(57)【要約】【課題】  極圧用途用の動力伝達液組成物。【解決手段】  前記動力伝達液に基油および式：【化１】2005255996.tif 000017［式中、Ｒ１は、炭素原子を約８から約２４個含有するヒドロカルビル基であり、Ｒ２およびＲ３は、独立して、水素、および炭素原子を約１から約８個含有するヒドロカルビル基から選択されるが、但し水素であるのはＲ２およびＲ３の中の１つ以下であることを条件とする］で表されるホスホン酸エステルを極圧性能向上量で含有し、スクシニミド系分散剤を含有しかつ場合により金属が基になっている清浄剤を含有していてもよい添加剤組成物を含有させる。前記任意の清浄剤は実質的にカルシウムカチオンを含有しない。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
動力伝達液組成物であって、
（ａ）基油、および
（ｂ）式：
【化１】
2005255996.tif 000014
［式中、Ｒ１は、炭素原子を約８から約２４個含有するヒドロカルビル基であり、Ｒ２およびＲ３は、独立して、水素、および炭素原子を約１から約８個含有するヒドロカルビル基から選択されるが、但し水素であるのはＲ２およびＲ３の中の１つ以下であることを条件とする］
で表されるホスホン酸エステルを極圧性能向上量で含有し、スクシニミド系分散剤を含有しかつ場合により金属が基になっているが実質的にカルシウムカチオンを含まない清浄剤を含有していてもよい添加剤組成物、
を含んで成る動力伝達液組成物。
【請求項２】
伝達液の極圧特性を向上させる方法であって、
基油を準備し、そして
前記基油に（１）式：
【化２】
2005255996.tif 000015
［式中、Ｒ１は、炭素原子を約８から約２４個含有するヒドロカルビル基であり、Ｒ２およびＲ３は、独立して、水素、および炭素原子を約１から約８個含有するヒドロカルビル基から選択されるが、但し水素であるのはＲ２およびＲ３の中の１つ以下であることを条件とする］
で表されるホスホン酸エステルを前記基油と添加剤組成物の総重量を基準にして約０．０１から約１．０重量パーセント含有し、（２）スクシニミド系分散剤を前記基油と添加剤組成物の総重量を基準にして約２から約５重量パーセント含有しかつ金属が基になっているが実質的にカルシウムカチオンを含まない清浄剤を前記基油と添加剤組成物の総重量を基準にして約０．０から約０．２重量パーセント含有して成る添加剤組成物を添加する、
ことを含んで成る方法。
【請求項３】
伝達液もしくはギア潤滑油用の添加剤濃縮物であって、
（ａ）基油担体液、
（ｂ）極圧性能向上量の式：
【化３】
2005255996.tif 000016
［式中、Ｒ１は、炭素原子を約８から約２４個含有するヒドロカルビル基であり、Ｒ２およびＲ３は、独立して、水素、および炭素原子を約１から約８個含有するヒドロカルビル基から選択されるが、但し水素であるのはＲ２およびＲ３の中の１つ以下であることを条件とする］
で表されるホスホン酸エステル、
（ｃ）スクシニミド系分散剤、および
場合により
（ｄ）金属が基になっているが実質的にカルシウムカチオンを含まない清浄剤、
を含んで成る添加剤濃縮物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は特に極圧用途（ｅｘｔｒｅｍｅ  ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ）に適するように特性を向上させた動力伝達液（ｐｏｗｅｒ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｆｌｕｉｄｓ）に関する。本明細書に開示する動力伝達液には自動変速機（ＡＴＦ）および／または手動変速機で用いるに適した液（ｆｌｕｉｄｓ）が含まれ得る。
【背景技術】
【０００２】
自動車産業では新しい高度な変速装置が開発され続けている。そのような新しい装置はしばしば高いエネルギー要求を伴う。従って、そのように高度な装置に求められる増加するエネルギー要求を満足させる構成要素保護技術（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）を開発する必要がある。
【０００３】
より新型の自動および手動変速機、例えばステップオートマチックトランスミッション（ｓｔｅｐ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）、無段変速機、手動もしくは自動化手動変速機（ａｕｔｏｍａｔｅｄ  ｍａｎｕａｌ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）などには極めて高い金属対金属圧力（ｍｅｔａｌ−ｏｎ−ｍｅｔａｌ  ｐｒｅｓｓｕｒｅｓ）が存在する。また、いろいろな歯車駆動構成要素（ｇｅａｒ  ｄｒｉｖｅ  ｃｏｍｐｏｎｅｎｔｓ）、例えば自動車の差動装置および動力伝達用歯車駆動構成要素（ｐｏｗｅｒ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｇｅａｒ  ｄｒｉｖｅ  ｃｏｍｐｏｎｅｎｔｓ）などにも高い圧力が存在する。そのような変速および歯車駆動構成要素に高い圧力が存在することは、そのような装置で用いられる潤滑油はそのような極圧用途で用いるに適していて回転しかつ接触する構成要素の摩耗を防止しかつ焼き付き（ｓｅｉｚｕｒｅ）が起こらないようにする必要があることを意味する。このように、極めて高い圧力の作動条件下で摩耗を軽減しかつ焼き付きを防止する添加剤が継続して求められている。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
（態様の要約）
本開示に従って配合した動力伝達液は向上した高圧特性（ｈｉｇｈ  ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃｓ）を示す。特に、変速および駆動構成要素を金属と金属が接触する状況で保護するに適するように配合した添加剤およびこの添加剤を含有させた液を記述する。
【０００５】
１つの態様では、極圧用途に適した動力伝達液組成物を提供する。この動力伝達液には、基油、および式：
【０００６】
【化１】
2005255996.tif 000002
【０００７】
［式中、Ｒ１は、炭素原子を約８から約２４個含有するヒドロカルビル基であり、Ｒ２およびＲ３は、独立して、水素、および炭素原子を約１から約８個含有するヒドロカルビル基から選択されるが、但し水素であるのはＲ２およびＲ３の中の１つ以下であることを条件とする］で表されるホスホン酸エステルを極圧性能向上量（ｅｘｔｒｅｍｅ  ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  ｉｍｐｒｏｖｉｎｇ  ａｍｏｕｎｔ）で含有させておいた添加剤組成物を含有させる。前記添加剤にまたスクシニミド系分散剤（ｓｕｃｃｉｎｉｍｉｄｅ  ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔ）も含有させかつ場合により金属が基になっている清浄剤（ｍｅｔａｌ−ｂａｓｅｄ  ｄｅｔｅｒｇｅｎｔ）を含有させてもよい。そのような清浄剤成分を用いる場合、これが実質的にカルシウムカチオンを含有しないようにする。
【０００８】
別の態様では、伝達液（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｆｌｕｉｄ）が示す極圧特性（ｅｘｔｒｅｍｅ  ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃｓ）を向上させる方法を提供する。この方法は、基油を準備し、そして前記基油に（１）式：
【０００９】
【化２】
2005255996.tif 000003
【００１０】
［式中、Ｒ１は、炭素原子を約８から約２４個含有するヒドロカルビル基であり、Ｒ２およびＲ３は、独立して、水素、および炭素原子を約１から約８個含有するヒドロカルビル基から選択されるが、但し水素であるのはＲ２およびＲ３の中の１つ以下であることを条件とする］で表されるホスホン酸エステルを前記基油と添加剤組成物の総重量を基準にして約０．０１から約１．０重量パーセント含有して成る添加剤組成物を添加する。前記添加剤組成物にまたスクシニミド系分散剤も当該伝達液の総重量を基準にして約２から約５重量パーセント含有させかつ場合により金属が基になっている清浄剤を当該伝達液の総重量を基準にして約０．０から約０．２重量パーセント含有させてもよい。前記清浄剤が実質的にカルシウムカチオンを含有しないようにする。
【００１１】
更に別の態様では、伝達液もしくはギア潤滑油（ｇｅａｒ  ｌｕｂｒｉｃａｎｔ）用の添加剤濃縮物（ａｄｄｉｔｉｖｅ  ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｅ）を提供する。この添加剤濃縮物に基油担体液（ｂａｓｅ  ｏｉｌ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｌｕｉｄ）を含有させる。この添加剤濃縮物に含有させる別の成分は、極圧性能向上量の式：
【００１２】
【化３】
2005255996.tif 000004
【００１３】
［式中、Ｒ１は、炭素原子を約８から約２４個含有するヒドロカルビル基であり、Ｒ２およびＲ３は、独立して、水素、および炭素原子を約１から約８個含有するヒドロカルビル基から選択されるが、但し水素であるのはＲ２およびＲ３の中の１つ以下であることを条件とする］で表されるホスホン酸エステルである。前記添加剤濃縮物にまたスクシニミド系分散剤および任意の金属が基になっている清浄剤を含有させることも可能である。前記清浄剤が実質的にカルシウムカチオンを含有しないようにする。
【００１４】
金属と金属の接触が高い圧力、例えば２ＧＰａを超える圧力下で起こる用途で向上した極圧特性を示すように前記態様の動力伝達液を配合する。そのような液は自動および手動変速機、例えばステップオートマチックトランスミッション、無段変速機、手動もしくは自動化手動変速機などで用いるに適する。充分な極圧保護特性（ｅｘｔｒｅｍｅ  ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ  ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃｓ）を持たない潤滑油を用いると、例えば金属と金属の高い接触圧力、例えば自動車の変速機などに存在する圧力によって変速機部分が損傷を受ける可能性がある。しかしながら、本明細書に記述する如き動力伝達液組成物は非常に向上した極圧性能特性を示す。
【００１５】
この上に示した一般的記述および以下に行う詳細な説明は両方とも単に典型的で説明的であり、請求する如き本発明のさらなる説明を与えることを意図したものである。
（態様の詳細な説明）
用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」を本明細書で用いる場合、これを本分野の技術者に良く知られている通常の意味で用いる。具体的には、それは、主に炭化水素性質を有していて分子の残りと直接結合している炭素原子を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例には下記が含まれる：
（１）炭化水素置換基、即ち脂肪族（例えばアルキルまたはアルケニル）、脂環式（例えばシクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、および芳香族置換、脂肪族置換および脂環族置換芳香族置換基ばかりでなく環が分子の別の部分によって完成している環状置換基（例えば２個の置換基が一緒になって脂環式基を形成している）；
（２）置換されている炭化水素置換基、即ち炭化水素以外の基［これは本明細書に示す説明に照らして炭化水素主体の置換基を変えない、例えばハロ（特にクロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソおよびスルホキシなど］を含有する置換基；
