(57)【要約】【課題】従来の時系列データ分析用チャートが有する問題点を解決し、その変動を総合的かつ視覚的に認識し、判断し予測できるツールとしての新規な分析用チャートを提供する。【解決手段】第１に、標準偏差を用いた分離線および分離帯などからなる通常チャート、それを％値に変換した標準化チャート、それらをまとめた統合チャートを設計した。第２に、時系列データをトリミング処理して数値的に有意なデータ列を選択し、移動平均線、分離帯などからなる非時系列のトリム・チャートを設計した。第３に、時系列（非時系列）データの変動を視覚的に容易に認識できるように、相互に関連するデータ値から上昇、下降、上昇および下降の臨界点などのデータ情報を論理的に分類し、その情報を時系列データ折れ線などに目印をつけて表現した。この様に、新規な分析チャートを設計することで、時系列データの変動を総合的かつ視覚的に認識し、容易に判断し予測できるようにした。【選択図】図１
2005259090.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
時系列データの変動を予測するための分析用チャートにあって、縦軸にデータ値、横軸に時系列をとる座標軸上に、時系列データの終値折れ線、分離線Ａ（長期の６０区間移動平均値＋０．６標準偏差線）および分離線Ｂ（長期の６０区間移動平均値−０．６標準偏差線）、分離帯Ｘ（短期の１５区間移動平均値＋０．６標準偏差線および短期の１５区間移動平均値−０．６標準偏差線からなる移動標準偏差帯）を表わす構成を標準設定とする通常チャートに関する。この通常チャートは分離線Ｂを上昇の臨界点および分離線Ａを下降の臨界点と位置づけ、時系列データが分離線Ｂより下を移動すると下降と調整の継続、分離帯Ｘおよび分離線Ｂを上に抜けると上昇転換、分離帯Ｘの上部を移動すると上昇の継続、上昇後に分離帯Ｘの内部に移動すると調整期、分離帯Ｘおよび分離線Ａを下に抜けると下降転換と判定する特長を持つ。
【請求項２】
請求項１記載の通常チャートにおいて、長期の計算区間は４０から１００区間、短期の計算区間は１０から２５区間、標準偏差の絶対値は０．４から０．８とする許容設定幅を有することに関する。
【請求項３】
請求項１記載の通常チャートにおいて、時系列データの上昇および下降の推移を視覚的に容易に認識できる様に、時系列データの上昇条件を満たすデータ値か（時系列データが分離帯Ｘの上部にあるか、あるいは、相対力２０区間移動値がゼロより大きく、かつ、その相対力１０区間移動平均値より大きい場合）、それ以外の調整や下降傾向を示すデータ値か、および、分離線Ｂより小さい時系列データ値かを論理的に分類し、その情報を異なる目印や彩色を施して時系列データ折れ線に表現することに関する。
【請求項４】
請求項１記載の通常チャートにおける時系列データの相対的な位置を容易に認識し易くするために、縦軸に％値、横軸に時系列をとる座標軸上に、長期の６０区間移動平均値を中心とする±３．０標準偏差の幅を１００として、時系列データ、分離帯Ｘ、分離線Ａおよび分離線Ｂを％値に算出変換し、％変換値折れ線、分離帯Ｙ、６０％ラインおよび４０％ラインとして表わす、通常チャートを標準化した標準化チャートに関する。この標準化チャートは座標軸上の４０％ラインを上昇の臨界点および６０％ラインを下降の臨界点と位置づけ、時系列データの％変換値が４０％ラインより下を移動すると下降と調整の継続、分離帯Ｙおよび４０％ラインを上に抜けると上昇転換、分離帯Ｙの上部を移動すると上昇の継続、上昇後に分離帯Ｙの内部に移動すると調整期、分離帯Ｙおよび６０％ラインを下に抜けると下降転換と判定する特長を持つ。
【請求項５】
請求項４記載の標準化チャートにおいて、上昇および下降の臨界点を視覚的に容易に認識できる様に、時系列データの％変換値が４０％以下の値か、４０から６０％間の値か、および６０％以上の値かに論理的に分類して、その情報を異なる目印や彩色を施して％変換値折れ線に表現することに関する。
【請求項６】
請求項１記載の通常チャートおよび請求項４記載の標準化チャートは、それぞれ、単独で使用できるが、さらに、時系列データの変動を総合的に認識してその判断や予測を高めるために、％値を左縦軸に、データ値を右縦軸の下段に、時系列を横軸にとる座標軸上に、請求項４の標準化チャート、相対力２０区間移動値線および相対力１０区間移動平均線からなる相対力チャートおよび請求項１の通常チャートを縦軸方向に並べて表示する統合チャートに関する。この統合チャートは、標準化チャートにおいて％変換値折れ線の目印で％変換値の臨界点との相対的な位置関係を確認し、相対力チャートにおいて時系列データの上昇の相対的な強さに関して、相対力２０区間移動値がゼロより大きく、かつ、相対力１０区間移動平均値より大きいかどうかを確認し、通常チャートにおいて時系列データ折れ線の目印で時系列データが分離線Ａ、分離線Ｂおよび分離帯Ｘの上部か内部か下部か、そして、上昇か調整か下降かを確認し、総合的に判断し予測することを特長とする。
【請求項７】
時系列データの変動を予測するための分析用チャートにあって、左右の縦軸に％値、横軸に非時系列をとる座標軸上に、時系列データをトリミング処理して数値的に有意なデータを選出し、％値に変換した％変換値列から％変換値折れ線（あるいはローソク足チャート）、％変換値列の２区間移動平均値列から算出する５区間移動平均線、分離帯Ｚ（１５区間移動平均値＋０．６標準偏差および１５区間移動平均値−０．６標準偏差からなる移動標準偏差帯）、相対力１０区間移動値線および相対力５区間移動平均線を表わす構成を標準設定とするトリム・チャートに関する。このトリム・チャートは％変換値が５区間移動平均線および分離帯Ｚを上に抜け、５区間移動平均線の傾きが右肩上がりになると上昇転換、％変換値が分離帯Ｚの上部を移動し、５区間移動平均線の傾きが右肩上がりであると上昇の継続、％変換値が上昇後に５区間移動平均線を下に抜けて分離帯Ｚの内部に移動し、５区間移動平均線の傾きが右肩下がりから横ばいであると調整期、％変換値が５区間移動平均線および分離帯Ｚを下に抜け、５区間移動平均線の傾きが右肩下がりになると下降転換と判定する特長を持つ。
【請求項８】
請求項７記載のトリム・チャートにおいて、分離帯Ｚの計算区間は１０から２０区間の、標準偏差の絶対値は０．４から０．８の許容設定幅を有することに関する。
【請求項９】
