(57)【要約】    【課題】  骨成長を促進するまたは骨吸収を阻害するのに有用な薬剤組成物を提供する。    【解決手段】  有効量の下記式（Ｉ）：    【化１】2005089457.tif 000016で表わされる化合物を含む、骨成長を促進するまたは骨吸収を阻害するための薬剤組成物。【選択図】          なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（Ｉ）:
【化１】
2005089457.tif 000010
ただし、Ａは、水素原子、Ｒ、または下記式：
【化２】
2005089457.tif 000011
で表わされる基を表わし、
Ａｒ１、Ａｒ２、及びＡｒ３は、それぞれ独立して、フェニル、チエニル、フリル、またはピロリルを表わし；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、それぞれ独立して、水素原子（Ｈ）、ニトロ、ハロゲン、Ｒ、ＯＨ、ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＯＨ、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＨ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、Ｒ”ＯＨ、Ｒ”ＯＲ、Ｒ”ＳＨ、Ｒ”ＳＲ、Ｒ”ＯＣ（Ｏ）Ｒ’”ＯＨ、ＮＨＲ、ＮＲＲ’、Ｒ”ＮＨＲ、若しくはＲ”ＮＲＲ’を表わす；または、Ｒ１及びＲ２が一緒に、Ｒ３及びＲ４が一緒に、若しくはＲ５及びＲ６が一緒に、ＯＲＯを形成し；この際、Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜６のアルキルであり、Ｒ”及びＲ’”は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜６のアルキレンであり；ならびに
ｎは、１、２、または３である、
で表わされる化合物を含む、骨成長を促進するまたは骨吸収を阻害するための薬剤組成物。
【請求項２】
Ａは下記式：
【化３】
2005089457.tif 000012
ただし、Ａｒ３、Ｒ５、Ｒ６及びｎは、式（Ｉ）における定義と同様である、
で表わされる、請求項１に記載の薬剤組成物。
【請求項３】
Ａｒ１はフェニルである、請求項１または２に記載の薬剤組成物。
【請求項４】
Ａｒ２は５’−フリルである、請求項１〜３のいずれか１項に記載の薬剤組成物。
【請求項５】
Ａｒ３はフェニルでありかつｎは１である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の薬剤組成物。
【請求項６】
Ｒ３及びＲ４の一方は５’−フリルの２位で置換される、請求項４または５に記載の薬剤組成物。
【請求項７】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５及びＲ６は水素原子（Ｈ）である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の薬剤組成物。
【請求項８】
Ｒ３及びＲ４の一方は水素原子（Ｈ）でありかつ他方はＣＨ２ＮＨＣＨ３、ＣＨ２ＯＣＨ３、またはＣＯＯＣＨ３である、請求項１〜７のいずれか１項に記載の薬剤組成物。
【請求項９】
Ｒ３及びＲ４の一方は水素原子（Ｈ）でありかつ他方はＣＨ２ＯＨである、請求項１〜７のいずれか１項に記載の薬剤組成物。
【請求項１０】
Ａは水素原子（Ｈ）である、請求項１に記載の薬剤組成物。
【請求項１１】
Ａｒ１はフェニルである、請求項１０に記載の薬剤組成物。
【請求項１２】
Ａｒ２は５’−フリルである、請求項１０または１１に記載の薬剤組成物。
【請求項１３】
下記式（Ｉ）:
【化４】
2005089457.tif 000013
ただし、Ａは、水素原子、Ｒ、または下記式：
【化５】
2005089457.tif 000014
で表わされる基を表わし、
Ａｒ１、Ａｒ２、及びＡｒ３は、それぞれ独立して、フェニル、チエニル、フリル、またはピロリルを表わし；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、それぞれ独立して、水素原子（Ｈ）、ニトロ、ハロゲン、Ｒ、ＯＨ、ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＯＨ、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＨ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、Ｒ”ＯＨ、Ｒ”ＯＲ、Ｒ”ＳＨ、Ｒ”ＳＲ、Ｒ”ＯＣ（Ｏ）Ｒ’”ＯＨ、ＮＨＲ、ＮＲＲ’、Ｒ”ＮＨＲ、若しくはＲ”ＮＲＲ’を表わす；または、Ｒ１及びＲ２が一緒に、Ｒ３及びＲ４が一緒に、若しくはＲ５及びＲ６が一緒に、ＯＲＯを形成し；この際、Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜６のアルキルであり、Ｒ”及びＲ’”は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜６のアルキレンであり；ならびに
ｎは、１、２、または３である、
で表わされる化合物を含む、骨粗鬆症を処置するための薬剤組成物。
【請求項１４】
Ａは下記式：
【化６】
2005089457.tif 000015
ただし、Ａｒ３、Ｒ５、Ｒ６及びｎは、式（Ｉ）における定義と同様である、
で表わされる、請求項１３に記載の薬剤組成物。
【請求項１５】
Ａｒ１はフェニルである、請求項１３または１４に記載の薬剤組成物。
【請求項１６】
Ａｒ２は５’−フリルである、請求項１３〜１５のいずれか１項に記載の薬剤組成物。
【請求項１７】
Ａｒ３はフェニルでありかつｎは１である、請求項１３〜１６のいずれか１項に記載の薬剤組成物。
【請求項１８】
Ｒ３及びＲ４の一方は５’−フリルの２位で置換される、請求項１６または１７に記載の薬剤組成物。
【請求項１９】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５及びＲ６は水素原子（Ｈ）である、請求項１３〜１８のいずれか１項に記載の薬剤組成物。
【請求項２０】
Ｒ３及びＲ４の一方は水素原子（Ｈ）でありかつ他方はＣＨ２ＮＨＣＨ３、ＣＨ２ＯＣＨ３、またはＣＯＯＣＨ３である、請求項１３〜１９のいずれか１項に記載の薬剤組成物。
【請求項２１】
Ｒ３及びＲ４の一方は水素原子（Ｈ）でありかつ他方はＣＨ２ＯＨである、請求項１３〜１９のいずれか１項に記載の薬剤組成物。
【請求項２２】
Ａは水素原子（Ｈ）である、請求項１３に記載の薬剤組成物。
【請求項２３】
Ａｒ１はフェニルである、請求項２２に記載の薬剤組成物。
【請求項２４】
