘ２Ｘ３（Ｘ１〜Ｘ３のうち少なくとも１個の基は加水分解により水酸基を与える基もしくはハロゲン原子であり、他の基は隣接分子と反応することのない基である；Ｘ４は水素原子またはハロゲン原子である）で表されるシラン誘導体を反応させてシリル基を導入することを特徴とする有機シラン化合物の製造方法に関する。
【０００８】
本発明の発明者等は、有機化合物の骨格が有する置換基に着目し、特定の基を有する多環式縮合芳香族炭化水素骨格からなる有機化合物は基板と強固に結合可能で、かつ、導電性および汎用性に優れていることを見い出した。すなわち、従来の前記アセン骨格含有有機化合物を使用すると、得られる有機薄膜は化学的結合を伴わない物理吸着を介して基板上に累積されるにすぎないため、膜の耐久性が低く、さらには基板（例えば、電極）と有機薄膜との界面などにおいて正孔輸送あるいは電子輸送が効率的に行われないと考えられる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の有機シラン化合物は、特定のシリル基を有しており、基板と化学結合を介して結合されるため、耐久性の高い膜を形成できる。また、分子中に機能性基を含み、その立体障害から隣接分子間距離が大きくなるため、隣接分子間の分子間相互作用が小さくなる。そのため、本発明の有機シラン化合物を用いて薄膜を形成しても膜の結晶化が起こらず、非晶質膜を形成できる。さらに、本発明の有機シラン化合物は、アセン骨格を有しており、かつ、電子吸引性基や、電子供与性基を機能性基として持たせることができるため、有機薄膜とすることにより正孔あるいは電子輸送に優れた輸送層を形成できる。上記の通り、本発明の化合物の提供によって、有機薄膜中の電荷輸送効率を大きく高められ、特に有機ＥＬへの応用が効果的であるが、有機ＥＬへの応用に限定されるわけではなく、太陽電池やセンサー等にも広く応用できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
（有機シラン化合物）
本発明の有機シラン化合物は多環式縮合芳香族炭化水素骨格（以下、単に多環骨格という）に機能性基および特定のシリル基を有してなるものである。機能性基およびシリル基はそれぞれ後述の一般式（Ｉ）で表される有機シラン化合物が有し得る機能性基およびシリル基と同様である。
【００１１】
本発明の有機シラン化合物は多環骨格に機能性基を有するため、優れた導電性を確保しながらも、有機溶剤への溶解性が高められ、有機溶剤を用いた当該化合物の適用が可能となる。さらに、機能性基が疎水性の高い有機残基である場合、さらに有機溶剤への溶解性が高められる。そのため、汎用性が顕著に向上する。さらに本発明の有機シラン化合物は特定のシリル基を有するため、化学的結合を介して基板と強固に結合可能となる。さらにシリル基が有する後述の「基板と化学結合し得る置換基」が親水性であり、かつ、有機残基が疎水性であることより、本発明の有機シラン化合物の界面活性が向上する。そのため、膜形成時においてシリル基が基板と相互作用し、当該化合物分子が同方向に規則的に効率よく並ぶ。さらには、分子体積の大きな機能性基の存在によって隣接分子間の相互作用が低減されて非晶質とすることができる。その結果、当該化合物の導電性がより一層向上し、さらに膜形成時間を短縮することができる。
【００１２】
シリル基を有しないと、基板との結合が弱くなり、得られる膜の耐久性が低下する。機能性基として分子体積の小さな基しか有しないと、結晶性が高められるために、非晶質膜を形成できなくなる。
【００１３】
本発明の有機シラン化合物が含有する多環骨格はπ電子共役系分子構造を有するものであれば特に制限されず、導電性の観点からは対称性、特に線対称性を有するものが好ましい。そのような好ましい骨格の具体例として、例えば一直線縮合環系であるアセン（−ａｃｅｎｅ）骨格、翼状縮合環系であるアフェン（−aphene）骨格、２個の同じ環が並んだ縮合環系であるアレン（−alene）骨格、１個の環を中心にベンゼン環が集中した縮合環系であるフェニレン（−phenylene）骨格がある。しかし、キャリア移動度を考慮すると、特にベンゼン環が直線状に結合されてなるアセン骨格あるいはフェニレン骨格が好ましい。アセン骨格の具体例としては例えば、ナフタレン、アントラセン、テトラセン（ナフタセン）、ペンタセン、ヘキサセン、ヘプタセン、オクタセン等が挙げられる。また、フェニレン骨格としては例えばフェナレン、ペリレン、コロネン、オバレン等が挙げられる。以下、本発明の有機シラン化合物を、アセン骨格を有する場合と、フェニレン骨格を有する場合とに分けて詳しく説明するが、他の骨格を有する場合についての説明は以下の説明に準じるものとする。
【００１４】
アセン骨格を有する本発明の有機シラン化合物は一般式（Ｉ）；
【化１】
2005263721.tif 000002
によって表される。以下、当該化合物を有機シラン化合物（Ｉ）という。
【００１５】
式（Ｉ）中、ｍは０〜１０の整数であり、収率の観点から２〜８、特に２〜４の整数が好ましい。
【００１６】
Ｒ１〜Ｒ１０のうち少なくとも１個の基、好ましくは１または２個、特に２個の基は一般式（ｉ）；
−ＳｉＸ１Ｘ２Ｘ３          （ｉ）
で表されるシリル基（以下、単にシリル基という）であり、少なくとも１個の基は機能性基であり、他の基は水素原子である。ｍが２以上のとき、全てのＲ７およびＲ８はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。
【００１７】
式（ｉ）中、シリル基が有するＸ１〜Ｘ３の基のうち少なくとも１個の基は基板と化学結合し得る置換基であり、他の基は隣接分子と反応することのない基である。このようにシリル基は基板と化学結合し得る置換基を１個以上有するため、化合物の基板との強固な結合（化学結合）が達成され、薄膜材料として使用された場合、耐久性が向上する。
【００１８】
基板と化学結合し得る置換基は、加水分解により水酸基を与える基もしくはハロゲン原子であればよい。
加水分解により水酸基を与える基としては、例えば、炭素数１〜４、好ましくは１〜３、特に１〜２のアルコキシ基が挙げられ、直鎖状のものが好ましい。具体例として、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、２−プロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基などが挙げられる。アルコキシ基は一部の水素がさらに別の置換基、例えば、トリアルキルシリル基（アルキル基は炭素数１〜４）、アルコキシ基（炭素数１〜４）などで置換されていてもよい。
ハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、ヨウ素原子、臭素原子などが挙げられるが、反応性を考慮すると、好ましくは塩素原子である。
シリル基が「基板と化学結合し得る置換基」を２以上有する場合、それらの基は一部または全部が同一でも異なっていてもよい。
【００１９】
シリル基が有し得る隣接分子と反応することのない基としては、例えば、置換または無置換のアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ジアリールアミノ基、もしくはジまたはトリアリールアルキル基等が挙げられる。好ましくは置換または無置換のアルキル基である。隣接分子と反応することのない基は、分子間相互作用を低減する観点から、上記「基板と化学結合し得る置換基」と基板との結合を阻害しない範囲内で分子体積が比較的大きいものが好ましく、より好ましくは放射状に広がったものである。隣接分子間の分子間相互作用を低減すると、有機薄膜としたときに非晶質となり、有機ＥＬの発光効率がさらに向上するためである。
【００２０】
アルキル基は炭素数１〜１０、特に１〜４のものが好ましく、分枝状のものがより好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基及びｓｅｃ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基などが挙げられる。炭素数１〜４までのアルキル基としてはメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基及びｓｅｃ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基が挙げられる。