請求項７記載のトリム・チャートは、％変換値の上昇および下降の推移を視覚的に容易に認識できる様に、表示に関する以下の特長を備える。トリム・チャートの％変換値折れ線、５区間移動平均線、分離帯Ｚ、相対力１０区間移動値線および相対力５区間移動平均線からのデータを組み合わせ、％変換値の上昇条件を満たすデータ値（５区間移動平均線の傾きがゼロより大きいか、％変換値が分離帯Ｚより上部にあるか、相対力１０区間移動値がゼロより大きい場合）、下降条件を満たすデータ値（５区間移動平均線の傾きがゼロより小さいか、％変換値が分離帯Ｚの下辺より下にあるか、％変換値が５区間移動平均値より小さいか、相対力１０区間移動値がゼロより小さい場合）、および上昇の補正条件を満たすデータ値（５区間移動平均線の傾きがゼロより小さく、かつ、％変換値が分離帯Ｚより上にある場合か、あるいは、５区間移動平均線の傾きがゼロより大きく、かつ、％変換値が５区間移動平均値より大きく、かつ、相対力１０区間移動値がその相対力５区間移動平均値より大きく、かつ、相対力１０区間移動値がゼロより小さい場合）に論理的に分類し、その情報を異なる目印や彩色を施して５区間移動平均線に集約して表現することに関する。この様にして構成されたトリム・チャートは５区間移動平均線の目印が上昇、下降あるいは補正条件を示しているか、５区間移動平均線の傾きが右肩上がりどうかを確認し、％変換値の分離帯Ｚとの上下の相対的な位置関係を確認し、相対力１０区間移動値がゼロより大きく、かつ、その相対力５区間移動平均値より大きいかどうか上昇の相対的な強さを確認し、また、上昇率や下降率を読み取って、時系列データの変動を総合的に判断し予測することを特長とする。
【請求項１０】
請求項７記載のトリム・チャートにおいて、表示する曲線およびその傾きを極めて滑らかにして線間の交差および極大や極小を容易に認識し易くすくし、また、論理的に分類して５区間移動平均線に表現される上昇、下降および補正の目印と％変換値の変動が合致するように、時系列データをトリミング処理して数値的に有意なデータ値を選出して％値に変換した％変換値列をそのまま使用せずに、％変換値列の２区間移動平均値列を求めてから５区間移動平均値、分離帯Ｚ、相対力１０区間移動値および相対力５区間移動平均値を算出して表示することに関する。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、時系列データを有する株価、債権、為替などの上昇あるいは下降トレンドやパターンを分析する場合に用いる時系列データの分析用チャートに関する。
【背景技術】
【０００２】  時系列データには株価、債権、為替などが挙げられ、その中でも日々最も注目されるのが株価の変動であり、日本国内ではこの株価動向を知るための一般的方法として古くは米相場の時代から使用されている、縦軸に株価、横軸に日、週、月などの時系列単位をとる、始値、高値、安値、終値の４本値からなるローソク足チャートがあり、出来高と併記して用いられている。基本的な形として、終値が始値より高いときは白色矩形の「陽線」、終値が始値より安いときは黒色矩形の「陰線」として表わされ、さらに、高値、安値を示す線（ひげ）から構成されており、市場の動向を反映して様々なローソク足パターンを形成する（非特許文献１参照。）。【０００３】  それに対して、国外では時系列データの終値だけを用いた単純な折れ線チャートや、一定期間の取引を表わす垂直のバーを用いた、バー頂点はその期間の高値、バーの下点は安値、バー左側の目印は始値、バー右側の目印は終値を表わすバーチャートや、バーチャートあるいはローソク足チャートに株価の２０日間移動平均線、その移動平均値±２．０標準偏差線を重ねて表示した、１９８３年に誕生したとされるボリンジャー・バンドなどが株価など時系列データの変動を予測するのに多用されている（非特許文献２参照。）。
【非特許文献１】チャート分析の真実，吉見俊彦，株式会社日本短波放送，１９９８年，ｐ．１４
【非特許文献２】ボリンジャーバンド入門，ジョン・ボリンジャー，パンローリング株式会社，２００２年，ｐ．９５
【非特許文献３】チャートの鉄則，仁科鋼平，日本経済新聞社，２００１年，ｐ．１２４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】  時系列データの変動を分析するにあたって、株価の変動を分析するローソク足チャートの場合は、単純には、白い「陽線」が続けは上昇トレンドにあり、黒い「陰線」が続けば下降トレンドであると予測できる。しかし、それは「陽線」や「陰線」が小さかったり、高値や安値を示す線（ひげ）を伴ったりと種々のパターンを形成するため、特に、株価の上昇および下降転換時の判断や予測を複雑なものにする。また、株の出来高も市場のエネルギーを反映する非常に良い指標とされるものの、出来高が少なくても株価が上昇することもあり、その数値は時系列的に激しく変動する特徴を持つ。従って、株式などの投資に関する熟練者や専門家ならともかく、一般の投資家は、多くの場合、その変動予測に慣れずに株価の上昇あるいは下降転換の時期に迷い、売買の時期を見過ごしてしまうことも多い。【０００５】  また、様々な分野で使用される折れ線チャートは単純明快であり、株価などの変動予測には２５，７５，２００日移動平均線などの移動平均線間の交差を利用し、上昇や下降トレンドを予測することが可能であるものの、実際の上昇あるいは下降転換の時期から交差が遅延することの多いのが難点である。ボリンジャー・バンドも相対的に高値と安値を識別する、優れた時系列データ分析用チャートであり、しかし、複雑なパターンをとるローソク足チャート、移動平均線、時系列データの８９％が包含されるように設定された移動平均線を中心として±２．０標準偏差線が重ねて表示され、同一座標軸上に変動幅の大きい時系列データを表わすので、株価の上昇や下降転換点を識別することを難解なものにしていることが多い。【０００６】  さらに、株価の時系列データは始値、高値、安値、終値の４本値と出来高で構成されて表わされることが一般的であり、しかし、終値だけの場合もあり、為替、債権、ファンドなどは終値だけで公表されることがほとんどであり、その場合には折れ線チャート以外に時系列データの変動を予測するために使用できる有用な方法がないのが現状である。