(57)【要約】【課題】リトグラフ装置において、パターン形成アレーの非平坦度を低減化できるように、一つ以上のパターン形成アレーを設ける構造を提供する。【解決手段】パターン形成アレーの作用面の平坦度を制御することができるように高さ調整可能な取付け構造を介して、一つ以上のプログラム可能なパターン形成アレーを配設板に取付ける。高さ調整可能な構造は、一連の圧電アクチュエータまたはスクリューを含む。代替的に、パターン形成アレーの背面が光学的に平坦に研磨され、剛性装架体の光学的に平坦な表面に結晶接合によって接合される。【選択図】図９
2005136387.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
放射投影ビームを供給する照射系と、
この放射投影ビームに横断面内パターンを与えるように働く個別に制御可能な素子から成るパターン形成アレーと、
前記パターン形成アレーが配設される配設板と、
前記パターン形成アレーの作用面の高さを局部的に調整する高さ調整構造と、
基板を支持する基板テーブルと、
パターン化されたビームを前記基板の目標部分に投影するための投影系とを含むリトグラフ装置。
【請求項２】
前記高さ調整構造が、プログラム可能なパターン形成手段の非平坦度を検出するためのレベル・センサーと、前記パターン形成アレーに加える調整を制御するためのフィードバック・ループとを含む請求項１に記載されたリトグラフ装置。
【請求項３】
前記高さ調整構造が圧電部材アレーを含む請求項１に記載されたリトグラフ装置。
【請求項４】
前記高さ調整構造が前記配設部材のねじ穴を貫通し、前記パターン形成アレーを支持する一連のスクリューまたはボルトを含む請求項１に記載されたリトグラフ装置。
【請求項５】
共通の配設部材に設けた複数のパターン形成アレーと、各高さ調整構造とを含み、前記高さ調整構造が、複数の前記パターン形成アレーの手動によるレベル調整を可能にしている請求項１に記載されたリトグラフ装置。
【請求項６】
放射投影ビームを供給する照射系と、
この放射投影ビームに横断面内パターンを与えるように働く個別に制御可能な素子から成るパターン形成アレーと、
基板を支持する基板テーブルと、
パターン化されたビームを基板の目標部分に投影する投影系とを含み、
前記パターン形成アレーが、基板の第一表面に配置された複数の能動部材を含み、前記第一表面とは反対側の前記基板の第二表面が光学的に平坦であり、
また、前記パターン形成アレーが、光学的に平坦な表面を有する剛性装架体を含み、前記基板の第二表面が前記剛性装架体の光学的に平坦な表面に接合されているリトグラフ装置。
【請求項７】
固定取付け関係によって、または、前記パターン形成アレーの全体的な傾きを修正することのできる能動的な取付け関係によって、前記剛性装架体が配設板に取付けられている請求項６に記載されたリトグラフ装置。
【請求項８】
前記剛性装架体の熱膨張や熱収縮が生じた場合でも前記パターン形成アレーが歪まないように、前記剛性装架体が、その中立線に沿って取付けられている請求項７に記載されたリトグラフ装置。
【請求項９】
前記基板の前記第二表面が直接結晶接合（ａｎｓｐｒｅｎｇｅｎ）によって前記剛性装架体の前記平坦面に接合されている請求項６に記載されたリトグラフ装置。
【請求項１０】
放射線感応材料から成る層で少なくとも部分的に被覆された基板を用意する段階と、
放射系を用いて放射投影ビームを用意する段階と、
前記第一の放射投影ビームに、その横断面内パターンを与えるためにパターン形成アレーを用いる段階と、
パターン化された前記放射投影ビームを放射線感応材料から成る層の目標部分に投影する段階と、
前記パターン形成アレーの作用面が平坦であることを保証する態様で、配設板または剛性装架体に前記パターン形成アレーを配設する段階とを含むデバイス製造方法。
【請求項１１】
マスクなしリトグラフ装置を用いたデバイス製造方法において、
複数のパターン形成アレーを有し、第一の平面を規定するパターン形成アレー組立体を照射する段階と、
第一の平面から第二の配向へ前記パターン形成アレー組立体における少なくとも一つのパターン形成アレーの位置を調整する段階と、
前記パターン形成アレー組立体から出る光で対象物を露光する段階とを含むデバイス製造方法。
【請求項１２】
前記第一の平面が前記パターン形成アレー組立体における少なくとも一つの別のパターン形成アレーと同一平面にあり、前記第二の配向が少なくとも一つの別のパターン形成アレーと同一平面にない請求項１１に記載されたデバイス製造方法。
【請求項１３】
前記第二の配向が第二の平面である請求項１２に記載されたデバイス製造方法。
【請求項１４】
前記第二の配向が前記第一の平面と平行である請求項１３に記載されたデバイス製造方法。
【請求項１５】
前記第二の配向が前記第一の平面に対して或る角度で傾斜している請求項１３に記載されたデバイス製造方法。
【請求項１６】
前記第二の配向が前記第一の平面に対して湾曲している請求項１２に記載されたデバイス製造方法。
【請求項１７】
前記少なくとも一つのパターン形成アレーの位置が、前記対象物における光の焦点偏倚を補正するために調整される請求項１１に記載されたデバイス製造方法。
【請求項１８】
前記少なくとも一つのパターン形成アレーの位置が能動的に調整される請求項１１に記載されたデバイス製造方法。
【請求項１９】
前記少なくとも一つのパターン形成アレーの位置がピストンを用いて調整される請求項１８に記載されたデバイス製造方法。
【請求項２０】
前記少なくとも一つのパターン形成アレーの位置が手動調整される請求項１１に記載されたデバイス製造方法。
【請求項２１】
前記少なくとも一つのパターン形成アレーの位置がスクリューを用いて調整される請求項２０に記載されたデバイス製造方法。
【請求項２２】
前記マスクなしリトグラフ装置の初期設定が行なわれる間にのみ、前記方法が実行される請求項１１に記載されたデバイス製造方法。
【請求項２３】
前記マスクなしリトグラフ装置の保守のために、定期的に前記方法が実行される請求項１１に記載されたデバイス製造方法。
【請求項２４】
マスクなしリトグラフ装置を用いたデバイス製造方法において、
複数のパターン形成アレーを有するパターン形成アレー組立体を照射する段階であり、前記パターン形成アレー組立体におけるパターン形成アレーの各々が第一位置を有している前記照射段階と、
前記第一位置から第二位置へ少なくとも一つのパターン形成アレーを調整する段階と、
光学装置を通して前記パターン形成アレー組立体から光を伝達する段階と、
伝達された前記光で対象物を露光する段階とを含み、
前記第一位置が前記パターン形成アレー組立体における複数の前記パターン形成アレーと同一平面であり、前記第二位置が前記パターン形成アレー組立体と同一平面ではないデバイス製造方法。
【請求項２５】
前記第二位置が前記第一位置と平行である請求項２４に記載されたデバイス製造方法。
【請求項２６】
前記調整段階が、少なくとも一つのパターン形成アレーを傾斜させることを含む請求項２４に記載されたデバイス製造方法。
【請求項２７】
前記調整段階が、少なくとも一つのパターン形成アレーを曲げることを含む請求項２４に記載されたデバイス製造方法。
【請求項２８】
パターン形成アレー組立体に複数のパターン形成アレーを有し、前記パターン形成アレー組立体が反射表面を有するマスクなしリトグラフ装置を用いたデバイス製造方法において、