（３）ヘテロ置換基、即ち本説明に照らして主に炭化水素の性質を有するが環もしくは鎖の中に炭素以外の原子も含有する（他は炭素原子で構成されている）置換基。
【００１６】
ヘテロ原子には硫黄、酸素、窒素が含まれ、そしてヘテロ置換基にはピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルなどの如き置換基が含まれる。ヒドロカルビル基に存在する炭化水素以外の置換基の数は、ヒドロカルビル基中の炭素原子１０個当たり、一般に２以下、またはさらなる例として１以下であり、ヒドロカルビル基に存在する炭化水素以外の置換基の数は典型的にゼロである。
極圧向上用添加剤（Ｅｘｔｒｅｍｅ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ−Ｉｍｐｒｏｖｉｎｇ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ）
動力伝達液が機能する条件は益々苛酷になってきていることから、そのような変速機に潤滑油を差す目的で用いられる油をこれがより高い温度および圧力に耐えるように配合してもよい。装置の問題を軽減しかつ伝達油を交換する間隔を長くする目的で、そのような応力に直面した時に重要な油特性の変化ができるだけ僅かであるように油用添加剤パッケージ（ｏｉｌ  ａｄｄｉｔｉｖｅ  ｐａｃｈａｇｅｓ）を配合してもよい。動力伝達液の重要な特性は極圧特性である。より新型の自動車用変速機および歯車駆動装置では、これらの装置で用いられる潤滑油をこれが充分な極圧保護特性を示すように配合しておかないと、そのような装置に存在する金属と金属の高い接触圧力によって変速機部分および歯車駆動装置が損傷を受ける可能性がある。
【００１７】
１つの態様では、動力伝達液に基油と添加剤組成物を含有させてもよい。この添加剤組成物に、式：
【００１８】
【化４】
2005255996.tif 000005
【００１９】
［式中、Ｒ１は、炭素原子を約８から約２４個含有するヒドロカルビル基であり、Ｒ２およびＲ３は、独立して、水素、および炭素原子を約１から約８個含有するヒドロカルビル基から選択されるが、但し水素であるのはＲ２およびＲ３の中の１つ以下であることを条件とする］で表されるホスホン酸エステルを極圧性能向上量で含有させる。前記添加剤にまたスクシニミド系分散剤も含有させかつ場合により金属が基になっている清浄剤も含有させてもよい。そのような清浄剤を用いる場合、これが実質的にカルシウムカチオン含有しないようにする。前記液で用いるスクシニミド系分散剤は後処理を受けた（ｐｏｓｔ−ｔｒｅａｔｅｄ）スクシニミド系分散剤であってもよい。
【００２０】
前記ホスホン酸エステルはジ−オルガノもしくはトリ−オルガノホスホネートであってもよい。その例には、これらに限定するものでないが、メチルオクタデシル水素ホスホネート、ビス（２−エチルヘキシル）２−エチルヘキシルホスホネート、エチルオクタデシル水素ホスホネート、ジメチルオクタデシルホスホネート、ジメチルオクタ−デセニルホスホネート、ジエチル−２−エチルデシルホスホネート、エチルプロピル−１−ブチルヘキサデシル−ホスホネート、メチルエチルオクタデシルホスホネート、メチルブチルエイコシル−ホスホネート、ジメチルヘキサトリアコンチルホスホネートが含まれる。ホスホン酸エステルの製造方法が例えばＳｉｌｅｓ他の米国特許第２，２７２４，７１８号およびＫｌｅｉｎｅｒ他の米国特許第３，８１２，２２２号などに記述されている。
【００２１】
動力伝達液を提供する目的で基油と組み合わせる上述した如きホスホン酸エステルの極圧性能向上量は、当該伝達液の総重量の約０．０１から約０．１重量パーセント、さらなる例として、約０．０３から約０．５重量パーセント、更にさらなる例として、約０．０３から約０．２５重量パーセントの範囲であり得る。
基油
本発明に従う伝達液組成物の配合で用いるに適した基油は、合成もしくは天然油またはこれらの混合物のいずれからも選択可能である。天然油には動物油および植物油（例えばヒマシ油、豚脂油）ばかりでなく潤滑用鉱油、例えば液状石油および溶媒による処理または酸による処理を受けたパラフィン系、ナフテン系またはパラフィン系−ナフテン系混合型の潤滑用鉱油が含まれる。また、石炭または頁岩から誘導された油も適切である。そのような基油が１００℃で示す粘度は典型的に例えば約２から約１５ｃＳｔ、またはさらなる例として、約２から約１０ｃＳｔである。更に、またガスツーリキッド方法（ｇａｓ−ｔｏ−ｌｉｑｕｉｄ  ｐｒｏｃｅｓｓ）で得られる油も適切である。
【００２２】
合成油には、炭化水素油、例えばオレフィンの重合体および共重合体（例えばポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンとイソブチレンの共重合体など）；ポリアルファオレフィン、例えばポリ（１−ヘキセン）、ポリ−（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）などおよびこれらの混合物；アルキルベンゼン［例えばドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジ−ノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）ベンゼンなど］；ポリフェニル（例えばビフェニル、ターフェニル、アルキル置換ポリフェニルなど）；アルキル置換ジフェニルエーテルおよびアルキル置換ジフェニルスルフィド、そしてそれらの誘導体、類似物および同族体などが含まれる。
【００２３】
アルキレンオキサイド重合体および共重合体、そしてそれらの末端ヒドロキシル基がエステル化、エーテル化などによる修飾を受けている誘導体が使用可能な別の種類の公知合成油を構成している。そのような油の例は、エチレンオキサイドもしくはプロピレンオキサイドの重合で作られた油、そのようなポリオキシアルキレン重合体のアルキルおよびアリールエーテル（例えば平均分子量が約１０００のメチル−ポリイソプロピレングリコールエーテル、分子量が約５００−１０００のポリエチレングリコールのジフェニルエーテル、分子量が約１０００−１５００のポリプロピレングリコールのジエチルエーテルなど）またはそれらのモノ−およびポリカルボン酸エステル、例えばテトラエチレングリコールの酢酸エステル、混合Ｃ３−８脂肪酸エステルまたはＣ１３オキソ酸ジエステルなどである。
【００２４】
使用可能な別の種類の合成油には、ジカルボン酸（例えばフタル酸、こはく酸、アルキルこはく酸、アルケニルこはく酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸二量体、マロン酸、アルキルマロン酸、アルケニルマロン酸など）といろいろなアルコール（例えばブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、プロピレングリコールなど）のエステルが含まれる。そのようなエステルの具体例には、アジピン酸ジブチル、セバシン酸ジ（２−エチルヘキシル）、フマル酸ジ−ｎ−ヘキシル、セバシン酸ジオクチル、アゼライン酸ジイソオクチル、アゼライン酸ジイソデシル、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジデシル、セバシン酸ジエイコシル、リノール酸二量体の２−エチルヘキシルジエステル、１モルのセバシン酸と２モルのテトラエチレングリコールと２モルの２−エチルヘキサン酸を反応させることで生じさせた複合エステルなどが含まれる。
【００２５】
また、合成油として用いるに有用なエステルには、Ｃ５からＣ１２モノカルボン酸とポリオールとポリオールエーテル、例えばネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトールなどから作られたエステルも含まれる。
【００２６】
従って、本明細書に記述する如き伝達液組成物を製造する時に用いる使用可能な基油は、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓが指定する如きグループＩ−Ｖに入る基油のいずれからも選択可能である。そのような基油グループは下記の通りである：
【００２７】
【表１】
2005255996.tif 000006
【００２８】
この上に挙げたように、基油はポリ−アルファ−オレフィン（ＰＡＯ）であってもよい。ポリ−アルファ−オレフィンは典型的に炭素原子数が約４から約３０、または約４から約２０、または約６から約１６の単量体から誘導される。有用なＰＡＯの例には、オクテン、デセン、これらの混合物などから誘導されたＰＡＯが含まれる。ＰＡＯが１００℃で示す粘度は約２から約１５、または約３から約１２、または約４から約８ｃＳｔであり得る。ＰＡＯの例には、１００℃において４ｃＳｔを示すポリ−アルファ−オレフィン、１００℃において６ｃＳｔを示すポリ−アルファ−オレフィンおよびこれらの混合物が含まれる。この上に示したポリ−アルファ−オレフィンと鉱油の混合物を用いることも可能である。
【００２９】
基油はフィッシャー・トロプシュ合成炭化水素から誘導された油であってもよい。フィッシャー・トロプシュ合成炭化水素は、フィッシャー・トロプシュ触媒を用いてＨ２とＣＯを含有する合成ガスから製造される。そのような炭化水素は、典型的に、これが基油として有用であるようにする目的で、さらなる処理を必要とする。例えば、そのような炭化水素に米国特許第６，１０３，０９９号または６，１８０，５７５号に開示されている方法を用いた水素化異性化を受けさせ（ｈｙｄｒｏｉｓｏｍｅｒｉｚｅｄ）てもよいか、米国特許第４，９４３，６７２号または６，０９６，９４０号に開示されている方法を用いた水素化分解および水素化異性化を受けさせてもよいか、米国特許第５，８８２，５０５号に開示されている方法を用いた脱蝋を受けさせてもよいか、或は米国特許第６，０１３，１７１号、６，０８０，３０１号または６，１６５，９４９号に開示されている方法を用いた水素化異性化および脱蝋を受けさせてもよい。
【００３０】
本明細書の上に開示した種類の天然もしくは合成油の未精製、精製および再精製油（ばかりでなくこれらのいずれか２種以上の混合物）を基油として用いることができる。未精製油は、天然もしくは合成源からさらなる精製処理なしに直接得られる油である。例えば、レトルト採収操作で直接得られるシェール油、一次蒸留で直接得られる石油、またはエステル化工程で直接得られるエステル油（さらなる処理なしに使用）が未精製油であろう。精製油は、１つ以上の特性を向上させる目的でさらなる処理を１段階以上の精製段階で受けさせた以外は未精製油と同様である。そのような精製技術は本分野の技術者に数多く知られており、例えば溶媒による抽出、二次蒸留、酸または塩基による抽出、濾過、パーコレーションなどが知られる。再精製油は、精製油を得る目的で用いられる処理と同様な処理を既に実用で使用されていた精製油に適用することで得られる油である。そのような再精製油はまた再生もしくは再処理油としても知られ、しばしば、それらは使用済み添加剤、汚染物および油分解生成物を除去することに向けた技術を用いた追加的処理を受けている。
無灰分散剤（Ａｓｈｌｅｓｓ  Ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔｓ）
本明細書に記述する如き伝達液で用いる無灰分散剤は本分野の技術者に公知の無灰分散剤のいずれから選択されてもよい。適切な無灰分散剤には、スクシニミド系分散剤（ｓｕｃｃｉｎｉｍｉｄｅ  ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔｓ）、マンニッヒ塩基系分散剤および高分子量ポリアミン系分散剤などの如き無灰分散剤が含まれ得る。ヒドロカルビル置換スクシニミドの製造はヒドロカルビル置換こはく酸系アシル化剤（ｈｙｄｒｏｃａｒｂｙｌ−ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｅｄ  ｓｕｃｃｉｎｉｃ  ａｃｙｌａｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔｓ）を用いて行われる。そのようなヒドロカルビル置換こはく酸系アシル化剤には、これらに限定するものでないが、ヒドロカルビル置換こはく酸、無水ヒドロカルビル置換こはく酸、ヒドロカルビル置換こはく酸ハライド（特に酸フルオライドおよび酸クロライド）、およびヒドロカルビル置換こはく酸と低級アルコール（例えば炭素原子数が７以下の低級アルコール）のエステル、即ちカルボキシル系（ｃａｒｂｏｘｙｌｉｃ）アシル化剤として機能し得るヒドロカルビル置換化合物が含まれる。