シクロアルキル基は炭素数４〜８、特に５〜７のものが好ましく、具体例としてシクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロへプチル基が挙げられる。
【００２１】
アリール基は、炭素数５〜１８、特に炭素数６の芳香族環が１個から３個にて構成された基であることが好ましい。ヘテロ原子として、硫黄原子が含まれていても良い。またアリール基は少なくとも１個の炭素数１〜４のアルキル基をｏ−位、ｍ−位またはｐ−位のいずれかに有していても良い。炭素数１〜４のアルキル基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、ｓｅｃ−プロピル基、ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基が挙げられる。アリール基の具体例として、例えば、フェニル基、ビフェニリル基、ナフチル基、テルフェニリル（terphenylyl）、ｐ−（ｔｅｒｔ−ブチル）フェニル基、ｍ−ジエチルフェニル基、ｐ−プロピルビフェニリル基等があげられる。テルフェニリルはテルフェニルから水素１原子を除いた残基である。
ジアリールアミノ基は、２個の水素原子がアリール基で置換されてなるアミノ基であり、含まれるアリール基は上記と同様である。ジアリールアミノ基の具体例として、例えば、Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジ（ビフェニリル）アミノ基、Ｎ，Ｎ−ジ（テルフェニリル）アミノ基、Ｎ−フェニルＮ−ビフェニリルアミノ基、Ｎ−フェニルＮ−テルフェニリルアミノ基、Ｎ−ビフェニリルＮ−テルフェニリルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジナフチルアミノ基、Ｎ−フェニルＮ−ナフチルアミノ基、Ｎ−ビフェニリルＮ−ナフチルアミノ基、Ｎ−テルフェニリルＮ−ナフチルアミノ基、Ｎ−メチルフェニル−Ｎ−ビフェニリルアミノ基、Ｎ−メチルフェニル−Ｎ−ナフチルアミノ基、Ｎ−メチルフェニル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジ（メチルフェニル）アミノ基等が挙げられる。
【００２２】
ジまたはトリアリールアルキル基は、２または３個の水素原子がアリール基で置換されてなる炭素数１〜４の直鎖アルキル基が好ましく、含まれるアリール基は上記と同様である。炭素数１〜４の直鎖アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル基が挙げられ、これらの基のいずれの部位にアリール基を有していてもよいが、立体効果を考慮すると末端に有することが好ましい。ジアリールアルキル基の具体例として、例えば、ジメチルメチル基、ジフェニルメチル基、ジ（ビフェニリル）メチル基、ジ（テルフェニリル）メチル基、フェニルビフェニリルメチル基、フェニルテルフェニリルメチル基、ビフェニリルテルフェニリルメチル基、ジナフチルメチル基、フェニルナフチルメチル基、ビフェニリルナフチルメチル基、テルフェニリルナフチルメチル基、メチルフェニル−ビフェニリルメチル基、メチルフェニル−ナフチルメチル基、メチルフェニル−フェニルメチル基、ジ（メチルフェニル）メチル基、ジフェニルエチル基、ジ（ビフェニリル）エチル基、ジ（テルフェニリル）エチル基、フェニルビフェニリルエチル基、フェニルテルフェニリルエチル基、ビフェニリルテルフェニリルエチル基、ジナフチルエチル基、フェニルナフチルエチル基、ビフェニリルナフチルエチル基、テルフェニリルナフチルエチル基、メチルフェニル−ビフェニリルエチル基、メチルフェニル−ナフチルエチル基、メチルフェニル−フェニルエチル基、ジ（メチルフェニル）エチル基、ジフェニルプロピル基、ジ（ビフェニリル）プロピル基、ジ（テルフェニリル）プロピル基、フェニルビフェニリルプロピル基、フェニルテルフェニリルプロピル基、ビフェニリルテルフェニリルプロピル基、ジナフチルプロピル基、フェニルナフチルプロピル基、ビフェニリルナフチルプロピル基、テルフェニリルナフチルプロピル基、メチルフェニル−ビフェニリルプロピル基、メチルフェニル−ナフチルプロピル基、メチルフェニル−フェニルプロピル基、ジ（メチルフェニル）プロピル基、ジフェニルブチル基、ジ（ビフェニリル）ブチル基、ジ（テルフェニリル）ブチル基、フェニルビフェニリルブチル基、フェニルテルフェニリルブチル基、ビフェニリルテルフェニリルブチル基、ジナフチルブチル基、フェニルナフチルブチル基、ビフェニリルナフチルブチル基、テルフェニリルナフチルブチル基、メチルフェニル−ビフェニリルブチル基、メチルフェニル−ナフチルブチル基、メチルフェニル−フェニルブチル基、ジ（メチルフェニル）ブチル基等が挙げられる。トリアリールアルキル基の具体例としては、例えば、トリメチルメチル基、トリフェニルメチル基、トリ（ビフェニリル）メチル基、トリ（テルフェニリル）メチル基、フェニル−ジ（ビフェニリル）メチル基、ジ（フェニル）テルフェニリルメチル基、フェニルジ（テルフェニリル）メチル基、トリナフチルメチル基、フェニルジ（ナフチル）メチル基、ジ（フェニル）ナフチルメチル基、ジ（テルフェニリル）ナフチルメチル基、メチルフェニル−ジ（フェニル）メチル基、メチルフェニル−ジ（ナフチル）メチル基、メチルフェニル−ジ（ビフェニリル）メチル基、トリ（メチルフェニル）メチル基、トリフェニルエチル基、トリ（ビフェニリル）エチル基、トリ（テルフェニリル）エチル基、フェニル−ジ（ビフェニリル）エチル基、ジ（フェニル）テルフェニリルエチル基、フェニルジ（テルフェニリル）エチル基、トリナフチルエチル基、フェニルジ（ナフチル）エチル基、ジ（フェニル）ナフチルエチル基、ジ（テルフェニリル）ナフチルエチル基、メチルフェニル−ジ（フェニル）エチル基、メチルフェニル−ジ（ナフチル）エチル基、メチルフェニル−ジ（ビフェニリル）エチル基、トリ（メチルフェニル）エチル基等が挙げられる。
【００２３】
シリル基が上記隣接分子と反応することのない基を２つ有する場合、それらの基は同一でも異なっていてもよい。
【００２４】
有機シラン化合物（Ｉ）は、Ｒ１〜Ｒ１０のうち少なくとも１個の基がシリル基である限り、いずれの基がシリル基であってもよいが、導電性を考慮すると好ましくはＲ１〜Ｒ４のうち少なくとも１個の基がシリル基であることが好ましい。
【００２５】
本発明の有機シラン化合物（Ｉ）が上記シリル基を２以上有する場合、それらの基は一部または全部が同一でも異なっていてもよい。
【００２６】
本発明の有機シラン化合物（Ｉ）が有し得る機能性基は、有機溶剤への溶解性を向上させる作用、有機薄膜を形成するときに分子間相互作用を低減して非晶質膜が形成されるようにする作用、および化合物のＨＯＭＯレベルの不安定化あるいはＬＵＭＯレベルの安定化を達成する作用を担う基である。このとき、機能性基は、反応制御の観点から、隣接分子と反応することのない基であることが好ましい。有機溶剤への溶解性を向上させる作用の観点からは、機能性基は疎水性を有することが好ましい。非晶質膜を形成する作用の観点からは、機能性基は当該基の分子体積が大きいものが好ましい。化合物のＨＯＭＯレベルの不安定化あるいはＬＵＭＯレベルの安定化を達成する作用の観点からは、機能性基は、電子供与性あるいは電子吸引性を有する基であることが好ましい。機能性基はこれらいずれの作用の条件も満たしているものが最も好ましいが、機能性基は疎水性を有するものに制限されるものではない。機能性基が電子吸引性を有する場合、当該電子吸引性基は親水性のものが多いが、そのような親水性を有する電子吸引性基を機能性基として有する本発明の化合物（電子輸送物質）であっても、有機溶剤に対する溶解性は十分に確保できるためである。
【００２７】