収差に基づいて複数の前記パターン形成アレーの少なくとも一つの位置を調整する段階と、
前記パターン形成アレー組立体を照射する段階と、
光学装置を通して前記パターン形成アレー組立体で反射された光を伝達する段階と、
前記光で対象物を露光する段階とを含み、
前記調整段階が、前記パターン形成アレー組立体の反射表面を平坦面から偏倚させる段階であるデバイス製造方法。
【請求項２９】
前記調整段階が、
前記対象物の平面で、露光データを受取る段階と、
複数の前記パターン形成アレーの少なくとも一つに必要な修正調整であって、前記露光データに基づく前記修正調整を決定する段階と、
前記収差を小さくするために必要な時に、複数の前記パターン形成アレーのうちの前記少なくとも一つを調整する段階とを含む請求項２８に記載されたデバイス製造方法。
【請求項３０】
光を発生するように構成された照射光源と、
複数のパターン形成アレーを有し、それらの各パターン形成アレーが各調整器に取付けられているパターン形成アレー組立体と、
光を調節するように構成された光学装置と、
光を受取るように構成された画像平面とを、光路に沿って有し、
各調整器が、必要な時にパターン形成アレーを動かして、対象物の受取る光の光学的収差を修正し、もって、前記パターン形成アレーの表面が平坦面から偏倚するマスクなしリトグラフ装置。
【請求項３１】
前記収差が合計焦点偏倚である請求項３０に記載されたリトグラフ装置。
【請求項３２】
前記調整器が一組の調整器である請求項３０に記載されたリトグラフ装置。
【請求項３３】
前記一組の調整器が、各パターン形成アレーを傾斜させる請求項３２に記載されたリトグラフ装置。
【請求項３４】
前記一組の調整器が、各パターン形成アレーを曲げる請求項３２に記載されたリトグラフ装置。
【請求項３５】
前記一組の調整器が、各パターン形成アレーの高さを変化させる請求項３２に記載されたリトグラフ装置。
【請求項３６】
前記調整器を制御するように構成された制御装置を更に含む請求項３２に記載されたリトグラフ装置。
【請求項３７】
前記調整器がピストンである請求項３６に記載されたリトグラフ装置。
【請求項３８】
前記調整器がスクリューである請求項３２に記載されたリトグラフ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リトグラフ装置、および、デバイスの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
リトグラフ装置は、基板の目標部分に所望のパターンを付与する機械である。リトグラフ装置は、例えば、集積回路（ＩＣ）、フラット・パネル表示装置、および、微小構造を含むその他のデバイスの製造に使用できる。従来のリトグラフ装置では、マスクまたはレチクルとも呼ばれるパターン形成アレーが、ＩＣ（または、その他のデバイス）の個々の層に対応する回路パターンを作るために使用され、このパターンが、放射線感応物質（レジスト）の層を有する基板（例えば、シリコン・ウェーハまたはガラス板）上の目標部分（例えば一つまたは数個のダイの部分を含む）に画像形成される。マスクに代わるパターン形成アレーは、回路パターンを作るように働く個別に制御可能な素子から成るアレー（配列）を含むことができる。
【０００３】
一般に、一つの基板は、連続して露光される複数の隣接する目標部分から成るネットワークを含む。既知のリトグラフ装置は、一回の行程で、各目標部分に全パターンを露出、照射する、所謂ステッパと、投影ビームによって、パターンを所定方向（走査方向）へ走査すると同時に、その方向と平行または逆平行に、同期して基板を走査することによって各目標部分を照射する所謂スキャナとを含む。
【０００４】
マスクを用いる通常のリトグラフ装置では、基板におけるテレセントリック性に関する誤差（ｔｅｌｅｃｅｎｔｒｉｃｉｔｙ  ｅｒｒｏｒｓ）が生じないように、マスクの全体的な平坦度に厳しい条件が課されている。マスクなしリトグラフ装置すなわちパターン形成アレーを使用するリトグラフ装置で用いられる比較的大きな縮小率Ｍ（例えば、縮小係数２００〜４００）が、この問題を悪化させる。全体的な非平坦度Ｕ（すなわち、約１０枚以上のミラー過程を超える非平坦度）は、数式１によりウェーハ面でのテレセントリック性に関する誤差ＴＥに換算される。
［数１］
ＴＥ＝２・Ｍ・Ｕ
従って、パターン形成アレーにとって代表的な全体非平坦度４０μｒａｄは、レンズおよびその他の機械的な関与を含めて、標準仕様１０ｍｒａｄ（合計）と対比して、テレセントリック性に関する誤差１６〜３２ｍｒａｄを与えることになる。
【０００５】
さらに、マスクなしリトグラフ装置の能力を高めると、露光における許容誤差が小さくなる。露光における誤差には光学収差があり、通常、これは露光光学装置の製造・組立て公差によって発生する。収差は、その他の露光誤差中、とりわけ合計焦点偏差（ｔｏｔａｌ  ｆｏｃｕｓ  ｄｅｖｉａｔｉｏｎ）  を招く。この合計焦点偏差は、露光光学装置の焦点距離が露光ビームの全領域で同じでないときに生じる。この場合、平坦なパターン形成アレー組立体は、平坦な画像平面またはウェーハ面上に焦点を結ばない。光学装置の誤差修正を行なう時、光学構成部品の移動は非常に高い精度を要求される。さもなければ、装置系に付加的な誤差をもたらすという困難が生じる。必要なものは、マスクを用いない装置系に付加的な誤差をもたらすことなく収差を低減化するための装置と方法である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
望むべきは、パターン形成アレーの非平坦度を低減化できるように、一つ以上のパターン形成アレーを設ける構造を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一観点によれば、以下のリトグラフ装置が提供される。
放射投影ビームを供給する照射系と、
この放射投影ビームに横断面内パターンを与えるように働く個別に制御可能な素子から成るパターン形成アレーと、
前記パターン形成アレーが配設される配設板と、
前記パターン形成アレーの作用面の高さを局部的に調整する高さ調整構造と、
基板を支持する基板テーブルと、
パターン化されたビームを前記基板の目標部分に投影するための投影系とを含むリトグラフ装置。
【０００８】
本発明の別の観点によれば、以下のリトグラフ装置が提供される。
放射投影ビームを供給する照射系と、
この放射投影ビームに横断面内パターンを与えるように働く個別に制御可能な素子から成るパターン形成アレーと、
基板を支持する基板テーブルと、
パターン化されたビームを基板の目標部分に投影する投影系とを含むリトグラフ装置であり、
前記パターン形成アレーが、基板の第一表面に配置された複数の能動部材を含み、前記第一表面とは反対側の前記基板の第二表面が光学的に平坦であり、
また、前記パターン形成アレーが、光学的に平坦な表面を有する剛性装架体を含み、前記基板の第二表面が前記剛性装架体の光学的に平坦な表面に接合されている。
【０００９】
本発明のさらに別の観点によれば、以下のデバイス製造方法が提供される。
放射線感応材料から成る層で少なくとも部分的に被覆された基板を用意する段階と、
放射系を用いて放射投影ビームを用意する段階と、
前記第一の放射投影ビームに、その横断面内パターンを与えるためにパターン形成アレーを用いる段階と、