【００３１】
ヒドロカルビル置換アシル化剤の製造は適切な分子量を有するポリオレフィンもしくは塩素置換ポリオレフィンと無水マレイン酸を反応させることなどで行われる。そのようなアシル化剤の製造で同様なカルボキシル系反応体を用いることも可能である。そのような反応体には、これらに限定するものでないが、マレイン酸、フマル酸、リンゴ酸、酒石酸、イタコン酸、無水イタコン酸、シトラコン酸、無水シトラコン酸、メサコン酸、無水エチルマレイン酸、無水ジメチルマレイン酸、エチルマレイン酸、ジメチルマレイン酸、ヘキシルマレイン酸など（相当する酸ハライドおよび低級脂肪族エステルを包含）が含まれ得る。
【００３２】
そのようなオレフィンに持たせる分子量は無水置換こはく酸の意図した使用に応じて多様であり得る。そのような無水置換こはく酸に持たせるヒドロカルビル基の炭素原子数は典型的に８−５００である。しかしながら、潤滑油用分散剤を製造しようとする時に用いる無水置換こはく酸に持たせるヒドロカルビル基の炭素原子数は典型的に約４０−５００である。置換されている無水こはく酸の分子量が高い時には数平均分子量（Ｍｎ）を示す方が正確である、と言うのは、そのような置換されている無水こはく酸を製造する時に用いられるオレフィンには低分子量のオレフィン単量体、例えばエチレン、プロピレンおよびイソブチレンなどの重合でもたらされる分子量がいろいろな成分の混合物が含まれ得るからである。
【００３３】
無水マレイン酸とオレフィンのモル比は幅広く多様であり得る。これは例えば約５：１から約１：５または例えば約１：１から約３：１に及んで多様であり得る。オレフィン、例えば数平均分子量が約５００から約７０００、またはさらなる例として、約８００から約３０００またはそれ以上のポリイソブチレンおよびエチレン−アルファ−オレフィン共重合体などを用いる場合、無水マレイン酸を化学量論的過剰量、例えば無水マレイン酸をオレフィン１モル当たり１．１から３モル用いてもよい。結果として生じた反応混合物から未反応の無水マレイン酸を蒸発させてもよい。
【００３４】
通常の還元条件、例えば接触水添などを用いて無水ポリアルケニルこはく酸を無水ポリアルキルこはく酸に変化させてもよい。接触水添で用いるに適した触媒は炭素に担持されているパラジウムである。同様な還元条件を用いてポリアルケニルスクシニミドをポリアルキルスクシニミドに変化させることも同様に可能である。
【００３５】
本明細書で用いる無水こはく酸に持たせるポリアルキルもしくはポリアルケニル置換基を、一般的には、モノ−オレフィン、特に１−モノ−オレフィン、例えばエチレン、プロピレンおよびブチレンなどの重合体または共重合体であるポリオレフィンから生じさせる。この用いるモノ−オレフィンの炭素原子数は約２から約２４、またはさらなる例として、それの炭素原子数は約３から約１２であってもよい。他の適切なモノ−オレフィンにはプロピレン、ブチレン、特にイソブチレン、１−オクテンおよび１−デセンが含まれる。そのようなモノ−オレフィンから生じさせるポリオレフィンには、ポリプロピレン、ポリブテン、ポリイソブテン、そして１−オクテンと１−デセンから生じさせるポリアルファオレフィンが含まれる。
【００３６】
いくつかの態様では、そのような無灰分散剤に、イミド基を形成し得る第一級アミノ基を少なくとも１個有するアミンのアルケニルスクシニミドを１種以上含有させてもよい。そのようなアルケニルスクシニミドは通常の方法で製造可能であり、例えば第一級アミノ基を少なくとも１個含有するアミンをアルケニルこはく酸の無水物、酸、酸−エステル、酸ハライドまたは低級アルキルエステルと一緒に加熱することなどで製造可能である。ポリオレフィンと無水マレイン酸の混合物を約１８０−２２０℃に加熱することでそのような無水アルケニルこはく酸を容易に製造することができる。そのようなポリオレフィンは低級モノオレフィン、例えばエチレン、プロピレン、イソブテンなどの重合体または共重合体であってもよく、それに持たせる数平均分子量は、ゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定して約３００から約３０００の範囲であってもよい。
【００３７】
そのような無灰分散剤を生じさせる時に使用可能なアミンには、反応してイミド基を生じ得る第一級アミノ基を少なくとも１個有しかつ追加的第一級もしくは第二級アミノ基を少なくとも１個および／またはヒドロキシル基を少なくとも１個持ついずれも含まれる。いくつかの代表例はＮ−メチル−プロパンジアミン、Ｎ−ドデシルプロパンジアミン、Ｎ−アミノプロピル−ピペラジン、エタノールアミン、Ｎ−エタノール−エチレンジアミンなどである。
【００３８】
適切なアミンには、アルキレンポリアミン、例えばプロピレンジアミン、ジプロピレントリアミン、ジ−（１，２−ブチレン）−トリアミンおよびテトラ−（１，２−プロピレン）ペンタミンなどが含まれ得る。さらなる例には、式Ｈ２Ｎ（ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ）ｎＨ［式中、ｎは約１から約１０の整数であり得る］で描写可能なエチレンポリアミンが含まれる。それらにはエチレンジアミン、ジエチレントリアミン（ＤＥＴＡ）、トリエチレンテトラミン（ＴＥＴＡ）、テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）、ペンタエチレンヘキサミン（ＰＥＨＡ）など［これらの混合物（この場合のｎはこの混合物の平均値である）を包含］が含まれる。このようなエチレンポリアミンは各末端部に第一級アミン基を有し、このように、それらはモノ−アルケニルスクシニミドおよびビス−アルケニルスクシニミドを生じ得る。商業的に入手可能なエチレンポリアミン混合物は、分枝種および環状種、例えばＮ−アミノエチルピペラジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（アミノエチル）ピペラジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（ピペラジニル）エタンなどのような化合物を少量含有している可能性がある。そのような商業的混合物が全体として有するおおよその組成は、ジエチレントリアミンからテトラエチレンペンタミンに相当する範囲内に入り得る。無水ポリアルケニルこはく酸とポリアルキレンポリアミンのモル比を約１：１から約３．０：１にしてもよい。
【００３９】
いくつかの態様では、そのような無灰分散剤に、ポリエチレンポリアミン、例えばトリエチレンテトラミンまたはテトラエチレンペンタミンなどと炭化水素置換カルボン酸もしくは無水物［適切な分子量を有するポリオレフィン、例えばポリイソブテンなどと不飽和ポリカルボン酸もしくは無水物、例えば無水マレイン酸、マレイン酸、フマル酸など（２種以上のそのような物質の混合物を包含）を反応させることで製造］を反応させることで生じさせた生成物を含めてもよい。
【００４０】
本明細書に記述する分散剤を生じさせる時に用いるにまた適するポリアミンには、Ｎ−アリールフェニレンジアミン類、例えばＮ−フェニルフェニレンジアミン類、例えばＮ−フェニル−１，４−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−１，３−フェニレンジアミンおよびＮ−フェニル−１，２−フェニレンジアミンなど；アミノチアゾール類、例えばアミノチアゾール、アミノベンゾチアゾール、アミノベンゾチアジアゾールおよびアミノアルキルチアゾールなど；アミノカルバゾール類；アミノインドール類；アミノピロール類；アミノ−インダゾリノン類；アミノメルカプトトリアゾール類；アミノペリミジン類；アミノアルキルイミダゾール類、例えば１−（２−アミノエチル）イミダゾール、１−（３−アミノプロピル）イミダゾールなど；そしてアミノアルキルモルホリン類、例えば４−（３−アミノプロピル）モルホリンなどが含まれる。このようなポリアミン類は米国特許第４，８６３，６２３号および５，０７５，３８３号により詳細に記述されている。このようなポリアミン類は最終製品に追加的利点を与え、例えば抗摩耗性および抗酸化性などを与え得る。
【００４１】
そのようなヒドロカルビル置換スクシニミドを生じさせる時に用いるに有用な追加的ポリアミン類には、米国特許第５，６３４，９５１号および５，７２５，６１２号に教示されている如き、分子中に第一級もしくは第二級アミノ基を少なくとも１つと第三級アミノ基を少なくとも１つ有するポリアミン類が含まれる。適切なポリアミン類の例にはＮ，Ｎ，Ｎ”，Ｎ”−テトラアルキルジアルキレントリアミン類（末端の第三級アミノ基を２つと中心の第二級アミノ基を１つ）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ”−テトラアルキルトリアルキレンテトラミン類（末端の第三級アミノ基を１つと内部の第三級アミノ基を２つと末端の第一級アミノ基を１つ）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ”，Ｎ’”−ペンタアルキルトリアルキレンテトラミン類（末端の第三級アミノ基を１つと内部の第三級アミノ基を２つと末端の第二級アミノ基を１つ）、トリス（ジアルキルアミノアルキル）アミノアルキルメタン類（末端の第三級アミノ基を３つと末端の第一級アミノ基を１つ）および類似化合物［ここで、前記アルキル基は同じまたは異なりそして各々が含有する炭素原子の数は典型的に約１２以下であり、各々が含有する炭素原子の数は１から４であり得る］が含まれる。さらなる例として、そのようなアルキル基はメチルおよび／またはエチル基であってもよい。この種類のポリアミン反応体には、ジメチルアミノプロピルアミン（ＤＭＡＰＡ）およびＮ−メチルピペラジンが含まれ得る。
【００４２】
本明細書で用いるに適したヒドロキシアミン類には、前記ヒドロカルビル置換こはく酸もしくは無水物と反応し得る第一級もしくは第二級アミンを少なくとも１つ含有する化合物、オリゴマーまたはポリマーが含まれる。本明細書で用いるに適したヒドロキシアミン類の例には、アミノエチルエタノールアミン（ＡＥＥＡ）、アミノプロピルジエタノールアミン（ＡＰＤＥＡ）、エタノールアミン、ジエタノールアミン（ＤＥＡ）、部分プロポキシル化（ｐａｒｔｉａｌｌｙ  ｐｒｏｐｏｘｙｌａｔｅｄ）ヘキサメチレンジアミン（例えばＨＭＤＡ−２ＰＯまたはＨＭＤＡ−３ＰＯ）、３−アミノ−１，２−プロパンジオール、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタンおよび２−アミノ−１，３−プロパンジオールが含まれる。
【００４３】
前記アミンとヒドロカルビル置換こはく酸もしくは無水物のモル比を１：１から約３．０：１の範囲にしてもよい。アミンとヒドロカルビル置換こはく酸もしくは無水物のモル比の別の例は約１．５：１から約２．０：１の範囲であり得る。
【００４４】
この上に示した分散剤は、また、後処理を受けた分散剤であってもよく、例として、例えばＳｃａｔｔｅｒｇｏｏｄの米国特許第５，７８９，３５３号に記述されているように、前記分散剤に無水マレイン酸およびホウ酸による処理を受けさせるか、或は例えばＤｅＧｏｎｉａ他の米国特許第５，１３７，９８０号に記述されているように、前記分散剤にノニルフェノール、ホルムアルデヒドおよびグリコール酸による処理を受けさせることで生じさせた分散剤などであってもよい。
【００４５】
マンニッヒ塩基系（Ｍａｎｎｉｃｈ  ｂａｓｅ）分散剤は、アルキルフェノール、典型的には環が長鎖アルキル置換基を有するアルキルフェノールと炭素原子数が１から約７の１種以上の脂肪族アルデヒド（特にホルムアルデヒドおよびこれの誘導体）とポリアミン（特にポリアルキレンポリアミン）の反応生成物であり得る。例えば、約１モルの長鎖炭化水素置換フェノールと約１から約２．５モルのホルムアルデヒドと約０．５から約２モルのポリアルキレンポリアミンの比率で縮合させることなどでマンニッヒ塩基系無灰分散剤を生じさせることができる。
