(57)【要約】      （修正有）【課題】走行タイヤとスペアタイヤから発信されるタイヤ圧情報を明確に区別できるタイヤ圧監視システムを提供する。【解決手段】イグニションキー１８がＯＮへ操作されたとき、タイヤ圧監視装置１１の記憶部２３の登録エリアに格納されている各タイヤの識別情報を制御部２２のＲＡＭ２４に取り込み、起動信号発生装置１２から周波数１２５ｋＨｚの電磁界を発生させ、スペアタイヤタイヤ圧検出装置１０に照射することにより、スペアタイヤタイヤ圧検出装置１０から強制的に送信された信号に含まれる識別情報とＲＡＭ２４に登録されている識別情報を照合し、一致した識別情報をスペアタイヤのものとして認識し、ＲＡＭ２４の登録エリア２４ｂに登録し、不一致の残り４つの識別情報は走行タイヤのものと認識し、登録エリア２４ａに登録することにより、走行タイヤとスペアタイヤに関するタイヤ圧情報を明確に区別して監視できるようになる。【選択図】図４
2005306261.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
走行タイヤおよびスペアタイヤの各タイヤに設置され、タイヤ圧センサで検出されたタイヤ圧情報を送出するタイヤ圧検出装置と、
車両本体に設置され、前記タイヤ圧検出装置から送出されたタイヤ圧情報を各タイヤ毎に受信して前記各タイヤのタイヤ圧力を監視するタイヤ圧監視装置とを備え、
前記スペアタイヤのタイヤ圧検出装置方向への起動信号の送出によって、前記スペアタイヤのタイヤ圧検出装置から識別情報を含むタイヤ圧情報を発信させ、当該タイヤ圧情報に基づいてスペアタイヤを認識し登録する車両側識別情報取得手段を有することを特徴とするタイヤ圧監視システム。
【請求項２】
前記スペアタイヤの識別情報を含むタイヤ圧情報を除外して前記走行タイヤの各タイヤを認識し登録する走行タイヤ登録手段を有する請求項１記載のタイヤ圧監視システム。
【請求項３】
車両のイグニションキーのＯＦＦからＯＮへの操作に応動して前記スペアタイヤのタイヤ圧検出装置方向への起動信号の送出が行われる請求項１記載のタイヤ圧監視システム。
【請求項４】
前記車両側識別情報取得手段は、予め登録された走行タイヤおよびスペアタイヤの全タイヤの識別情報のうち前記スペアタイヤのタイヤ圧検出装置から発信される識別情報と一致するものを、スペアタイヤの識別情報として認識し登録する手段を含む請求項１記載のタイヤ圧監視システム。
【請求項５】
前記スペアタイヤの近くに設けられた起動信号発生装置から前記スペアタイヤのタイヤ圧検出装置方向への起動信号の送出が行われる請求項１記載のタイヤ圧監視システム。
【請求項６】
前記起動信号発生装置は、周波数１２５ｋＨｚの電磁界を発生するイモビアンテナからなる請求項５記載のタイヤ圧監視システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、各タイヤに設置されたタイヤ圧検出装置からタイヤ圧情報を受信して、各タイヤのタイヤ圧を監視するタイヤ圧監視システムに関し、特に、車軸に装着された走行タイヤと車軸に装着されていないスペアタイヤを確実に区別してタイヤ圧を監視することができるタイヤ圧監視システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
車両用タイヤに封入された空気またはガスの圧力（以下、「タイヤ圧」と称する。）を監視し、タイヤ圧が規定圧力値以下となった場合に運転者等に対して警告を発するタイヤ圧監視システムが知られている。
【０００３】
タイヤ圧監視システムは、走行タイヤおよびスペアタイヤの各タイヤに設置され、タイヤ圧センサで検出されたタイヤ圧情報を送出するタイヤ圧検出装置と、車両本体に設置され、前記タイヤ圧検出装置から送出されたタイヤ圧情報を各タイヤ毎に受信して前記各タイヤのタイヤ圧力を監視するタイヤ圧監視装置とを備えている。
【０００４】
タイヤ圧監視装置は、所定の時間間隔（周期）で各タイヤのタイヤ圧測定値信号を取得し、タイヤ圧が予め規定された圧力値（以下、「警告閾値」と称する。）以下であるかどうかの判定を行い、タイヤ圧が警告閾値以下である場合に運転者に対して警告を発するようになっている。また、タイヤ圧監視装置は、車両が備える全てのタイヤのタイヤ識別情報が予め登録されたメモリを備えており、受信した信号に含まれるタイヤ識別情報とメモリに登録されたタイヤ識別情報とを比較し、受信した信号に含まれるタイヤ圧値がどのタイヤのものであるかを特定できるようになっている。