パターン化された前記放射投影ビームを放射線感応材料から成る層の目標部分に投影する段階と、
前記パターン形成アレーの作用面が平坦であることを保証する態様で、配設板または剛性装架体に前記パターン形成アレーを配設する段階とを含むデバイス製造方法。
【００１０】
本発明のさらに別の観点によれば、合計焦点偏差の修正が、パターン形成アレー組立体における個別のパターン形成アレーを動かすことによって行われる。全てのパターン形成アレーが、パターン形成アレー組立体の平坦面を規定するように整列させる代わりに、少なくとも一つのパターン形成アレーが前記平坦面から外れる能力を有する。一実施形態では、パターン形成アレー組立体の各パターン形成アレーが第一位置を占める。修正のために必要な調整を決定するために、ウェーハ面（本明細書では画像平面とも称される）でデータが受取られる。この決定に基づいて、パターン形成アレー組立体の複数のパターン形成アレーが第一位置から第二位置に動かされる。各パターン形成アレーは別々に動かされる。このことによって、パターン形成アレー組立体が平坦面から偏位せしめられる。
【００１１】
個々のパターン形成アレーの第一位置から第二位置への移動は、傾き、高さ変化、または、曲がりを伴い得る。これらの変化は、各パターン形成アレーに取付けられている調整器または一組の調整器によって行われる。或る実施形態では、各パターン形成アレーを第二位置へ動かすために、調整器の長さが変わる。調整器は、能動的または受動的に制御される。能動的に制御される調整器は、例えば、ピストンを含む。受動的に制御される調整器は、例えば、スクリューまたはボルトを含み、それらの長さは手で変えられる。
【００１２】
個々のパターン形成アレーがそれぞれの第二位置へ移動された後、照射系からの光がパターン形成アレー組立体を照射する。パターン形成アレー組立体は少なくとも一つの光学系を通して光を反射する。この光はその後に画像平面にて対象を露光する。
【００１３】
本発明によれば、光学系のレンズを高精度で調整することなく合計焦点偏差のような収差を減少させることができる。さらに、パターン形成アレーによる収差修正は、システム装置が構成されるときの光学装置の厳密度の低い仕様を可能にする。
【００１４】
本明細書で使用する「個々に制御可能な素子のパターン形成アレー」という用語は、入射される放射ビームにパターン形成された横断面を与えて、所望のパターンを基板の目標部分に形成できるようにするために使用できるいずれかの手段を示すものと広く解釈されねばならない。「光バルブ」および「空間光モジュレータ」（ＳＬＭ）と称される用語もこれに関連して同様に使用することが出来る。それらのパターン形成アレーの例として、以下のものが含まれる。
【００１５】
プログラム可能なミラー配列：  これは粘弾性制御層と反射表面とを有するマトリックス−アドレス指定可能面を含む。そのような装置の基本的原理は、（例えば）反射表面のアドレス指定された面積部分が入射光を回折光として反射する一方、アドレス指定されない面積部分は入射光を非回折光として反射することである。適当なフィルタを使用することで、前記非回折光を反射ビームから除外して回折光のみが基板に達するように残すことができる。このようにして、ビームはマトリックス−アドレス指定可能面のアドレス指定したパターンに従ってパターン化されることになる。代替例として、フィルタは回折光を除外して、非回折光が基板に達するように残すことができることは認識される。回折光学ＭＥＭＳ装置のアレーも同じ方法で使用できる。各々の回折光学ＭＥＭＳ装置は複数の反射リボンで構成され、それらのリボンは互いに対して変形されて、入射光を回折光として反射する格子を形成することができる。プログラム可能なミラー配列の他の実施例は、複数の小さなミラーのマトリックス配列を使用するもので、各々のミラーは適当な局所電界を付与することで、または圧電作動手段を使用することで軸線のまわりに個別に傾動させることができる。再び述べるが、ミラーはマトリックス−アドレス指定することができ、アドレス指定されたミラーは入射する放射ビームをアドレス指定されないミラーとは異なる方向へ反射する。これにより反射ビームはマトリックス−アドレス指定可能なミラーのアドレス指定パターンに応じてパターン化することができる。要求されるマトリックスのアドレス指定は適当な電子手段を用いて実行できる。上述したいずれの場合においても、個別に制御可能な素子の配列は一つ以上のプログラム可能なミラー配列を含むことができる。本明細書で言及するミラー配列に関するこれ以上の情報は、例えば米国特許第５２９６８９１号および同第５５２３１９３号、およびＰＣＴ特許出願ＷＯ９８／３８５９７およびＷＯ９８／３３０９６から得ることができる（それらの記載内容を本明細書の記載として援用する）。
【００１６】
プログラム可能なＬＣＤ配列：  この構造例は、米国特許第５２２９８７２号に与えられている（その全記載内容を本明細書の記載として援用する）。
【００１７】
部材の事前バイアス、光学的な近接修正の特徴、相振動技術、および多数露光技術が使用され、例えば、個々の制御可能な素子から成るアレー上に「表示」されるパターンは基板の層または基板上に最終的に伝達されるパターンと実質的に相違することが認識される。同様に、最終的に基板に形成されるパターンは個々の制御可能な素子から成るアレー上にいずれの瞬時に形成されるパターンと同じでない。これは、基板の各部分に形成される最終パターンが所定の時間または所定の回数の露光に亘って形成され、その間に個々の制御可能な素子から成るアレー上のパターンおよび／または基板の相対位置は変化するという構造だからである。
【００１８】
これに関してＩＣの製造におけるリトグラフ装置の使用に特に言及したが、本明細書に記載したリトグラフ装置は他の応用例、例えば一体光学システム、磁気定義域メモリのガイドおよび検出パターン、フラット・パネル表示装置、薄膜磁気ヘッドなどの製造の応用例を有することを理解しなければならない。このような代替応用例に関して、本明細書における用語「ウェーハ」あるいは「ダイ」の使用は、それぞれ、一般的な用語である「基板」または「目標部分」の同義語であると考えてよいことを当業者は理解するだろう。本明細書で言及した基板は露光前または露光後に例えばトラック（基板に対してレジスト層を典型的に付与する、また露光したレジストを現像する工具）、冶金工具、または検査工具で処理される。適用できる場合には、本明細書による開示はそれらの、およびその他の基板処理工具に適用できる。さらに、基板は一度以上、例えば複層ＩＣを製造するために処理されることができ、これにより本明細書で使用した用語の基板は、既に複数回処理された層を含む基板も示すことができる。
【００１９】
本明細書で使用する「放射光」および「ビーム」という用語は、紫外（ＵＶ）線（例えば４０８，３５５，３６５，２４８，１９３，１５７または１２６ｎｍの波長を有する）、および極紫外（ＥＵＶ）放射線（例えば５〜２０ｎｍの波長を有する）、ならびにイオンビームや電子ビームのような粒子ビームを含む全ての形式の電磁放射線を包含する。
【００２０】
本明細書で使用する「投影系」という用語は、使用される露光放射光の例として、または浸漬流体の使用や真空圧の使用のような他の因子に関して適当であるならば、屈折光学系、反射光学系、屈折反射光学系を含む投影系の各種の形式を包含するものと広く解釈されるべきである。本明細書での「レンズ」という用語の使用は、より一般的な「投影系」と同義語として考えることができる。