【００４６】
そのようなマンニッヒポリアミン系分散剤を生じさせる時の炭化水素源は、実質的に飽和の石油溜分およびオレフィンの重合体、例えば炭素原子数が２から約６のモノ−オレフィンの重合体などに由来する炭化水素源であってもよい。そのような炭化水素源が含有する炭素原子の数は、一般に、当該分散剤が実質的に油溶性を示すように、例えば少なくとも約４０、さらなる例として、炭素原子の数は少なくとも約５０である。ＧＰＣによる数平均分子量が約６００から５，０００のオレフィン重合体が反応の容易さおよび低コストが理由で適切である。しかしながら、また、より高い分子量を有する重合体を用いることも可能である。特に適切な炭化水素源は、イソブチレン重合体、およびイソブテンとラフィネートＩ流れの混合物から作られた重合体である。
【００４７】
適切なマンニッヒ塩基系分散剤は、約１モルの長鎖炭化水素置換フェノールと約１から２．５モルのホルムアルデヒドと約０．５から２モルのポリアルキレンポリアミンの比率で縮合させることで生じさせたマンニッヒ塩基系無灰分散剤であり得る。
【００４８】
無灰分散剤として用いるに適した高分子量ポリアミン系分散剤は、塩基性アミン基と油可溶化用基（ｏｉｌ  ｓｏｌｕｂｉｌｉｚｉｎｇ  ｇｒｏｕｐｓ）（例えば炭素原子数が少なくとも約８のペンダント型アルキル基）を含有する重合体である。そのような材料の例は、いろいろな単量体、例えばメタアクリル酸デシル、ビニルデシルエーテルまたは相対的に高い分子量を有するオレフィンなどとアクリル酸アミノアルキルおよびアミノアルキルアクリルアミドから生じさせた共重合体である。高分子量ポリアミン系分散剤の例が米国特許第３，３２９，６５８号、３，４４９，２５０号、３，４９３，５２０号、３，５１９，５６５号、３，６６６，７３０号、３，６８７，８４９号および３，７０２，３００号に挙げられている。高分子量ポリアミン類には、ヒドロカルビル基がこの上に記述した如きイソブテンとラフィネートＩ流れの重合生成物で構成されているヒドロカルビルポリアミン類が含まれ得る。また、ＰＩＢ−アミンおよびＰＩＢ−ポリアミンを用いることも可能である。
【００４９】
この上に記述した如き無灰分散剤を製造する方法は本分野の技術者に公知でありかつ特許文献に報告されている。例えば、前記種類のいろいろな無灰分散剤の合成が米国特許第２，４５９，１１２号、２，９６２，４４２号、２，９８４，５５０号、３，０３６，００３号、３，１６３，６０３号、３，１６６，５１６号、３，１７２，８９２号、３，１８４，４７４号、３，２０２，６７８号、３，２１５，７０７号、３，２１６，９３６号、３，２１９，６６６号、３，２３６，７７０号、３，２５４，０２５号、３，２７１，３１０号、３，２７２，７４６号、３，２７５，５５４号、３，２８１，３５７号、３，３０６，９０８号、３，３１１，５５８号、３，３１６，１７７号、３，３３１，７７６号、３，３４０，２８１号、３，３４１，５４２号、３，３４６，４９３号、３，３５１，５５２号、３，３５５，２７０号、３，３６８，９７２号、３，３８１，０２２号、３，３９９，１４１号、３，４１３，３４７号、３，４１５，７５０号、３，４３３，７４４号、３，４３８，７５７号、３，４４２，８０８号、３，４４４，１７０号、３，４４８，０４７号、３，４４８，０４８号、３，４４８，０４９号、３，４５１，９３３号、３，４５４，４９７号、３，４５４，５５５号、３，４５４，６０７号、３，４５９，６６１号、３，４６１，１７２号、３，４６７，６６８号、３，４９３，５２０号、３，５０１，４０５号、３，５２２，１７９号、３，５３９，６３３号、３，５４１，０１２号、３，５４２，６８０号、３，５４３，６７８号、３，５５８，７４３号、３，５６５，８０４号、３，５６７，６３７号、３，５７４，１０１号、３，５７６，７４３号、３，５８６，６２９号、３，５９１，５９８号、３，６００，３７２号、３，６３０，９０４号、３，６３２，５１０号、３，６３２，５１１号、３，６３４，５１５号、３，６４９，２２９号、３，６９７，４２８号、３，６９７，５７４号、３，７０３，５３６号、３，７０４，３０８号、３，７２５，２７７号、３，７２５，４４１号、３，７２５，４８０号、３，７２６，８８２号、３，７３６，３５７号、３，７５１，３６５号、３，７５６，９５３号、３，７９３，２０２号、３，７９８，１６５号、３，７９８，２４７号、３，８０３，０３９号、３，８０４，７６３号、３，８３６，４７１号、３，８６２，９８１号、３，８７２，０１９号、３，９０４，５９５号、３，９３６，４８０号、３，９４８，８００号、３，９５０，３４１号、３，９５７，７４６号、３，９５７，８５４号、３，９５７，８５５号、３，９８０，５６９号、３，９８５，８０２号、３，９９１，０９８号、４，００６，０８９号、４，０１１，３８０号、４，０２５，４５１号、４，０５８，４６８号、４，０７１，５４８号、４，０８３，６９９号、４，０９０，８５４号、４，１７３，５４０号、４，２３４，４３５号、４，３５４，９５０号、４，４８５，０２３号、５，１３７，９８０号およびＲｅ  ２６，４３３（引用により本明細書に包含される）の如き特許に記述されている。
【００５０】
適切な無灰分散剤の一例はホウ化分散剤（ｂｏｒａｔｅｄ  ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔ）である。ホウ化分散剤の製造は、塩基性窒素を有しかつ／またはヒドロキシル基を分子中に少なくとも１個有する無灰分散剤、例えばスクシニミド系分散剤、スクシナミド系分散剤、こはく酸エステル系分散剤、こはく酸エステル−アミド系分散剤、マンニッヒ塩基系分散剤またはヒドロカルビルアミンもしくはポリアミン系分散剤などにホウ素化（ホウ化）を受けさせることで実施可能である。この上に記述したいろいろな種類の無灰分散剤にホウ素化を受けさせる時に使用可能な方法が米国特許第３，０８７，９３６号、３，２５４，０２５号、３，２８１，４２８号、３，２８２，９５５号、２，２８４，４０９号、２，２８４，４１０号、３，３３８，８３２号、３，３４４，０６９号、３，５３３，９４５号、３，６５８，８３６号、３，７０３，５３６号、３，７１８，６６３号、４，４５５，２４３号および４，６５２，３８７号に記述されている。
【００５１】
そのようなホウ化分散剤には、ホウ化分散剤のホウ素含有量が２重量％に及ぶようにホウ素で処理された高分子量の分散剤が含まれ得る。別の例として、そのようなホウ化分散剤が含有するホウ素の量は約０．８重量％以下であってもよい。さらなる例として、そのようなホウ化分散剤が含有するホウ素の量は約０．１から約０．７重量％であってもよい。さらなる例として、そのようなホウ化分散剤が含有するホウ素の量は約０．２５から約０．７重量％であってもよい。さらなる例として、そのようなホウ化分散剤が含有するホウ素の量は約０．３５から約０．７重量％であってもよい。そのような分散剤は取り扱いが容易なように適切な粘度の油に溶解し得る。ここに示した重量パーセントは希釈用油が全く添加されていない混ぜ物なしの分散剤に関する重量パーセントであると理解されるべきである。
【００５２】
更に、ある分散剤を有機酸、無水物および／またはアルデヒド／フェノール混合物と反応させることも可能である。そのような方法によって、例えば弾性重合体製シールとの適合性を向上させることができる。ホウ化分散剤には更にホウ化分散剤の混合物も含まれ得る。さらなる例として、ホウ化分散剤には窒素含有分散剤も含まれそして／またはこれは燐を含有していなくてもよい。
【００５３】
ある分散剤を当該動力伝達液に約０．１重量％から約１０重量％の量で存在させてもよい。更に、当該動力伝達液に含有させるホウ化分散剤の量を約２重量％から約７重量％にしてもよい。更に、当該動力伝達液に含有させるホウ化分散剤の量を約３重量％から約５重量％にしてもよい。更に、当該動力伝達液に含有させるホウ化分散剤の量を完成液中のホウ素量が１９００ｐｐｍ（ｐａｒｔｓ  ｐｅｒ  ｍｉｌｌｉｏｎ）重量以下、例えば完成液中のホウ素量が約５０から約５００ｐｐｍ重量などであるに充分な量にしてもよい。
金属含有清浄剤（Ｍｅｔａｌｌｉｃ  Ｄｅｔｅｒｇｅｎｔｓ）
本開示の態様に場合により金属含有清浄剤を含めてもよく、ここで、この金属含有清浄剤は実質的にカルシウムカチオンを含有しない清浄剤である。適切な金属含有清浄剤には、アルカリもしくはアルカリ土類金属と下記の酸性物質（またはこれらの混合物）：（１）スルホン酸、（２）カルボン酸、（３）サリチル酸、（４）アルキルフェノール、（５）硫化アルキルフェノールおよび（６）炭素と燐の直接結合を少なくとも１個有することを特徴とする有機燐酸の中の１種以上から作られた油溶性の中性もしくは過塩基（ｏｖｅｒｂａｓｅｄ）塩が含まれ得る。そのような有機燐酸には、オレフィン重合体（例えば分子量が約１，０００のポリイソブチレン）に燐化剤（ｐｈｏｓｐｈｏｒｉｚｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、例えば三塩化燐、七硫化燐、五硫化燐、三塩化燐などと硫黄、白燐とハロゲン化硫黄またはホスホロチオ酸クロライドなどによる処理を受けさせることで生じさせた有機燐酸が含まれ得る。
【００５４】
適切な塩にはマグネシウムまたは亜鉛の中性もしくは過塩基塩が含まれ得る。さらなる例として、適切な塩にはスルホン酸マグネシウム、スルホン酸亜鉛、マグネシウムフェナートおよびまたは亜鉛フェナートが含まれ得る。例えば米国特許第６，４８２，７７８号を参照。
【００５５】
油溶性の中性金属含有清浄剤は、金属をこの清浄剤に存在する酸性部分の量を基準にして化学量論的に等しい量で含有する清浄剤である。このように、中性の清浄剤は一般にこれらの過塩基相対物と比較して低い塩基性を示すであろう。そのような清浄剤を生じさせる時に用いる酸性材料には、カルボン酸、サリチル酸、アルキルフェノール、スルホン酸、硫化アルキルフェノールなどが含まれる。
【００５６】
金属含有清浄剤に関連して、金属が有機基に比べて化学量論的に多い量で存在する金属塩を表す目的で用語「過塩基」を用いる。そのような過塩基塩を生じさせる時に通常用いられる方法は、ある酸の鉱油溶液を化学量論的に過剰な量の金属含有中和剤、例えば金属の酸化物、水酸化物、炭酸塩、重炭酸塩または硫化物などと一緒に約５０℃の温度に加熱しそして結果として生じた生成物を濾過することを包含する。金属を大過剰量で取り込ませる目的で「助長剤（ｐｒｏｍｏｔｅｒ）」が中和段階で用いられることも同様に公知である。助長剤として用いるに有用な化合物の例には、フェノール系物質、例えばフェノール、ナフトール、アルキルフェノール、チオフェノール、硫化アルキルフェノール、およびホルムアルデヒドとフェノール系物質の縮合生成物、アルコール類、例えばメタノール、２−プロパノール、オクタノール、セロソルブ．ＲＴＭ．アルコール、カルビトール．ＲＴＭ．アルコール、エチレングリコール、ステアリルアルコールおよびシクロヘキシルアルコールなど、およびアミン、例えばアニリン、フェニレンジアミン、フェノチアジン、フェニル−ベータ−ナフチルアミンおよびドデシルアミンなどが含まれる。そのような塩基性塩を生じさせるに特に有効な方法は、ある酸を過剰量の塩基性アルカリ土類金属含有中和剤および少なくとも１種のアルコールである助長剤と一緒に混合しそして前記混合物に炭酸化を高温、例えば６０℃から２００℃の温度で受けさせることを包含する。
【００５７】
