(57)【要約】【課題】多くの端末が存在する環境でも、相互の端末が互いに干渉を与えずに通信可能であり、また、干渉を与えない範囲で他の端末に自由に送信を行える無線通信方法及び無線通信システムを得る。【解決手段】端末Ａの各アンテナ１からパイロット信号ｕｎ  （ｐ）を端末Ｂへ送信する。端末Ｂは受信ウエイトｖｎ  を決定すると、情報伝送時に他の端末Ｃから干渉を受けないように、端末Ｃに向けて送信停止を要求する。この送信停止要求は端末Ｂがウエイトｖｎ  を送信ウエイトとして送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）をアンテナ２から送信することにより行われる。端末Ｃはこれを受信して一定時間送信を中止し、その間端末Ａと端末Ｂとの間で、信号の送受が行われる。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の端末を備えて構成される無線通信システムの無線通信方法において、端末から送信される信号を受信する端末は、他の端末に対して通信環境に応じて変化するビームパターンを用いて送信停止要求を送信することを特徴とする無線通信方法。
【請求項２】
受信する端末のビームパターンを、送信する端末から送信されたパイロット信号を用いて決定することを特徴とする請求項１記載の無線通信方法。
【請求項３】
複数のアンテナを有する端末を複数台備えて構成される無線通信システムの無線通信方法において、送信する端末は、受信する端末の方向に存在する他の端末に対して送信停止要求を送信することを特徴とする無線通信方法。
【請求項４】
送信する端末は通信環境に応じて変化するビームパターンを用いて他の端末に対して送信停止要求を送信し、当該送信停止要求を受信した前記他の端末は送信を停止することを特徴とする請求項３記載の無線通信方法。
【請求項５】
送信停止要求を受信した他の端末は、送信を一定時間停止し、または送信電力を小さくすることを特徴とする請求項４記載の無線通信方法。
【請求項６】
複数の端末を備えて構成される無線通信システムの無線通信方法において、送信する端末は他の端末に対し、通信状態に応じて変化するビームパターンを用いて送信停止要求を行い、当該送信停止要求を検出した前記他の端末が通信を停止する期間に、前記送信する端末は受信する端末に対し情報信号の伝送を行うことを特徴とする無線通信方法。
【請求項７】
複数の端末を備えて構成される無線通信システムの無線通信方法において、送信する端末は、受信する端末に対する制御情報と他の端末に対する送信停止要求とを、１つの信号を用いて同時に行うことを特徴とする無線通信方法。
【請求項８】
送信する端末は１つの信号を、通信状態に応じて変化するビームパターンを用いて送信することを特徴とする請求項７記載の無線通信方法。
【請求項９】
通信状態に応じて変化するビームパターンを複数個備え、送信する端末は１つの信号を、ビームパターンごとに個別に送信することを特徴とする請求項７及び請求項８記載の無線通信方法。
【請求項１０】
複数の周波数をキャリアとして用い、夫々のキャリアに対してビームパターンを決定し、信号の伝送を行うことを特徴とする請求項１から請求項９のうちのいずれか１項記載の無線通信方法。
【請求項１１】
複数の端末を備えて構成される無線通信システムにおいて、
前記端末に、通信環境に応じて変化するビームパターンを形成する手段と、当該ビームパターンを有するキャリアを用いて、他の端末に送信停止要求を送信する手段とを備えたことを特徴とする無線通信システム。
【請求項１２】
ビームパターンを形成する手段は複数のビームパターンを形成する手段を備え、送信停止要求を送信する手段は他の端末に対し、形成された夫々のビームパターンを用いて個別の送信停止要求を送信する手段を備えることを特徴とする請求項１１記載の無線通信システム。
【請求項１３】
複数のアンテナを有する端末を備えて構成される無線通信システムにおいて、前記端末は、送信停止要求信号を受信した際にアンテナごとに送信を停止する手段、及び送信電力を決定する手段の少なくとも一方の手段を備えることを特徴とする無線通信システム。
【請求項１４】
複数のアンテナを有する端末を備えて構成される無線通信システムにおいて、前記端末は、送信停止要求信号に送信停止要求に係るパラメータを加える手段と、各アンテナでの受信信号から前記パラメータを検出する手段と、当該検出されたパラメータに基づいてアンテナごとに送信を停止する手段、及び送信電力を決定する手段の少なくとも一方の手段を備えることを特徴とする無線通信システム。
【請求項１５】
複数の異なるビームによる送信信号の夫々に対して、送信の停止または送信電力の決定を行うことを特徴とする請求項１３及び請求項１４記載の無線通信システム。
【請求項１６】
送信停止要求信号を受信する際に、複数のアンテナで重み付け合成したビームパターンを用いて受信し、その受信信号から検出したパラメータに基づいて、送信信号に対して送信の停止または送信電力の決定を行うことを特徴とする請求項１４記載の無線通信システム。
【請求項１７】
複数の周波数をキャリアとして備え、夫々のキャリアに対してビームパターンを決定する手段と、前記夫々のキャリアによる信号の伝送を行う手段とを備えたことを特徴とする請求項１１から請求項１６のうちのいずれか１項記載の無線通信システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、送受信機により複数のアンテナを用いて信号伝送を行う無線伝送方法及び無線伝送システムに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、無線通信はその利便性により目覚しく普及している。このため、利用周波数の逼迫対策が急がれている。この周波数を有効に利用する技術の一つとして、近年送受信機で複数のアンテナを用いて高速信号伝送を行うＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉ−Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉ−Ｏｕｔｐｕｔ）システムの研究が盛んに行われている。ＭＩＭＯシステムでは、送受信機で複数のアンテナを用いることにより、送受信機が１つのアンテナの場合より高容量が達成できることが知られている。
【０００３】
このＭＩＭＯシステムでは、複数のアンテナからそれぞれ個別に信号を送信し、受信側では信号処理を用いて各信号を抽出するＳＤＭ（Ｓｐａｃｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）伝送が多く研究されている。このＳＤＭ伝送に関しては、例えば非特許文献１に記述されているものがある。