【００２１】
照射系もまた、放射投影ビームの方向づけ、成形または制御を行う屈折光学系、反射光学系、屈折反射光学系の部材を含む各種形式の光学系部材を包含し、それらの部材は以下に、集合体または単体で「レンズ」と称することができる。
【００２２】
このリトグラフ装置は、二つ（二段）以上の基板テーブルを有する形式とすることができる。そのような「多段」機械において、追加されるテーブルは平行して使用されるか、一つ以上のテーブルが露光に使用されている間に他の一つ以上のテーブルで準備段階を遂行することができる。
【００２３】
このリトグラフ装置はまた、基板が比較的大きな屈折率を有する液体、例えば水に浸漬されて投影系の最終部材と基板との間隔空間が充満される形式の装置とすることができる。浸漬液体はリトグラフ装置の他の空間、例えば個々に制御可能な素子から成るアレーと投影系の第一の部材との間にも与えることができる。浸漬技術は投影系の口径値を大きくするためにこの分野で周知である。
【００２４】
本発明の実施例は、単なる例を挙げて添付概略図を参照して、以下に説明される。図面において、同じ符号は同じ部分を示している。
【実施例】
【００２５】
図１は、本発明の特別な実施例によるリトグラフ投影装置を模式的に示している。この装置は、
放射光（例えばＵＶ放射光）の投影ビームＰＢを形成する照射システム（照射装置）ＩＬと、
投影ビームにパターンを与えるための個別に制御可能な素子から成るアレーＰＰＭ（例えばプログラム可能なミラー配列）であって、一般に個々に制御可能な素子から成るアレーの位置は装置ＰＬに対して固定されるが、これに代えて装置ＰＬに対して正確に位置決めする位置決め手段に連結することのできるアレーと、
基板（例えばレジスト被覆ウェーハ）Ｗを支持するための、また装置ＰＬに対して基板を正確に位置決めするために位置決め手段ＰＷに連結された基板テーブル（例えばウェーハ・テーブル）ＷＴと、
個別に制御可能な素子から成るアレーＰＰＭによって投影ビームＰＢに与えられたパターンを基板Ｗの目標部分Ｃ（例えば一つ以上のダイを含む）に像形成するための投影系（「レンズ」）ＰＬであって、個別に制御可能な素子から成るアレーを基板に投影するか、これに代えて個別に制御可能な素子から成るアレーの部材がシャッターとして作用する二次光源を像形成し、例えば二次光源を形成するため、およびマイクロスポットを基板上に像形成するためにマイクロ・レンズ配列（ＭＬＡとして周知である）またはフレネル・レンズ配列のような集光部材の配列を含む投影系ＰＬとを含む。
【００２６】
本明細書で説明するように、この装置は反射式（すなわち個別に制御可能な素子の反射アレーを有する）である。しかしながら、一般に、例えば伝達形式（すなわち伝達式の個別に制御可能な素子から成るアレーを有する）とすることができる。
【００２７】
照射装置ＩＬは放射源ＳＯからの放射ビームを受取る。この放射源およびリトグラフ装置は、例えば放射源が励起レーザーであるときには別々に存在する。その場合、放射源はリトグラフ装置の一部を構成するものとは考えず、例えば適当な方向決めミラーおよび／またはビーム拡張期を含むビーム導入系ＢＤによって放射ビームは放射源ＳＯから照射装置ＩＬへ送られる。他の例では、例えば放射源が水銀ランプの場合には、放射源は装置の一体部分とされる。必要ならば、放射源ＳＯおよび照射装置ＩＬはビーム導入系ＢＤと共に照射系と称することができる。
【００２８】
照射装置ＩＬはビームの角度強度分配を調整するための調整手段ＡＭを含む。一般に、照射装置の瞳面内の強度分布の少なくとも外側および／または内側の半径方向範囲（一般にそれぞれσアウターおよびσインナーと称される）を調整することができる。さらに、照射装置ＩＬは集積光学装置ＩＮおよびコンデンサＣＯのような他のさまざまな部材を一般に含む。照射装置は、放射ビームの横断面に所望の均一性および強度分布を有する投影ビームＰＢと称される調整された放射ビームを形成する。
【００２９】
放射ビームＢは個別に制御可能な素子から成るアレーＰＰＭに当たる。個別に制御可能な素子から成るアレーＰＰＭで反射されると、ビームＰＢは投影系ＰＬを通り、基板Ｗの目標部分ＣにビームＰＢの焦点が合わされる。位置決め手段ＰＷ（および干渉式測定手段ＩＦ）によって、例えば放射ビームＢの経路内に別の目標部分Ｃを位置決めするように基板テーブルＷＴを正確に移動することができる。使用される場合、個別に制御可能な素子から成るアレーの位置決め手段は、例えばスキャン時に個別に制御可能な素子から成るアレーＰＰＭの位置をビームＰＢの経路に対して正確に修正するように使用できる。一般に物体テーブルＷＴの動きは長いストロークのモジュール（粗位置決め）と、短いストロークのモジュール（微細位置決め）とによって実現されるのであり、それらは図１に明確には示されていない。同様なシステムが個別に制御可能な素子から成るアレーを位置決めするために使用できる。物体テーブルおよび／または個別に制御可能な素子から成るアレーが所望の相対移動を与えるために固定位置を有している間、投影ビームは代替／追加の移動を行えることは認識されるであろう。さらに他の代替例として、平坦パネル表示装置の製造に特に応用でき、基板テーブルおよび投影システムの位置は固定され、基板は基板テーブルに対して移動するように配置される。例えば、基板テーブルは実質的に一定した速度で基板を走査するシステムを備えることができる。
【００３０】
本発明によるリトグラフ装置は基板上のレジストを露光させるものとして本明細書で説明されるが、本発明はその使用に限定されず、レジストのないリトグラフに使用するためにパターン形成された投影ビームを投影するためにこの装置が使用できることは認識されるであろう。
【００３１】
記載した装置は以下の四つの好ましいモードにて使用することができる。
【００３２】
１．ステップ・モード：  個別に制御可能な素子から成るアレーがパターン全体を投影ビームに与え、この投影ビームが一回の行程（すなわち１回の静止露光）で目標部分Ｃに投影される。基板テーブルＷＴはその後Ｘ方向および／またはＹ方向へ移動され、別の目標部分Ｃを露光できるようにされる。このステップ・モードでは、露光視野の最大寸法が一回の静止露光にて結像される目標部分Ｃの寸法を制限する。
【００３３】
２．走査モード：  個別に制御可能な素子から成るアレーは或る速度ｖで所定の方向（いわゆる「スキャン方向」で、例えばＹ方向）に移動でき、これにより投影ビームＰＢは個別に制御可能な素子から成るアレー上を走査する。同時に、基板テーブルＷＴが同方向または逆方向へ同期して速度Ｖ＝Ｍｖにて移動される。ここでＭはレンズＰＬの倍率である。この走査モードでは、露光視野の最大寸法が一回の動的露光における目標部分の幅（走査方向でない方向の）を制限し、走査運動の長さは目標部分の高さ（走査方向）を決定する。
【００３４】
３．パルス・モード：  個別に制御可能な素子から成るアレーが、事実上静止状態に保持され、脈動放射源を用いて基板の目標部分Ｃに全パターンが投影される。基板テーブルＷＴは基本的に一定速度で移動され、投影ビームＰＢが基板Ｗを横切るラインを走査する。個々に制御可能な素子から成るアレー上のパターンは、放射系のパルス間隔で必要に応じて更新（アップデート）され、パルスは連続する目標部分Ｃが基板上の必要とされる位置にて露光されるように調時される。同時に、投影ビームは基板Ｗを横断して走査し、基板のストリップに完全パターンを露光できる。この工程は完全な基板がライン毎に露光されるまで繰返される。