好ましい機能性基の例としては、例えば、置換または無置換のアルキル基、ハロゲン化アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ジアリールアミノ基、ジまたはトリアリールアルキル基、アルコキシ基、オキシアリール基、ニトリル基、ニトロ基、エステル基等が挙げられる。またこれらの機能性基のうち、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ジアリールアミノ基、ジまたはトリアリールアルキル基、アルコキシ基、オキシアリール基等の電子供与性基を有する有機シラン化合物は、例えば、有機ＥＬの電子輸送物質として有効に使用され得る。またハロゲン化アルキル基、ニトリル基、ニトロ基、エステル基等の電子吸引性基を有する有機シラン化合物は、例えば、有機ＥＬの正孔輸送物質として有効に使用され得る。有機シラン化合物が２以上の機能性基を有する場合、導電性の観点から、全ての機能性基は電子供与性基または電子吸引性基の一方からなる群から選択されることが好ましい。分子体積の大きさの観点からより好ましい機能性基としては、置換または無置換のアルキル基、ジアリールアミノ基、またはジまたはトリアリールアルキル基である。また、機能性基の安定性を考慮すると、ニトリル基もしくはニトロ基がより好ましい。
【００２８】
機能性基としてのアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ジアリールアミノ基、ジまたはトリアリールアルキル基はそれぞれ、シリル基が有し得る「隣接分子と反応することのない基」としてのアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ジアリールアミノ基、ジまたはトリアリールアルキル基と同様である。
アルコキシ基は炭素数１〜６、特に３〜４のものが好ましく、直鎖状または分枝状いずれのものでもよいが、より好ましくは分枝状のものである。好ましい具体例として２−プロピルオキシ基、ｓｅｃ−ブチルオキシ基、ｔｅｒｔ−ブチルオキシ基などが挙げられる。
オキシアリール基は、水酸基の水素原子がアリール基で置換されてなる基であり、含まれるアリール基は、シリル基が有し得る「隣接分子と反応することのない基」としてのアリール基と同様である。オキシアリール基の具体例として、例えば、フェニルオキシ基、ビフェニリルオキシ基、ナフチルオキシ基等が挙げられる。
【００２９】
ハロゲン化アルキル基は炭素数１〜１０、特に１〜４のものが好ましく、具体例としてモノクロロエチル基、トリフルオロエチル基、トリクロロエチル基等が挙げられる。
エステル基は−ＣＯＯＲ'あるいは−ＯＣＯＲ’（Ｒ'はアルキル基またはアリール基であり、それらはそれぞれ「隣接分子と反応することのない基」としてのアルキル基またはアリール基と同様である）で表される基である。具体例として、例えば、−ＣＯＯＣＨ３、−ＣＯＯＣＨ２ＣＨ３、−ＣＯＯ（ＣＨ２）２ＣＨ３、−ＣＯＯＣＨ（ＣＨ３）２、−ＣＯＯ（ＣＨ２）３ＣＨ３、−ＣＯＯＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３、−ＣＯＯＣ（ＣＨ３）３、−ＣＯＯＰｈ、−ＣＯＯ（Ｐｈ）２、−ＣＯＯ（Ｐｈ）３、−ＯＣＯＣＨ３、−ＯＣＯＣＨ２ＣＨ３、−ＯＣＯ（ＣＨ２）２ＣＨ３、−ＯＣＯＣＨ（ＣＨ３）２、−ＯＣＯ（ＣＨ２）３ＣＨ３、−ＯＣＯＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３、−ＯＣＯＣ（ＣＨ３）３、−ＯＣＯＰｈ、−ＯＣＯ（Ｐｈ）２、−ＯＣＯ（Ｐｈ）３、（Ｐｈはフェニル基）等が挙げられる。
【００３０】
有機シラン化合物（Ｉ）は、Ｒ１〜Ｒ１０のうち少なくとも１個の基が機能性基である限り、いずれの基が機能性基であってもよいが、化合物の合成方法や収率を考慮すると好ましくはＲ３〜Ｒ１０のうち１〜６個、特に１〜４個の基が機能性基であることである。すなわち、機能性基を有しないと、当該化合物の有機溶剤への溶解度が著しく低い。一方、機能性基の数が６よりも多いと、機能性基の立体効果により、そのような数の機能性基を多環骨格に導入することが困難である。
【００３１】
本発明の有機シラン化合物（Ｉ）が上記機能性基を２以上有する場合、それらの基は一部または全部が同一でも異なっていてもよい。
【００３２】
また、有機シラン化合物（Ｉ）を有機ＥＬ用材料として使用する場合、発光効率を考慮すると、当該化合物の構造が対称性、特に線対称性を有することが好ましい。すなわち、一般式（Ｉ）において、Ｒ１はＲ２と、Ｒ３はＲ４と、Ｒ５はＲ６と、Ｒ７はＲ８と、Ｒ９はＲ１０と、それぞれ同一の置換基であることが好ましい。
【００３３】
本発明の有機シラン化合物（Ｉ）の具体例を以下に示す。
【化２】
2005263721.tif 000003
【００３４】
【化３】
2005263721.tif 000004
【００３５】
上記とは別のアセン骨格を有する本発明の有機シラン化合物は一般式（II）：
【化４】
2005263721.tif 000005
及び一般式（III）：
【化５】
2005263721.tif 000006
によって表される。以下、一般式（II）の化合物を有機シラン化合物（II）、一般式（III）の化合物を有機シラン化合物（III）という。有機シラン化合物（II）及び（III）が有する骨格は、いずれもベンゼン環がジグザグに結合されてなるアセン骨格である。便宜上、ベンゼン環のユニット数を上記一般式中に示す形で指定する。また、置換基の結合位置および種類をＲｎ−ｍとして指定する。本発明の有機シラン化合物（II）および（III）のいずれにおいても、ベンゼン環の総ユニット数ｎは３〜７のものが好ましい。
一般式（II）のアセン骨格の好ましい具体例として、例えば、フェナントレン骨格、クリセン骨格、ピセン骨格等が挙げられる。
一般式（III）のアセン骨格の好ましい具体例として、例えば、ピレン骨格、アントアントレン骨格等が挙げられる。
【００３６】
式（II）および（III）中、Ｒｎ−ｍにて示される全ての基のうち、少なくとも１個の基はシリル基であり、少なくとも１個、好ましくは１〜４個の基は機能性基であり、他の基はすべて水素原子である。シリル基および機能性基はそれぞれ式（Ｉ）におけるシリル基および機能性基と同様である。
【００３７】
ペリレン骨格を有する本発明の有機シラン化合物は一般式（IV）；
【化６】
2005263721.tif 000007
によって表される。以下、当該化合物を有機シラン化合物（IV）という。
【００３８】
式（IV）中、Ｒ１１〜Ｒ２２のうち少なくとも１個の基、好ましくは１〜２個の基はシリル基であり、少なくとも１個の基、好ましくは１〜４個の基は機能性基であり、他の基は水素原子である。式（IV）においてシリル基および機能性基はそれぞれ式（Ｉ）におけるシリル基および機能性基と同様である。
【００３９】
本発明の有機シラン化合物（IV）がシリル基を２以上有する場合、それらの基は一部または全部が同一でも異なっていてもよい。
【００４０】
本発明の有機シラン化合物（IV）が機能性基を２以上有する場合、それらの基は一部または全部が同一でも異なっていてもよい。
【００４１】
また、有機シラン化合物（IV）を有機ＥＬ用材料として使用する場合、発光効率を考慮すると、当該化合物の構造が対称性、特に点対称性を有することが好ましい。すなわち、一般式（IV）において、Ｒ１１はＲ１７と、Ｒ１２はＲ１８と、Ｒ１３はＲ１９と、Ｒ１４はＲ２０と、Ｒ１５はＲ２１と、Ｒ１６はＲ２２と、それぞれ同一の置換基であることが好ましい。
【００４２】
本発明の有機シラン化合物（IV）の具体例を以下に示す。
【化７】
2005263721.tif 000008
【００４３】
（製造方法）
本発明の有機シラン化合物は、例えば、多環骨格含有分子に機能性基およびシリル基を導入することによって合成可能である。
【００４４】
多環骨格含有分子は市販品として入手可能であるが、例えば、（Ａ）原料の所定位置にトリフラート基を挿入後、フラン誘導体と反応させ、続いて酸化させる手法（ルートＡ１〜Ａ５参照）、および（Ｂ）原料の所定位置にアセチレン誘導体を付与した後に、アセチレン基同士を閉環反応させる手法（ルートＢ１〜Ｂ５参照）等によって合成可能である。特に、上記手法（Ａ）を採用する場合、フラン誘導体または原料に予め機能性基を導入しておくことにより、多環骨格含有分子を合成すると同時に機能性基を導入することができる（ルートＡ１〜Ａ５参照）。また、上記手法（Ｂ）を採用する場合、原料に予め機能性基を導入しておくことにより、多環骨格含有分子を合成すると同時に機能性基を導入することができる（ルートＢ１参照）。これらの手法を用いた多環骨格含有分子の合成ルートの一例を以下に示す。