Ａｒ２は５’−フリルである、請求項２２または２３に記載の薬剤組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、骨成長を促進するまたは骨吸収を阻害するための薬剤組成物、当該組成物を用いた骨成長の促進または骨吸収の阻害方法、骨粗鬆症を処置するための薬剤組成物、および当該組成物を用いた骨粗鬆症の処置方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
骨は、「骨再形成(bone remodeling)」と称されるプロセスである、再生及び修復が連続してなされる、複雑な組織である。骨再形成に応答する細胞型としては、主に２つの細胞型がある。一方は、骨を吸収する破骨細胞であり、他方が新たに骨を形成する骨芽細胞である。骨再形成は、様々な全身性のホルモン（例えば、副甲状腺ホルモン、１，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３、性ホルモン及びカルシトニンなど）、ならびに局所因子（例えば、酸化窒素、プロスタグランジン、成長因子及びサイトカインなど）によって調節される。骨の吸収及び形成が調和せずに、骨の破壊が骨の構築を上回る際には、骨粗鬆症が起こる。骨粗鬆症はまた、ホルモンの不均衡、疾患または薬剤投与（例えば、コルチコステロイドまたは抗てんかん薬）等の、他の条件によっても引き起こされる。
【０００３】
骨の吸収を阻害するまたは骨の形成を活性化することによって、骨再形成プロセスを調節する化合物は、骨の成長を促進する可能性を有し、骨粗鬆症を治療するのに使用できる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、骨の吸収を阻害するまたは骨の形成を活性化することによって、骨再形成プロセスを調節して、骨の成長を促進できる薬剤組成物を提供することである。
【０００５】
本発明の他の目的は、骨粗鬆症を治療するのに有効である薬剤組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記目的を達成するために鋭意研究を行なった結果、特定の構造を有する融合ピラゾリル化合物が骨の吸収を阻害し、骨の成長を促進できることを知得し、本発明を完成するに至った。
【０００７】
すなわち、上記諸目的は、下記式（Ｉ）:
【０００８】
【化１】
2005089457.tif 000002
【０００９】
ただし、Ａは、水素原子、Ｒ、または下記式：
【００１０】
【化２】
2005089457.tif 000003
【００１１】
で表わされる基を表わし、
Ａｒ１、Ａｒ２、及びＡｒ３は、それぞれ独立して、フェニル、チエニル、フリル、またはピロリルを表わし；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、それぞれ独立して、水素原子（Ｈ）、ニトロ、ハロゲン、Ｒ、ＯＨ、ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＯＨ、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＨ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、Ｒ”ＯＨ、Ｒ”ＯＲ、Ｒ”ＳＨ、Ｒ”ＳＲ、Ｒ”ＯＣ（Ｏ）Ｒ’”ＯＨ、ＮＨＲ、ＮＲＲ’、Ｒ”ＮＨＲ、若しくはＲ”ＮＲＲ’を表わす；または、Ｒ１及びＲ２が一緒に、Ｒ３及びＲ４が一緒に、若しくはＲ５及びＲ６が一緒に、ＯＲＯを形成し；この際、Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜６のアルキルであり、Ｒ”及びＲ’”は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜６のアルキレンであり；ならびに
ｎは、１、２、または３である、
で表わされる化合物を含む、骨成長を促進するまたは骨吸収を阻害するための薬剤組成物によって達成される。
【００１２】
本発明の他の目的は、上記式（Ｉ）で表わされる化合物を含む、骨粗鬆症を処置するための薬剤組成物によって達成される。
【発明の効果】
【００１３】
本発明による上記式（Ｉ）の化合物は、効果的に骨の吸収を阻害するまたは骨の形成を活性化することができるため、当該化合物を含む薬剤組成物は、骨再形成プロセスを調節して、骨の成長を促進することが期待できる。ゆえに、上記式（Ｉ）の化合物含む薬剤組成物は、骨粗鬆症を治療するのに有効である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明の第一は、骨成長を促進するまたは骨吸収を阻害する方法に関するものであり、有効量の下記式（Ｉ）:
【００１５】
【化３】
2005089457.tif 000004
【００１６】
で表わされる融合ピラゾリル化合物を含む、骨成長を促進するまたは骨吸収を阻害するのに使用される薬剤組成物に関するものである。式（Ｉ）の化合物は、骨成長を促進するまたは骨吸収を阻害し、骨粗鬆症の処置（治療）に有効であるため、このような化合物を有効量含む薬剤組成物は、骨粗鬆症の処置が必要な患者（例えば、ヒト、哺乳動物、または他の動物）に投与されることによって、骨粗鬆症を処置できる。ゆえに、上記式（Ｉ）の融合ピラゾリル化合物は、骨粗鬆症の処置を目的とする薬剤の製造に使用でき、このような使用は、本発明に包含される。
【００１７】
本発明の第二は、骨粗鬆症の処置（治療）方法に関するものであり、有効量の上記式（Ｉ）で表わされる融合ピラゾリル化合物を含む、骨粗鬆症を処置するのに使用される薬剤組成物に関するものである。このような薬剤組成物は、骨粗鬆症の処置が必要な患者（例えば、哺乳動物、ヒト、または動物）に投与されることによって、骨粗鬆症を有効に処置できる。ゆえに、上記式（Ｉ）の融合ピラゾリル化合物は、骨粗鬆症の処置を目的とする薬剤の製造に使用でき、このような使用は、本発明に包含される。
【００１８】
本発明において、患者は、所望の処置（即ち、骨成長の促進、骨吸収の阻害、骨粗鬆症の処置）が必要であるものであれば特に制限されないが、例えば、ヒト以外にも、サル、チンパンジー、ゴリラ等の霊長類、イヌ、ネコ、ウシ、ヤギ、ヒツジ、モルモット、ラット、マウス、ウサギ等の哺乳動物、ニワトリ、シチメンチョウ、ウズラ、シャモ等の動物などが挙げられる。
【００１９】
上記式（Ｉ）において、Ａは、水素原子、Ｒ、または下記式：
【００２０】
【化４】
2005089457.tif 000005
【００２１】
で表わされる基（本明細書中では、「（ＣＨ２）ｎＡｒ３（Ｒ５）（Ｒ６）」とも称する）を表わす。また、Ａｒ１、Ａｒ２、及びＡｒ３は、フェニル、チエニル、フリル、またはピロリルを表わす。この際、Ａｒ１、Ａｒ２、及びＡｒ３は、同一であってもあるいは異なるものであってもよい。