【００３５】
４．連続走査モード：  実質的に一定した放射源が使用され、投影ビームが基板を横断して走査し露光するときに個別に制御可能な素子から成るアレー上のパターンがアップデートされること以外は、パルス・モードと基本的に同じである。
【００３６】
前記使用モード、または、完全に異なる使用モードでの組合せおよび／または変更例も使用できる。
【００３７】
図２に示されるように、パターン形成アレー１１は剛性プレート１２に取付けられてパターン形成アレー組立体１０を形成する。この組立体は、必要ならば位置決め手段（図示せず）により装置１に取付けられる。パターン形成アレーに対して剛性部材またはプレート１２およびワイヤー１４で電気的に接続される。パターン形成アレー１１および剛性プレート１２の間に圧電部材アレー１３が配置され、圧電部材アレー１３は適当に付勢されたときにパターン形成アレー１１を歪めてその非平坦度を所望の使用値内に修正する。圧電部材はパターン形成アレーまたは配設板のいずれかに一体化されることができる。圧電部材アレー１３はパターン形成アレーが直線的であれば一次元にできるが、二次元であることが好ましい。アレーの間隔は一般にパターン形成アレー１１のピクセルのピッチよりもはるかに大きく、その間隔は予測されるパターン形成アレー１１の非平坦度の空間周波数に応じて選ばれる。
【００３８】
圧電部材は、その作用がパターン形成アレーの作用面の基準平面に直角な方向の長さを変化させてパターン形成アレーを直接に歪ませる用に配置されることが好ましい。しかしながら、その張力および／または圧縮力を制御して形状を変化させるようにパターン形成アレーの平面内に力を及ぼす圧電アクチュエータを使用することも可能とされる。
【００３９】
パターン形成アレーの非平坦度の必要とされる修正を行うための適当な制御信号は、装置の較正、または再較正時に決定され、装置が作動しているいずれかにおいて与えることができる。
【００４０】
第一の実施例のパターン形成アレーの変形例が図３に示されている。この組立体２０では、圧電アクチュエータは剛性プレート１２の通しねじ穴に備えられたスクリューまたはボルト２１の配列と置換されており、それらのスクリューまたはボルトはパターン形成アレー１１の形状を変化させるように調整することができるようにそのパターン形成アレーの後面に当接されている。再び述べるが、スクリューまたはボルトの調整は装置の較正または再較正時に実行でき、他の操作を必要とせずに設定できる。
【００４１】
図４はパターン形成アレーの形状を積極的に制御する第二の変形例を示している。センサー３２へ向かって反射させるようにビーム３３をパターン形成アレー１１に対して鋭角に方向決めするビーム発生源３１を含むレベル・センサー・システムは、ビーム３３がセンサー３２へ入射する位置によってパターン形成アレーの平坦度を検出する。ビーム３３はパターン形成アレーの１ピクセルよりも大きな跡を有し、従って、パターン形成アレーが変形可能ミラー装置である場合には、個々のミラーの角度というよりもパターン形成アレーの全体の平坦度が検出されることになる。このような装置を使用する場合、放射光源ＬＡのパルスの間で装置のミラーが休止状態にあるときに平坦度の測定を行うことが好ましい。
【００４２】
パターン形成アレーの平坦度の測定結果は、パターン形成アレーが所望の平坦度となるように圧電アクチュエータを制御するためにフィードバック・ループに使用される。
【００４３】
勿論、パターン形成アレーの平坦度を調整するのに他の受動的または能動的なアクチュエータを使用することができる。例えば、パターン形成アレーは、適度に高い熱膨張係数を有する材料の複数のロッド上に取付けられ、各ロッドのまわりには加熱コイルが巻付けられ、それらのコイルを選択的に電気付勢してロッドの選択的な加熱、従って選択的な膨張を生じさせるようにすることができる。アクチュエータが空気圧、磁気または液圧の原理で作動できるように、配設板に取付けられる熱部材を使用することもできる。さらに、パターン形成アレーは複数のロッドまたはピンの端部に取付けられ、ロッドまたはピンの他方の端部が上述したいずれかの形式の複数のアクチュエータに連結されることができる。ロッドの端部の間に作用する力を制御することで、局部的な曲げモーメントがパターン形成アレーに誘起されて平坦度を改善することができる。
【００４４】
本発明の他の実施例は、以下に説明するようにパターン形成アレー１１の取付けを除いて上述と同じである。本発明のこの概念は、本発明で対処される問題点の別の解決策を示す。パターン形成手段の平坦度を調整するための高さ調整構造を備える代わりに、光学的平坦度、例えば約０．１μｍ未満となるまで後面を研磨した後、同じ程度の平坦度に研磨されている比較的剛性の大きな剛性体に取付けられて平坦度が保証される。この剛性体は、装置の使用時に平坦度が維持されることを保証するために十分な剛性を有する必要がある。
【００４５】
剛性体は、固定取付けか、またはパターン形成手段の全体的な傾きを修正することのできる能動的な取付けによって、取付けられる。剛性体は、パターン形成手段が取付け本体の熱膨張や熱収縮が生じた場合でも歪まないように本体の中立線に沿って取付けられることが好ましい。
【００４６】
理想的には、プログラム可能なパターン形成手段の基板および保持本体の間の結合はできるだけ強力とされる。好ましい結合技術は、二つの結晶構造が結合するように接触される前にそれらの結合面が完全に洗浄され且つ平坦とされていることを保証して達成される直接結晶接合（ａｎｓｐｒｅｎｇｅｎ）である。
【００４７】
この実施例では、図５に示されるように、パターン形成アレーの所望される平坦度は製造時に光学的平坦度にまでパターン形成アレー１１の後面を研磨し、それを剛性体４１の同様に研磨した面に結合することで達成される。パターン形成アレーと剛性体との直接結晶接合（ａｎｓｐｒｅｎｇｅｎ）を可能にするために、二つの面の表面粗さは０．１μｍ未満にしなければならない。剛性体４１はパターン形成アレー１１のための制御または電力供給電子回路４２も担持する。剛性体は、必要に応じて全体的な傾きを設定または制御することのできるアクチュエータまたはピボット４３，４４（個数が３であることが好ましい）によりパターン形成アレー組立体４０の主プレートに取付けられる。研磨した後面を有するパターン形成アレーを製造して研磨した剛性体に結合するための二つの製造方法の例が図６および図７に系統図として示されている。
【００４８】
直接結晶接合の代替例として、パターン形成アレー１１は、所謂「フェーレンネスト（ｖｅｒｅｎｎｅｓｔ）」によって剛性体に結合される。このフェーレンネストは多数の通常は同じ、また通常は金属の、小さな可撓部材を含む。多数の部材を使用することで、クランプされる物体の局部的な非平坦度や厚さの変化に拘わらずに、一様に分散された力を得ることができる。このようにして、パターン形成アレーを剛性体にクランプするために、そのアレーの縁部のまわりにそれぞれ比較的小さなばね力を有する複数の小さな個別のばね部材が使用される。パターン形成アレーの平面内移動を制限するために三つのストッパを備えることができる。
