(57)【要約】【課題】片側が賦形されたベルトを幅広く利用できる、改良されたエレベータシステムを提供する。【解決手段】ローラ装置は、回転軸１２または２２を有するほぼ平行な２つのローラ１０、２０を備える。ローラ１０、２０は、平行なローラリブ１７．１およびローラ溝１７．２を備える構造化外周面１３、２３を有し、エレベータケージが移動するときに逆方向に回転する。ベルト３０は、アンダーループを形成してエレベータケージを支持し、ローラ１０からローラ２０へ直接的に走行し、また、ローラ構造体１０、２０に相補的な構造化ベルト主面３３を有する。２つのローラ１０、２０の間に配置される領域Ａでは、ベルト３０が、ベルトの縦軸３２の周りに捩れることにより、反対方向に回転するローラ１０、２０上をベルト３０が走行するときに、ベルトの主面３３が２つのローラ１０、２０の外周面１３、２３に係合する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
エレベータケージ（６０）と、
凹みおよび／または隆起を持つ構造化外周面（１３、２３）を有した複数のローラ（１０、２０）を具備するローラ装置と、
縦軸（３２）を有するベルト（３０）の形状をした少なくとも１つの支持および／または駆動要素とを備えており、
前記ベルトは、
第１のローラ（１０）から第２のローラ（２０）に直接に延び、
ローラ（１０、２０）の構造化外周面（１３、２３）の凹みおよび隆起に対して相補的に形成された凹みおよび隆起を有する構造化ベルト主面（３３）を有しており、
第１のローラ（１０）が第１の回転軸（１２）の周りを回転可能であり、第２のローラ（２０）が第２の回転軸（２２）の周りを回転可能であり、構造化ベルト主面（３３）が２つのローラ（１０、２０）の構造化外周面（１３、２３）に係合するように、支持要素（３０）が２つのローラ（１０、２０）の間に設けられた領域（Ａ）で該支持要素の縦軸（３２）の周りに捩られていることを特徴とする、エレベータシステム（１００）。
【請求項２】
構造化ベルト主面（３３）および２つのローラ（１０、２０）の構造化外周面（１３、２３）の凹みおよび／または隆起が、リブおよび溝の形態を有している、すなわち、ベルト（３０）がベルト溝（３７．２、３９．２）およびベルトリブ（３７．１、３９．１）を備えており、ローラ（１０、２０）がローラリブ（１７．１）およびローラ溝（１７．２）を備えていることを特徴とする、請求項１に記載のエレベータシステム（１００）。
【請求項３】
ローラ（１０、２０）とベルト（３０）間の案内特性を改善するために、ベルトリブ（３７．１）およびベルト溝（３７．２）ならびにローラリブ（１７．１）およびローラ溝（１７．２）がベルト（３０）の縦軸（３２）に平行に延びていることを特徴とする、請求項２に記載のエレベータシステム（１００）。
【請求項４】
ベルトリブ（３７．１）およびベルト溝（３７．２）ならびにローラリブ（１７．１）およびローラ溝（１７．２）が、三角形の断面を有することを特徴とする、請求項３に記載のエレベータシステム（１００）。
【請求項５】
ローラ（１０、２０）およびベルト（３０）間の曲げ能力および／または牽引能力を向上させるために、ベルトリブ（３９．１）およびベルト溝（３９．２）が、ベルト（３０）の縦軸（３２）を実質的に横切って延びていることを特徴とする、請求項２に記載のエレベータシステム（１００）。
【請求項６】
ベルト（３０）が、ベルトの縁部（３５、３６）の近接領域に比べてベルトの縦軸（３２）に沿った領域に、より小さな弾性変形性を有することを特徴とする、請求項５に記載のエレベータシステム（１００）。
【請求項７】
ベルト（３０）が、ベルトの縦方向に配向された補強インサート（３８）または鋼線を含み、ベルトの縁部領域内の補強インサート（３８）または鋼撚り線が、中央領域のそれらに比べて、より小さな応力／ひずみ比を有することを特徴とする、請求項１から６のいずれか一項に記載のエレベータシステム（１００）。
【請求項８】
ベルト（３０）が、領域（Ａ）で７０°から２００°の角度、
好ましくは、１６０°から２００°、または
７０°から１１０°の角度
で捩られていることを特徴とする、請求項１から７のいずれか一項に記載のエレベータシステム（１００）。
【請求項９】
ベルト（３０）が、２つのローラ（１０、２０）の間に捩れを有して、また、第１のローラ（１０）と第２のローラ（２０）と間に幅Ｂおよび間隔Ｌを有して延びている場合、