【０００４】
【非特許文献１】
「ＭＩＭＯチャネルにより１００Ｍｂｉｔ／ｓを実現する広帯域移動通信用ＳＤＭ−ＣＯＦＤＭ方式の提案、信学技報、ＲＣＳ２００１−１３５、  Ｏｃｔ．  ２００１」黒崎  聰、浅井  裕介、杉山  隆利、梅比良  正弘著
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
従来の方法では信号の伝送方法を示しているものの、その端末間の接続をどのように構築するかという問題に対する解決策が示されていない。すなわち、従来技術では接続が確保されたことを前提として伝送方法を扱っているが、実際にはその前段階として端末間での接続を確立するアクセスプロトコルが必要となる。特に、多くの端末が存在する環境では、相互の端末が互いに干渉を与えずに通信をできる環境が重要となる。また、干渉を与えない範囲で他の端末になるべく自由に送信を行える環境を提供することも重要となる。しかしながら、複数アンテナを有する端末がＳＤＭ伝送を行う際にアクセスを確立する制御法がこれまでになく、無線ネットワークを構築する上での重要な課題となっていた。
【０００６】
この発明は上記のような課題を解決するためになされたものであり、ＭＩＭＯシステムにおけるＳＤＭ伝送において、多くの端末が存在する環境でも、相互の端末が互いに干渉を与えずに通信可能であり、また、干渉を与えない範囲で他の端末に自由に送信を行える無線通信方法及び無線通信システムを得ることを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
この発明に係る無線通信方法は、複数の端末を備えて構成される無線通信システムの無線通信方法において、端末から送信される信号を受信する端末は、他の端末に対して通信環境に応じて変化するビームパターンを用いて送信停止要求を送信するものである。
【０００８】
この発明に係る無線通信方法は、複数のアンテナを有する端末を複数台備えて構成される無線通信システムの無線通信方法において、送信する端末は、受信する端末の方向に存在する他の端末に対して送信停止要求を送信するものである。
【０００９】
この発明に係る無線通信方法は、複数の端末を備えて構成される無線通信システムの無線通信方法において、送信する端末は他の端末に対し、通信状態に応じて変化するビームパターンを用いて送信停止要求を行い、送信停止要求を検出した他の端末が通信を停止する期間に、送信する端末は受信する端末に対し情報信号の伝送を行うものである。
【００１０】
この発明に係る無線通信方法は、複数の端末を備えて構成される無線通信システムの無線通信方法において、送信する端末は、受信する端末に対する制御情報と他の端末に対する送信停止要求とを、１つの信号を用いて同時に行うものである。
【００１１】
この発明に係る無線通信システムは、複数の端末を備えて構成される無線通信システムにおいて、端末に、通信環境に応じて変化するビームパターンを形成する手段と、ビームパターンを有するキャリアを用いて、他の端末に送信停止要求を送信する手段とを備えたものである。
【００１２】
この発明に係る無線通信システムは、複数のアンテナを有する端末を備えて構成される無線通信システムにおいて、端末は、送信停止要求信号を受信した際にアンテナごとに送信を停止する手段、及び送信電力を決定する手段の少なくとも一方の手段を備えるものである。
【００１３】
この発明に係る無線通信システムは、複数のアンテナを有する端末を備えて構成される無線通信システムにおいて、端末は、送信停止要求信号に送信停止要求に係るパラメータを加える手段と、各アンテナでの受信信号からパラメータを検出する手段と、検出されたパラメータに基づいてアンテナごとに送信を停止する手段、及び送信電力を決定する手段の少なくとも一方の手段を備えるものである。
【００１４】
【発明の実施の形態】
この発明の実施の一形態について説明する。
実施の形態１．
この発明の実施の形態１について、図１〜図４を参照して説明する。なお、図１はこの実施の形態１におけるアクセス制御の基本構成を示す図であり、図２はこの実施の形態１における端末Ａからの送信と端末Ｂでの受信の構成を示す図であり、図３はこの実施の形態１における端末Ａからの送信と端末Ｂからの送信で用いられる信号フォーマットの一例を示す図であり、図４はこの実施の形態１における伝送する信号と各端末の状態を表す時間ダイヤグラムを示す図である。
【００１５】
この実施の形態１は、複数の信号をＳＤＭ伝送する際の、端末Ａからの情報信号を端末Ｂにおいて確実に受信するためのアクセス制御方法に関している。なお、以下では端末の区別を明確にするため、図１に示すように情報信号伝送時の送信機を端末Ａ、受信機を端末Ｂ、それ以外の周辺の端末を端末Ｃと称する。
【００１６】
まず、従来のＳＤＭ伝送を用いて情報伝送を行う前に、図２に示すように端末Ａの各アンテナ１からパイロット信号ｕｎ  （ｐ）を送信する。図３（ａ）は端末Ａから端末Ｂへの送信信号フォーマット１０のパイロット信号ｕｎ  （ｐ）が送信されることを示す。端末Ｂではパイロット信号ｕｎ  （ｐ）を受信すると、各パイロット信号ｕｎ  （ｐ）を受信するための受信ウエイトｖｎ  ＝［ｖｎ１，・・・，ｖｎＭ］Ｔ  を決定する。この受信ウエイトの決定には種々な方法が考えられるが、従来からある如何なる方法も用いることができる。例えば、ＳＭＩ（ＳａｍｐｌｅＭａｔｒｉｘ  Ｉｎｖｅｒｓｉｏｎ）アルゴリズムに従い、希望信号のウエイト決定を行う方法が挙げられる。この受信ウエイトは情報伝送時の受信ウエイトの推定値として扱われる。
【００１７】
端末Ｂは受信ウエイトｖｎ  を決定すると、情報伝送時に他の端末Ｃから干渉を受けないように、図１に示すように端末Ｃに向けて送信停止を要求する。この送信停止要求は端末Ｂがウエイトｖｎ  を送信ウエイトとして送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）をアンテナ２から送信することにより行われる。端末Ｂから周辺の端末Ｃに対して送信する送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）は図３（Ｂ）に示すように、例えば送信信号フォーマット１１のパイロット信号ｕｎ  （ｐ）と送信信号フォーマット１２の送信停止要求の認識番号が記述された制御情報とにより構成されている。
【００１８】