【００４９】
他の代替例は、注意深く較正した直径のガラス球を含む接着剤を用いてパターン形成アレーを接着することである。接着剤は小さな多数のスポットに付与される。このようにして接着層の厚さは、例えば１０μｍ±１μｍほどの非常に一定した値となるように制御できる。
【００５０】
図８は本発明の実施例によるマスクなしリトグラフ装置１００を示している。リトグラフ装置１００は照射系１０２を含み、照射系１０２はビーム分割器１０６およびパターン形成アレー光学装置１０８を経て光を反射式パターン形成アレー１０４（例えば、デジタル・マイクロミラー装置（ＤＭＤ）、反射式液晶表示装置（ＬＣＤ）など）へ伝達する。パターン形成アレー１０４は従来のリトグラフ装置におけるレチクルの代わりに光をパターン化するために使用される。パターン形成アレー１０４で反射されたパターン化された光はビーム分割器１０６および投影光学装置１１０を通過し、対象物１１２（例えば、基板、半導体ウェーハ、フラット・パネル表示装置のガラス基板など）に書き込まれる。
【００５１】
関連する技術で周知のように、照射光学装置は照射系１０２に内蔵できることを認識しなければならない。関連する技術で周知のように、パターン形成アレー光学装置１０８および投影光学装置１１０は光をパターン形成アレー１０４および／または対象物１１２の所望される面積部分に導くために必要な光学部材のいずれの組合せも含むことができることを認識すべきである。
【００５２】
代替実施例では、照射系１０２およびパターン形成アレー１０４の一方または両方がそれぞれ制御装置１１４，１１６に連結されるか、一体化された制御装置１１４，１１６を有することができる。制御装置１１４はリトグラフ装置１００からのフィードバックに基づいて照射系１０２を調整するか、その較正に使用できる。制御装置１１６はまた調整および／または較正にも使用できる。それに代えて、制御装置１１６は個々の状態の間（例えば、グレイトーンの一つの状態と完全な暗状態すなわちオフ状態との間）でのパターン形成アレー１０４のピクセル３０２を切り換えるのに使用できる（図１０参照）。これは対象物１１２を露光するために使用されるパターンを形成することができる。制御装置１１６は所定の情報および／またはパターン（一つまたは複数）を形成するために使用するアルゴリズムを保存した一体化された記憶部材を有するか、記憶部材（図示せず）に連結されることができる。
【００５３】
図９は、本発明の別の実施例によるマスクなしリトグラフ装置２００を示している。この装置２００は、パターン形成アレー２０４（例えば、透過式ＬＣＤなど）を通して光を伝達してパターン化する照射系２０２を含む。パターン化された光は投影光学装置２１０を通して伝達されて対象物２１２の表面にパターンを書き込む。この実施例では、パターン形成アレー２０４は透過式のパターン形成アレー、例えば液晶表示装置などである。前記の場合と同様に、照射系２０２およびパターン形成アレー２０４の一方または両方はそれぞれ制御装置２１４，２１６に連結されるか、一体化することができる。制御装置２１４，２１６は上述した制御装置１１４，１１６と同様な機能を果たすことができ、これは技術的に周知のとおりである。
【００５４】
リトグラフ装置１００または２００のいずれかに使用できる例として挙げられるパターン形成アレーは、スウェーデン国のマイクロニツク・レーザー・システムズＡＢ社、およびドイツ国のフラウンホーファー・インスティテューツ・フォー・サーキッツ・アンド・システムズ社により製造されている。
【００５５】
便宜的に、リトグラフ装置１００のみを以下に参照する。しかしながら、以下に説明する全ての概念はリトグラフ装置２００にも適用でき、関連技術分野の当業者には知られるところである。図８、図９の構成部材および制御装置の他の構造または一体構成は、本発明の精神と本発明の範囲から逸脱することなく当業者に明らかであろう。
【００５６】
図１０は例えばパターン形成アレー１０４の作用領域３００の詳細を示している。作用領域３００はｎ×ｍのピクセル３０２（図面には四角形および一連のドット）を含む。ピクセル３０２はＤＭＤ上のミラーまたはＬＣＤ上の位置とみなし得る。ピクセル３０２の物理的な特徴を調整することで、それらは一つの状態にあると見なすことができる。さまざまなピクセル３０２の状態を切り換えるために、所望されるパターンに基づいたデジタルまたはアナログの入力信号が使用される。或る実施例では、対象物１１２に書き込まれる実パターンを検出でき、そのパターンが許容公差から外れるか否かの決定ができる。そのようであれば、リアルタイムにてパターン形成アレー１０４により形成されるパターンを微修正（例えば、較正、調整など）を行うためにアナログまたはデジタルの制御信号を発生するように制御装置１１６を使用できる。
【００５７】
図１１はさらにパターン形成アレー１０４の詳細を示している。パターン形成アレー１０４は作用領域３００（例えばミラー・アレー）を取囲む非作用パッケージング４００を含む。代替実施例においても、主制御装置４０２は各パターン形成アレーの制御装置１１６に連結されてパターン形成アレーの配列を監視し制御することができる。図１１の点線はパターン形成アレーの配列における第二のパターン形成アレーを表している。実施案に適合するように一つ以上のパターン形成アレーを配列に加えることができる。以下に説明するように、他の実施例では隣接するパターン形成アレーが互いに偏倚または互い違いに配置されることができる。
【００５８】
図１２は、複数のパターン形成アレー１０４を含むパターン形成アレー組立体５０８を支持または収容する支持装置５０２を含む組立体５００を示している。さまざまな実施例で、以下にさらに詳しく説明するように、パターン形成アレー組立体５０８は、パルス当たりの所望される露光回数や他の実施案基準に基づいてさまざまな列数、行数、列毎のパターン形成アレー数、行毎のパターン形成アレー数などを有する。パターン形成アレー１０４は支持装置５０２に連結できる。支持装置５０２は熱制御領域５０４（例えば、水や空気のチャンネル、構造的なヒート・シンクなど）を有することができる。支持装置５０２は制御ロジックや関連する回路（ＡＳＩＣ、Ａ／Ｄ変換器、Ｄ／Ａ変換器、ストリーミング・データ用ファイバ光学装置などとすることのできる部材１１６および部材４０２を示す図１１を参照）。さらに、支持装置５０２は、関連技術分野で周知のようにパターン形成アレー１０４を受入れる開口５０６（点線で示す形状内に形成される）を有することができる。支持装置５０２、パターン形成アレー１０４および全ての周辺暦装置または制御デバイス回路は一つの組立体として参照される。
【００５９】
組立体５００は所望のスティッチング（ｓｔｉｔｃｈｉｎｇ）（例えば、対象物１１２上の造作の隣接する部材の連結）や先端および後端のパターン形成アレー１０４の重なりを形成するために所望の寸法にできる。先端のパターン形成アレーは走査時に対象物１１２上に一連の像のうちの最初の像を形成するパターン形成アレーであり、後端のパターン形成アレーは走査時に対象物１１２上に一連の像のうちの最後の像を形成するパターン形成アレーである。追加のパターン形成アレーは先端および後端のパターン形成アレーの間に与えられることができる。異なる装置での先端および後端のパターン形成アレー１０４による像の重なりは、隣接する重なりのない走査の結果として生じるシームの排除を助成する。支持装置５０２は、温度の安定した材料で製造することを基礎とする温度管理に使用できる。