【０００５】
一方、車両には、前輪および後輪として車軸に装着された４本の走行タイヤと、車軸に装着されていない１本のスペアタイヤとが備えられているのが一般的であり、走行タイヤとスペアタイヤを容易に識別する方法として、各タイヤのタイヤ圧検出装置から車両のタイヤ圧監視装置に向けて送信されるタイヤ圧情報の送信頻度の違いを利用するものが提案されている（特許文献１）。
【０００６】
この方法は、各タイヤのタイヤ圧検出装置には車両の走行速度に応じてＯＮ／ＯＦＦの切り替えが行われるロールスイッチが設けられ、走行タイヤに関しては、車両走行時（例えば時速１６ｋｍ以上）にはロールスイッチはＯＮ状態となって、タイヤ圧は、例えば１０秒毎にサンプリングされて例えば１分毎に送信され、車両停止時には、ロールスイッチはＯＦＦ状態となり、タイヤ圧は例えば１５分毎にサンプリングされて例えば１時間毎に送信されるようになり、走行時と停止時では送信頻度に違いがあることを利用したものである。すなわち、送信頻度が高い信号は走行タイヤからのものであると識別し、送信頻度が低い信号はスペアタイヤからのものであると識別するものである。
【特許文献１】特開２００３−１５４８２５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１による方法では、ロールスイッチが作動する速度（例えば時速１６ｋｍ）以上に車速を上げて走行しなければ、走行タイヤのタイヤ圧情報の送信頻度とスペアタイヤのタイヤ圧情報の送信頻度に違いが出ないので、車両の走行開始時には走行タイヤとスペアタイヤを区別することはできないという問題がある。また、山道などの悪路を走行している場合、振動によってスペアタイヤに備えられたタイヤ圧検出装置のロールスイッチがＯＮとなり、タイヤが回転している状態と同様の状態となり、走行タイヤとスペアタイヤを区別することができなくなってしまうという問題もある。
【０００８】
本発明は、上記した問題点を解決するためになされたもので、走行タイヤから発信されるタイヤ圧情報とスペアタイヤから発信されるタイヤ圧情報とを明確に区別でき、車両走行の安全性をより高く確保できるタイヤ圧監視システムの提供を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、請求項１に係わる発明は、走行タイヤおよびスペアタイヤの各タイヤに設置され、タイヤ圧センサで検出されたタイヤ圧情報を送出するタイヤ圧検出装置と、
車両本体に設置され、前記タイヤ圧検出装置から送出されたタイヤ圧情報を各タイヤ毎に受信して前記各タイヤのタイヤ圧力を監視するタイヤ圧監視装置とを備え、
前記スペアタイヤのタイヤ圧検出装置方向への起動信号の送出によって、前記スペアタイヤのタイヤ圧検出装置から識別情報を含むタイヤ圧情報を発信させ、当該タイヤ圧情報に基づいてスペアタイヤを認識し登録する車両側識別情報取得手段を有するタイヤ圧監視システムを特徴とする。
【００１０】
請求項２に係わる発明は、前記スペアタイヤの識別情報を含むタイヤ圧情報を除外して前記走行タイヤの各タイヤを認識し登録する走行タイヤ登録手段を有する請求項１記載のタイヤ圧監視システムを特徴とする。
【００１１】
請求項３に係わる発明は、車両のイグニションキーのＯＦＦからＯＮへの操作に応動して前記スペアタイヤのタイヤ圧検出装置方向への起動信号の送出が行われる請求項１記載のタイヤ圧監視システムを特徴とする。
【００１２】
請求項４に係わる発明は、前記車両側識別情報取得手段は、予め登録された走行タイヤおよびスペアタイヤの全タイヤの識別情報のうち前記スペアタイヤのタイヤ圧検出装置から発信される識別情報と一致するものを、スペアタイヤの識別情報として認識し登録する手段を含む請求項１記載のタイヤ圧監視システムを特徴とする。
【００１３】
請求項５に係わる発明は、前記スペアタイヤの近くに設けられた起動信号発生装置から前記スペアタイヤのタイヤ圧検出装置方向への起動信号の送出が行われる請求項１記載のタイヤ圧監視システムを特徴とする。