【００２２】
また、上記式（Ｉ）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、水素原子（Ｈ）、ニトロ、ハロゲン、Ｒ、ＯＨ、ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＯＨ、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＨ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、Ｒ”ＯＨ、Ｒ”ＯＲ、Ｒ”ＳＨ、Ｒ”ＳＲ、Ｒ”ＯＣ（Ｏ）Ｒ’”ＯＨ、ＮＨＲ、ＮＲＲ’、Ｒ”ＮＨＲ、若しくはＲ”ＮＲＲ’を表わす。または、Ｒ１及びＲ２が一緒に、Ｒ３及びＲ４が一緒に、若しくはＲ５及びＲ６が一緒に、ＯＲＯを形成するものであってもよい。また、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、同一であってもあるいは異なるものであってもよい。上記置換基に使用される、Ｒ及びＲ’は、炭素原子数１〜６のアルキルであり、この際、Ｒ及びＲ’は、同一であってもあるいは異なるものであってもよい。このようなアルキルは、直鎖であってもあるいは分岐鎖であってもよく、具体的には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｎ−ヘキシルなどが挙げられる。また、上記置換基に使用される、Ｒ”及びＲ’”は、炭素原子数１〜６のアルキレンであり、この際、Ｒ”及びＲ’”は、同一であってもあるいは異なるものであってもよい。このようなアルキレンは、直鎖であってもあるいは分岐鎖であってもよく、具体的には、メチレン、エチレン、トリメチレン、プロピレンなどがあり、メチレン及びエチレンが好ましい。
【００２３】
好ましい一実施態様としては、（ｉ）Ａが（ＣＨ２）ｎＡｒ３（Ｒ５）（Ｒ６）である；（ｉｉ）Ａｒ１がフェニルであり、この際、より好ましくはＲ１及びＲ２が、それぞれ、フェニルの４及び５位で置換する、（ｉｉｉ）Ａｒ２が５’−フリルであり、この際、より好ましくはＲ３及びＲ４の一方は５’−フリルの２位で置換する；（ｉｖ）Ａｒ３がフェニルであり、ｎが１である、の少なくとも一の条件を満足する。より好ましくは、上記（ｉ）と（ｉｉ）；（ｉ）と（ｉｉｉ）；（ｉ）と（ｉｖ）；（ｉ）、（ｉｉ）と（ｉｖ）；（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）と（ｉｖ）の組み合わせが挙げられる。また、式（Ｉ）の化合物が上記（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）と（ｉｖ）すべてを満たす場合には、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５及びＲ６は水素原子（Ｈ）であることが好ましく、この場合、Ｒ３及びＲ４の一方は水素原子（Ｈ）でありかつ他方はＣＨ２ＮＨＣＨ３、ＣＨ２ＯＣＨ３、若しくはＣＯＯＣＨ３である；またはＲ３及びＲ４の一方は水素原子（Ｈ）でありかつ他方はＣＨ２ＯＨであることが特に好ましい。
【００２４】
また、他の好ましい実施態様としては、（１）ＡがＨである；（２）Ａｒ１がフェニルであり、この際、より好ましくはＲ１及びＲ２が、それぞれ、フェニルの４及び５位で置換する；および（３）Ａｒ２が５’−フリルであり、この際、より好ましくはＲ３及びＲ４の一方は５’−フリルの２位で置換する、の少なくとも一の条件を満足する。より好ましくは、上記（１）と（２）；（１）と（３）；（１）、（２）と（３）の組み合わせが挙げられる。
【００２５】
さらに他の好ましい実施態様としては、（ア）Ａｒ１がフェニルである；および／または（イ）Ａｒ２が５’−フリルである式（Ｉ）の化合物がある。
【００２６】
本明細書において、特記しない限り、「アルキル」は、炭素原子数１〜１０の、直鎖または分岐鎖のアルキルを意味する。このような炭素原子数１〜１０のアルキルとしては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｎ−ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシルなどが好ましく挙げられ、より好ましくは、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチルである。この際、アルキルは、一以上の置換基を有するものであってもよい。アルキルが置換基を有する場合の置換基としては、ハロゲン、ヒドロキシル、アミノ、シアノ、ニトロ、メルカプト、アルコキシカルボニル、アミド、カルボキシ、アルカンスルホニル、アルキルカルボニル、カルバミド、カルバミル、カルボキシル、チオウレイド、チオシアナト、スルホンアミド、アルケニル、アルキニル、アルキルオキシ、アリール、ヘテロアリール、サイクリル(cyclyl)、及びヘテロサイクリル(heterocyclyl)などが挙げられる。この際、アルケニル、アルキニル、アルキルオキシ、アリール、ヘテロアリール、サイクリル、及びヘテロサイクリルは、さらに置換されていてもよく、この際の置換基としては、炭素原子数１〜６のアルキル、ハロゲン、アミノ、ヒドロキシル、メルカプト、シアノ、及びニトロ等がある。
【００２７】
また、本明細書において、「アリール」は、少なくとも一の芳香環を有する炭化水素環系（例えば、単環、２環式）であり、このようなアリール部分としては、特に制限されず、公知のアリールが使用できるが、例えば、フェニル、ナフチル、及びピレニルなどが挙げられる。「ヘテロアリール」は、環系の一部としてＯ、Ｎ、またはＳ等の少なくとも一のヘテロ原子を含む少なくとも一の芳香環を有する炭化水素環系（例えば、単環、２環式）であり、このようなヘテロアリール部分としては、特に制限されず、公知のヘテロアリールが使用できるが、例えば、フリル、ピロリル、チエニル、オキサゾリル、イミダゾリル、チアゾリル、ピリジニル、ピリミジニル、キナゾリニル、及びインドリルなどが挙げられる。「サイクリル(cyclyl)」及び「ヘテロサイクリル(heterocyclyl)」は、４〜１４個の環原子(ring atom)を有する、部分的にまたは全部が飽和した単環または２環式化合物を意味する。ヘテロサイクリル(heterocyclyl)環は、環系の一部としてＯ、Ｎ、またはＳ等の少なくとも一のヘテロ原子を含む。サイクリル(cyclyl)及びヘテロサイクリル(heterocyclyl)の例としては、特に制限されず、公知のものが使用できるが、例えば、シクロヘキサン、ピペリジン、ピペラジン、モルホリン、チオモルホリン、及び１，４−オキサゼパン(1,4-oxazepane)などが挙げられる。
【００２８】