【００６０】
支持装置５０２はパターン形成アレー１０４の間隔制御を保証するための、また回路制御および熱制御の領域５０４を設置するための機械的バックボーンとして使用できる。いずれの電子装置も支持装置５０２の後面および前面の一方または両方に取付けることができる。例えば、アナログ・ベースのパターン形成アレーまたは電子装置を使用する場合、ワイヤーは制御装置または熱制御領域５０４から作用領域３００へ連結できる。支持装置５０２上に取付けられることを基本とすれば、ワイヤーは比較的短縮でき、このことは回路が支持装置５０２から離れている場合に比較してアナログ信号の減衰を低減する。また、回路と作用領域３００との間のリンクが短ければ、連絡速度を高めることができ、これによりリアルタイムでのパターン調整速度が高まることになる。
【００６１】
幾つかの実施例で、パターン形成アレー１０４または回路の電気的装置が摩耗した場合、組立体５００を容易に交換できる。組立体５００の交換は組立体５００上のチップだけよりも高価となるようであるが、実際には組立体５００の全体を交換するほうが効率的であり、製造費用を節約することができる。また、組立体５００は改装することができ、改装した組立体５００を使用する意図が末端使用者にあるならば、交換部品の減少が可能である。組立体５００が交換されたならば、製造の再開前に全体的な整合のみが必要とされる。
【００６２】
装置１００のようなリトグラフ装置において、装置における光で対象物１１２を露光するときに合計焦点偏差や他の焦点収差のような、装置における光学収差が重大な誤差となり得る。焦点収差が一例として本明細書で使用されるが、他の光学収差も本発明により修正されたことは当業者には明白となるであろう。収差を伴う光学装置は、例えばパターン形成アレー光学装置１０８や投影光学装置１１０である。焦点収差を修正する一つの方法は、投影光学装置１１０やパターン形成アレー光学装置１０８のような光学装置におけるレンズの相対位置を正確に調整することである。このようにして、平坦な焦点面（例えばパターン形成アレー組立体５０８の位置する面）が平坦な対象物の焦点面に投影される。しかしながらレンズの調整は別の収差を生じるマイナスの作用もあり、そのような収差は光学装置の他の調整によって修正されねばならない。
【００６３】
本発明の一実施例で、焦点収差は光学装置のレンズを移動させて修正されるのではない。その代わりに、投影装置の焦点形状を変化させるように個々のパターン形成アレー１０４がパターン形成アレー組立体５０８とは別に移動される。これにより光学装置の誤差を考慮して平坦な対象物の焦点面に投影するように非平面焦点面が形成される。
【００６４】
図１３は本発明の一実施例の例示方法の系統図である。段階６０２において、パターン形成アレー組立体５０８のようなパターン形成アレー組立体が照射されている。
【００６５】
段階６０４において、パターン形成アレー組立体５０８のパターン形成アレー１０４が対象物１１２の面での露光時の誤差または収差に基づいて調整される。図１４は段階６０４の一例をさらに詳細に示す系統図である。段階７０２において、露光データが画像平面にて得られる。一実施例では、露光データは一連のセンサーによって得られる。一実施例では、露光データは露光ビーム内を移動する一つ以上の検出器によって得られる。例えば、一つの検出器が露光ビームのスリットを上下方向に移動してビームの焦点が合っていない点があれば検出する。一実施例では、テスト用対象物１１２が露光され、誤差や収差のデータを決定するためにテストされる。段階７０４では、それぞれのパターン形成アレーのためのパターン形成アレー調整が決定される。それらの調整は、露光収差を修正するために一つまたは複数のパターン形成アレーに要求される。段階７０４で調整量が決定された後、それぞれのパターン形成アレーは平坦とされるか収差を減少するために必要ならば段階７０６で調整される。或るパターン形成アレーが調整の不要なことはあり得る。各パターン形成アレーが何らかの形式の調整を必要とすることはあり得る。全てのパターン形成アレーが他のパターン形成アレーと同様な方法で調整されることを必要とする分けではない。段階６０４、従って方法７００は段階６０２前後でなされ得る。
【００６６】
方法６００の段階６０６において、パターン形成アレーが調整された後、パターン形成アレー組立体５０８で反射された光は投影光学装置１１０またはパターン形成アレー光学装置１０８を通して伝達される。段階６０８で対象物１１２が露光される。
【００６７】
方法６００はマスクなしリトグラフ装置の初期設定によって遂行できる。これに代えて、またはこれに加えて、方法６００はマスクなしリトグラフ装置の保守に必要なので定期的に遂行できる。これに代えて、方法６００はマスクなしリトグラフ装置で行われる各露光の前に遂行できる。
【００６８】
個々のパターン形成アレー１０４を調整するために、パターン形成アレー組立体５０８の各パターン形成アレー１０４は一つまたは複数の調整器に取付けられる。図１５は本発明の例とするパターン形成アレー１０４を示している。一実施例では、一つの調整器がそれぞれのパターン形成アレーに使用される。これに代えて、図１５に示されるように、複数の調整器８０２をパターン形成アレー１０４に取付けることができる。調整器８０２は延在されており、パターン形成アレーに取付けられている部品を上下させるようになされている。一実施例では調整器８０２は、例えば制御装置からの指令で制御されるように作動される。濃度的な調整器は、例えばピストンを含む。能動的な調整器の長さは走査時に変化されることができる。一実施例では、調整器８０２は手動制御されるように受動的である。受動的な調整器は、例えば長さを手で変化されるスクリューまたはボルトを含む。
【００６９】
本発明の実施例では、各パターン形成アレー１０４は、図１２に示されるように同一平面に配列されて取付けられる。本発明はこの最初は同一平面に配列されて説明されるが、当業者には各パターン形成アレー１０４が最初は非平面状態に配列されて取付けられ得ることを認識できるであろう。個々のパターン形成アレー１０４はその後、画像平面における合計焦点偏差のような光学収差の修正に必要なように、同一平面配列から移動される。個々のパターン形成アレー１０４の移動は、パターン形成アレー１０４に取付けられている複数の調整器８０２のうちのいずれかの長さを変化させて達成される。
【００７０】
調整器８０２で行われるパターン形成アレー１０４の移動は平面移動、傾動、または曲げ移動、またはそれらの三つの移動のいずれかの組合せ移動の一つである。
【００７１】