約１８０°の捩れ角度については  Ｌ＞３０×Ｂ、
約９０°の捩れ角度については  Ｌ＞１５×Ｂ
の値未満とはならないことを特徴とする、請求項１から８のいずれか一項に記載のエレベータシステム（１００）。
【請求項１０】
第１のローラ（１０）は駆動プーリであり、第の２ローラ（２０）が偏向または支持プーリであることを特徴とする、請求項１から９のいずれか一項に記載のエレベータシステム（１００）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は請求項１の前置部によるエレベータシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
本発明は特に、機械室を具備していないエレベータシステムに関して使用するのに適するが、これに限定されない。機械室を備えないこのようなエレベータシステムは、機械室を備える従来のエレベータシステムと比較して、特に陸屋根の建物に設置する場合には、狭い空間しか必要とせず、屋根の端部より上に突出する上部構造体を設ける必要がない点で有利である。
【０００３】
複数の駆動または偏向ローラ上を案内される平ベルトは国際公開第０３／０４３９２２号パンフレットから公知である。示された配置を有するすべての場合において、シャフトの空間を最適な方法で利用することはできない。詳細には、逆方向に湾曲されたとき、ベルトの賦形された（ｐｒｏｆｉｌｅｄ）側を利用できない。
【特許文献１】国際公開第０３／０４３９２２号パンフレット
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、片側が賦形されたベルトを幅広く利用できる、導入部に記載した種類の改良されたエレベータシステムを提案することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明によればこの目的は、導入部で説明された種類のエレベータシステムの場合に、独立請求項１の特徴を有することによって達成される。
【０００６】
本発明によるエレベータシステムの好ましい実施形態および詳細事項は、各従属請求項により定義される。
【０００７】
新規のエレベータシステムの場合、構造化ベルト主面は、第１のローラが第２のローラと逆方向に回転するとき、２つのローラの外周面に係合する。これは、２つのローラ間に配置されるベルトの部分それぞれが、ベルトの縦軸周りに一定の捩れ角度で捩れていることにより達成される。
【０００８】
この新規のベルト案内を用いることにより、ローラおよびベルトのシステムが、最適な状態で、駆動機能、支持機能および案内機能を発揮できる。
【０００９】
いくつかの実施形態における、異なる方向に回転する２つのローラ間でベルトが捩れる回転角は、２つのローラの回転軸が平行で、かつローラがほぼ共通平面内にあるとき、約１８０°である。また、２つのローラの回転軸が相互にほぼ直角に配置されるローラ装置も存在する。この場合、ベルトの回転角はほぼ９０°である。
【００１０】
本発明によれば、ベルトの回転角は、２つのローラの位置合わせされた回転軸が相互に捩れている角度に等しい。さらに、ベルトが捩れる回転の方向は、第１のローラの回転軸を、その軸を第２のローラの回転軸に平行に位置合わせするために回転させる、回転方向に等しい。
【００１１】
本発明によれば、捩れ角度は７０°から２００°の範囲にあり、好ましくは、８０°から１１０°、または１６０°から２００°である。
【００１２】
ベルトのそれぞれの捩れている領域の負荷の度合いは、実際には、ベルトが捩れている場合には増加する。しかし、この負荷は、少なくともベルトを適正な構造とする場合には重要ではない。
【００１３】
これに対して、ベルトに作用する逆曲げ負荷（ｒｅｖｅｒｓｅ  ｂｅｎｄｉｎｇ  ｌｏａｄ）が回避される。この逆曲げ負荷は、ベルトに捩れが無く、したがって捩れのない場合に、ベルトが同一方向に回転していないローラ周りを走行しなければならないときに発生する、主軸周りに異なる方向に交互に曲げられることで生じる。ベルトの耐用年数は逆曲げ負荷の無いことにより増加する。
【００１４】