適切な金属含有清浄剤の例には、これらに限定するものでないが、中性スルホン酸ナトリウム、過塩基スルホン酸ナトリウム、カルボン酸ナトリウム、サリチル酸ナトリウム、ナトリウムフェナート、硫化ナトリウムフェナート（ｓｕｌｆｕｒｉｚｅｄ  ｓｏｄｉｕｍ  ｐｈｅｎａｔｅ）、スルホン酸リチウム、カルボン酸リチウム、サリチル酸リチウム、リチウムフェナート、硫化リチウムフェナート、スルホン酸マグネシウム、カルボン酸マグネシウム、サリチル酸マグネシウム、マグネシウムフェナート、硫化マグネシウムフェナート、スルホン酸カリウム、カルボン酸カリウム、サリチル酸カリウム、カリウムフェナート、硫化カリウムフェナート、スルホン酸亜鉛、カルボン酸亜鉛、サリチル酸亜鉛、亜鉛フェナートおよび硫化亜鉛フェナートのような物質の中性および過塩基塩が含まれる。さらなる例には、炭素原子数が１０から２，０００のオレフィンに燐硫化と加水分解を受けさせたもの（ｈｙｄｒｏｌｙｚｅｄ  ｐｈｏｓｐｈｏｓｕｌｆｕｒｉｚｅｄ）またはアルコールに燐硫化と加水分解を受けさせたものおよび／または炭素原子数が１０から２，０００の脂肪族置換フェノール系化合物のリチウム、ナトリウム、カリウムおよびマグネシウム塩が含まれる。さらなる例には、脂肪族カルボン酸および脂肪族置換環状脂肪族カルボン酸のリチウム、ナトリウム、カリウムおよびマグネシウム塩、および他の数多くの同様な油溶性有機酸のアルカリおよびアルカリ土類金属塩が含まれる。異なる２種以上のアルカリおよび／またはアルカリ土類金属の中性もしくは過塩基塩の混合物を用いることも可能である。また、異なる２種以上の酸の混合物の中性および／または過塩基塩を用いることも同様に可能である。
【００５８】
良く知られているように、過塩基金属含有清浄剤（ｏｖｅｒｂａｓｅｄ  ｍｅｔａｌ  ｄｅｔｅｒｇｅｎｔｓ）は一般に無機塩基を一般にミクロ分散液またはコロイド状懸濁液の形態で過塩基量（ｏｖｅｒｂａｓｉｎｇ  ｑｕａｎｔｉｔｉｅｓ）で含有すると考えられている。従って、用語「油溶性」を金属含有清浄剤に適用する場合、これに、そのような清浄剤を基油の中に混合した時にあたかもそれらの全部が完全に前記油の中に溶解するのとほぼ同じ様式で機能する限り存在する無機塩基が前記用語の厳格な意味で必ずしも完全に油溶性である必要も真に油溶性である必要もない金属含有清浄剤を包含させることを意図する。本明細書の上に示したいろいろな金属含有清浄剤を時には集合的に中性、塩基性もしくは過塩基のアルカリ金属もしくはアルカリ土類金属含有有機酸塩と呼ぶ。
【００５９】
油溶性の中性および過塩基金属含有清浄剤およびアルカリ土類金属含有清浄剤の製造方法は本分野の技術者に良く知られていて特許文献に広範に報告されている。例えば米国特許第２，００１，１０８号、２，０８１，０７５号、２，０９５，５３８号、２，１４４，０７８号、２，１６３，６２２号、２，２７０，１８３号、２，２９２，２０５号、２，３３５，０１７号、２，３９９，８７７号、２，４１６，２８１号、２，４５１，３４５号、２，４５１，３４６号、２，４８５，８６１号、２，５０１，７３１号、２，５０１，７３２号、２，５８５，５２０号、２，６７１，７５８号、２，６１６，９０４号、２，６１６，９０５号、２，６１６，９０６号、２，６１６，９１１号、２，６１６，９２４号、２，６１６，９２５号、２，６１７，０４９号、２，６９５，９１０号、３，１７８，３６８号、３，３６７，８６７号、３，４９６，１０５号、３，６２９，１０９号、３，８６５，７３７号、３，９０７，６９１号、４，１００，０８５号、４，１２９，５８９号、４，１３７，１８４号、４，１８４，７４０号、４，２１２，７５２号、４，６１７，１３５号、４，６４７，３８７号および４，８８０，５５０号を参照のこと。
【００６０】
本発明で用いる金属含有清浄剤は、望まれるならば、油溶性のホウ素化（ｂｏｒｏｎａｔｅｄ）中性および／または過塩基アルカリもしくはアルカリ土類金属含有清浄剤であってもよい。ホウ素化金属含有清浄剤の製造方法が例えば米国特許第３，４８０，５４８号、３，６７９，５８４号、３，８２９，３８１号、３，９０９，６９１号、４，９６５，００３号および４，９６５，００４号に記述されている。
【００６１】
そのような金属含有清浄剤をこれが本発明の利点を向上させるに有効な如何なる量で用いてもよいが、そのような有効な量は典型的に完成液中約０．０１から約０．２重量％、またはさらなる例として、完成液中約０．０５から約０．１重量％の範囲であろう。
他の任意成分
当該動力伝達液に、この上に記述した極圧性能向上用添加剤に加えて、また、自動変速伝達液配合およびギア潤滑油で用いられる種類の通常の添加剤を含有させることも可能である。そのような添加剤には、これらに限定するものでないが、摩擦調整剤（ｆｒｉｃｔｉｏｎ  ｍｏｄｉｆｉｅｒｓ）、抗酸化剤、粘度指数向上剤、腐食抑制剤、防錆添加剤、抗摩耗添加剤、金属不活性化剤、消泡剤、流動点降下剤、空気連行添加剤および／またはシール膨潤剤（ｓｅａｌ  ｓｗｅｌｌ  ａｇｅｎｔｓ）が含まれる。
抗摩耗剤
抗摩耗剤には燐含有抗摩耗剤が含まれ得、それには燐酸の有機エステル、亜燐酸の有機エステル、またはそれらのアミン塩が含まれ得る。例えば、燐含有抗摩耗剤には、亜燐酸ジヒドロカルビルエステル、亜燐酸トリヒドロカルビルエステル、燐酸ジヒドロカルビルエステル、燐酸トリヒドロカルビルエステル、これらの硫黄類似物のいずれおよびこれらのアミン塩のいずれの中の１種以上が含まれ得る。さらなる例として、燐含有抗摩耗剤には亜燐酸水素ジブチルエステル［例えばＥｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なＨｉＴＥＣ（商標）５２８抗摩耗剤］および硫化亜燐酸水素ジブチルエステルのアミン塩［例えばＥｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なＨｉＴＥＣ（商標）８３３抗摩耗剤］の中の少なくとも１種が含まれ得る。
【００６２】
そのような燐含有抗摩耗剤をこれが燐を当該動力伝達液の中に約５０から約５００ｐｐｍ（ｐａｒｔｓ  ｐｅｒ  ｍｉｌｌｉｏｎ）（重量）与えるに充分な量で存在させてもよい。さらなる例として、そのような燐含有抗摩耗剤をこれが燐を当該動力伝達液の中に約１５０から約３００ｐｐｍ（重量）与えるに充分な量で存在させてもよい。
【００６３】
当該動力伝達液に前記燐含有抗摩耗剤を約０．０１重量％から約１．０重量％含有させてもよい。さらなる例として、当該動力伝達液に前記燐含有抗摩耗剤を約０．２重量％から約０．３重量％含有させてもよい。一例として、当該動力伝達液に亜燐酸水素ジブチルエステルを約０．１重量％から約０．２重量％または硫化亜燐酸水素ジブチルエステルのアミン塩を０．３重量％から約０．４重量％含有させてもよい。
摩擦調整剤
自動変速伝達液では、滑り速度（ｓｌｉｄｉｎｇ  ｓｐｅｅｄｓ）が低い時の表面（例えばトルクコンバータークラッチまたはシフティングクラッチの部材）間の摩擦を軽減する目的で摩擦調整剤が用いられる。その結果として速度に対する摩擦（μ−ｖ）曲線の傾きが正になり、それによって、今度は、クラッチのかみ合わせが滑らかになりかつ「粘着−滑り（ｓｔｉｃｋ−ｓｌｉｐ）」挙動［例えば震え（シャダー（ｓｈｕｄｄｅｒ））、ノイズおよびハーシュシフト（ｈａｒｓｈ  ｓｈｉｆｔｓ）］が最小限になる。
【００６４】
摩擦調整剤には、脂肪族アミンまたはエトキシル化脂肪族アミン、エーテルアミン、アルコキシル化エーテルアミン、脂肪族脂肪酸アミド、アシル化アミン、脂肪族カルボン酸、脂肪族カルボン酸エステル、ポリオールのエステル、脂肪族カルボン酸エステル−アミド、イミダゾリン、第三級アミン、脂肪族ホスホネート、脂肪族ホスフェート、脂肪族チオホスホネート、脂肪族チオホスフェートなどの如き化合物が含まれ、ここで、脂肪族基が含有する炭素原子の数は一般に当該化合物が適切に油溶性であるように１以上である。さらなる例として、脂肪族基が含有する炭素原子の数は約８以上である。また、１種以上の脂肪族こはく酸もしくは無水物とアンモニアもしくは第一級アミンを反応させることで生じさせた脂肪族置換スクシニミドも適切である。
【００６５】
そのようなスクシニミドには、無水こはく酸とアンモニアもしくは第一級アミンの反応生成物が含まれ得る。アルケニルこはく酸のアルケニル基は短鎖アルケニル基であってもよく、例えばアルケニル基が含有する炭素原子の数は約１２から約３６であってもよい。更に、そのようなスクシニミドにはＣ１２から約Ｃ３６の脂肪族ヒドロカルビルスクシニミドも含まれ得る。さらなる例として、そのようなスクシニミドにはＣ１６から約Ｃ２８の脂肪族ヒドロカルビルスクシニミドも含まれ得る。さらなる例として、そのようなスクシニミドにはＣ１８から約Ｃ２４の脂肪族ヒドロカルビルスクシニミドも含まれ得る。
【００６６】
そのようなスクシニミドの調製は、ヨーロッパ特許出願番号０  ０２０  ０３７（引用により本明細書に包含される）に記述されているように、無水こはく酸とアンモニアを用いて実施可能である。更に、そのようなスクシニミドには、Ｅｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なＨｉＴＥＣ（商標）３１９１摩擦調整剤も含まれ得る。ある態様では、金属を含有しない摩擦調整剤（本明細書に開示したスクシニミド以外の）を全く含めない。
【００６７】
そのようなスクシニミドには、下記の構造：
【００６８】
【化５】
2005255996.tif 000007
【００６９】
［ここで、Ｚは、構造：
【００７０】
【化６】
2005255996.tif 000008
【００７１】
（ここで、Ｒ１またはＲ２のいずれかは水素であってもよいが、両方ともが水素であることはなく、かつＲ１またはＲ２は、独立して、Ｒ１とＲ２中の炭素原子の総数が約１１から約３５であるように炭素原子を約１から約３４個含有する直鎖もしくは分枝鎖炭化水素基であってもよく、Ｘは、アンモニアもしくは第一級アミンに由来するアミノ基である）
で表され得る］
で表される化合物の１種以上が含まれ得るが、追加的または代替として、マレイン酸、無水物もしくはエステルを炭素原子を約１２から約３６個含有する内部オレフィン（この内部オレフィンは、直鎖α−オレフィンもしくはこれらの混合物のオレフィン二重結合に異性化を受けさせて内部オレフィンの混合物を得ることで生じさせたものである）と反応させることで親の無水こはく酸を生じさせることも可能である。前記反応は等モル量のアンモニアを含め、かつ高温で水の除去しつつ進行させることができる。
【００７２】
一群の摩擦調整剤には、Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換基がアセチレン系不飽和を含まない炭素原子数が約１４から約２０の範囲の少なくとも１種の直鎖脂肪族ヒドロカルビル基であるＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換ジエタノールアミンが含まれる。
【００７３】
適切な摩擦調整剤系の一例は、少なくとも１種のＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換ジエタノールアミンと少なくとも１種のＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換トリメチレンジアミンの組み合わせで構成されている系であり、ここで、前記Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換基はアセチレン系不飽和を含まない炭素原子数が約１４から約２０の範囲の少なくとも１種の直鎖脂肪族ヒドロカルビル基である。そのような摩擦調整剤系に関するさらなる詳細が米国特許第５，３７２，７３５号および５，４４１，６５６号に挙げられている。
【００７４】
別の摩擦調整剤系は、（ｉ）少なくとも１種のジ（ヒドロキシアルキル）脂肪族第三級アミン（このヒドロキシアルキル基は、同一もしくは異なり、各々が炭素原子を２から約４個含有し、そして脂肪族基は炭素原子を約１０から約２５個含有する非環状ヒドロカルビル基である）と（ｉｉ）少なくとも１種のヒドロキシアルキル脂肪族イミダゾリン（このヒドロキシアルキル基が含有する炭素原子の数は２から約４であり、そして脂肪族基は炭素原子を約１０から約２５個含有する非環状ヒドロカルビル基である）の組み合わせに基づく系である。そのような摩擦調整剤系に関するさらなる詳細に関しては米国特許第５，３４４，５７９号を参照すべきであろう。
【００７５】
別の適切な群の摩擦調整剤には、ポリオールエステル、例えばグリセロールのモノオレエート（ＧＭＯ）、グリセロールのモノラウレート（ＧＭＬ）などが含まれる。
【００７６】