【００４５】
【化８】
2005263721.tif 000009
【００４６】
【化９】
2005263721.tif 000010
（式中、ＲａおよびＲｂはそれぞれ独立して前記機能性基と同様である）
【００４７】
【化１０】
2005263721.tif 000011
【００４８】
【化１１】
2005263721.tif 000012
【００４９】
【化１２】
2005263721.tif 000013
【００５０】
【化１３】
2005263721.tif 000014
（式中、ＲａおよびＲｂはそれぞれ独立して前記機能性基と同様である）
【００５１】
機能性基は、所望により多環骨格の所定部位をハロゲン化させ、機能性基含有化合物と反応させることによって導入可能である。機能性基が既に導入されている場合にはその必要はない。
【００５２】
機能性基含有化合物は、多環骨格含有分子のハロゲン化部位との反応によって当該部位に機能性基を導入し得るものである。
具体的には、例えば、機能性基がアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ジまたはトリアリールアルキル基の場合には当該機能性基を有するグリニャール試薬が使用可能である。また例えば、機能性基がジアリールアミノ基の場合にはジアリールアミンが使用可能である。また例えば、機能性基がアルコキシ基、オキシアリール基の場合にはそれらの基を有するアルコールが使用可能である。また例えば、機能性基がハロゲン化アルキル基の場合にも、当該機能性基を有するグリニャール試薬が使用可能である。また例えば、機能性基がニトリル基、ニトロ基、エステル基の場合には、原料化合物からの合成過程にて付与し、かつ、その後の反応経路を穏やかなルートにする手法が使用可能である。なお、穏やかな反応経路を選択できない場合には、その反応の前後に、保護／脱保護反応を利用することができる。保護／脱保護反応に用いる保護基とは、たとえばトリメトキシシリル基があげられる。
【００５３】
機能性基導入時の反応条件としては機能性基を導入できる限り特に制限されず、通常は反応に影響のない有機溶媒中で１〜４８時間還流すればよい。反応に影響のない有機溶媒としては後述と同様の有機溶媒が使用可能である。
【００５４】
シリル基は、所望により多環骨格の所定部位をハロゲン化させ、一般式； 
Ｘ４−ＳｉＸ１Ｘ２Ｘ３
（式中、Ｘ１〜Ｘ３は前記と同様である；Ｘ４は水素原子またはハロゲン原子、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子であり、好ましくは水素原子または塩素原子である）で表されるシラン誘導体（以下、単にシラン誘導体という）と反応させることによって導入可能である。所定部位が既にハロゲン化されているにはハロゲン化の必要はない。
【００５５】
好ましいシラン誘導体の具体例として、例えば、トリエトキシシラン、ジ（ｔ−ブチル）モノメトキシシラン、テトラクロロシランが挙げられる。
【００５６】
シリル基導入時の反応条件としてはシリル基を導入できる限り特に制限されない。具体的には、反応温度は、例えば、−１００〜１５０℃であり、好ましくは−２０〜１００℃である。反応時間は、例えば、０．１〜４８時間程度である。反応は、通常、反応に影響のない有機溶媒中で行われる。反応に影響のない有機溶媒としては、例えば、ヘキサン、ペンタンなどの脂肪族炭化水素類、ジエチルエーテル、ジプロピルエーテル、ジオキサン、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）などのエーテル類、ベンゼン、トルエン、ニトロベンゼンなどの芳香族炭化水素類、塩化メチレン、クロロホルム、四塩化炭素などの塩素系炭化水素類などが挙げられる。これらは単独で又は混合液として用いることが出来る。中でも、エーテル類、塩素系炭化水素類、芳香族炭化水素類が好適であり、特に、ＴＨＦ、ジエチルエーテル、クロロホルム、ニトロベンゼン、トルエンが好適である。反応は、任意に触媒を用いてもよい。触媒としては公知のものを用いることができ、例えば、銅触媒、白金触媒、パラジウム触媒、ニッケル触媒等が挙げられる。
【００５７】
多環骨格の所定部位にトリメチルシリル基等の残基が存在し、ハロゲン化が起こり難いときは、以下に示すような反応に基づいてシリル基を導入すればよい。下記反応の出発物質はルートＡ１により合成された多環骨格含有分子である。
【００５８】
【化１４】
2005263721.tif 000015
【００５９】
機能性基およびシリル基の導入ルートの一例を以下に示す。
【００６０】
【化１５】
2005263721.tif 000016
【００６１】
【化１６】
2005263721.tif 000017
【００６２】
このような方法で得られる本発明の有機シラン化合物は、公知の手段、例えば転溶、濃縮、溶媒抽出、分留、結晶化、再結晶、クロマトグラフィーなどにより反応溶液から単離、精製することができる。
【００６３】
（有機薄膜）
本発明の有機シラン化合物は、例えば化学吸着法によって、有機薄膜を形成することが可能である。これは、本発明の有機シラン化合物は、末端のシリル基及び上部のπ電子共役系分子による自己組織化能力が含まれているためである。したがってより高度に配向させることが可能なＬＢ法（Ｌａｎｇｍｕｉｒ  Ｂｌｏｄｇｅｔ法）や、あるいは他の溶液プロセスであるディッピング法、スピンコート法、キャスト法等の公知の方法が採用可能である。以下、本発明の化合物を用いて有機薄膜を形成したときの構成について述べる。
【００６４】
図１は、本発明の有機シラン化合物を用いて形成された有機薄膜の概略構成図の一例である。図１においては、例えば、前記一般式（Ｉ）においてＲ１〜Ｒ２の一方がシリル基であり、かつＲ３〜Ｒ４およびＲ９〜Ｒ１０のうち少なくとも１個の基が機能性基３である有機シラン化合物を使用すると、基体１上に多環骨格２がシラノール結合（−Ｓｉ−Ｏ−）を介して結合することによって非晶質薄膜が形成されることが示されている。すなわち、機能性基３の立体障害によって隣接分子間の分子間距離が大きくなるので、隣接分子間の分子間相互作用（ファンデルワールス相互作用）が小さくなる。そのため、化合物分子は図１に示したように、規則的に並びつつも結晶化することなく、適度にランダムに配向し、導電性に優れた非晶質膜を得ることができる。
【００６５】
図１において薄膜は単分子層構造を有しているが、そのような構造は例えば、化学吸着法により形成することができる。詳しくは、有機シラン化合物を有機溶剤に溶解する。得られた溶液中に、水酸基を表面に有する基板を一定時間浸漬させることにより有機シラン化合物を基板と結合させる。このときのメカニズムの詳細は一般的に、以下に示す機構Ａ１およびＢ１が複合的に関与しているものと考えられる。
機構Ａ１；有機シラン化合物（シリル基）が有するアルコキシ基あるいはハロゲン原子は有機溶剤中にわずかに含まれる水分子によって加水分解されて水酸基に変換され、当該水酸基と基板の水酸基との間で脱水反応が起こる。
機構Ｂ１；有機シラン化合物（シリル基）が有するアルコキシ基あるいはハロゲン原子と基板の水酸基との間でそれぞれ、脱アルコール反応あるいは脱ハロゲン化水素反応が起こる。
それらの結果としてシリル基のケイ素原子と基板とはエーテル結合（−Ｏ−）を介して化学的に結合されると考えられる。
このような機構による成膜は化学吸着法のみならず、スピンコート法、ディッピング法等、他の溶液プロセスによっても容易に達成できる。
【００６６】
また、図１における単分子層構造はＬＢ法によっても容易に形成可能である。詳しくは、有機シラン化合物を有機溶剤に溶解する。得られた溶液を水面上に滴下し、水面上に薄膜を形成する。その状態で水面上に圧力を加え、水酸基を表面に有する基板を引き上げることによって有機シラン化合物を基板と結合させる。このときのメカニズムの詳細は一般的に、以下に示す機構Ｃ１ならびに上記機構Ａ１およびＢ１が複合的に関与しているものと考えられる。
機構Ｃ１；有機シラン化合物（シリル基）が有するアルコキシ基あるいはハロゲン原子は、溶液が滴下される水によって加水分解されて水酸基に変換され、当該水酸基と基板の水酸基との間で脱水反応が起こる。