同じく有利には、ローラ周りを走行するとき、構造化ベルト表面が実質的に圧縮負荷を受け、外側のベルト主面と同様に、引張り荷重（負荷）を受けないことである。実際には、ベルトは、ローラ周りを走行するとき、外側のベルト主面の領域内で曲げ応力を受けるが、常時曲げられていることにより、外側のベルト主面がローラから離れており、したがって実質的には引張り荷重を受ける。これに反し、構造化ベルト表面に近接するベルト領域は単に圧縮荷重だけを受ける。
【００１５】
この新規のローラ配置の別の利点は、非構造化ベルト主面が実質的に摩擦により負荷を受けないことで明らかである。なぜなら、この非構造化ベルト主面はローラの外周面と接触しないからである。したがって、非構造化ベルト主面の別の通常のコーティングは、ベルトの耐用年数を低減させることなく省略できる。
【００１６】
非構造化ベルト主面を別の目的に使用することもできる。例えば、このベルト主面に、負荷を受けた場合に変化するコーティングを施し、コーティングのそれぞれの態様が、それぞれの変形、温度またはベルト速度によって結果的にもたらすことができる。
【００１７】
支持機能を発揮するか、または支持ローラとして機能できるために、ローラは少なくとも４５°でベルト周りにループを形成する必要がある。
【００１８】
駆動機能を発揮するために、駆動プーリはベルトに最大限可能な駆動力（牽引力）を伝達可能でなければならない。この目的のために、ベルトおよびローラは、例えばＶ字型リブおよび溝、または歯形状の横リブおよび横溝により、牽引能力を増加させる接触面を有する。
【００１９】
さらに、ベルトはローラ周りの正しい横方向位置に案内されることが重要である。これは、ローラおよびベルトを適正な相互係合の相補的構造体とすることにより得られる。
【００２０】
好ましくは、ベルトのリブおよび溝は、ベルトの縦軸に平行に延び、これに対応する相補的なローラのリブおよび溝はローラ周囲の長さ方向に延びる。これにより、ローラとベルト間の案内特性は大幅に改良される。さらに、横方向に延びるベルトの溝により、ベルトの曲げ応力が低減される。
【００２１】
さらに、ベルトのリブおよび溝は支持要素および／または駆動要素の縦軸を横切って延び、これに対応して、ローラのリブおよび溝はローラの回転軸の方向と少なくとも近い方向に延びる。これにより、ローラとベルトの間の駆動特性は大幅に改良される。
【００２２】
本発明によるベルトの捩れの場合において、ベルトの中心領域の変形はベルトの縁部領域に向かって増加する。したがって、好ましくは、ベルトの縁部領域に比べて中央領域で小さい弾性変形性を有するベルトが使用される。この方法により、ベルトが捩れている場合のベルト縁部領域が、容認できない大きい変形を受けることを防止する。
【００２３】
ベルトの縦軸方向に大部分が延びる補強インサートを有するベルトを提供することが有利である、ことは実証されている。このような補強インサートは、例えば、縦軸領域内で補強構造または密集配置で配置され、これにより、ベルトは中央領域に比べて縁部領域が容易に変形する。
【００２４】
捩れの結果として、ベルトの縁部領域は中心領域に比べて大きい縦方向応力を受けるため、補強インサートの応力／ひずみ比（弾性係数）はそれに応じて小さくなり、補強インサートをベルトの縁部領域内に備えることができる。鋼撚り線の形状の補強インサートの場合、これは、例えば異なる形状の撚り線を製作することにより（例えば、異なる強度の線を撚ることにより）達成できる。
【００２５】
本発明のさらなる詳細および利点は、例に基づき、および図面を参照することにより以下に説明する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
図１は第１のローラ１０、第２のローラ２０およびベルト３０を有するエレベータシステムの配置を示しており、エレベータシステムの支持要素および／または駆動要素を形成している。ベルト３０は、移動の点からおよび適当な順序で、エレベータ設備の様々な要素（図示なし）、詳細にはエレベータケージ、釣合い重りおよびローラ装置に連結される（各要素の内のローラ１０および２０だけを図示している）。ベルト３０は、エレベータケージの特定方向の移動の場合、第１のローラ１０から第２のローラ２０に直接走行し、すなわち、ローラ１０および２０は、ベルト３０の移動の方向に見られるように、直接的に連続して配置される。
【００２７】