本発明による融合ピラゾリル化合物は、上記式（Ｉ）の化合物自体に加えて、この塩及びプロドラッグを包含する。このような塩は、例えば、融合ピラゾリル化合物上の負電荷を有する置換基（例えば、カルボキシレート）およびカチオン間で形成されうる。適当なカチオンとしては、特に制限されないが、ナトリウムイオン、カリウムイオン、マグネシウムイオン、カルシウムイオン、及びテトラメチルアンモニウムイオン等のアンモニウムカチオンなどが挙げられる。同様にして、正電荷を有する置換基（例えば、アミノ）が、負電荷を有する対イオンと塩を形成してもよい。適当な対イオンとしては、特に制限されないが、塩化物、臭化物、ヨウ化物、サルフェート、ニトレート、ホスフェート、及びアセテートなどが挙げられる。プロドラッグの例としては、特に制限されないが、エステル及び他の製薬上許容できる誘導体があり、これらは、患者に投与されると、本発明による融合ピラゾリル化合物を形成できる。
【００２９】
以下、本発明の方法を実施するにあたって使用できる融合ピラゾリル化合物の特に好ましい一例としては、下記式：
【００３０】
【化５】
2005089457.tif 000006
【００３１】
で示される化合物（本明細書中では、「インダゾール（１）」とも称する）がある。
【００３２】
また、骨成長を促進する、骨吸収を阻害する、または骨粗鬆症を処置することを目的とする薬剤を製造するための上記式（Ｉ）の化合物、特にインダゾール（１）の使用も、本発明に包含される。
【００３３】
本発明による融合ピラゾリル化合物の製造方法は、特に制限されず、公知の方法を単独であるいは組み合わせて使用できる。例えば、米国特許第５，５７４，１６８号に記載の方法によって、融合ピラゾリル化合物を調製できる。本発明による融合ピラゾリル化合物の製造方法の一実施態様では、例えば、下記合成経路を含む。すなわち、アリールアリールケトンを、まず、アリールカルボニルクロリド(arylcarbonyl chloride)を他のアリール化合物とカップリングすることによって、調製する。この際、アリール化合物は、必要であれば、１置換または複数置換されたものであってもよい。次に、ケトンを、アリールアルキルヒドラジンと反応させて、３個のアリール基を含むヒドラゾンを形成する。この際、アリールアルキルヒドラジン中のアリール基は、必要であれば、１置換または複数置換されたものであってもよい。ヒドラゾン基をアルキレンリンカーを介して融合ピラゾリルコアに変換し、他のアリール基をピラゾリルコアの４−Ｃ及び５−Ｃで融合し、さらに第三のアリール基をピラゾリルコアの３−Ｃに直接連結する。いずれかのアリール基の置換基を修飾することによって、融合ピラゾリル化合物の誘導体を得てもよい。
【００３４】
上記合成経路で使用される化学物質としては、例えば、溶剤、試薬、触媒、ならびに保護基及び脱保護基試薬があるが、これらは公知の物質が使用でき、特に制限されない。上記方法は、本明細書に記載される段階の前または後に、融合ピラゾリル化合物の合成を最終的に行なうために適当な保護基を付加あるいは除去する段階をさらに有してもよい。加えて、様々な合成段階を、所望の化合物を得るために、別の配列または順序で行なってもよい。適当な融合ピラゾリル化合物を合成するのに使用できる合成化学変換及び保護基の方法（保護及び脱保護）は、当該分野において既知であり、例としては、例えば、R. Larock, Comprehensive Organic Transformations, VCH Publishers (1989); T.W. Greene and P.G.M. Wuts, Protective Groups in Organic Synthesis, 2d. Ed., John Wiley and Sons (1991); L. Fieser and M. Fieser, Fieser and Fieser's Reagents for Organic Synthesis, John Wiley and Sons (1994); and L. Paquette, ed., Encyclopedia of Reagents for Organic Synthesis, John Wiley and Sons (1995)、ならびにこれらの次の版に記載されるものがある。
【００３５】
このようにして合成された融合ピラゾリル化合物は、さらに精製されてもよく、この際使用できる精製方法は、特に制限されず、公知の精製方法が使用できるが、例えば、カラムクロマトグラフィー、高速液体クロマトグラフィー、及び再結晶化などが挙げられる。
【００３６】
本発明の一態様としては、骨成長を促進するまたは骨吸収を阻害する方法がある。ゆえに、本発明の方法は、以下に制限されないが、骨粗鬆症、骨折、低身長、関節固定術の失敗(failed arthrodesis)、軟骨形成不全症(dyschondroplasia)、胎生軟骨異栄養症(achondroplasia)、または先天性偽関節症の処置方法を包含する。「骨粗鬆症」の例としては、以下に制限されないが、閉経後の骨粗鬆症、老年性骨粗鬆症、特発性骨粗鬆症、コルチコステロイド誘導型骨粗鬆症、腎不全、上皮小体機能亢進症、ビタミンＤ不足に関連する骨粗鬆症、及び運動不足がある。「骨折」の例としては、以下に制限されないが、偽関節、癒合の遅延(delayed union)、及び病的骨折がある。本発明の方法は、有効量の一以上の本発明の融合ピラゾリル化合物および製薬上許容できる担体を、処置が必要である患者へ投与する段階を有する。ゆえに、本発明の薬剤組成物は、本発明による融合ピラゾリル化合物のほかに、製薬上許容できる担体をさらに含んでもよい。本明細書において、「処置（治療）」は、骨粗鬆症等の不適切な骨の成長に関連する疾患／病気を治療する(cure)、治癒する(heal)、軽減する(alleviate)、緩和する(relieve)、変化させる(alter)、救済する(remedy)、改善する(ameliorate)、または予防する(prevent)ことを意味する。「有効量」は、処置の必要な患者に投与すると、患者に治療効果を与えるのに必要である融合ピラゾリル化合物の量として規定される。融合ピラゾリル化合物の有効量は、当業者であれば認識するであろうが、投与経路、賦形剤の使用、骨の成長を促進するための他の薬剤との若しくは骨粗鬆症を処置するための他の治療剤との併用の可能性などによって異なるであろう。
【００３７】
本発明による処置方法を実施するにあたって、融合ピラゾリル化合物及び製薬上許容できる担体を含む組成物は、経口で、非経口で、吸入スプレーによって、または埋込リザーバーを介して投与されうる。本明細書において、「非経口」は、皮下、皮内、静脈内、筋肉内、腹腔内、関節内、動脈内、滑液包内、胸骨内、鞘内、病巣内及び頭蓋内注射／注入(injection)または輸注(infusion)技術によるなどの公知の非経口経路を包含する。