一般的に言って、本組成物に含有させる１種以上の摩擦調整剤の量は約１．２５重量％以下であってもよく、またはさらなる例として、約０．０５から約１重量％であってもよい。
抗酸化剤
いくつかの態様では、本組成物に抗酸化性化合物を含有させてもよい。抗酸化剤にはとりわけフェノール系抗酸化剤、芳香族アミン系抗酸化剤、硫化フェノール系抗酸化剤および有機ホスファイトが含まれる。フェノール系抗酸化剤の例には、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、第三級ブチル化フェノールの液状混合物、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、混合メチレン橋渡しポリアルキルフェノールおよび４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓ−ブチル−フェニレンジアミン、４−イソプロピルアミノジフェニルアミン、フェニル−アルファ−ナフチルアミン、フェニル−アルファ−ナフチルアミン、および環がアルキル置換されているジフェニルアミンが含まれる。その例には、立体障害第三級ブチル化フェノール、ビスフェノールおよびこはく酸誘導体およびこれらの組み合わせが含まれる。本明細書に記述する伝達液組成物に入れる抗酸化剤の量は、この液配合の総重量を基準にして約０．０１から約３．０重量％の範囲であってもよい。さらなる例として、抗酸化剤を約０．１重量％から約１．０重量％の量で存在させてもよい。
腐食抑制剤
いくつかの態様では、銅腐食抑制剤が本組成物に含有させるに適した別の種類の添加剤を構成し得る。そのような化合物にはチアゾール、トリアゾールおよびチアジアゾールが含まれる。そのような化合物の例にはベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、オクチルトリアゾール、デシルトリアゾール、ドデシルトリアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルチオ−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルジチオ−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ヒドロカルビルチオ）−１，３，４−チアジアゾールおよび２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールが含まれる。適切な化合物には１，３，４−チアジアゾール（これの一員を商品として入手することができる）およびまたトリアゾール、例えばトリルトリアゾールなどと１，３，５−チアジアゾール、例えば２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールなどの組み合わせが含まれる。開放市場で入手可能なそのような種類の材料には、ＣＯＢＲＡＴＥＣ  ＴＴ−１００およびＨｉＴＥＣ（商標）４３１３添加剤（Ｅｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）が含まれる。１，３，４−チアジアゾールの合成は一般にヒドラジンと二硫化炭素を用いた公知手順で行われる。例えば米国特許第２，７６５，２８９号、２，７４９，３１１号、２，７６０，９３３号、２，８５０，４５３号、２，９１０，４３９号、３，６６３，５６１号、３，８６２，７９８号および３，８４０，５４９号を参照のこと。
【００７７】
錆もしくは腐食抑制剤が本開示の態様で用いる別の種類の抑制剤添加剤（ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ａｄｄｉｔｉｖｅ）である。そのような材料にはモノカルボン酸およびポリカルボン酸が含まれる。適切なモノカルボン酸の例はオクタン酸、デカン酸およびドデカン酸である。適切なポリカルボン酸には二量体および三量体酸、例えばトール油脂肪酸、オレイン酸、リノール酸などの如き酸から生じさせた二量体および三量体酸などが含まれる。そのような種類の製品をいろいろな商業源から現在入手することができ、例えば二量体および三量体酸をＷｉｔｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＨｕｍｋｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＤｉｖｉｓｉｏｎがＨＹＳＴＲＥＮＥ商標などの下で販売しておりかつＨｅｎｋｅｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎがＥＭＰＯＬの商標の下で販売している。別の有用な種類の錆抑制剤には、アルケニルこはく酸および無水アルケニルこはく酸系の腐食抑制剤、例えばテトラプロペニルこはく酸、無水テトラプロペニルこはく酸、テトラデセニルこはく酸、無水テトラデセニルこはく酸、ヘキサデセニルこはく酸、無水ヘキサデセニルこはく酸などが含まれ得る。また、アルケニル基中の炭素原子数が８から２４のアルケニルこはく酸とアルコール、例えばポリグリコールなどから作られた半エステルも有用である。他の適切な錆もしくは腐食抑制剤には、エーテルアミン、酸性ホスフェート、アミン、ポリエトキシル化化合物、例えばエトキシル化アミン、エトキシル化フェノールおよびエトキシル化アルコール、イミダゾリン、アミノこはく酸またはこれの誘導体などが含まれる。そのような種類の材料は商品として入手可能である。そのような錆もしくは腐食抑制剤の混合物を用いることも可能である。本明細書に記述する伝達液組成物に入れる腐食抑制剤の量は配合の総重量を基準にして約０．０１から約２．０重量％の範囲であってもよい。
粘度指数向上剤
上述した伝達液およびギア潤滑油組成物で用いる粘度指数向上剤は、ポリイソアルキレン化合物、ポリメタアクリレート化合物および全ての通常の粘度指数向上剤から選択可能である。粘度指数向上剤として用いるに適したポリイソアルキレン化合物の例には、重量平均分子量が約７００から約２，５００の範囲のポリイソブチレンが含まれる。態様に分子量が同じまたは異なる１種以上の粘度指数向上剤の混合物を含めることも可能である。
【００７８】
商業的に入手可能な適切な粘度指数向上剤には、スチレン−マレイン酸エステル、例えばＴｈｅ  Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能で商標ＬＵＢＲＩＺＯＬ（商標）３７０２、ＬＵＢＲＩＺＯＬ（商標）３７０６およびＬＵＢＲＩＺＯＬ（商標）３７１５の下で入手可能なそれら、ポリアルキルメタアクリレート、例えばＲＯＨＭ  ＧｍｂＨ（Ｄａｒｍｓｔａｄｔ、ドイツ）から商標ＶＩＳＣＯＰＬＥＸ（商標）５５４３、ＶＩＳＣＯＰＬＥＸ（商標）５５４８、ＶＩＳＣＯＰＬＥＸ（商標）５５４９、ＶＩＳＣＯＰＬＥＸ（商標）５５５０、ＶＩＳＣＯＰＬＥＸ（商標）５５５１およびＶＩＳＣＯＰＬＥＸ（商標）５１５１の下で入手可能なそれら、Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓ  Ｃｏｍｐａｎｙ（フィラデルフィア、Ｐａ．）から商標ＡＣＲＹＬＯＩＤ（商標）１２７７、ＡＣＲＹＬＯＩＤ（商標）１２６５およびＡＣＲＹＬＯＩＤ（商標）１２６９の下で入手可能なそれら、そしてＥｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（リッチモンド、Ｖａ．）から商標ＨｉＴＥＣ（商標）５７１０、ＨｉＴＥＣ（商標）５７３８、ＨｉＴＥＣ（商標）５７３９およびＨｉＴＥＣ（商標）５７４２の下で入手可能なそれらなど、そしてオレフィン共重合体系粘度指数向上剤、例えばＥｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なＨｉＴＥＣ（商標）５７４７、ＨｉＴＥＣ（商標）５７５１、ＨｉＴＥＣ（商標）５７７０およびＨｉＴＥＣ（商標）５７７２、そしてＳｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能なＳＨＥＬＬＶＩＳ（商標）２００などが含まれ得る。また、この上に示した製品の混合物ばかりでなく分散性および分散性−抗酸化性の粘度指数向上剤を用いることも可能である。
消泡剤
いくつかの態様では、泡抑制剤が本組成物で用いるに適した別の成分を構成し得る。泡抑制剤はシリコーン、ポリアクリレート、界面活性剤などから選択可能である。１つの適切なアクリル系消泡剤材料はＭｏｎｓａｎｔｏ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能なＰＣ−１２４４である。本明細書に記述する伝達液配合に入れる消泡剤の量は配合の総重量を基準にして約０．０１重量％から約０．５重量％の範囲であってもよい。さらなる例として、消泡剤を約０．０１重量％から約０．１重量％の量で存在させてもよい。
シール膨潤剤
本明細書に記述する伝達液組成物で用いるシール膨潤剤を油溶性ジエステル、油溶性スルホンおよびこれらの混合物から選択する。一般的に言って、最も適切なジエステルには、Ｃ８−Ｃ１３アルカノール（またはこれらの混合物）のアジピン酸エステル、アゼライン酸エステルおよびセバシン酸エステル、およびＣ４−Ｃ１３アルカノール（またはこれらの混合物）のフタル酸エステルが含まれる。また、異なる２種以上のジエステルの混合物（例えばアジピン酸ジアルキルとアゼライン酸ジアルキルなど）を用いることも可能である。そのような材料の例には、アジピン酸、アゼライン酸およびセバシン酸のｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、イソデシルおよびトリデシルジエステル、そしてフタル酸のｎ−ブチル、イソブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシルおよびトリデシルジエステルが含まれる。
【００７９】
一般的に相当する性能を示し得る他のエステルはポリオールのエステル、例えばＨｅｎｋｅｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＥｍｅｒｙ  ＧｒｏｕｐのＥＭＥＲＹ  ２９３５、２９３６および２９３９エステル、およびＨａｔｃｏ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＨＡＴＣＯＬ  ２３５２、２９６２、２９２５、２９３８、２９３９、２９７０、３１７８および４３２２ポリオールエステルなどである。
【００８０】
適切なスルホン系シール膨潤剤が米国特許第３，９７４，０８１号および４，０２９，５８７号に記述されている。Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  ７３０添加剤（Ｔｈｅ  Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）が商業的に入手可能なスルホン型シール膨潤剤であると理解する。そのような製品を典型的には完成伝達液中約０．２５重量％から約５重量％の範囲の濃度で用いる。さらなる例として、それらを約０．２５重量％から約１重量％の量で用いてもよい。
【００８１】
適切なシール膨潤剤は（ｉ）アジピン酸、（ｉｉ）セバシン酸または（ｉｉｉ）フタル酸の油溶性ジアルキルエステルである。アジピン酸エステルおよびセバシン酸エステルの場合には使用量を完成液中約１から約１５重量％の範囲内にすべきである。フタル酸エステルの場合には伝達液中の濃度を約１．５から約１０重量％の範囲内にすべきである。一般的に言って、アジピン酸エステル、セバシン酸エステルまたはフタル酸エステルの分子量が高ければ高いほど前記範囲内で処理率（ｔｒｅａｔ  ｒａｔｅ）を高くすべきである。
【００８２】
本明細書に記述する組成物を配合する時に用いる添加剤を個別またはいろいろな副次組み合わせの状態で基油に混合してもよい。しかしながら、添加剤濃縮物（即ち添加剤に加えて希釈剤、例えば炭化水素溶媒）を用いて当該成分の全部を同時に混合する方が適切である。そのような添加剤濃縮物の使用は、材料の組み合わせを添加剤濃縮物の形態で行うとそれらが相互に相溶することを利用するものである。また、そのような濃縮物を用いると、混合時間が短くなりかつ混合間違いを起こす可能性も低くなる。