ここで、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）の信号系列は、システム規格として予め決定されており、システム内の全端末で認識できる。また、フレームフォーマットによっては送信停止要求を認識するための認識用制御信号を含む場合もあるが、含まなくてもよい。この認識用制御信号は送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を正確に認識するためのものである。
【００１９】
この送信停止要求を受信した端末Ｃは新たな信号の送信を一定時間停止する。この端末Ｃの送信停止時間を利用して、端末Ａと端末Ｂは情報信号の伝送を行う。このような制御により、情報伝送期間において受信機（端末Ｂ）のビームパターン５の受信ビームに対して他の端末Ｃから干渉を受けることなく、確実に情報伝送を行うことが可能となる。
【００２０】
なお、この制御において端末Ｂのウエイトｖｎ  に基づくビームパターン５は特定の方向に強い受信感度を有する。そのため、特定の方向から強く干渉を受けるが、この実施の形態１では、受信のビームパターン５を形成する方向に送信停止要求を送信することにより、その方向に存在する端末Ｃに対して送信停止要求を行う。また、ビームパターン５とは異なる方向の端末に対しては送信停止要求を行わないことで、送信停止要求の範囲を必要最小限にとどめる。その結果、システム全体において効率的に信号伝送を行うことが可能となる。
【００２１】
次に、上述した制御の時間的な関係について説明する。図４に示すように、まず、端末Ａのアンテナ１からパイロット信号ｕｎ  （ｐ）が送信される。端末Ｂでは受信したパイロット信号ｕｎ  （ｐ）を用いて受信ウエイトｖｎ  を決定し、そのウエイトｖｎ  を用いて、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を送信する。送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を受信した端末Ｃは送信を一時停止し、その後、端末Ａは情報信号をＳＤＭ伝送し、端末Ｂでこれを受信する。
【００２２】
以上説明したようにこの実施の形態１によると、情報伝送に用いる受信ウエイトを前もって決定し、そのウエイトを用いて指向性を有する送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を送信することにより、他の端末から干渉を受けることなく、確実に情報信号の伝送を行うことができる。ここで、受信ウエイトｖｎ  は伝搬環境に応じて種々決定される。この実施の形態１では、そのビームパターンに合わせて送信停止要求を行うことにより、状況に応じて必要な方向に送信停止要求を行うことが可能となる。また、受信ビームと異なる方向の端末の送信を制限しないことで、システム全体での信号伝送を効率的に行うことが可能となる。
【００２３】
実施の形態２．
この発明の実施の形態２について、図５及び図６を参照して説明する。この実施の形態２は、複数の受信ビームに対して送信停止要求を同時に行う方法に関するものである。なお、図５はこの実施の形態２における端末Ａからの送信と端末Ｂでの受信の構成を示す図であり、図６はこの実施の形態２におけるアクセス制御の基本構成を示す図である。
【００２４】
上述した実施の形態１では、１つの信号の受信ウエイトｖｎ  に対する送信停止要求について述べたが、同様に複数の受信ウエイトに対応する送信停止要求を行うこともできる。ＳＤＭ伝送では複数の信号が同時に伝送され、異なる受信ウエイトｖｎ  で受信される。従って、他の端末Ｃから干渉を受けないためには、全ての受信ビームに対して送信停止要求が行う必要がある。
【００２５】
このような送信停止要求は、個々の受信ウエイトｖｎ  に対する送信停止要求を個別に行うことにより実現される。具体的には、図５に示すように、まず端末Ａの各アンテナ１からパイロット信号ｕｎ  （ｐ）を送信し、ビームパターン３０のビームを備える端末Ｂでそのパイロット信号ｕｎ  （ｐ）を受信する。端末Ｂがパイロット信号ｕｎ  （ｐ）を受信すると、信号を受信するための受信ウエイトｖｎ  ＝［ｖｎ１，・・・，ｖｎＭ］Ｔを決定する。受信ウエイトの決定には種々な方法が考えられるが、従来からある如何なる方法を用いても構わない。例えば、ＳＭＩアルゴリズムに従い、希望信号のウエイト決定を行う方法が用いられる。
【００２６】
図６に示すように、端末Ｂは複数のウエイトｖｎ  に対して、ビームパターン３０のビームでそれぞれ送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を送信する。この際、各ウエイトｖｎ  に対応する送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）はシステム規格に基づくものを用いる。なお、システム規格において、事前に異なる複数の時間系列信号を用意することにより、複数のウエイトｖｎ  に対して異なる時間系列の送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を送信することが可能となる。
【００２７】
また、周辺の端末Ｃはシステム規格で用意された複数の送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）のうち、１つでも検出された場合には一定期間の送信停止を行う。端末Ａと端末Ｂは、この端末Ｃ停止時間を利用して信号伝送を行う。
【００２８】
以上説明したようにこの実施の形態２によれば、端末Ａから端末Ｂへの情報伝送を確実に行うことが可能となる。
【００２９】
実施の形態３．
この発明の実施の形態３について、図７〜図９を参照して説明する。この実施の形態３は、上述した実施の形態１及び実施の形態２において、周辺の端末Ｃが送信停止要求信号を検出する方法及びその後の動作に関するものである。なお、図７はこの実施の形態３における周辺の端末Ｃでの信号検出方法の構成に関する一例を示す図であり、図８及び図９はこの実施の形態３における複数アンテナ３を有する周辺の端末Ｃでの信号検出方法の構成に関する一例を示す図である。
【００３０】
実施の形態１及び実施の形態２で説明したように、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）の信号フォーマットは予めシステム規格として決定されている。ここでは端末Ｃが信号を受信したとき、その受信信号の中から送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を検出する方法について述べる。