【００３８】
経口投与用の組成物は、経口で許容できる投与形態であればいずれの形態であってもよく、特に制限されないが、例えば、カプセル、錠剤、エマルジョン、水性懸濁液、水性分散液及び水溶液などが挙げられる。経口で使用される錠剤の場合には、一般的に使用される担体は、特に制限されず、公知の担体が使用できるが、ラクトース及びトウモロコシデンプンなどがある。また、ステアリン酸マグネシウム等の潤滑剤もまた、一般的に添加される。カプセル形態での経口投与では、希釈剤が使用できるが、この際使用できる希釈剤としては、特に制限されず、公知の希釈剤が使用できるが、有用な希釈剤としては、ラクトース及び乾燥トウモロコシデンプンなどがある。水性懸濁液またはエマルジョンを経口で投与する場合には、活性成分を、乳化剤または懸濁化剤と混合した油相中に懸濁あるいは溶解する。必要であれば、甘味剤、着香剤、または着色剤などの公知の添加剤を添加してもよい。吸入用組成物は、製薬分野において既知の技術に従って調製でき、ベンジルアルコールまたは他の適当な保存剤、バイオアベイラビリティーを向上するための吸収促進剤、フルオロカーボン、および／または当該分野において既知の他の可溶化剤若しくは分散剤を使用して、生理食塩水の溶液として調製されてもよい。
【００３９】
滅菌注射用組成物、例えば、滅菌された、注射可能な、水性または油性の懸濁液を、適当な分散剤または湿潤化剤（例えば、Tween 80など）及び懸濁化剤を用いて、当該分野において既知の技術に従って、配合してもよい。滅菌注射用製剤はまた、無毒な、非経口投与可能な希釈剤または溶剤における滅菌注射用溶液または懸濁液であってもよく、このような例としては、例えば、１，３−ブタンジオールの溶液がある。使用できる許容できるベヒクル及び溶剤としては、特に制限されず、公知のものが使用できるが、マンニトール、水、リンガー液及び等張食塩液などがある。さらに、滅菌された不揮発性油を、溶剤または懸濁媒体として公知と同様にして使用してもよく、このような不揮発性油としては、特に制限されず、公知のものが使用できるが、例えば、合成モノ−またはジ−グリセリドなどがある。オレイン酸及びそのグリセリド誘導体等の、脂肪酸を、注射剤の調製に使用してもよく、また、オリーブ油またはヒマシ油等の、製薬上許容できる天然の油、特にポリオキシエチレン化されたものを使用してもよい。これらの油溶液または懸濁液はまた、長鎖のアルコール希釈剤若しくは分散剤、またはカルボキシメチルセルロース若しくは同様の分散剤を含んでもよい。
【００４０】
薬剤組成物における担体は、配合物の活性成分と適合でき(compatible with)、（および好ましくは、安定化でき）かつ処置される患者に有害ではないという点で「許容できる」ものでなければならない。例えば、シクロデキストリン（これは、融合ピラゾリル化合物と特定の、より可溶性のある複合体を形成する）等の、可溶化剤、または一以上の可溶化剤を、融合ピラゾリル化合物のデリバリー用の賦形剤として使用してもよい。他の担体の例としては、特に制限されず、公知の担体が使用できるが、例えば、コロイド状２酸化ケイ素、ステアリン酸マグネシウム、セルロース、ラウリル硫酸ナトリウム、及びＤ＆Ｃ  Ｙｅｌｌｏｗ  ＃  １０などが挙げられる。
【００４１】
融合ピラゾリル化合物の骨の小結節(bone nodule)の形成の向上能を予備的に評価するために、適当なインビトロアッセイが使用できる。この際、インビボスクリーニングは、当該分野において既知の方法に従って行なえる。たとえば、下記実施例を参照のこと。
【００４２】
さらに労力をはらうことなく、上記説明により本発明を適切に実施できるものと考えられる。したがって、下記特定の実施態様は、単に詳細に説明するものであり、他の開示部分を制限するものではないと解される。特許を含め、本明細書で列挙される、すべての文献や公報は、参考のために完全に本明細書中に引用される。
【実施例】
【００４３】
以下、本発明を、実施例を参照しながらより具体的に説明する。
【００４４】
＜化学合成＞
最初に、無水ＴＨＦ（２０ｍＬ）中で水素化ホウ素ナトリウム（６０ｍｇ、１．６ミリモル）と共に無水塩化カルシウム（８８．８ｍｇ、０．８ミリモル）を４時間攪拌することによって、水素化ホウ素カルシウムを調製した。次に、８８．０ｍｇの１−ベンジル−３−（５’−メトキシカルボニル−２’−フリル）インダゾール（０．２７ミリモル）を含むＴＨＦ溶液３０ｍＬを、３０±２℃で水素化ホウ素カルシウム溶液に滴下した。この混合物を、６時間、還流しながら加熱して、クラッシュアイス中で急冷し、減圧下において、ＴＨＦを除去し、さらに濾過して、固体生成物を得た。固体を、ジクロロメタンで抽出した。抽出物を５０ｍＬになるまで濃縮し、石油エーテルを添加した後、固体を沈殿させた。沈殿物を集めて、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル−ベンゼン）によって精製して、７０．０ｍｇの１−ベンジル−３−（５’−ヒドロキシメチル−２’−フリル）インダゾールを得た（収率  ８７％）。以降、この化合物を「インダゾール（１）」と称する。
【００４５】
融点：１０８〜１０９℃
ＭＳ（％），ｍ／ｚ：３０４（Ｍ＋）
ＩＲ（ＫＢｒ）lｍａｘ：３３５０ｃｍ−１（−ＯＨ）
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６，２００ＭＨｚ）δ：４．５１（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．５Ｈｚ，−ＣＨ２Ｏ−），５．３１（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．５Ｈｚ，−ＯＨ），５．７０（２Ｈ，ｓ，＝ＮＣＨ２−），６．４８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．４Ｈｚ，Ｈ−４’），６．９７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．４Ｈｚ，Ｈ−３’），７．２１−７．３１（６Ｈ，ｍ，Ｈ−５，ｐｈｅｎｙｌ），７．４５（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，Ｈ−６），７．７５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝８．２，１．８Ｈｚ，Ｈ−７），８．１２（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝８．２，１．０Ｈｚ，Ｃ４−Ｈ）。
【００４６】
＜生物学的アッセイ＞
方法