それらの結果としてシリル基のケイ素原子と基板とはエーテル結合（−Ｏ−）を介して化学的に結合されると考えられる。
【００６７】
別の結合形態として、例えば、基板が表面にカルボキシル基を有する場合、そのメカニズムの詳細は一般的に、以下に示す機構Ａ２、Ｂ２およびＣ２が複合的に関与し得るものと考えられる。
機構Ａ２；有機シラン化合物（シリル基）が有するアルコキシ基あるいはハロゲン原子は有機溶剤中にわずかに含まれる水分子によって加水分解されて水酸基に変換され、当該水酸基と基板のカルボキシル基との間で脱水反応が起こる。
機構Ｂ２；有機シラン化合物（シリル基）が有するアルコキシ基あるいはハロゲン原子と基板のカルボキシル基との間でそれぞれ、脱アルコール反応あるいは脱ハロゲン化水素反応が起こる。
機構Ｃ２（ＬＢ法による場合）；有機シラン化合物（シリル基）が有するアルコキシ基あるいはハロゲン原子は、溶液が滴下される水によって加水分解されて水酸基に変換され、当該水酸基と基板のカルボキシル基との間で脱水反応が起こる。
それらの結果としてシリル基のケイ素原子と基板とはエステル結合［ケイ素原子側：−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−：基板側］を介して化学的に結合されると考えられる。
本発明において有機薄膜と基板との間では上記のような各種結合が複合的に起こってもよい。
【００６８】
このように本発明の有機シラン化合物は基板の水酸基またはカルボキシル基等と反応することによりケイ素原子−酸素原子との結合が形成され、さらにはπ電子共役系分子によるπ−πスタッキング効果を呈するため、上記の手法にて緻密な単分子膜を形成できる。
【００６９】
図２は、本発明の有機シラン化合物を用いて形成された有機薄膜の概略構成図の別の一例である。図２においては、例えば、前記一般式（Ｉ）においてＲ１〜Ｒ２の一方がシリル基であり、かつＲ３〜Ｒ４およびＲ９〜Ｒ１０のうち少なくとも１個の基が窒素原子あるいは酸素原子を有する機能性基６（例えば、ジアリールアミノ基、アルコキシ基またはオキシアリール基等）である有機シラン化合物を使用すると、基体４上に多環骨格５がシラノール結合を介して強固に結合されるだけでなく、当該機能性基６とシラノール基との相互作用（水素結合）（図２中、点線で示す）によって、有機薄膜を多分子層構造にできることが示されている。このとき、シリル基におけるＸ１またはＸ２の少なくとも一方が隣接分子と反応することのない置換基であれば、シリル基間の立体障害の効果はさらに大きくなり、より良質な非晶質膜を得ることができるが、当該置換基の分子体積が大きすぎると、基板との反応性が低下することを考慮すると、主骨格の多環骨格５の分子体積よりも小さい置換基である方が好ましい。
【００７０】
さらに、このとき、シリル基におけるＸ１またはＸ２の少なくとも一方がアルコキシ基あるいはハロゲン原子であって、結果としてシリル基がシラノール基を２〜３個有すると、１の化合物分子における基板との結合部分が２〜３ヶ所となり、基板との密着性をさらに高めることができる。この場合、基板との結合部分を２〜３ヶ所にすることによって、多環骨格が基板に対して垂直に立った構造を多く含ませることが可能である。このように、多環骨格が適度にランダムに配向する中で、多環骨格が基板に対して垂直に立った構造を持たせることによって、隣接分子のπ−π相互作用が適度に強くなるため、有機薄膜の導電性を一層高めることができる。したがって、有機薄膜の導電性がさらに大きくなり、結果として効率的に正孔あるいは電子を輸送することができる有機薄膜を持った高いデバイス特性を実現することができる。
【００７１】
図２に示すような多分子層構造を有する有機薄膜は、例えば、ディッピング法、スピンコート法、キャスト法等によって容易に形成可能である。
詳しくは、有機シラン化合物を有機溶剤に溶解する。得られた溶液中に、水酸基あるいはカルボキシル基を表面に有する基板を浸漬して、引き上げる。あるいは、得られた溶液を基体表面に塗布する。その後、有機溶剤で洗浄し、水洗し、放置するか加熱することにより乾燥して、薄膜を定着させる。この薄膜は、直接電気材料として用いてもよいし、さらに電解重合等の処理を施して用いてもよい。
【００７２】
本発明の有機シラン化合物を溶解可能な有機溶剤としては、当該化合物が有する機能性基およびシリル基等によっても異なるが、例えば、ヘキサン、ｎ−ヘキサデカン、メタノール、エタノール、ＩＰＡ、クロロホルム、ジクロロメタン、四塩化炭素、１，１−ジクロロエタン、１，２−ジクロロエタン、ＴＨＦ、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、ＤＭＳＯ、トルエン、キシレン、ベンゼンなどの非水系有機溶剤が挙げられる。
【００７３】
有機薄膜を形成するときの基板としては、例えば、シリコン、ゲルマニウム等の元素半導体、ＧａＡｓ、ＩｎＧａＡｓ、ＺｎＳｅ等の化合物半導体等の半導体；いわゆるＳＯＩ基板、多層ＳＯＩ基板、ＳＯＳ基板等；ガラス、石英ガラス；ポリイミド、ＰＥＴ、ＰＥＮ、ＰＥＳ、テフロン等の高分子フィルム等の絶縁体；ステンレス鋼（ＳＵＳ）；金、白金、銀、銅、アルミニウム等の金属；チタン、タンタル、タングステン等の高融点金属；高融点金属とのシリサイド、ポリサイド等；シリコン酸化膜（熱酸化膜、低温酸化膜：ＬＴＯ膜等、高温酸化膜：ＨＴＯ膜）、シリコン窒化膜、ＳＯＧ膜、ＰＳＧ膜、ＢＳＧ膜、ＢＰＳＧ膜等の絶縁体；ＰＺＴ、ＰＬＺＴ、強誘電体又は反強誘電体；ＳｉＯＦ系膜、ＳｉＯＣ系膜もしくはＣＦ系膜又は塗布で形成するＨＳＱ（hydrogen silsesquioxane）系膜（無機系）、ＭＳＱ（methyl silsesquioxane）系膜、ＰＡＥ（polyarylene ether）系膜、ＢＣＢ系膜、ポーラス系膜もしくはＣＦ系膜又は多孔質膜等の低誘電体；等の単層又は積層体が挙げられ、これらの基板上に有機薄膜を化学結合を介して結合させることができる。
【００７４】
さらに、より多くの有機シラン化合物分子を基板上に結合させることを考慮すると、上記基板の中でも、表面に水酸基、カルボキシル基等の活性水素を表面に突出させることができる基体、特に親水化処理により上記活性水素を容易に突出または付与させることができる基体であるシリコン基板や石英基板、マイカ基板が特に好ましい。親水化処理は、例えば、過酸化水素と濃硫酸との混合溶液中に浸漬すること等によって行うことができる。
【００７５】
本発明は、有機薄膜の形成方法として従来から採用されている真空蒸着法、分子線蒸着法、スパッタリング法等の方法を採用することを妨げるものではない。
【００７６】
（用途）
本発明の有機シラン化合物は、薄膜の形態で優れた基板との結合特性および／または導電性を活かすことができる用途に有用である。例えば、本発明の有機シラン化合物は、有機ＥＬ、太陽電池、センサー等の有機デバイスの構成材料として有用である。
【実施例】
【００７７】
準備例１
実施例１及び実施例３で用いる２，３，６，７−テトラ（トリメチルシリル）ナフタレンはルートＡ４あるいはルートＡ５の第１反応式に従い、以下の方法により合成した。