【００１４】
請求項６に係わる発明は、前記起動信号発生装置は、周波数１２５ｋＨｚの電磁界を発生するイモビアンテナからなる請求項５記載のタイヤ圧監視システムを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１記載の発明にあっては、スペアタイヤのタイヤ圧検出装置方向への起動信号の送出によって、スペアタイヤのタイヤ圧検出装置から識別情報を含むタイヤ圧情報を発信させ、このタイヤ圧情報に基づいてスペアタイヤを認識し登録する車両側識別情報取得手段を有することにより、スペアタイヤの識別情報を走行タイヤの識別情報と明確に区別して車両側に登録することができる。
【００１６】
請求項２記載の発明にあっては、スペアタイヤの識別情報を含むタイヤ圧情報を除外
して走行タイヤの各タイヤを認識し登録することにより、スペアタイヤの識別情報を走行タイヤの識別情報と明確に区別して車両側に登録することができる。
【００１７】
請求項３記載の発明にあっては、車両のイグニションキーのＯＦＦからＯＮへの操作に応動してスペアタイヤのタイヤ圧検出装置方向への起動信号の送出が行われることにより、車両の始動時にスペアタイヤの識別情報を登録できると共に、車両の始動時にスペアタイヤのタイヤ圧の異常の有無を知ることができる。
【００１８】
請求項４記載の発明にあっては、車両側識別情報取得手段は、予め登録された走行タイヤおよびスペアタイヤの全タイヤの識別情報のうちスペアタイヤのタイヤ圧検出装置から発信される識別情報と一致するものを、スペアタイヤの識別情報として認識し登録する手段を含むものであるため、スペアタイヤの識別情報と走行タイヤの識別情報を明確に区別して車両側に登録することができる。
【００１９】
請求項５記載の発明にあっては、スペアタイヤの近くに設けられた起動信号発生装置からスペアタイヤのタイヤ圧検出装置方向への起動信号の送出が行われるものであるため、スペアタイヤの識別情報を走行タイヤの識別情報と明確に区別して車両側に登録することができる。
【００２０】
請求項６記載の発明にあっては、起動信号発生装置は、周波数１２５ｋＨｚの電磁界を発生するイモビアンテナからなるものであるため、微弱電波を発生するアンテナを用いるので、起動信号はスペアタイヤのタイヤ圧検出装置のみへの送信となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
本発明のタイヤ圧監視システムの一実施の形態を図面を参照して説明する。
【００２２】
図１は、本発明のタイヤ圧監視システムの一実施の形態を適用した車両の全体説明図であり、図２は、本発明のタイヤ監視システムの一実施の形態を適用した車両の外観説明図であり、図２（ａ）は側方から見た外観説明図、図２（ｂ）は後方から見た外観説明図である。
【００２３】
図１および図２において、１は右前輪タイヤ、２は左前輪タイヤ、３は右後輪タイヤ、４は左後輪タイヤ、５はスペアタイヤであり、１〜４のタイヤは、車両の車軸に装着された走行タイヤである。６は右前輪タイヤ圧検出装置、７は左前輪タイヤ圧検出装置、８は右後輪タイヤ圧検出装置、９は左後輪タイヤ圧検出装置、１０はスペアタイヤタイヤ圧検出装置である。
【００２４】
タイヤ圧検出装置６〜１０は、タイヤ１〜５のロードホイールにそれぞれ取り付けられ、各タイヤ１〜５個別のタイヤ圧を検出し、検出したタイヤ圧を各タイヤ１〜５個別の識別情報を含めたタイヤ圧情報として無線信号にて送出する。
【００２５】
１１はタイヤ圧監視装置であり、車両のほぼ中央部に設置されている。タイヤ圧監視装置１１は、タイヤ圧検出装置６〜１０が送出した無線信号を受信し、各タイヤ１〜５のタイヤ圧を個別に監視し、タイヤ圧が所定値以下であるときは警告信号を送出するようになっている。
【００２６】
１２は起動信号発生装置であり、スペアタイヤタイヤ圧検出装置１０の近くに設置されている。このため、起動信号発生装置１２から送出された起動信号Ｗはスペアタイヤタイヤ圧検出装置１０のみにより受信される。スペアタイヤタイヤ圧検出装置１０は、起動信号Ｗを受信した後直ちに識別情報を含むタイヤ圧情報をタイヤ圧監視装置１１に向けて送信し、タイヤ圧監視装置１１は、識別情報を含むタイヤ圧情報に基づいてスペアタイヤを認識し登録する（車両側識別情報取得手段）。これによって、スペアタイヤ５を走行タイヤ１〜４と区別して認識することが可能となる。