【０００７】  本発明は、時系列データに関する従来の分析用チャートが有する問題点を解決し、時系列データを有する株価、債権、為替などに投資をする一般投資家がその変動を容易にかつ視覚的に認識し、総合的に理解し判断し予測するためのツールとしての、新規な時系列データ分析用チャートの提供を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】  時系列データの変動を予測する分析用チャートには、折れ線やローソク足チャートなどと併せて、短期、中期、あるいは、長期の移動平均線が好んで多用されることは周知の事実であり、それらの移動平均線の交差から時系列データの上昇転換や下降転換を予測することの多いこと、また、株価の相対的な高値と安値を識別するボリンジャー・バンドは短期２０日間移動平均値を中心とて±２．０標準偏差内に約９０％の時系列データを包含するように標準設定されたチャートであることはすでに述べた通りである。しかし、線状の移動平均線を使用する代わりに相対的により幅の狭い短期の標準偏差帯を用い、また、短期移動平均値を中心とする±２．０標準偏差内に約９０％の時系列データを包含させる代わりに長期移動平均値を中心とする±３．０標準偏差内にほぼ全ての時系列データを包含するように標準化して、時系列データの変動を分析し、判断・予測することも可能である。【０００９】  本発明では、第１に、時系列データの絶対的な位置を予測するために、長期移動平均線から上下に相対的に近い標準偏差線からなる２本の分離線および短期移動平均線を中心とする相対的により幅の狭い短期の標準偏差帯からなる分離帯を設定し、その分離線あるいは分離帯の上部、内部および下部に時系列データを区分するチャートを設計した（以下、通常チャートと記す。）。第２に、時系列データの取りうる単位や値は千差万別であり、それらのデータ値の取りうる範囲も広いものから狭いものまで様々であり、通常チャートでは時系列データの上昇あるいは下降によって平均値の移動と分離帯および２本の分離線間の縮小や膨張が起こり、時系列データの相対的な位置の確認が容易ではなくなる。そこで、時系列データの相対的な位置を容易に認識できるようにするために、統計的にほぼ全てのデータ値（約９９．９７％）を包含するする長期の移動平均値を中心とする±３．０標準偏差の幅を１００とし、その範囲に％値に変換された時系列データ、２本の分離線および短期の分離帯を表示する、通常チャートを標準化したチャートを設計した（以下、標準化チャートと記す。）。第３に、時系列データの変動を総合的に認識してその判断や予測を高めるために、通常、標準化および相対力チャートから構成される統合チャートを設計した。第４に、異なる手法のチャートを用いて分析する必要があるという観点から、時系列データをトリミング処理して数値的に有意なデータ値を選出し、％値に変換した％変換値列を用いて、％変換値折れ線（あるいはローソク足チャート）、その移動平均線、短期の分離帯、相対力移動値線およびその移動平均線から構成される非時系列系のチャートを設計した（以下、トリム・チャートと記す。）。第５に、時系列データおよび非時系列データの変動を視覚的に容易に認識できるように、上昇、下降あるいは上昇や下降の臨界点（閾値）などを示すデータ値を論理的に分類し、その情報を変動の分析にとって要となる時系列データ折れ線、％変換値折れ線あるいは移動平均線に目印を付けて表現した。【００１０】  本発明の時系列データ分析用チャートに使用する時系列データは、原則的に、日次、週次あるいは月次の終値とし、株価においては始値、高値、安値、���値、調整後の終値、あるいは、出来高のいずれかを選択できものとした。分析に必要な時系列データ数は１００以上とし、ディスプレイなどに表示するデータ数を考慮してより好ましい１５０に標準設定した。また、計算に使用する標本数が１００以下であるため、標準偏差の計算には標本数−１の標本標準偏差を用いた。なお、以下の計算や表示方法の確認にはマイクロソフト社の表計算ソフトであるエクセル（登録商標）を用いて行った。【００１１】  始めに、通常チャート、標準化チャートおよび相対力チャートから構成される統合チャートの設計について順を追って説明する（図面の図１を参照。）。なお、通常チャートおよび標準化チャートはそれぞれ単独で使用できるものとして設計した。【００１２】  通常チャートについては、統合チャートの右縦軸下段にデータ値、横軸に時系列をとる座標軸上に、時系列データの終値折れ線、分離線Ａ（長期の６０区間移動平均値＋０．６標準偏差線）および分離線Ｂ（長期の６０区間移動平均値−０．６標準偏差線）、分離帯Ｘ（短期の１５区間移動平均値＋０．６標準偏差線と短期の１５区間移動平均値−０．６標準偏差線からなる移動標準偏差帯）からなる構成を標準設定として表わした。【００１３】  長期の区間設定は、２０，４０，６０，８０，１００区間について、正規分布におけるデータ値の相対的位置を示す（データ値−平均値）÷標準偏差の式から基準値を算出し、各区間の移動基準値線が時系列データの折れ線パターンと近似を始める４０区間以上とし、近似が収斂し始めるより好ましい６０区間に標準設定した。また、分離線Ａおよび分離線Ｂの長期の６０区間移動平均線からの隔たりを示す標準偏差の絶対値は、時系列データが上昇あるいは下降するときに分離線Ａおよび分離線Ｂの外側に位置することの多い０．４から０．８とし、より好ましい０．６に標準設定した。短期分離帯Ｘの区間設定は時系列データが上昇あるいは下降するときに長期６０区間の分離線Ａおよび分離線Ｂとの交差が明暸である１０から２５区間とし、より好ましい１５区間に標準設定した。また、分離線Ａおよび分離線Ｂの設定と同様に、分離帯Ｘの短期の１５区間移動平均線からの隔たりを示す標準偏差の絶対値は、時系列データが上昇あるいは下降するときに分離帯Ｘの外側に位置することの多い０．４から０．８とし、より好ましい０．６に標準設定した。【００１４】  なお、正規分布の０．６標準偏差から計算すると、分離帯Ｘの外側、分離線Ａおよび分離線Ｂの外側に分布するデータ数はいずれも約５５％となる。座標軸上の表示方法として、分離線Ａおよび分離線Ｂを分離帯として、分離帯Ｘを２本の分離線として、さらには、２本の分離帯として、また、全てを４本の分離線として表わすことも可能であるが、チャート上の視覚的な見易さを考慮して、分離線Ａおよび分離線Ｂと分離帯Ｘを採用した。分離帯Ｘは時系列データの１０区間移動平均線およびその１５区間移動平均線の縦軸に関する対称線をほぼ包含しており、１０区間移動平均線が時系列データの上昇時に分離帯Ｘの上辺に沿って、下降時に下辺に沿って移動する特徴を備えている。【００１５】  標準化チャートについては、時系列データの相対的な位置関係を視覚的に容易に認識し易���するために、標準偏差を用いて通常チャート上のデータ値を％値に変換した。