一次骨芽細胞の培養：一次骨芽細胞を、下記方法に従って１８日齢の胎児のSprague-Dawley（ＳＤ）ラットの頭蓋冠から調製した。すなわち、妊娠したラットを、トリクロロアセトアルデヒド（２００ｍｇ／ｋｇ）を腹腔内に注射することによって麻酔をかけた。次に、胎児のラットの頭蓋冠を無菌的に解剖した。軟組織を、解剖顕微鏡下で除いた。頭蓋冠を小片に分けた後、３７℃で１０分間、０．１％コラゲナーゼ(Sigma Chemical, St. Louis, MO)溶液で処理した。２回の２０分の連続したコラゲナーゼ消化によって頭蓋冠から放出された細胞を集めて、７０μｍナイロンフィルター(Falcon, BD BioSciences, San Jose, CA)で濾過した。さらに、細胞を、２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ及び１０％の熱で不活化したＦＣＳ、２ｍＭ  グルタミン、ペニシリン（１００Ｕ／ｍｌ）及びストレプトマイシン（１００μｇ／ｍｌ）を補足したダルベッコ改変イーグル培地（ＤＭＥＭ）(Gibco, Grand Island, NY)（ｐＨを７．６に調節）で、９５：５の空気／ＣＯ２の雰囲気中でプラスチック製の細胞培養皿で生育させた。培地を１週間に２回交換した。骨芽細胞を、形態学的に及びアルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）の発現によって確認した。骨芽細胞の成熟を試験するために、細胞を、アスコルビン酸（５０μｇ／ｍｌ）(Sigma Chemical, St. Louis, MO)及びβ−グリセロホスフェート（１０ｍＭ）(Sigma Chemical, St. Louis, MO)を含む生育培地で１４日まで培養し、３日毎に培地を交換した。
【００４７】
アルカリホスファターゼ活性のアッセイ：インダゾール（１）の存在下でまたは不存在下で６ウェルプレートで培養した細胞を、１ｍｌの０．２％  Ｎｏｎｉｄｅｔ  Ｐ−４０中に集め、細胞懸濁液を超音波処理によって破壊した。１５００×ｇで５分間遠心した後、上清のＡＬＰ活性を、Lowry et al (1954) J Biol Chem 207:19-37の方法によって測定した。
【００４８】
フォン−コッサ染色：骨芽細胞を、２週間、５０μｇ／ｍｌ  ビタミンＣ及び１０ｍＭ  β−グリセロホスフェートを含むＤＭＥＭ中で培養し、培地を３日毎に交換した。小結節(nodule)の形成を試験するために、細胞を１０分間４％パラホルムアルデヒド中で固定し、水でリンスし、１％硝酸銀で染色して、３０分間、ＵＶランプ下においた後、水でリンスした後、５％チオ硫酸ナトリウムで２分間処理した。次に、この細胞を、２回水洗し、１％  サフラニン−Ｏで後染色して、マトリックスを可視化した。１ウェル当たりに形成した小結節の数を光学顕微鏡下でカウントした。
【００４９】
また、コラーゲン合成を、培養した骨芽細胞における４−ヒドロキシプロリン含量を測定することによって決定した。２週間、５０μｇ／ｍｌ  ビタミンＣ及び１０ｍＭ  β−グリセロホスフェートを含むＤＭＥＭ中で培養した細胞を、１１６℃で１６時間、６Ｎ  ＨＣｌで加水分解した。凍結乾燥して、蒸留水中で溶解産物を再構築した後、４−ヒドロキシプロリンの量を、Berg (1982) Meth Enzymol. 82: 372-398に記載されるのと同様にして、５５０ｎｍの分光測光によって測定した。
【００５０】
細胞増殖のアッセイ：骨芽細胞（２×１０４細胞／ウェル）を２４ウェルプレート(Costar, Cambridge, MA)に播種した。細胞を、インダゾール（１）を添加する前、２４時間、血清を含まない培地中でインキュベートした。インダゾール（１）と共に２４時間インキュベートした後、１０μＭのＢｒｄＵを添加して、さらに２４時間インキュベートした。ＢｒｄＵの取り込みを、ルミネセンスカウンター(TopCount; Packard Instruments, Meriden, CT)を用いて酸素結合免疫吸着検査（ＥＬＩＳＡ）化学ルミネセンス検出キット(Roche Molecular Biochemicals)のプロトコルに従ってアッセイした。１秒当たりの計測数は、ＤＮＡ合成の量及びゆえに増殖細胞の数と直接相関する。
【００５１】
破骨細胞形成性：６〜８週齢のＳＤラットから大腿骨(femur)を取り除き、２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ及び１０％の熱で不活化したＦＣＳ、２ｍＭ  グルタミン、ペニシリン（１００Ｕ／ｍｌ）及びストレプトマイシン（１００μｇ／ｍｌ）を補足したＤＭＥＭで骨髄小腔をフラッシュすることによって、骨髄細胞を調製した。２４時間後、非付着細胞（造血細胞）を集めて、破骨細胞前駆体として使用した。細胞を、ヒト組換え可溶性ＲＡＮＫＬ（５０ｎｇ／ｍｌ、Peprotech EC Ltd., London, United Kingdom）及びマウスＭ−ＣＳＦ（２０ｎｇ／ｍｌ、Genzyme, Cambridge, MA）の存在下で２４ウェルプレートに１×１０６細胞／ウェル（０．５ｍｌ）で播種した。培養液を３日毎に交換した。８〜１０日後、破骨細胞の形成を、酒石酸塩耐性酸性ホスファターゼ（ＴＲＡＰ）のアッセイ(Kotake et al., 1999)によって確認した。簡単にいうと、付着細胞を、３分間、１０％ホルムアルデヒドを含むリン酸緩衝溶液で固定した。エタノール／アセトン（５０：５０  ｖ／ｖ）で１分間処理した後、細胞表面を空気乾燥し、５０ｍＭ  酒石酸ナトリウムの存在下で０．０１％ナフトールＡＳ−ＭＸホスフェート(naphthol AS-MX phosphate)(Sigma)及び０．０３％ファーストレッドバイオレットＬＢ塩(fast red violet LB salt)(Sigma)を含むアセテート緩衝液（０．１Ｍ  酢酸ナトリウム、ｐＨ５．０）中で室温で１０分間、インキュベートした。各ウェルの破骨細胞様のＴＲＡＰ陽性細胞を、３個超の核を有するＴＲＡＰ陽性である多核細胞の数をカウントすることによって、数えた。
【００５２】
破骨細胞の骨吸収のアッセイ：破骨細胞前駆体を、上記したのと同様にしてラットの長骨から単離した。細胞を、完全ＤＭＥＭ培地に再懸濁し、１×１０６細胞／０．５ｍｌ／ウェルでリン酸化カルシウムアパタイト被覆の２４ウェルプレート、ＯＡＡＳ(Oscotec, OCT USA Inc.)中に播種した。細胞を、Ｍ−ＣＳＦ（２０ｎｇ／ｍｌ）及びｓＲＡＮＫＬ（５０ｎｇ／ｍｌ）の存在下で５日間培養した。インダゾール（１）を、Ｍ−ＣＳＦ及びｓＲＡＮＫＬの不存在下でさらに３日間毎日注入した。８日目に培養を終了し、プレートに残った細胞を、１Ｎ  ＮａＯＨで溶解した。倒立顕微鏡（２００×）を用いて、１ウェル当たり５枚のイメージを得、吸収領域をイメージアナライザーを用いて測定した。
【００５３】