【００２７】
図３は、タイヤ圧検出装置６〜１０のブロック図である。タイヤ圧検出装置６〜１０は、タイヤ圧を検出するタイヤ圧センサ１３、タイヤの回転状態を検出して車両の走行状態に応じてＯＮ／ＯＦＦの切り替えを行うロールスイッチ１４、タイヤ圧センサ１３で検出されたタイヤ圧情報等を無線で送信する無線送信部１６、そして、タイヤ圧検出装置６〜１０毎に予め決められた識別情報を記憶すると共に無線送信部１６から送信される情報の送信タイミング等を制御する検出制御装置１５を備えている。また、タイヤ圧検出装置６〜１０は、電池を内蔵しており、タイヤ圧センサ１３、ロールスイッチ１４、検出制御装置１５および無線送信部１６に対して１０年間電力を供給し続けることができるように、好ましくはリチウム電池が使用される。なお、１７はアンテナである。
【００２８】
走行タイヤ１〜４に関しては、車両走行時（例えば時速１６ｋｍ以上）にはロールスイッチ１４はＯＮ状態となって、タイヤ圧は、検出制御装置１５の指令によりタイヤ圧センサ１３で例えば１０秒毎にサンプリングされ、例えば１分毎に無線送信部１６から各走行タイヤの識別情報と共に無線送信される。車両停止時には、ロールスイッチ１４はＯＦＦ状態となり、タイヤ圧は例えば１５分毎にサンプリングされ、例えば１時間毎に無線送信されるように変更される。このように、車両走行時および停止時の双方において、所定のサンプリング周期および所定の無線送信周期が設定されることにより、内蔵された電池の消耗が抑えられるようになっている。
【００２９】
スペアタイヤ５に関しては、走行タイヤ１〜４の車両停止状態と同様にロールスイッチ１４はＯＦＦ状態となり、タイヤ圧情報は例えば１時間毎に無線送信される。また、検出制御装置１５は、起動信号発生装置１２から送信された起動信号Ｗに基づいて識別情報を含むタイヤ圧情報の送信を指令するようになっている。
【００３０】
図４は、本発明の一実施の形態における信号系統全体のブロック図である。タイヤ圧監視装置１１は、タイヤ圧検出装置６〜１０から送信された信号を受信する無線受信部２０、アンテナ２１、タイヤ圧検出装置６〜１０で検出されたタイヤ圧と警告閾値とを比較し、タイヤ圧が警告閾値以下であるときは運転者に警告を発する制御部２２、および車両が備える全てのタイヤの識別情報が予め登録されている記憶部２３を備えている。制御部２２は、車両の計器盤に取り付けられたインジケータランプ２５の点滅を制御するようになっており、タイヤ圧が警告閾値以下となった場合は、インジケータランプ２５が点灯されて運転者に警告が発せられる。
【００３１】
タイヤ圧監視装置１１の記憶部２３は、記憶情報を消去可能な読み出し専用メモリ（ＥＥＰＲＯＭ）であり、記憶部２３の登録エリア２３ａ、２３ｂ、２３ｃ、２３ｄ、２３ｅには各タイヤの識別情報ＩＤ１、ＩＤ２、ＩＤ３、ＩＤ４、ＩＤ５が格納されている。この識別情報ＩＤ１、ＩＤ２、ＩＤ３、ＩＤ４、ＩＤ５を制御部２２のＲＡＭ２４に取り込み、起動信号発生装置１２からスペアタイヤタイヤ圧検出装置１０に向けて起動信号Ｗを送出すると、スペアタイヤタイヤ圧検出装置１０から識別情報を含むタイヤ圧情報が送出され、この信号に含まれる識別情報とＲＡＭ２４に登録されている識別情報ＩＤ１、ＩＤ２、ＩＤ３、ＩＤ４、ＩＤ５を照合し、一致した識別情報をスペアタイヤ５のものであるとして認識し、ＲＡＭ２４の登録エリア２４ｂに登録する。一致しなかった残り４つの識別情報は走行タイヤ１〜４のものであると認識し、登録エリア２４ａに登録する。すなわち、登録エリア２４ａには、スペアタイヤ５に関する識別情報を含むタイヤ圧情報を除外して走行タイヤの識別情報が登録される（走行タイヤ登録手段）。
【００３２】