まず、長期６０区間移動平均値を中心とする±３．０標準偏差の幅を１００とし、時系列データ、２本の線からなる分離帯Ｘ、分離線Ａおよび分離線Ｂを％値に算出変換した。計算例として、例えば、６０日目の時系列データをＧとすると、（時系列データＧ−６０日間の平均値＋標準偏差×３）÷（標準偏差×６）×１００の式から％値を算出し、この計算を１日づつ移動して残りの時系列データついて行う。次に、これらを左縦軸の０，２０，４０，６０，８０，１００％が−３．０，−１．８，−０．６，＋０．６，＋１．８，＋３．０標準偏差に対応している統合チャート座標軸の上段に、％変換値折れ線、分離帯Ｙ、６０％および４０％の水平線として表わした。【００１６】  なお、左縦軸が％の座標軸上では、分離線Ａおよび分離線Ｂは％値に変換すると、それぞれ、６０％と４０％の水平線となるため座標軸上には曲線として表現されないが、４０から６０％間の長期分離帯の役割を果たす。分離帯Ｙは％変換値の変動に伴って、座標軸上の大よそ２０％から８０％間を上下に移動する。また、分離帯Ｘと同様に、分離帯Ｙは％値に変換した時系列データの１０区間移動平均線およびその１５区間移動平均線の縦軸に関する対称線をほぼ包含しており、％値に変換した１０区間移動平均線が％変換値の上昇時に分離帯Ｙの上辺に沿って、下降時に下辺に沿って移動する特徴を備えている。しかし、％変換値そのものの１０区間移動平均線は分離帯Ｙに全てが包含されず、％変換値の上昇および下降が継続する場合は分離帯Ｙから多少離れて移動し、その特徴から％変換値が急激に上昇した後に下降する場合の判定に利用できる。【００１７】  相対力チャートについては、時系列データの上昇の強さを相対的に反映する、ウェルズ・ワイルダーが１９７８年に考案したとされる相対力指数（ＲＳＩ；Ｒｅｌａｔｉｖｅ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｉｎｄｅｘ、非特許文献３参照。）を用いたチャートであり、９区間から１４区間で計算されることが多く、指数が７０％以上になると相対的に強すぎる、３０％以下になると弱すぎる、と一般的に判定される。しかし、これらの条件をそのまま用いたのでは表示される移動値線およびその移動平均線の凹凸が激しくて、本発明の通常チャートおよび標準化チャートを補助する指標としては取り扱いにくい。そこで、以下の様に計算方法を改良して標準設定することにした。まず、時系列データのバラツキを押さえるために２区間移動平均値列を算出し、その２区間移動平均値列から２区間の差を求める。さらに、その２区間差データ列から２０区間のプラス値とマイナス値の絶対値をそれぞれ分けて加算して、加算増加値および加算減少値とする。次に、加算増加値÷（加算増加値＋加算減少値）×１００−５０の式（以下、相対力式と記す。）から相対力２０区間移動値とその相対力１０区間移動平均値を算出し、左縦軸に％値をとる統合チャート座標軸の中段に表わした。ここで、始めに求める移動平均値列の区間は２から１０区間でもよく、単純なより好ましい２区間に標準設定した。相対力移動値の区間設定はそのパターンが時系列データ折れ線と近似し、滑らかな極大や極小を形成しやすい偶数値の１８，２０，２２，２４区間とし、その中でもより好ましい２０区間に標準設定した。また、その相対力移動平均値の区間設定は極めて滑らかな傾きと曲線を形成し、相対力２０区間移動値と明瞭に交差する８から１２区間とし、より好ましい１０区間に標準設定した。なお、ここで用いる相対力移動値はその式の構造から−５０％≦相対力移動値≦５０％となる。【００１８】  これら通常、標準化および相対力チャートからなる、まだ仮設計の統合チャートを用いて種々の時系列データを分析した結果、通常チャートで説明すると、時系列データが分離線Ｂより下を移動すると下降と調整が継続し、分離帯Ｘおよび分離線Ｂを上に抜けると上昇転換し、分離帯Ｘの上部を移動すると上昇が継続し、上昇後に分離帯Ｘの内部に移動すると調整期に入り、分離帯Ｘおよび分離線Ｂを下に抜けると下降転換することがほぼ共通して認められる事象であった。また、分離線Ａおよび分離線Ｂの両線は時系列データの支持線となり、かつ、抵抗線となることが極めて多い。このことから、上昇転換の臨界点を分離線Ｂに、下降転換の臨界点を分離線Ａに設定した。この説明を標準化チャートですると、通常チャートの時系列データを％変換値に、分離線Ｂを４０％ラインに、分離線Ａを６０％ラインに、分離帯Ｘを分離帯Ｙに置き代えることで説明内容は同じとなる。相対力チャートについては相対力２０区間移動値がゼロよりも大きく、かつ、その相対力１０区間移動平均値よりも大きい時に時系列データの上昇がほぼ共通して認められる事象であった。しかし、相対力２０区間移動値が極大をつけた後右肩下がりになり、相対力２０区間移動値がゼロよりも大きく、かつ、その相対力１０区間移動平均値より小さい時にも、時系列データの上昇の見られる場合があり、相対力チャートだけで下降の判断はできない。【００１９】  この分析結果に基づいて、通常チャートにおいては、時系列データの上昇および下降の推移を視覚的に容易に認識できる様に、時系列データの上昇条件を満たすデータ値か（時系列データが分離帯Ｘの上部にあるか、あるいは、相対力２０区間移動値がゼロより大きく、かつ、相対力１０区間移動平均値より大きい場合）、それ以外の調整や下降傾向を示すデータ値か、および、分離線Ｂより小さい時系列データ値かを論理的に分類し、それらの情報を白丸、黒丸、および黒四角で時系列データ折れ線に表現した。標準化チャートにおいては上昇および下降の臨界点を視覚的に容易に認識できる様に、時系列データの％変換値が４０％以下の値か、４０％から６０％間の値か、および６０％以上のデータ値かに論理的に分類して、それらの情報を黒四角、白四角、および白丸で％変換値折れ線に表現した。相対力チャートにおいては時系列データの上昇の強さを視覚的に容易に認識できる様に、相対力２０区間移動値がその相対力１０区間移動平均値より大きいデータ値か、小さいデータ値かに論理的に分類して、それらの情報を白丸および黒丸で相対力１０区間移動平均線に表現した。なお、通常チャートおよび標準化チャートの情報の表現に関する設定内容は相互に入れ換え可能である。【００２０】  以上の様に最終構成された統合チャートを図１に示した。