詳細には、まず、攪拌機、還流冷却器、温度計、滴下ロートを備えた２００ｍｌガラスフラスコに、マグネシウム０．４Ｍ、ＨＭＰＴ（Hexamethyl phosphorous triamide）１００ｍＬ、ＴＨＦ２０ｍＬ及びＩ２（触媒）、１，２，４，５−テトラクロロベンゼン（例えばキシダ化学より純度９９％で購入できる）０．１Ｍを加えた後、温度８０℃にて、クロロトリメチルシラン０．４Ｍを滴下し、３０分間攪拌した後、１３０℃にて４日間還流させることにより、１，２，４，５−テトラ（トリメチルシリル）ベンゼンを合成した。続いて、２００ｍＬナスフラスコに、ｉ−Ｐｒ２ＮＨ２０ｍＭ、ＰｈＩ（ＯＡｃ）２[（ジアセトキシヨード）ベンゼン（（diacetoxyiodo）benzene）]５０ｍＭ、ジクロロメタン５０ｍＬを加えた後、０℃にてＣＦ３ＣＯ２Ｈ（ＴｆＯＨ）５０ｍＭを滴下し、２時間攪拌した。続いて前記１，２，４，５−テトラ（トリメチルシリル）ベンゼン５０ｍＭを含むジクロロメタン溶液１０ｍＬを０℃にて滴下し、室温にて２時間攪拌することにより、フェニル［２，４，５−トリス（トリメチルシリル）フェニル］ヨードニウム  トリフレート（phenyl［２，４，５−tris(trimethylsilyl)phenyl]iodonium  Triflateを）合成した。さらに続いて、５０ｍＬナスフラスコに、Ｂｕ４ＮＦ２．０ＭのＴＨＦ溶液を仕込み、前記フェニル［２，４，５−トリス（トリメチルシリル）フェニル］ヨードニウム  トリフレート５ｍＭ及び３，４−ジ（トリメチルシリル）フラン１０ｍＭを含むジクロロメタン溶液１０ｍＬを０℃にて滴下し、３０分間攪拌することで反応を進行させた。反応終了後、ジクロロメタン及び水にて抽出を行ない、カラムクロマトグラフにて精製を行うことで、１，４−ジヒドロ−１，４−エポキシナフタレン誘導体を合成した。その後、前記１，４−ジヒドロ−１，４−エポキシナフタレン誘導体をヨウ化リチウム１ｍＭ，ＤＢＵ（１，８−diazabicyclo［５．４．０］undec−７−ene）１０ｍＭを含むＴＨＦ溶液１０ｍＬを、攪拌機、還流冷却器、温度計、滴下ロートを備えた５０ｍｌガラスフラスコに仕込み、前記１，４−ジヒドロ−１，４−エポキシナフタレン誘導体１ｍＭを加えた後、窒素雰囲気下にて３時間還流させることで、反応を進行させた。反応終了後、抽出及びＭｇＳＯ４による水分除去を行うことで、標記の２，３，６，７−テトラ（トリメチルシリル）ナフタレンを合成した。
【００７８】
（実施例１）
３−トリエトキシシリル−６，８，９，１１−テトラ−ｔ−ブチルテトラセンの合成
３−トリエトキシシリル−６，８，９，１１−テトラ−ｔ−ブチルテトラセンはルートＡ４に従い、２，３，７，８−テトラ（トリメチルシリル）−６，９−（ｔｅｒｔ−ブチル）−アントラセンを合成し、次いで、前記ルートＣ２に従って、トリメチルシリル基を４級アンモニウムを用いて脱保護させ、シラン化合物と反応させることによって、合成した。
より詳細には以下の手法により合成した。まず、前記準備例１で合成した２，３，６，７−テトラ（トリメチルシリル）ナフタレンを出発原料として使用し、合成手法は、３，４−ジ（トリメチルシリル）フランの代わりに、２，５−（ｔｅｒｔ−ブチル）−３，４−ジ（トリメチルシリル）フランを使用することを除き、準備例１の、１，２，４，５−テトラ（トリメチルシリル）ベンゼンから２，３，６，７−テトラ（トリメチルシリル）ナフタレンを合成する手法と同様の手法にて２，３，７，８−テトラ（トリメチルシリル）−６，９−（ｔｅｒｔ−ブチル）−アントラセンを合成した。さらに、２，５−（ｔｅｒｔ−ブチル）−３，４−ジ（トリメチルシリル）フランの代わりに、３，４−（ｔｅｒｔ−ブチル）フランを使用することを除き、本実施例の２，３，６，７−テトラ（トリメチルシリル）ナフタレンから２，３，７，８−テトラ（トリメチルシリル）−６，９−（ｔｅｒｔ−ブチル）−アントラセンを合成する手法と同様の手法を適用することより、下記構造式（Ａ）にて表される２，３−ジ（トリメチルシリル）−６，８，９，１１−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）テトラセンを合成した。
【化１７】
2005263721.tif 000018
続いて、前記２，３−ジ（トリメチルシリル）−６，８，９，１１−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）テトラセン１ｍＭを少量の水及びＰｈＮＭｅ３Ｆを含むＴＨＦ溶媒に溶解させた後、攪拌することで、６，８，９，１１−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）テトラセンを合成した。さらに、窒素雰囲気下にて、２００ｍｌナスフラスコに乾燥ＴＨＦ５ｍｌ、前記６，８，９，１１−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）テトラセンを５ｍＭ、マグネシウムを加えた後、１時間攪拌することにより、グリニヤール試薬を形成したのち、攪拌機、還流冷却器、温度計、滴下ロートを備えた１００ｍｌナスフラスコにクロロトリエトキシシラン５ｍＭ、ＴＨＦ３０ｍｌを仕込み、氷冷したのち、前記グリニヤール試薬を加え、３０℃にて１時間成熟を行った。次いで、反応液を減圧にてろ過し、塩化マグネシウムを除いた後、ろ液からＴＨＦ及び未反応のクロロトリエトキシシランをストリップすることにより標記化合物を１５％の収率で得た。
【００７９】
得られた化合物について、赤外吸収測定を行ったところ、波長１０３５ｃｍ−１にＳｉ−Ｏ−Ｃの吸収が見られた。このことより、得られた化合物にシリル基が含まれることが確認された。化合物を含むクロロホルム溶液の紫外−可視吸収スペクトル測定を行ったところ、波長４９３ｎｍに吸収が観測された。この吸収は、分子に含まれるテトラセン骨格のπ→π＊遷移に起因しており、化合物がテトラセン骨格を含むことが確認できた。
さらに、化合物の核磁気共鳴（ＮＭＲ）測定を行った。
（８．０ｐｐｍ〜７．３ｐｐｍ）（ｍ）（７Ｈ；テトラセン骨格由来）
（３．９ｐｐｍ〜３．７ｐｐｍ）（ｍ）（６Ｈ；シリル基のエチル基由来）
（１．６ｐｐｍ〜１．１ｐｐｍ）（ｍ）
（４５Ｈ；ｔ−ブチル基及びシリル基のメチル基由来）
これらの結果から、この化合物が３−トリエトキシシリル−６，８，９，１１−テトラ−ｔ−ブチルテトラセンであることを確認した。
【００８０】
（実施例２）
３−ジ−ｔ−ブチルメトキシシリル−９−ジフェニルメチルペンタセンの合成と当該化合物を用いた有機薄膜の形成
３−ジ−ｔ−ブチルメトキシシリル−９−ジフェニルメチルペンタセンは前記ルートＤ２の手法により合成した。即ち、クロロジフェニルメタンを当量のマグネシウムと反応させることによって、グリニヤール試薬を形成した後に、ブロモペンタセンを含むニトロベンゼン中に前記グリニヤール試薬を徐々に添加することによって、９−ジフェニルメチルペンタセンを合成した。続いて、ＮＢＳを用いて３−ブロモ−９−ジフェニルメチルペンタセンを形成させたのちにニトロベンゼン中に溶解させたＨ−Ｓｉ（Ｃ（ＣＨ３）３）２ＯＣＨ３と反応させることによって、３−ジ−ｔ−ブチルメトキシシリル−９−ジフェニルメチルペンタセンを合成した。
より詳細には、まず、所定量のクロロジフェニルメタンを含む、例えばクロロホルム溶液中に、マグネシウムを加えることによって、グリニヤール試薬を形成させた。続いて、９−ブロモペンタセンのクロロホルム溶液をゆっくりと加えることによって、９−ジフェニルメチルペンタセンを形成した。つづいて、例えばＮＢＳを用いて前記９−ジフェニルメチルペンタセンをブロモ化した後に、３位以外がブロモ化された化合物を抽出により除去することによって、３−ブロモ−９−ジフェニルメチルペンタセンを得た。更に、クロロジ（ｔｅｒｔ−ブチル）メトキシシランをクロロホルム中に溶解させ、その溶液を、前記３−ブロモ−９−ジフェニルメチルペンタセンを含むクロロホルム溶液に加えることによって反応させ、標記化合物を合成した（収率１０％）。
【００８１】
得られた化合物について、赤外吸収測定を行ったところ、波長１０２０ｃｍ−１にＳｉ−Ｏ−Ｃの吸収が見られた。化合物を含むクロロホルム溶液の紫外−可視吸収スペクトル測定を行ったところ、波長６０５ｎｍに吸収が観測された。
さらに、化合物の核磁気共鳴（ＮＭＲ）測定を行った。
（８．４ｐｐｍ〜８．２ｐｐｍ）（ｍ）（２Ｈ：ペンタセン骨格由来）
（７．９ｐｐｍ〜７．５ｐｐｍ）（ｍ）
（２０Ｈ：ペンタセン骨格及びジアリールアルキル基のベンゼン環由来）
（５．４ｐｐｍ〜５．３ｐｐｍ）（ｍ）（１Ｈ：ジフェニルエチル基のエチル基由来）
（３．６ｐｐｍ〜３．５ｐｐｍ）（ｍ）（３Ｈ：シリル基のメチル基由来）
（１．５ｐｐｍ〜１．２ｐｐｍ）（ｍ）（１８Ｈ：シリル基のｔ−Ｂｕ基由来）
これらの結果から、この化合物が３−ジ−ｔ−ブチルメトキシシリル−９−ジフェニルメチルペンタセンであることを確認した。
【００８２】
続いて、ＬＢ法を用いた前記化合物の有機薄膜の形成について記述する。まず、３−ジ−ｔ−ブチルメトキシシリル−９−ジフェニルメチルペンタセンをクロロホルム溶媒に溶解させ、２ｍＭの試料溶液を作成した。続いてトラフ中の水面上に、試料溶液を所定量（１００μｌ）滴下し、水面上に前記化合物の単分子膜（Ｌ膜）を形成させた。この状態で水面上に圧力を加え、所定の表面圧（３０ｍＮ／ｃｍ２）とした後に、基板を一定速度で引き上げることによってＬＢ膜を形成させた。