【００８３】
本明細書に開示する動力伝達液には、動力伝達用途、例えばステップオートマチックトランスミッションまたは手動変速機などのいずれで用いるにも適した液が含まれ得る。更に、本開示の動力伝達液は、スリッピングトルクコンバーター、ロックアップトルクコンバーター、スターティングクラッチおよび／または１個以上のシフティングクラッチが備わっている変速機で用いるにも適する。そのような変速機には４−、５−、６−および７−速・変速機、および無段変速機（チェーン、ベルトまたはディスク型）が含まれる。それらをまた手動変速機で用いることも可能であり、それには自動化手動および二段クラッチ変速機が含まれる。
【００８４】
以下の表に、本明細書に記述する如き伝達液をＡＳＴＭ  Ｄ  ３２３３に従うＦａｌｅｘ極圧（ＥＰ）試験を用いて評価した時の鋼対鋼極圧特性を示す。Ｆａｌｅｘ  ＥＰ試験では、油の負荷担持能力（ｌｏａｄ  ｃａｒｒｙｉｎｇ  ａｂｉｌｉｔｙ）を測定する。この試験に従い、直径が１／４インチ（６．３５ｍｍ）のテストジャーナルまたはピン（ｔｅｓｔ  ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｒ  ｐｉｎ）を２個のＶｅｅ  Ｂｌｏｃｋｓ（これらを５１．７℃に予熱しておいた油の中に浸漬）の間に位置させて２９０ｒｐｍで回転させる。手順Ａでは自動つめ車（オートマチックラチェット（ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒａｔｃｈｅｔ））がかける一定の負荷上昇を用い、テストクーポン（ｔｅｓｔ  ｃｏｕｐｏｎ）の焼き付きまたは過度の摩耗によって引き起こされる急速な負荷損失で示されるように不具合が起こるまで負荷を上昇させる。手順Ｂでは２５０ポンドの負荷増分を用い、各増分毎に１分間回転させながら不具合が起こるまで負荷を増加させる。標準的テストピンはＡＩＳＩ  ３１３５  Ｓｔｅｅｌ，ＨＲＢ  ８７であり、そして標準的Ｖｅｅ  ＢｌｏｃｋｓはＡＩＳＩ  Ｃ−１１３７  Ｓｔｅｅｌ，ＨＲＣ  ２０から２４である。潤滑油組成物を１００℃および１５０℃で試験した。焼き付きが起こるまでの負荷が高ければ高いほど極圧（ＥＰ）性能が良好であることを示している。基準液に下記の成分を含有させた：
（ａ）摩擦調整剤  −  約０．０１から約０．５重量％
（ｂ）硫黄剤  −  約０．０１から約１．０重量％
（ｃ）抗酸化剤  −  約０．０１から約２．０重量％
（ｄ）防錆剤  −  約０．０１から約０．３重量％
（ｅ）分散剤  −  約０．５から約１０．０重量％
（ｆ）消泡剤  −  約０．０００１から約０．５重量％
（ｇ）基油（鉱油もしくは合成油）  −  基準液の残り
表１に挙げる液は前記基準液を含有しそしてこれに下記の成分を指定量で含有させた：
ＨｉＴＥＣ（商標）６１１清浄剤は、Ｅｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（リッチモンド、バージニア）から入手可能な過塩基スルホン酸カルシウムである。
【００８５】
Ｚｎフェナートは亜鉛フェナートである。
【００８６】
ＨｉＴＥＣ（商標）０５９は、Ｅｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なジメチルオクタデシルホスホネートである。
【００８７】
【表２】
2005255996.tif 000009
【００８８】
この上の表に示したように、ホスホン酸エステルを極圧性能向上量で存在させていない基準液が示した焼き付き負荷（ｓｅｉｚｕｒｅ  ｌｏａｄ）は１００℃の時に１２５０ポンドで１５０℃の時に１０００ポンドであった（液番号１）。基準液にカルシウムカチオン含有清浄剤の存在なしにホスホン酸エステルを含有させるとずっとより高い焼き付き負荷が得られた（液番号５および７）。カルシウムカチオンが入っている清浄剤を含有させた液（液番号３および８）が示した性能の方が基準液が示した性能よりもずっと悪かった、即ち焼き付き負荷が低かった。この上に示した結果の差異を解析することで、過塩基スルホン酸カルシウムはＦａｌｅｘ  ＥＰ値に非常に否定的な影響を与え、ホスホネートはＦａｌｅｘ  ＥＰ値に非常に肯定的な影響を与えそして亜鉛フェナートはＦａｌｅｘ  ＥＰ値に対してほとんどか或は全く影響を与えないことが分かった。また、清浄剤成分とホスホネート成分の間に非常に否定的な相互作用が存在することも観察した（液番号２と４）。個別の実験で低塩基（ｌｏｗ−ｂａｓｅ）カルシウムフェナートである清浄剤もまたＦａｌｅｘ  ＥＰ性能値に否定的な影響を与えることが分かった。次の群の実験では、後処理をしておいたスクシニミドである分散剤の使用が液の極圧性能に対して示す影響を評価した。分子量が２１００のポリイソブチレンこはく酸とテトラエチレンペンタミンを２．４：１のモル比で用いて３種類のスクシニミドを調製した。これらのスクシニミドに表２に示すキャッピング剤（ｃａｐｐｉｎｇ  ａｇｅｎｔｓ）により後処理をした。スクシニミド番号１にはホウ素を０．１重量％の量で用いた処理をした。スクシニミド番号２には同じ量のホウ素と１．３重量％の量のノニルフェノールとホルムアルデヒドを用いた処理をした。スクシニミド番号３にはスクシニミド番号２と同じ処理に加えてグリコール酸を１．０重量％の量で用いた処理もした。このような後処理をしておいたスクシニミドの各々をこの上に記述した基準液と同じ基準液に２．５重量％の量で添加した。前記と同様にしてＦａｌｅｘ  ＥＰ値を測定し、その結果は下記の通りである：
【００８９】
【表３】
2005255996.tif 000010
【００９０】
この上の表に示したように、ホウ素とノニルフェノール／ホルムアルデヒドとグリコール酸による後処理を受けさせておいたスクシニミド（スクシニミド番号３）が示したＦａｌｅｘ  ＥＰ値の方がホウ素のみによる処理を受けさせておいたスクシニミド（スクシニミド番号１）およびホウ素とノニルフェノール／ホルムアルデヒドによる処理を受けさせておいたスクシニミド（スクシニミド番号２）が示したそれらよりも有意に高かった。ホウ素とノニルフェノール／ホルムアルデヒドとグリコール酸による処理を受けさせておいた後処理スクシニミドを本発明に従うホスホネートと組み合わせてこれらの成分を潤滑油組成物に含有させておくと、そのような潤滑油組成物は優れた極圧性能を達成するであろうと期待する。
【００９１】
本明細書の全体に渡って数多くの場所で数多くの米国特許を言及してきた。そのように引用した資料は全部があたかも本明細書に詳細に挙げる如く明らかに本開示の中に完全に包含される。
【００９２】
本明細書および本明細書に開示した本発明の実施を考慮することで本発明の他の態様が本分野の技術者に明らかになるであろう。本明細書および本請求の範囲の全体に渡って用いる如き「ａ」および／または「ａｎ」は１または２以上を指し得る。特に明記しない限り、本明細書および本請求の範囲で用いる材料の量、特性、例えば分子量、パーセント、比率、反応条件などを表す数は全部が全てのケースで用語「約」の修飾を受けていると理解されるべきである。従って、反対であると示さない限り、本明細書および本請求の範囲に挙げた数値的パラメーターは、本発明で得ることを探求する所望特性に応じて変わり得る近似値である。最低限でも、本請求の範囲の範囲に対して均等の原則を適用することを制限することを意図しないとして、各数値的パラメーターは少なくとも報告する有効数字の数を考慮しそして通常の四捨五入技術を適用することによって解釈されるべきである。本発明の幅広い範囲を挙げる数値の範囲およびパラメーターは近似値ではあるが、それにも拘らず、具体的実施例に挙げた数値はできるだけ正確に報告した数値である。しかしながら、如何なる数値もそれらの個々の試験測定で標準偏差が存在する結果として必然的に特定の誤差を本質的に含有する。本明細書および実施例は単なる例として解釈されるべきであることを意図し、本発明の真の範囲および精神を本請求の範囲に示す。
本発明の特徴および態様は以下の通りである。
１．  動力伝達液組成物であって、
（ａ）基油、および
（ｂ）式：
【００９３】
【化７】
2005255996.tif 000011
【００９４】
［式中、Ｒ１は、炭素原子を約８から約２４個含有するヒドロカルビル基であり、Ｒ２およびＲ３は、独立して、水素、および炭素原子を約１から約８個含有するヒドロカルビル基から選択されるが、但し水素であるのはＲ２およびＲ３の中の１つ以下であることを条件とする］
で表されるホスホン酸エステルを極圧性能向上量で含有し、スクシニミド系分散剤を含有しかつ場合により金属が基になっているが実質的にカルシウムカチオンを含まない清浄剤を含有していてもよい添加剤組成物、
を含んで成る動力伝達液組成物。
２．  前記基油が天然油、天然油の混合物、合成油、合成油の混合物および天然油と合成油の混合物の中の１種以上を含んで成る第１項記載の液組成物。
３．  前記天然油が鉱油、植物油および鉱油と植物油の混合物の中の１種以上を含んで成る第２項記載の液組成物。
４．  前記合成油がアルファオレフィンのオリゴマー、エステル、フィッシャー・トロプシュ方法で得られた油、ガスツーリキッド方法で得られた油およびこれらの混合物の中の１種以上を含んで成る第２項記載の液組成物。
５．  前記基油が１００℃において約２センチストークから約１０センチストークの動粘度を示す第１項記載の液組成物。
６．  前記スクシニミド系分散剤がゲル浸透クロマトグラフィーで測定した時に約２００から約２１００の範囲の数平均分子量を示す無水ポリイソブテニルこはく酸（ＰＩＢＳＡ）とポリアルキレンポリアミンから誘導された分散剤を含んで成る第１項記載の液組成物。
７．  前記スクシニミド系分散剤がＰＩＢＳＡとアミンからＰＩＢＳＡとアミンの比率が約１：１から約３：１の範囲になるようにして誘導されたものである第６項記載の液組成物。
８．  前記スクシニミド系分散剤が燐が基になった酸、ホウ素が基になった酸、カルボン酸、アルキルフェノール／アルデヒド混合物および前記の２種以上の混合物の中の１種以上による後処理を受けている第７項記載の液組成物。
９．  前記ホスホン酸エステルを約０．０３から約０．２５重量パーセント含んで成る第１項記載の液組成物。
１０．  前記スクシニミド系分散剤を約２から約５重量パーセント含んで成る第１項記載の液組成物。
１１．  前記任意の金属が基になった清浄剤が中性スルホン酸ナトリウム、過塩基スルホン酸ナトリウム、カルボン酸ナトリウム、サリチル酸ナトリウム、ナトリウムフェナート、硫化ナトリウムフェナート、スルホン酸リチウム、カルボン酸リチウム、サリチル酸リチウム、リチウムフェナート、硫化リチウムフェナート、スルホン酸マグネシウム、カルボン酸マグネシウム、サリチル酸マグネシウム、マグネシウムフェナート、硫化マグネシウムフェナート、スルホン酸カリウム、カルボン酸カリウム、サリチル酸カリウム、カリウムフェナート、硫化カリウムフェナート、スルホン酸亜鉛、カルボン酸亜鉛、サリチル酸亜鉛、亜鉛フェナートおよび硫化亜鉛フェナートの中の１種以上から選択される清浄剤を含んで成る第１項記載の液組成物。
１２．  前記ホスホン酸エステルがジメチルオクタデシルホスホネート、メチルオクタデシル水素ホスホネート、ビス（２−エチルヘキシル）２−エチルヘキシルホスホネート、ジメチルオクタデセニルホスホネート、ジエチル−２−エチルデシルホスホネート、エチルプロピル−１−ブチルヘキサデシルホスホネート、メチルエチルオクタデシルホスホネート、メチルブチルエイコシルホスホネートおよびジメチルヘキサトリアコンチルホスホネートの中の１種以上を含んで成る第１項記載の液組成物。
１３．  前記添加剤組成物が更に摩擦調整剤、抗酸化剤、抗摩耗剤、消泡剤および粘度指数向上剤の中の１種以上も含有して成る第１項記載の液組成物。
１４．  前記摩擦調整剤が脂肪族脂肪アミン、エーテルアミン、アルコキシル化脂肪族脂肪アミン、アルコキシル化エーテルアミン、油溶性脂肪族カルボン酸、ポリオールのエステル、脂肪酸アミド、イミダゾリン、第三級アミン、およびヒドロカルビルこはく酸もしくは無水物とアンモニアもしくは第一級アミンを反応させたものの中の１種以上を含んで成る第１３項記載の液組成物。