局所注入：７０〜８８ｇのオスのＳＤラットを使用した。ペントバルビタールで麻酔をかけたラットの２本の肢の後外側(posteriolateral side)から上脛側の骨幹端(proximal tibial metaphysis)まで、カニューレ（２２Ｇ）を埋植した。カニューレの外側の末端は、皮下組織中にあった。インダゾール（１）を、１週間、毎日１回、上脛にカニューレを介して経皮的に注入した。正常食塩溶液で希釈した同濃度のＤＭＳＯを、比較対照として、右側に注入した。１４日目、ラットを剖検し、脛骨(tibia)を４℃で４８時間１０％ホルムアルデヒドで固定した。
【００５４】
骨の組織形態学：脛骨のホルマリン固定が終了したら、脛骨を０．５Ｎ  塩酸中で脱カルシウムを行ない、エタノール溶液及びアセトンを徐々に上げていって脱水し、パラフィンに包埋した。連続した切片（５μｍ）を縦方向に切断し、マイアーのヘマトキシリン−エオジン溶液で染色した(Yang et al. (1993) Calcif Tissue Int 52:57-61)。成長プレート及び上脛のイメージを、photoMicroGraphic Digitize integrate System (MGDS; Total-Integra Technology Co., Ltd., Taipei, Taiwan)を用いて撮影した。骨容積の測定を、一次海面(primary spongiosa)下に位置し、より大きな小柱(trabeculae)のネットワークを有するという特徴を有する、全二次海綿(whole secondary spongiosa)で行なった。骨の容積をイメージ分析ソフトウェアを用いて算出した。すべての測定を、単純盲検で行なった。
【００５５】
卵巣摘出及び坐骨神経の切断：卵巣摘出及び坐骨神経の切断を、それぞれ、成体メス及びオスのラット（３ヶ月齢）で行なった。外科手術後、ラットに、インダゾール（１）（腹腔内、１ｍｇ／ｋｇ）またはベヒクルを、４週間、毎日注射した。最後の注射を行なった翌日、ラットを剖検し、脛骨及び大腿骨を除いた。
【００５６】
脛骨及び大腿骨の調製：プログラムが終了したら、ラットを断頭によって剖検した。脛骨を除いて、軟組織を洗浄・除去し、脛骨の長さを、Weinreb et al. (1991) J Bone Miner Res 6:725-731に記載されるのと同様にして、精密キャリパー（±０．０５ｍｍ）で測定した。脛骨を、骨の組織形態の分析を目的として、４℃で４８時間、１０％ホルムアルデヒド中で固定した。幾つかの脛骨及び大腿骨をまた取り除き、骨の無機質分析用に−２０℃に保存した。
【００５７】
骨の無機質密度（ＢＭＤ）及び骨の無機質含量（ＢＭＣ）の分析：脛骨及び大腿骨のＢＭＤ及びＢＭＣを、２エネルギーＸ線吸収計（ＤＥＸＡ，ＸＲ−２６；Norland, Fort Atkinson, WI）で測定した。小さな被検体の測定に適合する様式を採用した。１年超の間、腰ファントム(lumbar phantom)でＢＭＤを毎日測定した結果から、０．７％という変動係数が算出された(Yang et al. (1998) Calcif Tissue Int 63:86-90)。脛骨及び大腿骨を、骨の無機質分析を行なう前に、室温に融解した。脛骨及び大腿骨全体をスキャンして、ＢＭＤ及びＢＭＣを吸収計によって測定した。
【００５８】
生体力学的な３ポイント曲げ試験(biomechanical three-point bending test)：骨組織の力学的な性質を、ＭＴＳ−８５８試験機(MTS System Inc., Minneapolis, MN)を用いて３ポイント曲げ試験により測定した。２つの支持ポイントのスパンは２０ミリメートルであり、変形速度は１ｍｍ／分であった。負荷／変形曲線は、Ｔｅａｍ  ４９０ソフトウェア(version 4.10, Nicolet Instrument Technologies Inc., Madison, WI)によって得た。Ｓｉｇｍａ  Ｐｌｏｔ  ６．０ソフトウェア(SPSS Inc., Chicago, IL)を用いて、最大負荷、最終負荷、最大負荷に対するエネルギー、最終負荷に対するエネルギー、及び直線的な剛性(linear stiffness)を含む、骨サンプルの外因的な材料特性を算出した。最大負荷に対するエネルギー及び最終負荷に対するエネルギーを、負荷／変形曲線の面積として算出した。剛性は、負荷／変形曲線の直線部分の傾きとして算出した。慣性の断面モーメント(cross-sectional moment of inertia)は、断面が楕円形状であると仮定して算出した(Turner et al., The effects of fluoridated water on bone strength. Orthop Res (1992) 10: 581-587)。
【００５９】
最大応力、最終応力、及び弾性率（ヤング率）を、Turner et al., Basic biomechanical measurements of bone: a tutorial, Bone (1993) 14:595-608に記載される方法を用いて算出した。
【００６０】
＜結果＞
骨の成長：体重が７０〜９０ｇであるオスの若いラット（ＳＤ）を６群に分けた。各群のラットの平均体重は、７３．９±１．１ｇであった。インダゾール（１）をＤＭＳＯに溶かして、最終濃度が１０μＭになるように生理食塩水で希釈した。６群のうち、１群をコントロール群として、他の群は、それぞれ、針付きカニューレ(needle cannula)のみを穿刺した群、針付きカニューレを用いてベヒクルを注入した（１日目、１回）群、インダゾール（１）を注入した（１日目、１回）群、針付きカニューレを用いてベヒクルを注入した（１〜７日目、毎日）群、インダゾール（１）注入した（１〜７日目、毎日）群とした。針付きカニューレ（２２Ｇ）のみを穿刺した群及び針付きカニューレを用いてベヒクルを注入した群では、１４日後にラットを剖検しても、骨の容積に影響は認められなかった。しかしながら、ラットにインダゾール（１）（０．１ナノモル）を７日間注入した後、さらに７日間餌を与えた群では、二次海綿(secondary spongiosa)の骨容積が有意に増加した。二次海綿の骨梁骨は、７日間インダゾール（１）を局所的に注入した後に、９０％増加した。脛骨の長さでは、インダゾール（１）の局所的な注入によっては有意な変化はなかった（コントロールでは、脛骨の長さ：３．３１±０．０１ｃｍ、およびインダゾール（１）処理群では、３．３２±０．０２ｃｍ、ｎ＝９）。
【００６１】
オスの若いラットに、インダゾール（１）単独、またはインダゾール（１）及びＮＯ合成酵素（ＮＯＳ）阻害剤である、ＮＧ−ニトロ−Ｌ−アルギニン−メチルエステル（Ｌ−ＮＡＭＥ、０．６ナノモル／日）を注入した。インダゾール（１）単独を注入した群と比較して、インダゾール（１）及びＬ−ＮＡＭＥを同時に投与した群は、二次海綿における骨の形成に関するインダゾール（１）の促進効果を有意に減衰させた。