上段の％値で示す標準化チャートが時系列データの相対的な位置を表わし、中段の％で示す相対力チャートが時系列データの上昇の相対的な強さを表わし、下段のデータ値で示す通常チャートが時系列データの絶対的な位置を表わすことになる。また、折れ線上に表現される黒四角、白四角、白丸および黒丸は上述した条件を満たす情報の目印である。統合チャートを用いるときは、標準化チャートで％変換値の臨界点である４０％ラインあるいは６０％ラインとの相対的な位置関係を％変換値折れ線上の目印で確認し、相対力チャートで相対力２０区間移動値がゼロより大きく、かつ、その１０区間移動平均値より大きいか上昇の相対的な強さを確認し、通常チャートで実際の値である時系列データが分離線Ａ、分離線Ｂおよび分離帯Ｘの上部か内部か下部かを、また、上昇か調整か下降かを時系列データ折れ線上の目印を確認することになる。統合チャートをこのように構成することで、時系列データの上昇転換、上昇継続、調整期、下降転換、下降の継続などを視覚的に容易に認識しやすくなる。なお、実用的には折れ線を構成するデータ値を丸印等の認識しやすい図形で表わし、条件を満たす情報を赤色、黄色、青色などで彩色を施して表現することにより、より鮮明に変換点を表示することができる。【００２１】  次に、トリム・チャートの設計について説明する（図面の図２および図７を参照。）。このチャートは％変換値折れ線（あるいはローソク足チャート）、５区間移動平均線、分離帯Ｚ、相対力１０区間移動値線およびその相対力５区間移動平均線からなる構成を標準設定とする。【００２２】  第１に、時系列データの２区間の差を算出し、あらかじめ定められた変化率に満たないデータ値の削除と連続するプラス値データ群およびマイナス値データ群からそれぞれ符号の変化する前の最大値および最小値となるデータ値を選出した（これをトリミング処理と記す。）。そして、トリミング処理後の最初のデータを１００とする％変換値列を算出した。この％変換値列を用いて簡単に折れ線チャートを作成するか、あるいは、２区間の第１データを始値、第２データを終値、両データで大きい方を高値、小さいほうを安値とするローソク足チャートとして左縦軸に％、右縦軸下段に％、横軸に非時系列をとるトリム・チャート座標軸の上段に表わした。ここで、時系列データの削除に適用する２区間の変化率はトリミング処理後のデータ数が始めの時系列データ数の約３分の１程度となる２％以内として、より好ましくは株価、株価指数、為替の変化率を、それぞれ，１．０％，０．５％，０．２％に標準設定した。【００２３】  第２に、トリミング処理による％変換値のバラツキを押さえ、表示する曲線とその傾きを極めて滑らかにするために、％変換値列から２区間移動平均値列を算出し、それから５区間移動平均値および分離帯Ｚ（１５区間移動平均値＋０．６標準偏差および１５区間移動平均値−０．６標凖偏差からなる移動標準偏差帯）を算出して上記のトリム・チャート座標軸の上段に表わした。また、相対力１０区間移動値および相対力５区間移動平均値についても２区間移動平均値列から統合チャートの相対力チャートで説明した相対力式を用いて算出し、トリム・チャート座標軸の下段に表わした。【００２４】  なお、この２���間移動平均値列からの算出効果を図７に示した。図７の左図が％変換値列をそのまま用いて算出して表示した図で、５区間移動平均線、相対力１０区間移動値線、相対力５区間移動平均線は凹凸が激しく，曲線もその傾きも滑らかではなく、分離帯Ｚの幅も広い。しかし、同一の％変換値列を用いて表示される％変換値折れ線を除き、％変換値列の２区間移動平均値列を用いた右図は５区間移動平均線、相対力１０区間移動値線および相対力５区間移動平均線の曲線もその傾きも極めて滑らかで、極大や極小も認識しやすい。また、これ以降で説明することになるが、各データ値を論理的に分類して５区間移動平均線に表現される上昇（白丸）、下降（黒丸）および補正（白三角）の情報を示す目印は、右の図では％変換値の変動に極めて合致しており、左の図と比較すれば一目瞭然の違いが分かり、５区間移動平均線、分離帯Ｚ、相対力１０区間移動値線および相対力５区間移動平均線を２区間移動平均値列から計算して表示することが合目的的であることを示す。【００２５】  ここで、％変換値列から求める移動平均値列の区間は２から５区間でもよく、トリミング処理によるデータ値の減少を考慮に入れて、単純なより好ましい２区間に標準設定した。トリム・チャート上段の移動平均線の区間設定は３から１０区間とし、曲線とその傾きが滑らか、かつ、極大と極小が明瞭となるより好ましい５区間に標準設定した。分離帯Ｚの区間および移動平均値からの隔たりを示す標準偏差の絶対値設定は、それぞれ、１０から２０区間および０．４から０．８として、％変換値の上昇および下降時に５区間移動平均線、％変換値折れ線（あるいはローソク足）からの分離が明瞭となるより好ましい１５区間および０．６に標準設定した。また、相対力移動値の区間設定は偶数値の８，１０，１２区間とし、相対力移動値線が％変換値折れ線（あるいはローソク足チャート）とパターンの近似するより好ましい１０区間に標準設定した。また、その相対力移動平均線の区間設定は３から１０区間とし、曲線と傾きが極めて滑らかで相対力１０区間移動値線と明瞭な交差をするより好ましい５区間に標準設定した。なお、分離帯Ｚも％変換値列の１０区間移動平均線およびその１５区間移動平均線の縦軸に関する対称線をほぼ包含しており、１０区間移動平均線が％変換値の上昇時に分離帯Ｚの上辺に沿って、下降時に下辺に沿って移動する特徴を備えている。【００２６】  このトリム・チャートを用いて種々の時系列データを分析した結果、ほぼ共通している以下のことが分かった。第１に、％変換値が上昇転換する場合には５区間移動平均線および分離帯Ｚを上に抜けて上昇し、上昇が継続する場合には分離帯Ｚの上部を移動し、上昇から調整に入ると５区間移動平均線を下に抜けて分離帯Ｚ内部に移動し、下降転換や下降が継続する場合は分離帯Ｚの下部に移動する。第２に、それに符合して、％変換値が上昇すると５区間移動平均線の傾きは右肩上がりの＋、上昇から調整に入ると右肩下がりから横ばいのマイナスから±、下降すると右肩下がりのマイナスに変化する。第３に、％変換値の上昇転換は、相対力１０区間移動値がゼロより大きく、かつ、その相対力５区間移動平均値より大きい場合に起こる。しかし、統合チャ���トでも説明した様に、相対力１０区間移動値が極大をつけて右肩下がりになり、相対力１０区間移動値がゼロよりも大きく、かつ、その相対力５区間移動平均値より小さい時に、％変換値の上昇の見られる場合があり、相対力１０区間移動値や相対力５区間移動平均値だけで下降の判断はできない。