１５．  前記抗酸化剤がビス−アルキル置換ジフェニルアミン、フェニルアルファアミン、ベータナフチルアミン、立体障害フェノール、ビスフェノールおよび桂皮酸誘導体の中の１種以上を含んで成る第１３項記載の液組成物。
１６．  前記抗摩耗剤が燐酸エステルおよびこれの塩、亜燐酸エステルおよびこれの塩、およびジアルキルジチオ燐酸エステルおよびこれの塩の中の１種以上を含んで成る第１３項記載の液組成物。
１７．  前記消泡剤がシリコーンおよびポリアクリレートの中の１種以上である第１３項記載の液組成物。
１８．  前記粘度指数向上剤が約７００から約２，５００の範囲の重量平均分子量を有するポリイソブチレンを含んで成る第１３項記載の液組成物。
１９．  該液がスリッピングトルクコンバーター、ロックアップトルクコンバーター、スターティングクラッチおよび１個以上のシフティングクラッチの中の１種以上が用いられている変速機で用いるに適する第１項記載の液組成物。
２０．  該液がベルト、チェーンまたはディスク型の無段変速機で用いるに適する第１項記載の液組成物。
２１．  第１項記載の液組成物が入っている自動変速機。
２２．  該自動変速機が無段変速機を含んで成る第２１項記載の自動変速機。
２３．  伝達液の極圧特性を向上させる方法であって、
基油を準備し、そして
前記基油に（１）式：
【００９５】
【化８】
2005255996.tif 000012
【００９６】
［式中、Ｒ１は、炭素原子を約８から約２４個含有するヒドロカルビル基であり、Ｒ２およびＲ３は、独立して、水素、および炭素原子を約１から約８個含有するヒドロカルビル基から選択されるが、但し水素であるのはＲ２およびＲ３の中の１つ以下であることを条件とする］
で表されるホスホン酸エステルを前記基油と添加剤組成物の総重量を基準にして約０．０１から約１．０重量パーセント含有し、（２）スクシニミド系分散剤を前記基油と添加剤組成物の総重量を基準にして約２から約５重量パーセント含有しかつ金属が基になっているが実質的にカルシウムカチオンを含まない清浄剤を前記基油と添加剤組成物の総重量を基準にして約０．０から約０．２重量パーセント含有して成る添加剤組成物を添加する、
ことを含んで成る方法。
２４．  前記基油が天然油、天然油の混合物、合成油、合成油の混合物および天然油と合成油の混合物の中の１種以上を含んで成る第２３項記載の方法。
２５．  前記天然油が鉱油、植物油および鉱油と植物油の混合物の中の１種以上を含んで成る第２４項記載の方法。
２６．  前記合成油がアルファオレフィンのオリゴマー、エステル、フィッシャー・トロプシュ方法で得られた油、ガスツーリキッド方法で得られた油およびこれらの混合物の中の１種以上を含んで成る第２４項記載の方法。
２７．  前記基油が１００℃において約２センチストークから約１０センチストークの動粘度を示す第２３項記載の方法。
２８．  前記スクシニミド系分散剤がゲル浸透クロマトグラフィーで測定した時に約２００から約２１００の範囲の数平均分子量を示す無水ポリイソブテニルこはく酸（ＰＩＢＳＡ）とポリアルキレンポリアミンから誘導された分散剤を含んで成る第２３項記載の方法。
２９．  前記スクシニミド系分散剤がＰＩＢＳＡとアミンからＰＩＢＳＡとアミンの比率が約１：１から約３：１の範囲になるようにして誘導されたものである第２８項記載の方法。
３０．  前記スクシニミド系分散剤が燐が基になった酸、ホウ素が基になった酸、カルボン酸、アルキルフェノール／アルデヒド混合物および前記の２種以上の混合物の中の１種以上による後処理を受けている第２９項記載の方法。
３１．  前記基油に前記ホスホン酸エステルを前記基油と添加剤組成物の総重量を基準にして約０．０３から約０．２５重量パーセント含有させる第２３項記載の方法。
３２．  前記金属が基になった清浄剤が中性スルホン酸ナトリウム、過塩基スルホン酸ナトリウム、カルボン酸ナトリウム、サリチル酸ナトリウム、ナトリウムフェナート、硫化ナトリウムフェナート、スルホン酸リチウム、カルボン酸リチウム、サリチル酸リチウム、リチウムフェナート、硫化リチウムフェナート、スルホン酸マグネシウム、カルボン酸マグネシウム、サリチル酸マグネシウム、マグネシウムフェナート、硫化マグネシウムフェナート、スルホン酸カリウム、カルボン酸カリウム、サリチル酸カリウム、カリウムフェナート、硫化カリウムフェナート、スルホン酸亜鉛、カルボン酸亜鉛、サリチル酸亜鉛、亜鉛フェナートおよび硫化亜鉛フェナートの中の１種以上から選択される清浄剤を含んで成る第２３項記載の方法。
３３．  前記ホスホン酸エステルがジメチルオクタデシルホスホネート、メチルオクタデシル水素ホスホネート、ビス（２−エチルヘキシル）２−エチルヘキシルホスホネート、ジメチルオクタデセニルホスホネート、ジエチル−２−エチルデシルホスホネート、エチルプロピル−１−ブチルヘキサデシルホスホネート、メチルエチルオクタデシルホスホネート、メチルブチルエイコシルホスホネートおよびジメチルヘキサトリアコンチルホスホネートの中の１種以上を含んで成る第２３項記載の方法。
３４．  前記添加剤組成物が更に摩擦調整剤、抗酸化剤、抗摩耗剤、消泡剤および粘度指数向上剤の中の１種以上も含有して成る第２３項記載の方法。
３５．  前記摩擦調整剤が脂肪族脂肪アミン、エーテルアミン、アルコキシル化脂肪族脂肪アミン、アルコキシル化エーテルアミン、油溶性脂肪族カルボン酸、ポリオールのエステル、脂肪酸アミド、イミダゾリン、第三級アミン、およびヒドロカルビルこはく酸もしくは無水物とアンモニアもしくは第一級アミンを反応させたものの中の１種以上を含んで成る第３４項記載の方法。
３６．  前記抗酸化剤がビス−アルキル置換ジフェニルアミン、フェニルアルファアミン、ベータナフチルアミン、立体障害フェノール、ビスフェノールおよび桂皮酸誘導体の中の１種以上を含んで成る第３４項記載の方法。
３７．  前記抗摩耗剤が燐酸エステルおよびこれの塩、亜燐酸エステルおよびこれの塩、およびジアルキルジチオ燐酸エステルおよびこれの塩の中の１種以上を含んで成る第３４項記載の方法。
３８．  前記消泡剤がシリコーンおよびポリアクリレートの中の１種以上である第３４項記載の方法。
３９．  前記粘度指数向上剤が約７００から約２，５００の範囲の重量平均分子量を有するポリイソブチレンを含んで成る第３４項記載の方法。
４０．  前記液がスリッピングトルクコンバーター、ロックアップトルクコンバーター、スターティングクラッチおよび１個以上のシフティングクラッチの中の１種以上が用いられている変速機で用いるに適する第２３項記載の方法。
４１．  前記液がベルト、チェーンまたはディスク型の無段変速機で用いるに適する第２３項記載の方法。
４２．  伝達液もしくはギア潤滑油用の添加剤濃縮物であって、
（ａ）基油担体液、
（ｂ）極圧性能向上量の式：
【００９７】
【化９】
2005255996.tif 000013
【００９８】
［式中、Ｒ１は、炭素原子を約８から約２４個含有するヒドロカルビル基であり、Ｒ２およびＲ３は、独立して、水素、および炭素原子を約１から約８個含有するヒドロカルビル基から選択されるが、但し水素であるのはＲ２およびＲ３の中の１つ以下であることを条件とする］
で表されるホスホン酸エステル、
（ｃ）スクシニミド系分散剤、および
場合により
（ｄ）金属が基になっているが実質的にカルシウムカチオンを含まない清浄剤、
を含んで成る添加剤濃縮物。
４３．  前記基油が天然油、天然油の混合物、合成油、合成油の混合物および天然油と合成油の混合物の中の１種以上を含んで成る第４２項記載の添加剤濃縮物。
４４．  前記天然油が鉱油、植物油および鉱油と植物油の混合物の中の１種以上を含んで成る第４３項記載の添加剤濃縮物。
４５．  前記合成油がアルファオレフィンのオリゴマー、エステル、フィッシャー・トロプシュ方法で得られた油、ガスツーリキッド方法で得られた油およびこれらの混合物の中の１種以上を含んで成る第４３項記載の添加剤濃縮物。
４６．  前記基油が１００℃において約２センチストークから約１０センチストークの動粘度を示す第４２項記載の添加剤濃縮物。
４７．  前記スクシニミド系分散剤がゲル浸透クロマトグラフィーで測定した時に約２００から約２１００の範囲の数平均分子量を示す無水ポリイソブテニルこはく酸（ＰＩＢＳＡ）とポリアルキレンポリアミンから誘導された分散剤を含んで成る第４２項記載の添加剤濃縮物。
４８．  前記スクシニミド系分散剤がＰＩＢＳＡとアミンからＰＩＢＳＡとアミンの比率が約１：１から約３：１の範囲になるようにして誘導されたものである第４７項記載の添加剤濃縮物。
４９．  前記スクシニミド系分散剤が燐が基になった酸、ホウ素が基になった酸、カルボン酸、アルキルフェノール／アルデヒド混合物および前記の２種以上の混合物の中の１種以上による後処理を受けている第４２項記載の添加剤濃縮物。
５０．  前記ホスホン酸エステルを約０．０３から約０．２５重量パーセント含んで成る第４２項記載の添加剤濃縮物。
５１．  前記スクシニミド系分散剤を約２から約５重量パーセント含んで成る第４２項記載の添加剤濃縮物。
５２．  前記任意の金属が基になった清浄剤が中性スルホン酸ナトリウム、過塩基スルホン酸ナトリウム、カルボン酸ナトリウム、サリチル酸ナトリウム、ナトリウムフェナート、硫化ナトリウムフェナート、スルホン酸リチウム、カルボン酸リチウム、サリチル酸リチウム、リチウムフェナート、硫化リチウムフェナート、スルホン酸マグネシウム、カルボン酸マグネシウム、サリチル酸マグネシウム、マグネシウムフェナート、硫化マグネシウムフェナート、スルホン酸カリウム、カルボン酸カリウム、サリチル酸カリウム、カリウムフェナート、硫化カリウムフェナート、スルホン酸亜鉛、カルボン酸亜鉛、サリチル酸亜鉛、亜鉛フェナートおよび硫化亜鉛フェナートの中の１種以上から選択される清浄剤を含んで成る第４２項記載の添加剤濃縮物。
５３．  前記ホスホン酸エステルがジメチルオクタデシルホスホネート、メチルオクタデシル水素ホスホネート、ビス（２−エチルヘキシル）２−エチルヘキシルホスホネート、ジメチルオクタデセニルホスホネート、ジエチル−２−エチルデシルホスホネート、エチルプロピル−１−ブチルヘキサデシルホスホネート、メチルエチルオクタデシルホスホネート、メチルブチルエイコシルホスホネートおよびジメチルヘキサトリアコンチルホスホネートの中の１種以上を含んで成る第４２項記載の添加剤濃縮物。
５４．  更に摩擦調整剤、抗酸化剤、抗摩耗剤、消泡剤および粘度指数向上剤の中の１種以上も含んで成る第４２項記載の添加剤濃縮物。
５５．  前記摩擦調整剤が脂肪族脂肪アミン、エーテルアミン、アルコキシル化脂肪族脂肪アミン、アルコキシル化エーテルアミン、油溶性脂肪族カルボン酸、ポリオールのエステル、脂肪酸アミド、イミダゾリン、第三級アミン、およびヒドロカルビルこはく酸もしくは無水物とアンモニアもしくは第一級アミンを反応させたものの中の１種以上を含んで成る第５４項記載の添加剤濃縮物。
５６．  前記抗酸化剤がビス−アルキル置換ジフェニルアミン、フェニルアルファアミン、ベータナフチルアミン、立体障害フェノール、ビスフェノールおよび桂皮酸誘導体の中の１種以上を含んで成る第５４項記載の添加剤濃縮物。
５７．  前記抗摩耗剤が燐酸エステルおよびこれの塩、亜燐酸エステルおよびこれの塩、およびジアルキルジチオ燐酸エステルおよびこれの塩の中の１種以上を含んで成る第５４項記載の添加剤濃縮物。
５８．  前記消泡剤がシリコーンおよびポリアクリレートの中の１種以上である第５４項記載の添加剤濃縮物。
５９．  前記粘度指数向上剤が約７００から約２，５００の範囲の重量平均分子量を有するポリイソブチレンを含んで成る第５４項記載の添加剤濃縮物。
６０．  自動変速伝達液であって、基油を含有しかつ第４２項記載の添加剤濃縮物を該液の総重量を基準にして約５から約２０重量％含有して成る自動変速伝達液。
６１．  エンジンおよび変速機を含んで成る車両であって、前記変速機に第６０項記載の自動変速伝達液が入っている車両。
６２．  差動装置を含んで成る車両であって、前記差動装置に第４２項記載の添加剤濃縮物を含有する潤滑油が入っている車両。