【００８３】
形成させた３−ジ−ｔ−ブチルメトキシシリル−９−ジフェニルメチルペンタセン有機薄膜の吸収測定結果が、化合物の吸収測定と一致したことより、形成した有機薄膜中にペンタセン骨格が含まれていることが確認できた。またエリプソメトリー測定及びＡＦＭ測定により、膜厚が平均約２．０ｎｍであることが確認された。３−ジ−ｔ−ブチルメトキシシリル−９−ジフェニルメチルペンタセンの分子長は２．３ｎｍであるため、形成された有機薄膜が単分子層であり、かつ、傾いた構造を有していることが確認された。また、形成した有機薄膜には周期性成分が見られないことをＡＦＭ測定よって確認した。このことより、有機薄膜中で分子がランダムに配向していることが確認された。
【００８４】
（実施例３）
２，３−ジ（ジ−ｔ−ブチルメトキシシリル）−６，８，１１，１３−テトラ（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）ペンタセンの合成と当該化合物を用いた有機薄膜の形成
２，３−ジ（ジ−ｔ−ブチルメトキシシリル）−６，８，１１，１３−テトラ（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）ペンタセンは、以下の手法により合成した。まず、１,２,４,５−テトラクロロベンゼンを出発原料として用いて前記ルートＡ５に従って中間体Ｂを合成した。
【化１８】
2005263721.tif 000019
次いで、前記ルートＣ３に従って、トリメチルシリル基を４級アンモニウムを用いて脱保護させ、シラン化合物と反応させることによって、２，３−ジ（ジ−ｔ−ブチルメトキシシリル）−６，８，１１，１３−テトラ（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）ペンタセンを形成した。
より詳細には、実施例１と同様に以下の手法により合成した。まず、前記準備例１で合成した２，３，６，７−テトラ（トリメチルシリル）ナフタレンを出発原料として使用し、合成手法は、３，４−ジ（トリメチルシリル）フランの代わりに、２，５−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）−３，４−ジ（トリメチルシリル）フランを使用することを除き、準備例１の、１，２，４，５−テトラ（トリメチルシリル）ベンゼンから２，３，６，７−テトラ（トリメチルシリル）ナフタレンを合成する手法と同様の手法にて２，３，７，８−テトラ（トリメチルシリル）−６，９−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）−アントラセンを合成した。さらに、２，５−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）−３，４−ジ（トリメチルシリル）フランの代わりに、フランを使用することを除き、本実施例の２，３，６，７−テトラ（トリメチルシリル）ナフタレンから２，３，７，８−テトラ（トリメチルシリル）−６，９−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）−アントラセンを合成する手法と同様の手法を適用することで、２，３−ジ（トリメチルシリル）ー６，１１−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）テトラセンを合成した後、さらに、本実施例の２，３，６，７−テトラ（トリメチルシリル）ナフタレンから２，３，７，８−テトラ（トリメチルシリル）−６，９−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）−アントラセンを合成する手法と同様の手法を再度適用することより、上記構造式（Ｂ）にて表される２，３，９．１０ーテトラ（トリメチルシリル）−６，８，１１，１３−テトラ（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）ペンタセンを合成した。続いて、前記２，３，９．１０ーテトラ（トリメチルシリル）−６，８，１１，１３−テトラ（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）ペンタセン１ｍＭを少量の水及びＰｈＮＭｅ３Ｆを含むＴＨＦ溶媒に溶解させた後、攪拌することで、６，８，１１，１３−テトラ（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）ペンタセンを合成した。さらに、窒素雰囲気下にて、２００ｍｌナスフラスコに乾燥ＴＨＦ５ｍｌ、前記６，８，１１，１３−テトラ（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）ペンタセンを５ｍＭ、マグネシウムを加えた後、１時間攪拌することにより、グリニヤール試薬を形成したのち、攪拌機、還流冷却器、温度計、滴下ロートを備えた１００ｍｌナスフラスコにクロロ−ジ（ｔｅｒｔ−ブチル）メトキシシラン５ｍＭ、ＴＨＦ３０ｍｌを仕込み、氷冷したのち、前記グリニヤール試薬を加え、３０℃にて１時間成熟を行った。次いで、反応液を減圧にてろ過し、塩化マグネシウムを除いた後、ろ液からＴＨＦ及び未反応のクロロジ（ｔｅｒｔ−ブチル）メトキシシランをストリップすることにより標記化合物を１０％の収率で得た。
【００８５】
得られた化合物について、赤外吸収測定を行ったところ、波長１０２５ｃｍ−１にＳｉ−Ｏ−Ｃの吸収が見られた。化合物を含むクロロホルム溶液の紫外−可視吸収スペクトル測定を行ったところ、波長６１５ｎｍに吸収が観測された。
さらに、化合物の核磁気共鳴（ＮＭＲ）測定を行った。
（８．２ｐｐｍ）（ｓ）（２Ｈ：ペンタセン由来）
（８．０ｐｐｍ〜７．９ｐｐｍ）（ｍ）（６Ｈ：ペンタセン由来）
（７．２ｐｐｍ〜７．０ｐｐｍ）（ｍ）（１６Ｈ：ジフェニルアミノ基由来）
（６．８ｐｐｍ〜６．３ｐｐｍ）（ｍ）（２４Ｈ：ジフェニルアミノ基由来）
（３．６ｐｐｍ〜３．５ｐｐｍ）（ｍ）（６Ｈ：シリル基のメトキシ基由来）
（１．４ｐｐｍ〜１．３ｐｐｍ）（ｍ）（３６Ｈ：シリル基のｔ−Ｂｕ基由来）
これらの結果から、この化合物が２，３−ジ（ジ−ｔ−ブチルメトキシシリル）−６，８，１１，１３−テトラ（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）ペンタセンであることを確認した。
【００８６】
つづいて、前記化合物用いた有機薄膜の製造例を以下に示す。まず、石英基板を過酸化水素と濃硫酸との混合溶液（混合比３：７）中において１時間浸漬し、石英基板表面を親水化処理した。その後、得られた基板を不活性雰囲気下において、２，３−ジ（ジ−ｔ−ブチルメトキシシリル）−６，８，１１，１３−テトラ（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）ペンタセンを非水系溶媒（ｎ−ヘキサデカン）に溶解した１０ｍＭの２，３−ジ（ジ−ｔ−ブチルメトキシシリル）−６，８，１１，１３−テトラ（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）ペンタセン溶液に５分間浸漬させ、ゆっくりと引き上げ、溶媒洗浄を行うことで、石英基板上に膜を形成した。
【００８７】
膜を形成した石英基板を、紫外可視吸収分光光度計にて測定したところ、π電子共役系分子であるペンタセン骨格の吸収波長に起因する６１０ｎｍを検出した。このことより、形成した有機薄膜にペンタセン骨格を含む有機薄膜が形成されていることを確認した。また、エリプソメトリーによる膜厚の評価により、形成した有機薄膜の膜厚として２１．２ｎｍが得られた。これは本発明の化合物の分子長よりも大きい。すなわち、上記化合物を用いて化学吸着法によって有機薄膜を形成すると、ジフェニルアミノ基とメトキシ基由来の水酸基との間で水素結合が形成されることによって多分子層を形成することができる。また、形成した有機薄膜には周期性成分が見られないことをＡＦＭ測定よって確認した。このことより、有機薄膜中で分子がランダムに配向していることが確認された。
【００８８】
（実施例４）