起動信号発生装置１２は、図４の左下に示すように、イグニションキー１８を介してバッテリー１９に接続されている。このため、イグニションキー１８をＯＦＦからＯＮにすると同時に起動信号発生装置１２から起動信号Ｗが送出される。起動信号発生装置１２は、スペアタイヤタイヤ圧検出装置１０の近くに設けられ、起動信号発生装置１２から起動信号Ｗをスペアタイヤタイヤ圧検出装置１０に向けて送出すると、スペアタイヤタイヤ圧検出装置１０からタイヤ圧監視装置１１に対して識別情報を含むタイヤ圧情報が強制的に送信される。起動信号Ｗとしては、電磁波、赤外線のいずれでもよいが、電磁波を用いると送信範囲が広くなり、スペアタイヤタイヤ圧検出装置１０の位置ズレに対しても十分対応できる。起動信号発生装置１２は、周波数１２５ｋＨｚの電磁波を発生するイモビアンテナを用いて構成することができる。
【００３３】
次に、図５を参照して、タイヤ圧監視装置１１の制御部２２にスペアタイヤ５および走行タイヤ１〜４の識別情報を登録する方法について説明する。
【００３４】
ステップＳ１において、車両のイグニションキー１８の操作がＯＦＦからＯＮへのものであるか否かの判断がなされ、ＯＦＦからＯＮへの操作であると判断されたときは、次のステップＳ２に移行する。
【００３５】
ステップＳ２において、タイヤ圧監視装置１１の記憶部２３の登録エリア２３ａ、２３ｂ、２３ｃ、２３ｄ、２３ｅに格納されている各タイヤの識別情報ＩＤ１、ＩＤ２、ＩＤ３、ＩＤ４、ＩＤ５を制御部２２のＲＡＭ２４に取り込む。
【００３６】
ステップＳ３において、起動信号発生装置１２から周波数１２５ｋＨｚの電磁波を発生させ、スペアタイヤタイヤ圧検出装置１０に向けて送出する。
【００３７】
ステップＳ４において、スペアタイヤタイヤ圧検出装置１０からは、スペアタイヤ５の識別情報およびタイヤ圧検出情報を含んだタイヤ圧情報信号を周波数３１５ＭＨｚで送信する。
【００３８】
ステップ５において、スペアタイヤタイヤ圧検出装置１０から送信された信号に含まれる識別情報とＲＡＭ２４に登録されている識別情報ＩＤ１、ＩＤ２、ＩＤ３、ＩＤ４、ＩＤ５を照合し、一致した識別情報をスペアタイヤ５のものであるとして認識し、ＲＡＭ２４の登録エリア２４ｂに登録する。一致しなかった残り４つの識別情報は走行タイヤ１〜４のものであると認識する。
【００３９】
続いて、スペアタイヤ５のタイヤ圧情報を除外し、走行タイヤ１〜４のみのタイヤ圧情報に基づいて走行タイヤ１〜４の識別情報が登録エリア２４ａに再登録され、各走行タイヤ１〜４の識別が可能となる。
【００４０】
このように、スペアタイヤ５のタイヤ圧情報と走行タイヤ１〜４のタイヤ圧情報とは明確に区別して認識されるようになり、車両の走行の安全性をより高く確保できる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明のタイヤ圧監視システムの一実施の形態を適用した車両の全体説明図。
【図２】本発明のタイヤ監視システムの一実施の形態を適用した車両の外観説明図であり、図２（ａ）は側方から見た外観説明図、図２（ｂ）は後方から見た外観説明図。
【図３】本発明のタイヤ圧監視システムの一実施の形態におけるタイヤ圧検出装置のブロック図。
【図４】本発明のタイヤ圧監視システムの一実施の形態における信号系統全体のブロック図。
【図５】本発明のタイヤ圧監視システムの一実施の形態の動作を説明するためのフローチャート。
【符号の説明】
【００４２】
１  右前輪タイヤ
２  左前輪タイヤ
３  右後輪タイヤ
４  左後輪タイヤ
５  スペアタイヤ
６  右前輪タイヤ圧検出装置
７  左前輪タイヤ圧検出装置
８  右後輪タイヤ圧検出装置
９  左後輪タイヤ圧検出装置
１０  スペアタイヤタイヤ圧検出装置
１１  タイヤ圧監視装置
１２  起動信号発生装置
１３  タイヤ圧センサ
１４  ロールスイッチ
１５  検出制御装置
１６  無線送信部
１７  アンテナ
１８  イグニションキー
１９  バッテリー
２０  無線受信部
２１  アンテナ
２２  制御部
２３  記憶部
２４  ＲＡＭ
２４ａ、２４ｂ  登録エリア
１  インジケータランプ
【図１】
2005306261.tif 000003
【図２】
2005306261.tif 000004
【図３】
2005306261.tif 000005
【図４】
2005306261.tif 000006
【図５】
2005306261.tif 000007