【００３１】
図７は端末Ｃが１つのアンテナ３を有する場合の信号検出、送信判断のための構成を示していて、相関器４０と、検出器４１と、送信停止判定器４２とを備える。端末Ｃでは相関器４０により、受信信号ｘ（ｐ）と送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）との相関を、ある時間にわたって取り、その相関結果に基づいて検出器４１により信号の検出を行ない、その検出結果に基づいて送信停止判定器４２により送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）の有無を判定する。相関は次の式（１）に基づいて求められる。
【数１】
2005012683.tif 000003
ここで、ｐ０は相関の平均化サンプル数である。
【００３２】
この相関出力φがある一定レベルの閾値φ０以上の場合（φ≧φ０  ）、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）が検出されたものと判定し、一定時間送信を停止する。送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）として数種類が用意されている場合には、各信号に対して相関検出を行い、いずれか一つでも送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）が検出された場合には、送信停止を行う。一方、この相関出力φがある一定レベルの閾値φ０  に満たない場合（φ＜φ０  ）、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）は検出されなかったものと判定し、端末Ｃは送信できる。
【００３３】
なお、ここでは端末Ｃが１つのアンテナ３を有する場合について述べたが、端末Ｃは複数のアンテナ３を有する場合もある。
図８は端末Ｃが複数のアンテナ３を有する場合の信号検出、送信判断のための構成を示していて、複数の相関器４０と、複数の検出器４１と、複数の送信停止判定器４２とを備える。ここでは、相関器４０により各アンテナ３において式（１）と同様の相関検出を行い、相関出力φ１  、φ２  、・・・、φＮＣを得る。ＮＣは端末Ｃのアンテナ数である。
【００３４】
検出器４１により、この相関出力φ１  、φ２  、・・・、φＮＣと一定レベルの閾値φ０  との比較を行い、その結果に基づき夫々の送信停止判定器４２は、閾値φ０  以上の相関を有するアンテナ３については送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）が受信されたものと判定して端末Ｃは一定時間の送信停止を行い、一方、閾値φ０  以下のアンテナ３では送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）は検出されなかったものと判定し、端末Ｃの送信を可能とする。
【００３５】
また、図９は端末Ｃが複数あるアンテナ３の送信停止を全て同時に行う場合の信号検出、送信判断のための構成を示していて、複数の相関器４０と、検出器４３と、送信停止判定器４２とを備える。この場合、例えば相関器４０による夫々のアンテナ３の相関出力φ１  、φ２  、・・・、φＮＣから、検出器４３において次の式（２）により相関出力の２乗平均値を算出する。
【数２】
2005012683.tif 000004
【００３６】
その算出結果φを一定レベルの閾値φ０  と比較し、送信停止判定器４２はその比較結果に基づき、φ≧φ０  の場合は送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）が受信されたものと判定して、全てのアンテナ３は一定時間の送信停止を行い、一方、φ＜φ０  の場合は、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）は検出されなかったものと判定し、全てのアンテナ３の送信は可能とする。なお、ここでは一例として、２乗平均値を用いてφを計算する場合について述べたが、種々な関数を用いてφを計算し、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）の有無の判定を行うことが可能である。
【００３７】
以上説明したようにこの実施の形態３によれば、端末Ｃでは受信信号ｘ（ｐ）と送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）との相関を取ることにより、信号検出を行うことが可能となる。また、その検出結果に基づいて端末Ｃの送信を停止することが可能となる。
【００３８】
実施の形態４．
この発明の実施の形態４について説明する。この実施の形態４は上述した実施の形態１〜実施の形態３における送信停止要求のフォーマットの一例に関するものである。
【００３９】
システム規格で与えられた送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）にはさまざまなフォーマットが考えられる。この中で、次の式（３）で示す直交条件を満たす信号を用いることも可能である。
【数３】
2005012683.tif 000005
このような直交条件を満たす送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を用いると、複数の送信停止要求が送信された場合にも互いに干渉を受けることなく、要求信号を個別に正確に検出することができる。
【００４０】
送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を多重伝送すると、端末Ｃでは式（４）で示す受信信号ｘ（ｐ）が得られる。
【数４】
2005012683.tif 000006
ここで、ａｎ  は端末Ｂのｎ番目ビームから端末Ｃへの経路に至る伝搬係数、ｚ（ｐ）は雑音成分を表す。このとき、端末Ｃにおいてｎ番目の送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を検出するために、受信信号ｘ（ｐ）と送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）との相関を取ると、その相関出力は式（５）で与えられる。
【数５】
2005012683.tif 000007
【００４１】