２，８−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）５，１１−ジ−トリクロロシリル−ペリレンの合成および当該化合物を用いた有機薄膜の形成
２，８−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）５，１１−ジ−トリクロロシリル−ペリレンは前記ルートＤ４の手法により合成した。すなわち、まず、所定量のペリレンを酢酸溶媒中に溶解させ、ＫＩ／ＫＩＯ３により、２，５，８，１１位をヨウ素化させた。続いて、銅存在下、１，２−ジクロロベンゼン中でジフェニルアミンと反応させた後、さらにテトラクロロシランと反応させることによって合成した。
より詳細には、まず、ＫＩ、ＫＩＯ３を含む酢酸溶液５０ｍＬを１００ｍＬナスフラスコに仕込み、５０ｍＭペリレン（例えばキシダ化学より純度９９％で購入できる）を加えた後、３時間攪拌することで、２，５，８，１１−テトラヨードペリレンを合成した。続いて、攪拌機、還流冷却器、温度計、滴下ロートを備えた１００ｍｌガラスフラスコに無水Ｋ２ＣＯ３１０ｍＭ及び銅（触媒）０．５ｍＭ、１８−クラウンー６（１ｍＭ）を仕込み、前記２，５，８，１１−テトラヨードペリレン１０ｍＭ及びジフェニルアミン２０ｍＭを含むジクロロベンゼン溶液２０ｍＬを加えた後、３２時間還流することにより反応を進行させた。反応後、触媒及び未反応物をろ過により除去し、減圧下で蒸留することによって２，８−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）５，８−ヨードペリレンを合成した。続いて、窒素雰囲気下にて、２００ｍｌナスフラスコに乾燥ＴＨＦ５ｍｌ、前記２，８−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）５，８−ヨードペリレンを５ｍＭ、マグネシウムを加えた後、１時間攪拌することにより、グリニヤール試薬を形成したのち、攪拌機、還流冷却器、温度計、滴下ロートを備えた１００ｍｌナスフラスコにテトラクロロシラン５ｍＭ、ＴＨＦ３０ｍｌを仕込み、氷冷したのち、前記グリニヤール試薬を加え、３０℃にて２時間成熟を行った。次いで、反応液を減圧にてろ過し、塩化マグネシウムを除いた後、ろ液からＴＨＦ及び未反応のクロロジ（ｔｅｒｔ−ブチル）トリクロロシランをストリップすることにより標記化合物を２５％の収率で得た。
【００８９】
形成した２，８−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）５，１１−ジ−トリクロロシリル−ペリレンについて、赤外吸収測定、紫外−可視急測定測定、ＮＭＲ測定を行った。得られた化合物を直接測定することは、化合物の反応性が高いことより不可能であるため、化合物をエタノールと反応させ（塩化水素の発生を確認した）、末端の塩素をエトキシ基に変換した後、測定を行った。その結果、赤外吸収測定より、波長１０３０ｃｍ−１にＳｉ−Ｏ−Ｃの吸収が見られた。また、紫外−可視吸収スペクトル測定より、波長３８０ｎｍのπ→π＊遷移吸収を得た。ＮＭＲ測定結果については、以下の結果を得た。
（８．０ｐｐｍ〜７．８ｐｐｍ）（ｍ）（２Ｈ：ペリレン骨格由来）
（７．５ｐｐｍ〜７．３ｐｐｍ）（ｍ）（８Ｈ：ペリレン骨格由来）
（７．１ｐｐｍ〜６．９ｐｐｍ）（ｍ）（８Ｈ：ジフェニルアミノ基由来）
（６．７ｐｐｍ〜６．３ｐｐｍ）（ｍ）（１２Ｈ：ジフェニルアミノ基由来）
（３．８ｐｐｍ〜３．６ｐｐｍ）（ｍ）（１２Ｈ；シリル基のエチル基由来）
（１．５ｐｐｍ〜１．４ｐｐｍ）（ｍ）（１８Ｈ；シリル基のメチル基由来）
これらの結果から、この化合物が２，８−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）５，１１−ジ−トリクロロシリル−ペリレンであることを確認した。
【００９０】
つづいて、前記化合物用いた有機薄膜の製造例を以下に示す。まず、マイカ基板を過酸化水素と濃硫酸との混合溶液（混合比１：４）中において１５分間浸漬し、マイカ基板表面を親水化処理した。その後、得られた基板を不活性雰囲気下において、２，８−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）５，１１−ジ−トリクロロシリル−ペリレンを非水系溶媒（ｎ−ヘキサデカン）に溶解した１ｍＭの２，８−（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）５，１１−ジ−トリクロロシリル−ペリレン溶液に１０分間浸漬させ、ゆっくりと引き上げ、溶媒洗浄を行うことで、マイカ基板上に膜を形成した。
【００９１】
膜を形成した石英基板を、紫外可視吸収分光光度計にて測定したところ、π電子共役系分子であるペリレン骨格の吸収波長に起因する３８０ｎｍを検出した。このことより、形成した有機薄膜にペリレン骨格を含む有機薄膜が形成されていることを確認した。また、エリプソメトリーにより測定された膜厚は１０ｎｍであった。これによって有機薄膜は多分子層構造を有していることを確認した。さらに、また、形成した有機薄膜には周期性成分が見られないことをＡＦＭ測定よって確認した。このことより、有機薄膜中で分子がランダムに配向していることが確認された。
【００９２】
（比較例１）
実施例３で得られた６，８，１１，１３−テトラ（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）ペンタセンを用いて、スパッタリング法によって膜厚１０ｎｍの有機薄膜を形成した。
【００９３】
（溶解性）
実施例１〜４で合成された本発明の有機シラン化合物、比較例１の６，８，１１，１３−テトラ（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）ペンタセンの、有機溶剤に対する溶解性を評価した。詳しくは、各化合物１μｍｏｌを、それぞれ以下の有機溶剤１ｍｌに添加し、１５分間混合した。
実施例１〜２；クロロホルム；
実施例３〜４および比較例１；トルエン；
実施例１〜４の有機シラン化合物は有機溶剤に対して溶解し、透明溶液が得られた。比較例１の化合物は有機溶剤中、分散されるだけで溶解されず、白濁液が得られた。
【００９４】
（基板に対する結合）
実施例２〜４および比較例１で得られた有機薄膜を以下の方法により検証した。
方法；まず、石英基板上に形成した有機薄膜を水溶液中に浸漬し、１０分間超音波洗浄を行った。続いて、前記有機薄膜の紫外−可視吸収スペクトル測定を行い、π電子共役系分子固有のπ→π＊遷移吸収波長の有無を確認した。
実施例２〜４の有機薄膜では、超音波洗浄前後で同じ位置にπ→π＊遷移吸収があることが確認できた。一方、比較例１の有機薄膜では超音波洗浄前に確認できたπ→π＊遷移吸収が、超音波洗浄後には消失することを確認した。このことより、本発明の有機シリル化合物の耐久性が向上することが確認できた。
【００９５】
実施例１〜４より以下の事項が明らかになった。本発明の有機シラン化合物は機能性基及びシリル基を有しているので、比較的高い溶解性を有しており、溶液系を利用した成膜において、汎用性が高いという特徴を有している。また本発明の有機シラン化合物はシリル基を有しているので基板と化学的に強固に結合し、耐久性に優れた薄膜を形成可能である。また本発明の有機シラン化合物は、機能性基の分子体積が比較的大きいために、隣接分子間の分子間相互作用が小さくなり、結果として結晶化が起こらず、非晶質膜を形成する。したがって、例えば有機ＥＬデバイスとして利用する場合に、高い発光効率を伴うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００９６】
【図１】本発明の有機シラン化合物を用いた有機薄膜の分子レベルの概念図である。
【図２】本発明の有機シラン化合物を用いた有機薄膜の分子レベルの概念図である。
【符号の説明】
【００９７】
１：４：基板、２：５：多環式縮合芳香族炭化水素骨格（多環骨格）、３：機能性基、６：機能性基（窒素原子あるいは酸素原子を含むもの）。
【図１】
2005263721.tif 000021
【図２】
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