図９Ａおよび図９Ｂは本発明の一実施例を示す斜視図である。図１２に関して上述したように、パターン形成アレー組立体５０８は列または行あたりさまざまな個数のパターン形成アレーを有することができ、特に本明細書に記載した実施例に限定されることはない。図１６Ａの例において、パターン形成アレー組立体５０８は１６個のパターン形成アレー１０４を含み、パターン形成アレー１０４は非作用パッケージング４００で囲まれている。この例では、各パターン形成アレーは同じ寸法であり、行および列は同数のパターン形成アレーを有する。図１６ａはパターン形成アレー組立体５０８の前面図である。図１６Ｂはパターン形成アレー組立体５０８の断面側面図である。この実施例では、パターン形成アレー組立体５０８は平坦面から偏倚しており、パターン形成アレー組立体５０８のパターン形成アレー９０２はパターン形成アレー組立体５０８の他のパターン形成アレー１０４と同一平面にない。その代わり、複数の調整器８０２はパターン形成アレー９０２をパターン形成アレー組立体５０８の平面と平行な新たな平面に位置するように昇降させる。このようにして、特定の露光面積部分の光学収差が光学装置を交換することなく修正できる。
【００７２】
図１０Ａ、図１０Ｂは、本発明のその他の実施例を示す斜視図である。図１７Ａはパターン形成アレー組立体５０８の前面図である。図１７Ｂはパターン形成アレー組立体５０８の横断面図である。この実施例で、パターン形成アレー組立体５０８は平坦面から偏倚しており、パターン形成アレー１００２はパターン形成アレー組立体５０８の他のパターン形成アレー１０４の平面から傾斜している。この例では、パターン形成アレー１００２はｙ方向に傾斜している。当業者には、パターン形成アレー１００２がｘ方向など他の方向へ傾斜できることを認識できるであろう。このように傾斜させるために、所望の傾斜角度を得られるまで、それぞれの位置に比例して複数の調整器８０２が周知される。
【００７３】
図１１Ａ、図１１Ｂは、本発明のその他の実施例を示す斜視図である。図１８Ａはパターン形成アレー組立体５０８の前面図である。図１８Ｂはパターン形成アレー組立体５０８の断面側面図である。この実施例では、パターン形成アレー組立体５０８は平坦面から偏倚しており、パターン形成アレー１１０２はパターン形成アレー組立体５０８の他のパターン形成アレー１０４の平面に対して曲げられている。図１８Ｂの例では、複数の調整器８０２の外側の調整器１１０４は伸ばされているのに対して、複数の調整器８０２の内側の調整器１１０６は調整器１１０４よりも小さい範囲で伸ばされるか、短い状態を保持している。各調整器は他の調整器と異なる長さを有し得る。当業者には、パターン形成アレー１１０２はさまざまな箇所で曲げられて所望の結果を得ることができることを認識できるであろう。例えば、一実施例でパターン形成アレー１１０２は凸または凹のいずれかの形状にできる。一実施例で、パターン形成アレー１１０２は片側で湾曲され、他側で平坦とされ得る。
【００７４】
当業者には、望ましい移動（上昇、傾動、曲げ）のそれぞれが個別にまたは互いに組合わされて実施できることを認識できるであろう。さらに、パターン形成アレー組立体５０８のさまざまなパターン形成アレーは、他のパターン形成アレーの位置で必要とされる焦点修正量に応じてパターン形成アレー組立体５０８の他のパターン形成アレーとは別個に移動されることができる。
【００７５】
パターン形成アレー１０４の移動はパターン形成アレー組立体５０８の表面を制御されて予測される方法で平坦面から偏倚させる。平坦面からのこの慎重を要する偏倚は焦点形状を変化させる。
【００７６】
パターン形成アレーにおける焦点形状の変化は幾つかの利点を有する。焦点収差が例えば投影光学装置１１０やパターン形成アレー光学装置１０８のようなシステム光学装置で修正されるシステムでは、この変化は他の光学的収差を生じることになる。投影光学装置１１０およびパターン形成アレー光学系１０８からパターン形成アレー１０４に対する焦点修正の作業を排除すると、光学装置になさねばならない精密な修正量を減少させることになる。
【００７７】
平坦面からの偏倚およびパターン形成アレー１０４における焦点収差の修正は、システムが製作されるときの光学装置の厳密度の低い仕様を可能にする。すなわち、各レンズの許容誤差量が増大され、各レンズに要求される精度が低減される。例えば、露光の全体的な公差が±１００ｎｍであるならば、光学装置で単独に調整を行うのは挑戦および冗長の両方である。しかしながら、光学装置が±５００ｎｍの公差を可能とされ、パターン形成アレーの移動で残りを修正されるならば、光学装置は簡単に設計できることになる。このことは光学装置に要求される精度の低減が製造段階およびセットアップ段階の両方において時間を節約することになる。従って、光学装置がこれまで要求していた対象物１１２におけるその同じ誤差公差を、個々のパターン形成アレー１０４を用いて厳密度の低い仕様で光学装置の誤差を補償するように設計された光学装置によって達成することができる。
【００７８】
以上、本発明の特別な実施例について説明したが、前記以外の方法で本発明を実施できることは明らかである。前記実施例の説明は、本発明の限定を意図するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】本発明の一実施例のリトグラフ装置を示す。
【図２】本発明の第一の実施例のパターン形成アレーおよび取付け組立体を示す。
【図３】本発明の第一の実施例の変形例におけるパターン形成アレーおよび取付け組立体を示す。
【図４】本発明の第一の実施例の第二の変形例におけるパターン形成アレーおよび取付け組立体を示す。
【図５】本発明の第二の実施例におけるパターン形成アレーおよび取付け組立体を示す。
【図６】本発明の第二の実施例のパターン形成アレーおよび取付け組立体を製造する製造工程の系統図である。
【図７】本発明の第二の実施例のパターン形成アレーおよび取付け組立体を製造する変形製造工程の系統図である。
【図８】本発明の複数の実施例による反射パターン形成アレーを有するマスクなしリトグラフ・システムのブロック線図である。
【図９】本発明の複数の実施例による伝達パターン形成アレーを有するマスクなしリトグラフ・システムのブロック線図である。
【図１０】本発明の一実施例によるパターン形成アレーを示す図面である。
【図１１】図１０のパターン形成アレーの他の細部を示す図面である。
【図１２】本発明の複数の実施例による組立体を示す図面である。
【図１３】本発明の一実施例による方法の系統図である。
【図１４】本発明の一実施例による方法の他の系統図である。
【図１５】本発明の一実施例による調整器の設定を有するパターン形成アレーを示す図面である。
【図１６Ａ】本発明の一実施例によるパターン形成アレー組立体を示す前面図である。
【図１６Ｂ】本発明の一実施例によるパターン形成アレー組立体を示す横断面図である。
【図１７Ａ】本発明の一実施例によるパターン形成アレーを示す前面図である。
【図１７Ｂ】本発明の一実施例によるパターン形成アレーを示す横断面図である。
【図１８Ａ】本発明の一実施例によるパターン形成アレー組立体を示す前面図である。
【図１８Ｂ】本発明の一実施例によるパターン形成アレー組立体を示す横断面図である。
【図１】
2005136387.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2005136387.tif 000017
【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１７Ａ】
2005136387.tif 000020
【図１７Ｂ】
2005136387.tif 000021
【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【外国語明細書】
2005136387000001.pdf