以上説明したようにこの実施の形態４によれば、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）が直交条件を満たす場合は、他の送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）からの干渉を受けることはなく、より正確に各送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を検出することが可能となる。また、伝搬係数ａｎ  が大きい場合には端末Ｂと端末Ｃは互いに干渉を与えやすく、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）が検出されやすい。このように、端末Ｂから端末Ｃへの伝搬路状態に依存して、端末Ｃの送信停止を決定することが可能となる。
【００４２】
実施の形態５．
この発明に係る実施の形態５について、図１０及び図１１を参照して説明する。この実施の形態５は実施の形態３とは異なる方法により、複数のアンテナ３を有する端末Ｃで送信停止要求信号の検出を行う方法に関している。なお、図１０はこの実施の形態５における端末Ｃでの信号検出方法の構成に関する一例を示す図であり、図１１はこの実施の形態５における端末Ｃでの送信停止方法に関する一例を示す図である。
【００４３】
この実施の形態５では、図１０に示すように端末Ｃは複数のアンテナ３を用いて、ビームパターン４４で示す複数のビームパターンの形成を行う。具体的には、ウエイトｇｔ  ＝［ｇｔ  ，１  ，・・・，ｇｔ  ，ＮＣ  ］Ｔ  を用いてｔ番目のパターンを形成する。端末Ｃは、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を各ビームごとに個別に検出する。この際、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）の到来方向がビームの中心方向と近い場合には、その送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）が検出されやすく、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）の到来方向とビームの中心方向が大きく異なる場合には、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）が検出されにくい。
【００４４】
端末Ｃにおいて送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）が検出されたビームについては一定期間送信を停止する（ビームパターン４６）。また、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）が検出されなかったビーム（ビームパターン４５）については通常の通信動作を行う。このように、端末Ｃにおいて方向別に送信停止を行うことにより、端末Ｂへの干渉を抑えつつ可能な範囲で端末Ｃも通信を行うことが可能となる。従って、全ての送信を停止する場合に比べて、端末Ｃは一部のビームを利用可能となり、システム全体での伝送効率は向上する。
【００４５】
以上説明したようにこの実施の形態５によれば、端末Ｃが必要な方向のみで送信の停止を行うことで、有効に無線周波数資源を利用することが可能となる。
【００４６】
実施の形態６．
この発明の実施の形態６について、図１２及び図１３を参照して説明する。この実施の形態６では、実施の形態３及び実施の形態５と異なり、端末Ｃが送信停止要求信号の検出レベルに応じて、送信信号の増幅率を変化させることにより、端末Ｂへ干渉を与えない構成に関するものである。なお、図１２はこの実施の形態６における周辺の端末Ｃでの信号検出方法の構成に関する一例を示す図であり、図１３はこの実施の形態６における周辺の端末Ｃでの送信停止方法に関する一例を示す図である。
【００４７】
端末Ｃは、相関出力φ１  、φ２  、・・・、φＮＣの増幅率を決定する増幅率決定部５１と、送信信号を増幅する増幅部５３を備える。
この実施の形態６では、実施の形態３と同様に、各アンテナ３において受信信号ｘ（ｐ）と送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）との相関を送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）の伝送区間内にわたって、次の式（６）にしたがって相関を求める。
【数６】
2005012683.tif 000008
【００４８】
通常、端末Ｃで送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）が弱く受信される場合（即ち、相関φｎ  が小さい場合）、端末Ｂと端末Ｃの間の伝搬状態は悪いと考えられる。したがって、端末Ｃから大きな電力で送信したとしても、端末Ｂへ干渉を与える度合いは小さい。これに対して、端末Ｃで送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）が大きく受信される場合（即ち、相関φｎ  が大きい場合）には、端末Ｂと端末Ｃの間の伝搬状態は良好である場合が多く、端末Ｃは端末Ｂへ干渉を与えやすい。したがって、端末Ｃは小さな送信電力で信号送信を行う必要がある。
【００４９】
そこで、この実施の形態６では、相関値φｎ  の大きなアンテナ３では端末Ｃは小さな電力で信号送信を行い、一方、相関値φｎ  の小さなアンテナ３では端末Ｃは大きな電力で信号送信を行う。図１２はこの送信構成を一般化したものであり、送信信号は増幅部５３に入力される。増幅部５３での増幅率は、各アンテナ３での相関値φｎ  をパラメータとして増幅率決定部５１で決定される。
【００５０】
相関値φｎ  をパラメータとして増幅率を決定する一例として、相関値φｎ  の逆数（１／φｎ  ）を増幅率として用いて信号送信を行う構成が考えられる。図１３は増幅率決定部５４において相関値φｎ  の逆数（１／φｎ  ）を増幅率とし、増幅部５３で送信信号が増幅される場合の構成を示し、各アンテナの送信電力が相関値φｎ  に反比例して決定される。なお、ここでは一例として逆数（１／φｎ  ）を用いる場合について説明したが、これに限らずφｎ  に基づく関数として増幅率を決定することにより、種々な送信電力の設定方法が考えられる。
【００５１】