エレベータケージの移動の場合、またはエレベータケージの移動に伴い発生するベルト３０の移動の場合、ローラ１０および２０は逆方向に回転する。例えば、ベルト３０が矢印３１方向に移動する場合、ローラ１０は第１の回転軸１２の周りに矢印１１の方向に回転し、ローラ２０は第２の回転軸２２の周りに矢印２１の方向に回転する。
【００２８】
ローラ１０および２０は、回転軸１２および２２が相互に少なくともほぼ平行に延びるように配置され、ベルト３０は、回転軸１２および２２の方向に変位しないかまたはほとんど変位しないが、常に回転軸１２および２２に垂直に延びる２つの平行面の間に留まるように配置される。図１に示す配置の場合、前方端面１４および２４は１つの平面内に位置する（ローラ装置のずれが無い）。
【００２９】
ローラ１０は構造化（ｓｔｒｕｃｔｕｒｅｄ、或る構造も持つ）外周面１３を有し、その構造は、図１において、見ることのできる第１のパターンで簡略化して示されており、この目的のために、ローラ１０に接触しているベルト３０の縁部部分が省略されている。
【００３０】
同様に、ローラ２０は構造化外周面２３を有し、その構造は、図１において、第２のパターンで簡略化して示されている。
【００３１】
ベルト３０は、幾何的な縦中心軸３２と、２つのベルト主面３３、３４および２つのベルト側面３５、３６（縁部）により範囲を限定された断面とを有する。ベルト主面３３は、ローラ１０の外周面１３の構造と相補的であり、ローラ２０の外周面２３の構造とも相補的である構造を有する。「相補的（ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ）」の用語により、一方ではローラ１０、２０の構造、および他方ではベルト３０の構造が、ベルト１０が直線走行するときに、幾何的に正確に相補的であることを意味しているわけではない。「相補的」の用語は単に、ローラ１０、２０およびベルト３０の構造が相補的であるように形成されていることを表し、ベルト３０およびローラ１０または２０の間の接触領域に現れる幾何的状態に関して、機能を満たす相互作用を実現するように形成されている。
【００３２】
実施形態の図示形状によれば、ベルト３０は、ローラ１０および２０の間の領域で、ベルトの縦中心軸３２の周りに少なくともほぼ１８０°の捩れ角度（ｔｗｉｓｔ  ａｎｇｌｅ）で捩られている。実施形態の別の形状では、ベルトを縦中心軸周りにほぼ９０°で捩ることもできる。したがって、ローラ１０の場合だけでなく、ローラ２０の場合でも、構造化ベルト主面３３は構造化外周面１３または２３に接触するかまたは係合する。
【００３３】
図２Ａは、図２Ｂによるベルトの構造と相補的な構造を有するローラ１０を示す。この構造は、ローラ１０の外周面１３にあるローラ溝１７．２およびローラリブ１７．１により形成される。
【００３４】
図２Ｂは（縦方向にリブを有する）ベルト３０の断面を示しており、本発明により使用する場合においては、特に優れた案内特性を備える。図２Ａによるベルト３０はＶ字型（ｗｅｄｇｅ）ベルトと類似しており、ベルト主面３３に、ベルトの縦方向に延びるベルトリブ３７．１およびベルトリブ３７．１の間にあるベルト溝３７．２により形成される構造を有する。ローラ１０は、ベルト３０の幅に比べて回転軸１２の方向に広く、非構造化端部領域１７．３を有する。同様の方法で、Ｖ字型ベルトと類似のベルト３０の代わりに段付きあるいは歯付き（ｃｏｇｇｅｄ）ベルトも使用できる。
【００３５】
図３Ａは、図では三角形リブ３７．１を備える（縦方向にリブを有する）ベルト３０の断面を示している。図３Ａによるベルト３０は実質的に、適正な可撓性材料（好ましくは、ＥＰＤＭまたはＰＵ）からなり、縦方向に延びる補強要素３８（例えば、鋼製撚り線）を有する。
【００３６】
図３Ｂはこのベルト３０の側面を概略的に示す。詳細には、ベルト３０が捩られている領域は長さＬを有することは、図３Ｂから明らかである。この領域は以下、領域Ａと称する。ベルト３０のこの領域Ａ内の縦軸３２だけが基本的に長さＬを有する。縦軸３２から横方向に離れた全ベルト部分は領域Ａ内で、Ｌより長く弾性的に引き伸ばされ、ベルトの縁部領域３５、３６が最大に引き伸ばされる。
【００３７】
補強要素３８が、縦軸３２からベルトの縁部領域３５または３６まで、少数または低強度のいずれかで配置される場合、増加した弾性伸張性はベルト縁部領域に与えられる。さらに、ベルト縁部領域を伸張可能に構成することにより、実際のベルト断面がベルト幅Ｂ全体にわたり同一に留まらず、負荷に応じて変化するようにできる。