【００２７】  この分析結果に基づいて、これらの情報をトリム・チャート座標軸上で視覚的に容易に認識しやすい様に表現するために、相互に関連するデータ値を論理的に３クラスに分類した。ここで記載を簡素化するために、％変換値をＤ、５区間移動平均値をＮ、分離帯Ｚの上辺をＺＡ、分離帯Ｚの下辺をＺＢ、相対力１０区間移動値をＰ、相対力５区間移動平均値をＱ、直近のデータ値を第２データ、その１つ前のデータ値を第１データ、と略記した。【００２８】  第１クラスは５区間移動平均線の傾きがゼロより大きいか、％変換値が分離帯Ｚより上部にあるか、相対力１０区間移動値がゼロより大きい場合である「Ｎ第２データ＞Ｎ第１データ、あるいは、Ｄ＞ＺＡ、あるいは、Ｐ＞０」、に分類した。第２クラスは、５区間移動平均線の傾きがゼロより小さいか、％変換値が分離帯Ｚより下部にあるか、％変換値が５区間移動平均値より小さいか、相対力１０区間移動値がゼロより小さい場合である「Ｎ第２データ≦Ｎ第１データ、あるいは、Ｄ≦ＺＢ、あるいは、Ｄ≦Ｎ、あるいは、Ｐ≦０」、に分類した。第３クラスは、５区間移動平均線の傾きがゼロより小さく、かつ、％変換値が分離帯Ｚより上部にある場合と、５区間移動平均線の傾きがゼロより大きく、かつ、％変換値が５区間移動平均値より大きく、かつ、相対力１０区間移動値が相対力５区間移動平均値より大きく、かつ、相対力１０区間移動値がゼロより小さい場合である「Ｎ第２データ≦Ｎ第１データかつＤ＞ＺＡ、あるいは、Ｎ第２データ＞Ｎ第１データかつＤ＞ＮかつＰ＞ＱかつＰ≦０」、に分類した。【００２９】  次に、第１クラスの％変換値の上昇条件を満たす情報を白丸で、第２クラスの下降条件を満たす情報を黒丸で、第３クラスの上昇に関する補正条件を満たす情報を白三角でトリム・チャート上段の５区間移動平均線に表現した。また、相対力１０区間移動値が相対力５区間移動平均値より大きい場合の情報を白丸で、それ以外は黒丸で相対力５区間移動平均線に表現した。【００３０】  以上の様に最終構成されたトリム・チャートを図２に示した。上段の％変換値（折れ線あるいはローソク足チャート）が時系列データのトリミング処理後の相対的な位置を表わし、下段の相対力１０区間移動値が％変換値の上昇の強さを示す相対な的位置を表わす。また、５区間移動平均線上の白丸、黒丸、白三角が上記の上昇、下降、上昇の補正条件を満たす情報に、相対力５区間移動平均線上の白丸は相対力１０区間移動値が相対力５区間移動平均値より大きいという情報に、それぞれ、符合する。トリム・チャートを用いるときは、５区間移動平均線上の目印およびその傾きがプラスかマイナスかを確認し、％変換値の分離帯Ｚとの上下の相対的な位置関係を確認し、相対力１０区間移動値がゼロより大きく、かつ、その相対力５区間移動平均値より大きいかを確認し、上昇率あるいは下降率を読み取って変動を予測することになる��トリム・チャートをこのように構成することで、時系列データの上昇転換や下降転換を視覚的に容易に認識し易く、かつ、上昇率や下降率を簡単に読み取ることができるようになった。なお、実用的には移動平均線を構成するデータ値を丸印などの認識しやすい図形で表わし、条件を満たす情報を赤色、黄色、青色などで彩色を施して表現することにより、より鮮明に変換点を表示することができる。
【発明の効果】
【００３１】  以上説明したように、本発明の時系列データ分析用チャートである統合チャートおよびトリム・チャートを用いれば、株価、債権、為替などの時系列データの変動を視覚的に容易に認識でき、総合的に判断し予測することも可能となり、株価、債権、為替などに投資する一般投資家が時系列データの変動をより正確に判断し予測するための極めて有用なツールとなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】  本発明の時系列データ分析用チャートである統合チャートおよびトリム・チャートの構成や作成方法は「課題を解決するための手段」の中で詳述した。パーソナルコンピュータやソフトのある程度の使用経験者であれば、これにも基づいて関数機能やグラフ表示機能の充実した市販の表計算ソフトを用いて個人専用にプログラム化することも可能であり、また、使用方法のアルゴリズムを重視するとすれば、時系列データ分析専用のプログラムソフトを新たに設計することもできる。なお、統合チャートおよびトリム・チャートは単独で使用できるように設計されているものの、時系列データの変動を判断し予測するには、より多くの情報を集めるという観点から、日次だけにとどまらず中長期的視野に立って月次、週次、日次の順に時系列データの相対的および絶対的な位置を精査し、そのためには両チャートを併用する方が好ましい。以下、本発明の実施形態を図面の図１および図２を参照して説明する。【００３３】  図１は実施形態を説明するための符号を付けた日経平均株価指数、週次の統合チャートである。左縦軸は標準化チャートおよび相対力チャート用の％値、右縦軸の下段は通常チャート用のデータ値、横軸は時系列をとる。符号９は標準化チャートを示し、１はその構成の要である％変換値折れ線、２は分離帯Ｙである。符号１０は相対力チャートを示し、３は相対力２０区間移動値線、４はその相対力１０区間移動平均線である。符号１１は通常チャートを示し、５はその構成の要である時系列データ折れ線、６は分離帯Ｘ、７は分離線Ａ、８は分離線Ｂである。また、標準化チャートにおいては、％変換値折れ線に付けた目印である黒四角は４０％以下のデータ値を、白四角は４０％から６０％間のデータ値を、白丸は６０％以上のデータ値を表わす。相対力チャートにおいては、符号４の相対力１０区間移動平均線に付けた目印の白丸は相対力２０区間移動値がその相対力１０区間移動平均値より大きいという上昇情報を、黒丸はそれより小さいという情報を表わす。通常チャートおいては、時系列データ折れ線に付けた目印である白丸は時系列データが分離帯Ｘの上部にあるか、あるいは、相対力２０区間移動値がゼロより大きく、かつ、その相対力１０区間移動平均値より大きいという上昇情報を、黒丸はそれ以外の調整か下降傾向を示す情報を、黒四角は時系列データが分離線Ｂより下部であるという情報を表わす。