さらに、実施の形態５と同様にビームごとに信号の送信電力を決定する構成も考えられる。この場合には、ウエイトｇｔ  ＝［ｇｔ  ，１  ，・・・，ｇｔ  ，ＮＣ］Ｔ  を用いてｔ番目のビームを形成する。また、そのビームで受信される送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）の相関φｔ  を測定する。また、その送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）の受信レベルφｔ  に応じて、ｔ番目のビームからの送信信号の増幅率を決定することにより、端末Ｂへの干渉を抑えつつ、信号伝送することが可能となる。
【００５２】
以上説明したようにこの実施の形態６によれば、端末Ｃは相関φに応じてアンテナからの信号送信電力を変化させ、端末Ｂへ与える干渉を少なくしつつ、端末Ｃも各アンテナを用いて信号送信を行うことが可能となる。
【００５３】
実施の形態７．
この発明の実施の形態７について、図１４及び図１５を参照して説明する。この実施の形態７では、端末Ａにおいても他の端末からの干渉を回避し、確実に制御信号を受信できる環境を得るためのプロトコルに関するものである。なお、図１４はこの実施の形態７における周辺の端末Ｄでの送信停止と端末Ｂにおけるチャネル推定に関する構成を示す図であり、図１５はこの実施の形態７における周辺の端末Ｄでの送信停止と端末Ｂにおけるチャネル推定に関する時間ダイヤグラムを示す図である。
【００５４】
実施の形態１〜実施の形態６で説明した方法により、端末Ｂでは端末Ａからの信号を受信することができる。しかし、信号伝送時には端末Ｂでの受信のみならず、端末Ａでの受信も必要となる。これは、信号伝送に用いる変調方式、符号化方法を通知する制御信号、伝送済みパケットが正しく受信されたことを通知するＡＣＫ信号が端末Ｂから端末Ａへ送信されるためである。従って、端末Ａにおいても他の端末からの干渉を回避し、確実に制御信号を受信できる環境が求められる。
【００５５】
端末Ａでは情報伝送に先立って端末Ｂへのチャネル測定用の信号を送信する。この際、端末Ａの送信信号は予めシステム規格で決められており、図１４に示すように端末Ａのアンテナ１のｎ番目のものからパイロット信号ｕｎ  （ｐ）を送信する。この際、端末Ａの周辺の端末Ｄではパイロット信号ｕｎ  （ｐ）の検出が行われる。パイロット信号ｕｎ  （ｐ）は予めシステム規格として決められており、送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）の場合と同様に、周辺の端末Ｄでは信号検出を行うことができる。パイロット信号ｕｎ  （ｐ）を検出した周辺の端末Ｄは、一定期間信号送信を停止することにより、端末Ａに対する干渉を抑える。端末Ａはこのような制御により周辺の端末Ｄからの干渉は低減され、端末Ｂからの制御信号を確実に受信することが可能となる。
【００５６】
なお、ここではパイロット信号ｕｎ  （ｐ）を検出した端末Ｄは送信を停止するとしたが、実施の形態５と同様に端末Ｄは方向別に送信停止を行う構成でもよく、また、実施の形態６と同様にパイロット信号ｕｎ  （ｐ）の検出レベルに応じて、送信電力を変更する構成にしてもよい。
【００５７】
上述した操作と同時に、端末Ｂでは、この送信停止要求信号ｒｎ（ｐ）を用いて、伝搬路推定及び受信ウエイト推定を行う。端末Ｂでは受信信号ｘ（ｐ）とパイロット信号ｕｎ  （ｐ）との相関を取ることにより、端末Ａと端末Ｂの間の伝搬路推定を行う。具体的には、端末Ｂのアンテナ２のｍ番目のアンテナでの受信信号をｘｍ  （ｐ）とすると、端末Ｂの受信ベクトルｘｍ  （ｐ）＝［ｘ１（ｐ），・・・，ＸＭ（ｐ）］Ｔは、次の式（７）で与えられる。
【数７】
2005012683.tif 000009
ここで、ｚ（ｐ）＝［ｚ１  （ｐ），・・・，ｚｍ  （ｐ）］Ｔは干渉雑音ベクトル、ｚｍ  （ｐ）はアンテナｍでの干渉雑音成分、ｈｎ  ＝［ｈ１ｎ，・・・，ｈＭｎ］Ｔ  はアンテナｎからＭ個のアンテナへの伝搬ベクトルを表す。
【００５８】
端末Ｂでは伝搬ベクトルｈｎ  を推定するために、受信信号ｘ（ｐ）とパイロット信号ｕｎ  （ｐ）との相関を取る。各アンテナでの相関出力はベクトル形式で次の式（８）で表される。
【数８】
2005012683.tif 000010
【００５９】
ここで、αｎ１は信号ｕｎ１（ｐ）とパイロット信号ｕｎ  （ｐ）の相関であり、通常ｎ１＝ｎの時に値が最も大きく、それ以外の場合に値は小さくなる。特に、各アンテナから送信するパイロット信号ｕｎ  （ｐ）が直交する場合には、αｎ１はｎ１＝ｎの場合に１、それ以外は０となる。この場合には、次の式（９）で表される。
【数９】
2005012683.tif 000011
【００６０】
このように、端末ＡとＢの間の伝搬係数は受信信号ｘ（ｐ）とパイロット信号ｕｎ  （ｐ）との相関を取ることで推定できる。他のアンテナｎに対しても同様に相関検出することにより、ＭＩＭＯチャネルの伝搬行列Ｈ＝［ｈｍｎ］を推定できる。また、端末Ｂは推定された伝搬行列Ｈ＝［ｈｍｎ］を用いて受信ウエイトｖｎ  を推定する。ウエイト推定方法としては、ＭＭＳＥ基準あるいはＺＦ基準など従来の種々な方法を用いることが可能である。
【００６１】
次に、この制御の時間的な関係について図１５を参照して説明する。まず、端末Ａから送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を送信する。この信号を検出した端末Ｄは端末ＡとＢの通信が終了するまでの一定時間、送信を停止し端末Ａに与える干渉を低減する。この時間内に、端末ＡからＢへの信号伝送が行われ、また、端末ＢからＡへ制御信号が伝送される。この一連の信号伝送が終了する区間、端末Ｄは送信を停止する。このような制御により、端末Ａは確実に端末Ｂからの制御信号を受信することが可能となる。
【００６２】
なお、この実施の形態７では端末Ａの各アンテナ１から送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を送信するとしたが、複数（ＮＡ個）のアンテナに対する送信ウエイトｆ＝［ｆ１  ，・・・，ｆＮＡ］Ｔ  に基づき、送信ビームパターンを用いて信号を送信する構成でもよい。
【００６３】
以上説明したようにこの実施の形態７によれば、端末Ａからの送信信号は周辺の端末Ｄに対して送信停止を行うと同時に、端末Ｂにおいては伝搬係数を推定でき、また、信号伝送時の受信ウエイトｖｎ  を推定できる。また、１つの送信信号によって、周辺端末の送信の停止を行いながら、端末Ｂでの受信ウエイト推定を行うことができる。したがって送信停止要求と伝搬係数及び受信ウエイトの推定を１つの信号で同時に行うことにより、効率的な制御が可能となる。
【００６４】
実施の形態８．