【００３８】
捩れの結果として、ベルト３０の縁部領域が中心領域に比べて大きい縦方向引張り力を受けるため、縁部領域内に、応力／ひずみ比（弾性係数）の小さい補強インサートを備えることができる。鋼製撚り線の形態の補強インサートの場合には、これは、例えば異なる形態の撚り線を製作することにより（例えば、異なる強度の線を撚ることにより）達成できる。
【００３９】
ベルト１０の捩れが生じている領域Ａの長さＬは、ローラ１０、２０の間隔Ｌ１（図１参照）に依存するが、ローラ１０、２０間の特定の最小長さＬまたは最小間隔Ｌ１未満にはならない。間隔Ｌがベルトの幅Ｂの少なくとも３０倍より長い配置が特に有利である。したがって、本発明の配置によれば、比Ｌ／Ｂは３０より大きいことが望ましい。
【００４０】
図４Ａおよび図４Ｂには、横方向に延びる歯付き（ｔｏｏｔｈｅｄ）構造を有するベルト３０を示す。ベルト３０は、ベルト主面３３に、縦軸３２に対して直角に延びるベルトリブ３９．１およびベルト溝３９．２を有する。これに対応して、関連するローラ（図示なし）は歯車形状の外周面を有する。このようなベルト／ローラ組合せにより、特に優れた駆動特性が得られる。図４Ａは伸張された、すなわち直線状配置のベルト３０を示し、図４Ｂはローラ直径ｒ（ａ）のローラ周りを囲むときのベルトの曲線状配置を示す。図４Ａによれば、ベルト３０が引張り力を受けるとき、ベルトリブ３９．１はリブの最下部の高さについて測定される幅ａ１を有し、ベルト溝３９．２はリブの頭頂部の高さについて測定される幅ｂ１を有する。図４Ｂによれば、ベルト３０が曲線状であるとき、ベルトリブ３９．１はリブの最下部の高さについて測定される幅ａ２を有し、ベルト溝３９．２はリブの頭頂部の高さについて測定される幅ｂ２を有する。ベルトが曲線状である結果として、幅ｂ２は幅ｂ１より狭い。同様に、このベルト部分におけるベルトの曲がりにより発生する圧縮応力の結果として、ａ２はａ１より小さい。
【００４１】
図５Ａおよび図５Ｂは、ローラ２０の軸２２の鉛直投影、ローラ１０の軸１２の鉛直投影が交差し、９０°の角度を有する配置を示す。図５Ａに示す配置の場合、第１のローラ１０の回転軸１２は、第２のローラ２０の軸２２に平行になるために、軸Ｒの周りに回転すべきである。さらに、ベルト３０はローラ１０と２０の間の領域内で、この角度９０°で、回転と同一方向に捩られる。これにより、構造化ベルト主面３３はローラ１０の構造化外周面１３だけでなく、ローラ２０の構造化外周面２３とも係合する。
【００４２】
図５Ｂに示した配置の場合、ローラ２０が、図５Ａのローラ２０の逆方向に回転する。これに対応して、ベルト３０は、ローラ１０および２０の間の領域において、図５Ａのベルト３０の逆方向に回転する。図５Ｂに示す配置の場合においても、構造化ベルト主面３３が、ローラ１０の構造化外周面１３だけでなく、ローラ２０の構造化外周面２３とも係合する。
【００４３】
図６は本発明によるエレベータ設備１００を示しており、このエレベータ設備は駆動ユニット４０と、駆動プーリを形成する第１のローラ１０と、支持ローラ／偏向ローラを形成する第２のローラ２０と、別のローラ５０と、ベルト３０およびエレベータケージ６０とを備える。エレベータケージ６０が移動する場合、ベルト３０は矢印３１の方向に移動し、ローラ１０は矢印１１の方向に回転し、ローラ２０はローラ１０の逆方向に矢印２１に従って回転し、ローラ５０はローラ２０と同一方向に矢印５１に従って回転する。ベルト３０は、第１のローラ１０と第２のローラ２０の間で、少なくともほぼ１８０°の角度で捩れているのに対して、第２のローラ２０と第３のローラ５０の間では捩れていない。これにより、構造化ベルト表面３３が常に、ローラ１０、２０および５０それぞれの外周面１３、２３および５３と接触する状態にある。
【００４４】
前述の構成要素に加えて、エレベータ設備１００はエレベータシャフト８０、鉛直案内レール７２、釣合い重り７０およびローラ７１を備える。ベルト３０は、箇所７３でエレベータ設備１００の鉛直案内レール７２の１つに接続され、釣合い重り支持ローラ７１周りを走行する。ベルト３０の他端は第２の鉛直案内レール７２の上端の領域７４内で固定される。
【００４５】
ベルト３０の構造ならびにローラ１０および２０の構造は、直径ならびにローラ１０および２０の構造のどちらかが同一であるとき、またはローラの直径が異なり、これに対応してローラの構造が異なるとき、最適状態で相補的となる。ただし、ベルト３０の幾何学的特性だけでなく、材料特性もまた、ローラ直径のこれ以下であってはならない下限を決定する。