【００３４】  この様に構成された統合チャートを用いて時系列データの変動を分析するときは、標準化チャートの％変換値折れ線の目印で％変換値の４０％および６０％ラインの臨界点との相対的な位置を確認し、相対力チャートで相対力２０区間移動値がゼロより大きく、かつ、その相対力１０区間移動平均値より大きいかどうかの上昇の相対的な強さを確認し、通常チャートの時系列データ折れ線の目印で実際の時系列データが分離線Ａ、分離線Ｂおよび分離帯Ｘの上部か内部か下部か、そして、上昇か調整か下降か確認し、総合的に判断し予測することになる。【００３５】  図２は実施形態を説明する符号を付けた日経平均株価指数、週次のトリム・チャートである。左縦軸は上昇率や下降率が読み取れる％値、右縦軸の下段は相対力指数用の％値、横軸は非���系列をとる。符号１７はトリム・チャートを示し、１２はその構成の要をなす５区間移動平均線、１３は％変換値のローソク足チャート（折れ線表示でもよい。）、１４は分離帯Ｚ、符号１５は相対力１０区間移動値線、１６は相対力５区間移動平均線である。また、５区間移動平均線に付けた目印の白丸は上昇条件を満たす情報を、黒丸は下降条件を満たす情報を、白三角は上昇の補整条件を満たす情報を表わし、相対力５区間移動平均線に付けた目印の白丸は、相対力１０区間移動値が相対力５区間移動平均値より大きいという情報を、黒丸は小さいという情報を表わす。【００３６】  この様に構成されたトリム・チャートを用いて時系列データの変動を分析するときは、５区間移動平均線の上昇、下降あるいは上昇の補正情報を示す目印を、５区間移動平均線の傾きが右肩上がりか否かを、％変換値の分離帯Ｚとの上下の相対的な位置関係を確認し、相対力１０区間移動値がゼロより大きく、かつ、その相対力５区間移動平均値より大きいかどうかの上昇の相対的な強さを確認し、上昇率あるいは下降率を読み取って、時系列データの変動を総合的に判断し予測することになる。
【実施例１】
【００３７】  実施例１として、以下の図１，３，４，５，６は統合チャートを用いた分析例である。【００３８】  図１は日経平均株価指数、週次の株価（２００３年３月３日から２００４年２月９日の週まで）についてであり、標準化チャートでは、％変換値は２００３年６月２日の週から分離帯Ｙおよび４０％ラインの臨界点を上に抜けて上昇転換（黒丸から白四角へと変化）し、９０％を越えた後に下降して分離帯Ｙとの交差を繰り返し、下降の臨界点６０％ラインに接近しつつある。相対力チャートでは相対力２０区間移動値が％変換値の上昇期間と一致してほぼ極大となり、その後下降して相対力１０区間移動平均線を下回り、マイナスに転ずる。通常チャートでは時系列データは分離帯Ｘおよび分離線Ｂを上に抜けて上昇後に分離帯Ｘと交差を繰り返し、２度付けた高値ほぼ変わらないものの下降傾向を示す黒丸表示となる。しかし、日経平均株価指数はまだ下降の臨界点である分離線Ａを下回らず、調整期が続いている。【００３９】  図３は沖電気工業（株）、日次の株価（２００３年１１月２６日から２００４年２月６日まで）についてであり、標準化チャートでは、％変換値は２００３年１２月２６日から分離帯Ｙおよび４０％ラインを上に抜けて上昇（黒丸から白四角への変化）し、８０％に到達後に下降して分離帯Ｙを下に抜け、６０％ラインを一時割り込む。相対力２０区間移動値も％変換値の分離帯Ｙへの突入と同時期に相対力１０区間移動平均線を下回ったが、マイナスに到っていない。通常チャートも同様であり、時系列データは分離帯Ｘおよび分離線Ｂをほぼ同時に越えて上昇し、その後分離帯Ｘへ突入し、分離線Ａを一時割り込み、下降傾向を示す黒丸が継続する。図には示さないが、週次の統合チャートでは時系列データはまだ臨界点の分離線Ａを割り込んでおらず、月次の統合チャートでは分離帯Ｘおよび分離線Ｂを上に抜けた上昇状態にある。【００４０】  図４は円／ドル為替、週次の時系列データ（２００３年４月２日から２００４年２月４日の週まで）についてであり、標準化チャートでは、％変換値は４０％ラインの下部を移動し、僅かにライン越えをして急下降し、戻して約２０％を移動する。相対力２０区間移動値は僅かに上昇した以外、相対力１０区間移動平均線と同様に、表示の期間内においてほぼマイナス領域にあり、％変換値の急下降時期に相対力１０区間移動平均線を下回って下降を継続し、極小状態に到る。通常チャートも同様であり、時系列データは分離線Ｂよりも、さらに、分離帯Ｘの下部を移動して下降を続ける。この状態から分離帯Ｘおよび分離線Ｂを越えての上昇転換（円高から円安へ）には暫く時間がかかるものと予測する。なお、標準化チャートにおいて％変換値が０％以下、あるいは、１００％を越えたからと言って時系列データの極小、極大を示すとは限らず、通常チャートと相対力チャートで確認する。【００４１】  図５は米国ＤＪＩ指数、月次の株価（１９９８年５月から２００４年１月まで）についてであり、標準化チャートでは、％変換値は１９９８年５月の時点で８０％を越えており、その後分離帯Ｙと同様に下降を続け、２００１年８月に６０％ラインを割り込み、ほぼ同時期に相対力２０区間移動値も相対力１０区間移動平��線もマイナスに転じる。通常チャートでは株価は約１１，５００ドルの高値を付けた後分離帯Ｘに突入し、相対力２０区間移動値が相対力１０区間移動平均線を下回った時期から下降傾向を示す黒丸表示が続く。月次の時系列データは、その後、２００２年７月から分離線Ｂを割り込み、Ｗボトムの調整を経て２００３年６月に分離帯Ｘおよび分離線Ｂを上に抜けて上昇転換する。図５に示した様に、ＤＪＩ指数の上昇後の推移は通常チャートの時系列折れ線よりも標準化チャートの％変換値折れ線に傾向線（接線）を引いてみるとその様子がよく分かる。この様に％変換値折れ線に明暸な傾向線が引ける時は、ある程度その後の変動を予測しやすくなることが多い。【００４２】  図６は米国１０年国債、週次の時系列％データ（２００３年３月１７日から２００４年２月２日の週まで）についてであり、標準化チャートでは、％変換値が２００３年７月１４日の週に分離帯Ｙと４０％ラインを同時に上に抜けて上昇し、約８０％に到達後に下降して分離帯に突入、その内部をジクザク移動して分離帯Ｙを上に抜けずに、６０％ラインを下回る。相対力２０区間移動値は相対力１０区間移動平均線を割り込んで下降し、マイナスに転ずる。通常チャートにおいては相対力２０区間移動値がその相対力１０区間移動平均値より大きいため分離帯Ｘ内で上昇を示す白丸となっているが、その後、時系列データ折れ線は分離線Ａを割り込み、下降傾向を示す黒丸表示に変わっている。図には示さないが、月次の時系列データは通常チャートにおいて分離線Ｂの下部を移動している。
【実施例２】