この発明の実施の形態８について、図１６及び図１７を参照して説明する。実施の形態７では、端末Ａからの送信信号を用いて周辺の端末Ｄの送信停止と端末Ｂでの伝搬路推定及び受信ウエイト推定を同時に行う方法に関していたが、この実施の形態８は、端末Ｂからの送信信号を用いて周辺の端末Ｃへの送信停止と端末Ａへの制御信号の伝送を同時に行う構成に関するものである。なお、図１６はこの実施の形態８における周辺の端末Ｃでの送信停止と端末Ａにおける制御信号の受信に関する構成を示す図であり、図１７はこの実施の形態８における周辺の端末Ｃでの送信停止と端末Ａにおける制御信号の受信に関する時間ダイヤグラムを示す図である。
【００６５】
この実施の形態８では、図１６に示すように、まず端末Ｂのアンテナ２のｍ番目のアンテナから送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）を送信する。図１７に示すように、この信号を検出した端末Ｃは一定時間信号の送信を停止する。この操作と同時に、端末Ａでは受信信号ｘ（ｐ）と送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）との相関を取ることにより、同期を確立し、端末Ａと端末Ｂの間の伝搬路推定を行う。また、端末Ａは送信停止要求信号ｒｎ  （ｐ）に続いて送信される制御信号を受信する。制御信号には信号伝送に用いる変調方式、符号化方法に関する端末Ｂからの要求が示されている。この制御信号の受信により、端末Ａは端末Ｂへの情報伝送が可能であることを確認できる。
【００６６】
また、端末Ｂからの送信信号は周辺端末への送信停止要求としての役割も有している。このように、１つの信号伝送によって周辺の端末Ｃへの送信停止要求と端末Ａへの信号伝送用の制御情報を同時に伝える。このような構成によって周辺の端末Ｃからの送信を停止し、端末Ａ、端末Ｂ間で確実な信号伝送を行うことができる。また、端末Ａにおいて制御情報を知ることも可能となる。
【００６７】
以上説明したようにこの実施の形態８によれば、少ない信号のやり取りの中で、他の端末からの干渉を避けつつ、端末Ａ、端末Ｂ間での無線リンクを確立することができ、必要な制御信号量を抑え、制御の効率化を図ることが可能となる。
【００６８】
実施の形態９．
この発明の実施の形態９について図１４、図１６、図１８及び図１９を参照して説明する。この実施の形態９は、端末Ａと端末Ｂの間で送信開始から通信終了まで、一連のアクセス制御プロトコルに関するものである。なお、図１８はこの実施の形態９における端末Ａからの送信信号フォーマット（同図（ａ））、及び端末Ｂからの送信信号フォーマット（同図（ｂ））を表す図であり、図１９はこの実施の形態９における各端末の状態を表す時間ダイヤグラムの図である。
【００６９】
この実施の形態９では、まず、図１４を参照して説明したことと同様に、端末Ａが通信開始要求信号を各アンテナ１から送信する。図１８（ａ）に示す端末Ａが送信する要求信号のフォーマットはパイロット信号９０と、端末Ａと端末ＢのユーザＩＤを含む制御情報９１からなる。この要求信号を受信した周辺の端末Ｄは、ユーザＩＤをチェックし、信号が自己への信号でないことを認識すると、端末Ａにおける受信が確実に行えるよう一定時間送信を停止する。また、この要求信号を受信した端末ＢはユーザＩＤをチェックし、信号が自己への信号であることを認識すると、端末Ａとの間の伝搬路推定及び受信ウエイト推定を行う。
【００７０】
端末Ｂは受信ウエイトを決定し、各受信ビームにおけるチャネル状態を測定すると、端末Ａでの各送信信号に適した変調方式、符号化方法、符号化率を選定する。この変調方式・符号化方法・符号化率の選定は、送信信号を受信する各受信ビームにおいてＳＮ比を測定し、その値に応じて予め作成された対応表に基づき決定される。
【００７１】
端末Ｂは通信に用いる変調方式、符号化方法、符号化率を選定すると、図１６を参照して説明した場合と同様に、その情報を通知信号によって端末Ａに通知する。通知信号の通知フォーマットは図１８（ｂ）に示すように、パイロット信号９０、端末Ａと端末ＢのユーザＩＤを含む制御情報９３、変調方式、符号化方法、符号化率を含む制御情報９４からなる。
【００７２】
この通知信号は端末Ｂで推定された受信ウエイトを送信ウエイトとして用いることにより、形成されたビームパターンを用いて送信される。図１９に示すように、この通知信号を受信した周辺の端末Ｃは、自己への信号でないことを認識すると、一定時間送信を停止する。この送信停止により、端末Ｂでは確実に信号受信を行うことが可能となる。また、通知信号は端末Ａにおいても受信される。端末Ａはその通知信号が自己への信号であることを認識すると、その通知信号に含まれる変調方式、符号化方法、符号化率に関する情報を読み込む。また、その情報に従い、情報の伝送方式を決定する。
【００７３】
この一連の操作の後に、端末Ａは各アンテナごとに決められた変調方式、符号化方法、符号化率に従い、情報信号の伝送を行う。この間、周辺の端末Ｃ、端末Ｄは送信を停止しているため、端末Ｂでは確実に信号受信を行うことができる。また、一定時間の後に端末Ａは情報信号の送信を終了する。端末Ｂは受信した情報信号のエラーチェックを行い、正確に受信できたか否かを確認する。正確に受信できた場合には、認識（ＡＣＫ）信号を端末Ａへ通知する。
【００７４】
上述した一連の操作により、信号の送受信が完了する。また、周辺の端末Ｃ、端末Ｄは決められた時間の後に送信停止を解除し、自由に送信を行える状態となる。
【００７５】
以上説明したようにこの実施の形態９によれば、上述したアクセスプロトコルを用いることにより、端末Ａ、端末Ｂ間では確実な信号伝送が可能となる。また、信号伝送を妨害しない範囲で周辺の端末Ｃ、端末Ｄへの送信を行うことにより、システム全体として効率的な信号伝送が可能となる。
【００７６】
また、従来、各端末が複数のアンテナを有する環境で、確実かつ効率よく信号伝送を行うアクセスプロトコルが得られ、端末が複数のアンテナを備える場合にも確実かつ効率的に信号伝送を行うことが可能となる。
【００７７】
実施の形態１０．
この発明に係る実施の形態１０について、図２０〜図２４を参照して説明する。この実施の形態１０はマルチキャリア通信システムにおいてＭＩＭＯシステムを用いる際のアクセス制御方法に関するものである。なお、図２０はこの実施の形態１０におけるマルチキャリア伝送の送受信構成を示す図であり、図２１はこの実施の形態１０におけるマルチキャリア伝送の、各周波数の信号構成を示す図であり、図２２はこの実施の形態１０におけるマルチキャリア伝送を用いたＭＩＭＯシステムの構成を示す図である。また、図２３はこの実施の形態１０における端末Ａからの送信信号フォーマットの一例を示す図であり、図２４はこの発明の実施の形態１０における端末Ｂからの送信信号フォーマットの一例を示す図である。