【００６２】
骨損失の予防：成体メスのラットにおいて、卵巣切除（ＯＶＸ）を行なった（ｎ＝２８）。卵巣切除後、卵巣切除したラットの一方の群（ｎ＝１６）に、インダゾール（１）（腹腔内、１ｍｇ／ｋｇ／日）を注射し、他方の群（ｎ＝１２）には、注射しなかった。１５匹の卵巣切除を行なわなかった成体メスラットを偽で操作されたコントロール群として使用し、インダゾール（１）を注射しなかった。上記各群について、脛骨及び大腿骨の長さ、重量、骨無機質密度（ＢＭＤ）及び骨無機質含量（ＢＭＣ）を測定した。結果を表１に示す。表１に示されるように、卵巣切除は、脛骨及び大腿骨双方ともにおいて長さ及び重量には有意な影響を与えなかったが、卵巣切除によって、脛骨及び大腿骨双方のＢＭＤ及びＢＭＣは減少した。また、驚くべきことに、インダゾール（１）を毎日注射する（ＯＶＸ＋インダゾール（１）群）ことによって、脛骨及び大腿骨双方の卵巣切除によるＢＭＤ及びＢＭＣの損失が保護されることが分かった。偽のコントロール群に比べて、卵巣切除によって、脛骨の二次海綿の骨梁骨が減少した。卵巣切除してから４週間後には、骨の容積が６０％減少した。これに対して、インダゾール（１）（１ｍｇ／ｋｇ）を毎日４週間注射すると、骨梁骨の損失は抑制された。骨の容積は、偽で操作されたコントロール群の７６％に到達した。
【００６３】
【表１】
2005089457.tif 000007
【００６４】
３ポイント曲げ試験を、大腿骨で行なった。結果を下記表２に示す。表２に示されるように、偽で操作されたコントロール群と比較して、ＯＶＸラット群は、大腿骨の最終応力及びヤング率の有意な低下を示した。これに対して、驚くべきことに、インダソール（１）で処置したＯＶＸラット群は、大腿骨の最終応力及びヤング率の若干の低下しか示さなかった。
【００６５】
【表２】
2005089457.tif 000008
【００６６】
成体オスラットにおいて、坐骨神経を切断した。結果を下記表３に示す。表３に示されるように、コントロール群では、対側に比して、外科手術した側の脛骨及び大腿骨双方の長さとも、坐骨神経切断後１ヶ月は有意な変化がなかった。しかしながら、脛骨及び大腿骨双方の重量、ＢＭＤ、ＢＭＣ及び骨容積は、坐骨神経の切断により減少した。これに対して、驚くべきことに、坐骨神経を切断した直後から４週間にわたってインダゾール（１）（１ｍｇ／ｋｇ）を毎日注射した（インダゾール（１）処置群）ところ、神経の切断によって誘発される骨損失が相殺されていた。
【００６７】
【表３】
2005089457.tif 000009
【００６８】
培養骨芽細胞への効果：アルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）活性に関するインダゾール（１）の慢性処置の効果を調べた。骨芽細胞を、一次骨芽細胞培養方法に従って培養し、２週間にわたって、インダゾール（１）（１０μＭ）で処理した。この処理によって、ＡＬＰ染色によって示される際のＡＬＰ活性は有意に上昇した。インダゾール（１）によるＡＬＰ活性の上昇は、濃度に依存し、Ｌ−ＮＡＭＥ（６０μＭ）、ＯＤＱ（２０μＭ）またはＫＴ５８２３（２μＭ）によって相殺された。骨小結節のin vitroでの形成に関するインダゾール（１）の効果もまた調べた。その結果、ビタミンＣ及びβ−グリセロホスフェートを含む培地で骨芽細胞を培養すると、無機質化した小結節が形成することが分かった。この無機質化した小結節は、電子顕微鏡により、活性骨芽細胞、閉じ込められた骨細胞(entrapped osteocyte)、細胞外コラーゲン細線維及びヒドロキシアパタイト沈着物を含む骨構造を有することが明らかであり、これにより、このシステムはin vitroでの骨形成を研究するのに有効なモデルであることが示唆された。驚くべきことに、インダゾール（１）で２週間処理すると、濃度に依存して、骨小結節の数が増加した。なお、この際、骨小結節は、フォン−コッサ染色によって観察した。０．１及び１μＭのインダゾール（１）では、骨芽細胞の増殖が若干向上した（それぞれ、コントロールの１１９．３％及び１２６．１％）。
【００６９】
フィブロネクチン（Ｆｎ）は、骨芽細胞の接着、移動、及び成熟の調節に重要な役割を果たしている。Ｆｎの原線維発生は、骨の無機質化プロセスにかかわりがある。培養骨芽細胞でのＦｎの原線維発生に関するインダゾール（１）の効果を調べた。３〜５日目の骨芽細胞の単層による外因的に放出されるＦｎの原線維発生の固定化形態を、免疫細胞化学を用いて研究した。３日目の骨芽細胞をインダゾール（１）（１０μＭ）と共に２４時間インキュベートすると、細胞外Ｆｎアセンブリは増加した。フローサイトメトリーを用いて、α５及びβ１インテグリン(integrin)の表面発現に関するインダゾール（１）の効果を分析した。驚くべきことに、インダゾール（１）で２４時間処理すると、双方のインテグリンの細胞表面での発現が向上することが示された。これに対して、コラーゲン合成は、１０μＭより高い濃度のインダゾール（１）によってのみ増加した。
【００７０】
破骨細胞の分化及び活性化に関する効果：Ｍ−ＣＳＦ（２０ｎｇ／ｍｌ）及びｓＲＡＮＫＬ（５０ｎｇ／ｍｌ）の存在下で８日間、破骨細胞前駆体を培養することによって、成熟表現型マーカー、例えば、ＴＲＡＰの獲得によって明らかになる多核を有する大きな成熟破骨細胞の形成が誘導された。インダゾール（１）は、驚くべきことに、濃度に依存して、破骨細胞の分化を阻害した。
【００７１】
破骨細胞の吸収活性に関するインダゾール（１）の効果もまた調べた。破骨細胞前駆体を、５日間、Ｍ−ＣＳＦ及びｓＲＡＮＫＬの存在下で培養した後、Ｍ−ＣＳＦ及びｓＲＡＮＫＬを、破骨細胞活性アッセイ基質プレートの培地から除去した。様々な濃度のインダゾール（１）を培地に添加して、さらに３日間インキュベートした。コントロールに比べて、インダゾール（１）は、濃度に依存して、破骨細胞の吸収活性を有意に阻害した。
【００７２】
本明細書中に開示されるすべての態様は、いずれの組み合わせで組み合わせてもよい。本明細書中に開示される各態様は、別の態様に置き換えて、同様の、等価の、または類似の目的を果たしてもよい。ゆえに、特記しない限り、開示される各態様は、一連の等しいまたは類似の態様の例であるのみである。
【００７３】
上記説明から、当業者は、本発明の必須の特徴を容易に確認でき、本発明の精神及び範囲から逸脱しない限り、本発明の様々な変更や修飾を行なって、これを様々な用途及び症状に適用できる。例えば、融合ピラゾリル化合物に構造が類似する化合物を本発明の実施に使用してもよい。したがって、他の実施態様もまた特許請求の範囲に包含される。
【００７４】
本発明の他の態様、目的および利点は、本明細書の記載及び図面、さらには特許請求の範囲から明らかであろう。