【００４３】  実施例２として、以下の図２，７，８，９，１０はトリム・チャートを用いた分析例である。【００４４】  図２は日経平均株価指数、週次の株価（２００２年５月２０日から２００４年２月９日の週まで）についてであり、黒丸を付けた５区間移動平均線は２００３年４月２１日の週まで下降を続けたのち、図１の統合チャートの上昇転換とほぼ同時期に、％変換値（大陽線のローソク足）が５区間移動平均線と分離帯Ｚを上に抜けて急騰し、５区間移動平均線も白丸になり、傾きがプラスに変わって上昇する。その後、％変換値が分離帯Ｚへの突入を２回繰り返すものの分離帯Ｚを下回らず、５区間移動平均線は右肩上がりで下降傾向を示す黒丸の状態にある。相対力チャートでは、％変換値の上昇転換と同時期に相対力１０区間移動値が極小状態から上昇し、その後％変換値の分離帯Ｚへの１回目の突入時と同時期に相対力５区間移動平均線を下回り、下降してマイナスに転じている。今後、％変換値が分離帯Ｚの下部へ下降すれば下落となるが、まだ分離帯Ｚ内部に存在し、調整状態が続いている。％変換値の上昇率は上昇転換時の底から約３０％である。【００４５】  図７は宝ホールディングス（株）、日次の株価（２００３年８月７日から２００４年２月１２日）についてであり、右図で説明すると、％変換値が２００３年８月７日以降から分離帯Ｚを上に抜け、５区間移動平均線の傾きがプラスとなり上昇に転じる。その後％変換値は分離帯Ｚへの突入を２回繰り返した後、分離帯Ｚを下に抜けた状態にあり、５区間移動平均線は下降傾向の黒丸でその傾きもマイナス状態にある。相対力１０区間移動値も二回の突入に合わせて相対力５区間移動平均線を下回り、マイナスに転じている。％変換値の上昇率は上昇転換時の底から約６０％となる。％変換値の一回目の分離帯Ｚへの突入後の様に、相対力１０区間移動値がゼロより大きく、かつ、その相対力５区間移動平均値よりも小さい場合でも％変換値の上昇する場合があり、相対力指数だけで下降の判断はすべきでない。なお、左図は％変換値をそのまま計算に使用して表示した図で、２区間移動平均列から計算して表示した右図との対比図であり、トリム・チャート設計のところで詳述してあるのでここでの説明を省略する。【００４６】  図８は英国マン・グループ社、週次の株価（２００１年６月２３日から２００４年２月２日の週まで）についてであり、下降を続けた５区間移動平均線が２００３年３月１７日の週から傾きがプラスとなり白三角から白丸となって上昇転換し、下から分離帯Ｚ、５区間移動平均線、％変換値折れ線の順に並び、共に上昇する。同様に、相対力１０区間移動値も上昇して極大に到る。直近の底からの上昇率は約９７％となる。【００４７】  図９は日産自動車（株）、週次の株価（２００２年１０月７日から２００４年２月１６日の週まで）についてであり、５区間移動平均線が２００３年５月５日の週から傾きもプラスとなり白三角から白丸に変わり、％変換値はそれ以降分離帯Ｚを上に抜け急騰する。２００３年１１月１７日の週から％変換値は分離帯Ｚに突入して、５区間移動平均線の傾きがマイナスとなり、以降下降を続けて分離帯Ｚを下に抜ける。相対力１０区間移動値は２００３年９月２２日の週��ら相対力５区間移動平均値を下回って、マイナスに転じる。高値の２００３年９月１日の週からの下降率（下落率）は約３４％となる。【００４８】  図１０は米国ＮＡＳＤＡＱ指数、月次の株価（１９９６年５月から２００４年２月）についてであり、％変換値は２０００年８月まで分離帯Ｚの上部を上昇し続けた後、２０００年１２月に約３３０％下落の「大陰線」となって５区間移動平均線および分離帯Ｚを下に抜けて一気に下降転換する。同様に、５区間移動平均線も傾きがマイナスになり、相対力１０区間移動値も相対力５区間移動平均線を下回り、下降しマイナスとなる。その後、％変換値が２００３年８月に５区間移動平均線を上に抜け、５区間移動平均線の表示は白三角で、その傾きは右肩上がりとなり上昇を始める。相対力１０区間移動値も上昇してゼロに接近する。２００２年９月の底からの％変換値の上昇率は約１７０％になる。
【産業上の利用可能性】
【００４９】  本発明の時系列データ分析用チャートである統合チャートおよびトリム・チャートを用いれば、金融に関する株価、債権、為替などの変動を視覚的に容易に認識することが可能であり、株価、債権、為替などに投資をする一般投資家が時系列データの変動を総合的に理解し、判断し、予測することの出できる極めて有用なツールとなる。また、この時系列データ分析用チャートは上記の金融関係の分野に限らす、研究開発、生産、販売、物流、サービスの分野で、例えば、生産量、生産高、売上高、販売量、販売個数、入場者数、個人の家計収支や資産運用状況など、様々な時系列的に変動するデータの分析や判断・予測に応用することが可能と思われる。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の実施形態を説明する統合チャート、週次の日経平均株価指数
【図２】本発明の実施形態を説明するトリム・チャート、週次の日経平均株価指数
【図３】沖電気工業（株）の株価、日次の統合チャート
【図４】円／ドル為替、週次の統合チャート
【図５】米国ＤＪＩ指数、月次の統合チャート
【図６】米国１０年国債、週次の統合チャート
【図７】宝ホールディングス（株）の株価、日次のトリム・チャート
【図８】英国マン・グループ社の株価、週次のトリム・チャート
【図９】日産自動車（株）の株価、週次のトリム・チャート
【図１０】米国ＮＡＳＤＡＱ指数、月次のトリム・チャート
【符号の説明】
【００５１】１：％変換値折れ線、                  ２：分離帯Ｙ、
３：相対力２０区間移動値線、          ４：相対力１０区間移動平均線、
５：時系列データ折れ線、              ６：分離帯Ｘ、
７：分離線Ａ、                        ８：分離線Ｂ、
９：標準化チャート、                  １０：相対力チャート、
１１：通常チャート、                  １２：５区間移動平均線、
１３：％変換値（ローソク足）、        １４：分離帯Ｚ、
１５：相対力１０区間移動値線、        １６：相対力５区間移動平均線、
１７：トリム・チャート
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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