【００４６】
ベルト３０の適当な幅Ｂおよび厚さＨ、適当なループ（ｌｏｏｐｉｎｇ）角度γ、ローラ１０、２０の適当な直径ｒ、ベルトの湾曲の適当な半径、およびローラ１０、２０間の適当な間隔Ｌ１が、一部はコンピュータにより、一部は実験により確認された。
【００４７】
好ましくは、適したベルト３０が、１０以下の幅／厚み比（Ｂ／Ｈ）を有し、すなわち、例えば、５ｃｍの幅Ｂおよびこれに対応して０．５ｃｍの厚さＨを有する。
【００４８】
適当なループ角度γは、６０°から１８０°の間にある。好ましくは、これらは９０°から１８０°の間にある。
【００４９】
適当なローラ直径ｒは、６ｃｍから２０ｃｍの範囲である。
【００５０】
２つの直接的に連続するローラ１０および２０の間の間隔Ｌ１は、少なくとも１００ｃｍでなければならない。好ましくは、間隔Ｌ１は、１００ｃｍから３００ｃｍの範囲にある。試験の結果、完全なベルト走行および十分な耐用年数のために、縦軸周りに１８０°の角度で捩れたベルトの間隔Ｌ１および幅Ｂの比は３０未満であってはならず、好ましくは、ほぼ５０でなければならない。より小さい捩れ角度については、それらの値が比例して減少され得る。
【００５１】
適当なゴムおよびエラストマ（プラスチック材料）、詳細にはポリウレタン（ＰＵ）およびエチレンプロピレンコポリマー（ＥＤＰＭ）が、エレベータシステム１００での使用に適した、構造化ベルト主面３３を有するベルト３０の材料として考えられる。特定の場合においては、ベルト３０は、ベルトの縦方向に配向された補強インサート３８を用いて、および／または網目状の補強インサートを用いて実現することも可能である。例えば、鋼撚り線はベルトの縦方向に配向される補強インサート３８に適する。ベルトの縁部領域３５、３６において大きい弾性係数を与えるために、例えば、撚り線３８を、ベルト３０の中心領域の撚り線に比べて縁部領域においてより強く捩ることができる。ベルトの縁部領域の撚り線に対して小さい応力／ひずみ比が得られるため、縦軸周りに捩られた負荷を掛けられたベルトの場合には、ほぼ同一引張り応力が、中心撚り線および外側撚り線の各線に生じる。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明による１つの配置を示しており、２つのローラおよびこのベルトの間に直接的に延びるベルトを有する。
【図２Ａ】構造化外周面を有するローラの部分断面図を示す。
【図２Ｂ】図２Ａに示すローラに適合する構造化ベルト主面を有するベルトの断面図を示す。
【図３Ａ】構造化ベルト主面を有する別のベルトの断面図を示す。
【図３Ｂ】図３Ａに示すベルトのベルト主面の上面からの図を示す。
【図４Ａ】構造化ベルト主面を有する別のベルトの、伸張位置における一部の断面図である。
【図４Ｂ】図４Ａに示すベルトの、ローラ周りを走行する湾曲状態における側面図である。
【図５Ａ】本発明によるさらなる配置を示しており、第１の実施形態では、回転軸がほぼ９０°で交差する２つのローラと、このローラ間に直接的に延びるベルトとを有する。
【図５Ｂ】本発明によるさらなる配置を示しており、第２の実施形態では、回転軸がほぼ９０°で交差する２つのローラと、このローラ間に直接的に延びるベルトとを有する。
【図６】本発明によるエレベータシステムの略図である。
【符号の説明】
【００５３】
１０  第１のローラ
１２、２２  回転軸
１３、２３、５３  外周面
１４、２４  前方端面
１７．１  ローラリブ
１７．２、１７．３  非構造化端部領域
２０  第２のローラ
３０  ベルト
３２  縦中心軸
３３、３４  ベルト主面
３５、３６  ベルト側面
３７．１、３９．１  ベルトリブ
３７．２、３９．２  ベルト溝
３８  補強要素
４０  駆動ユニット
５０、７１  ローラ
６０  エレベータケージ
７０  釣合い重り
７２  鉛直案内レール
７４  上端領域
８０  エレベータシャフト
１００  エレベータ設備
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【外国語明細書】
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