【００７８】
この実施の形態１０は、高速伝送、高速移動の可能なシステムに適用して好適で、無線周波数帯において広帯域な信号の伝送を可能とする無線通信方法に関している。その広帯域信号の伝送に関しては、複数のキャリアを同時に用いて信号の並列伝送を行うマルチキャリア方式がある。このマルチキャリア伝送方式は、低速なデータを周波数上で並列に配置し、異なるキャリアを用いて同時に送信して、信号の並列伝送を行うことによって伝送速度の向上を図るものである。
【００７９】
図２０に示すように、送信機１１０のマルチキャリア信号送信部１１１では複数の送信信号▲１▼〜を異なる複数の周波数に多重し、信号伝送する。また、受信機１１２のマルチキャリア信号受信部１１３では異なる複数の周波数に多重した信号を分離し、各キャリアの受信信号▲１▼〜とする。また、図２１に示すように、マルチキャリア信号送信部１１１で多重された信号は複数の周波数▲１▼〜に多重されて伝送される。この際、各キャリアで伝送される信号は独立に扱うことができる。即ち、シングルキャリア伝送の場合と同じく、夫々のキャリアごとに個別に情報伝送手段として扱うことが可能となる。
【００８０】
従って、実施の形態１〜実施の形態９ではシングルキャリア伝送の場合を対象に説明したが、この実施の形態１０では、同様のアクセス制御法をマルチキャリア伝送方式でも適用できるものとしている。
【００８１】
図２２に示すように、夫々の各キャリアごとに実施の形態１〜実施の形態９で説明したＭＩＭＯシステムを構成することにより、マルチキャリア伝送方式に対してもこの発明のＭＩＭＯシステムを適用することが可能である。なお、各キャリアにおける受信ウエイトｖｎの決定方法にはさまざまな方法があるが、従来から知られている如何なる方法を用いてもよい。また、受信ウエイトはキャリアごとに異なる値であってもよく、また同一の値であってもよい。
【００８２】
要求信号、通知信号はそれぞれ複数の周波数からなる信号を有している。先頭部分にはパイロット信号を有し、後続部分では制御情報を周波数上に配置している。まず、端末Ａはマルチキャリア信号送信部１１１のアンテナ１から要求信号をそれぞれ送信する。端末Ｂはその要求信号をマルチキャリア信号受信部１１３のアンテナ２で受信して、端末Ａ、端末Ｂ間の伝搬係数を推定し、受信ウエイトを推定する。一方、要求信号を検出した周辺の端末Ｃは一定時間、新たな信号伝送を停止する。この信号伝送の停止により、端末Ａでは制御信号を確実に受信できる。
【００８３】
なお、端末Ａから送信する要求信号の一例は、図２３に示すようにキャリア＃１からキャリア＃Ｋの夫々にパイロット信号１３０と、端末Ａと端末ＢのユーザＩＤ情報を含む制御情報１３１からなるものである。
【００８４】
次に、端末Ｂは推定した受信ウエイトを用いて、端末Ａへ通知信号を送信する。通知信号の制御情報には、通常情報信号を伝送する際の多値変調方式、符号化方法などの制御情報が含まれている。端末Ａはこの情報を受け取ることにより、情報伝送時の変調方式、符号化方法などを決定することができる。また、通知信号を検出した周辺の端末Ｃは一定時間信号の送信を停止する。この停止によって、端末Ｂは確実に情報信号の受信を行うことが可能となる。
【００８５】
なお、端末Ｂから送信する通知信号の一例は、図２４に示すようにキャリア＃１からキャリア＃Ｋの夫々にパイロット信号１４０と、端末Ａと端末ＢのユーザＩＤ情報を含む制御情報１４１と、変調方式、符号化方法、符号化率を含む制御情報１４２からなるものである。
【００８６】
この際、各信号の伝送はマルチキャリア伝送方式で行われるが、各キャリア（周波数）の構成は実施の形態１〜実施の形態９と同様であり、各キャリアに対して受信ウエイトを決定し、要求信号及び通知信号の伝送が行われる。
【００８７】
以上説明したようにこの実施の形態１０によれば、この発明に係るアクセスプロトコルはマルチキャリア伝送時にも適用可能であり、大量の情報送信を可能とする。
【００８８】
【発明の効果】
この発明の無線通信方法では、指向性ビームを用いて送信停止要求を送信することで、情報信号を受信する際に干渉を回避したい方向のみに送信停止要求を行うことが可能となる。
【００８９】
また、この発明の無線通信方法では、事前に信号受信で用いる方向に存在する周辺端末に対して送信停止を行うことで、信号伝送を確実に行うことが可能となる。
【００９０】
また、この発明の無線通信方法では、周辺端末が通信を停止する期間を用いて情報信号の伝送を行うことで、確実な情報信号の伝送を行うことが可能となる。
【００９１】
さらに、この発明の無線通信方法では、１つの信号を用いて周辺端末への送信停止要求と通信対象端末への制御情報の伝送を同時に行うことで、効率的なアクセス制御が可能となる。
【００９２】
この発明の無線通信システムでは、アンテナごとのビームパターンを用いて、周辺端末に送信停止要求を送信することで、必要な方向のみに対して送信停止を行う。また、必要のない方向では、周辺端末は送信可能となり、システム全体での伝送効率が向上する無線通信システムが得られる。
【００９３】
また、この発明の無線通信システムでは、アンテナごとに個別に送信の停止または送信電力の決定を行うことで、利用可能なアンテナを利用しつつ、与干渉を抑えることを可能とする無線通信システムが得られる。
【００９４】
さらに、この発明の無線通信システムでは、各アンテナでの受信信号から送信停止要求を検出するパラメータを用いて、よりきめ細かく与干渉の制御を行うことを可能とする無線通信システムが得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の実施の形態１におけるアクセス制御の基本構成を示す図である。
【図２】この発明の実施の形態１における端末Ａからの送信と端末Ｂでの受信の構成を示す図である。
【図３】この発明の実施の形態１における端末Ａからの送信と端末Ｂからの送信で用いられる信号フォーマットの一例を示す図である。
【図４】この発明の実施の形態１における伝送する信号と各端末の状態を表す時間ダイヤグラムの図である。
【図５】この発明の実施の形態２における端末Ａからの送信と端末Ｂでの受信の構成を示す図である。
【図６】この発明の実施の形態２におけるアクセス制御の基本構成を示す図である。
【図７】この発明の実施の形態３における周辺の端末Ｃでの信号検出方法の構成に関する一例を示す図である。
【図８】この発明の実施の形態３における複数アンテナを有する周辺の端末Ｃでの信号検出方法の構成に関する一例を示す図である。
【図９】この発明の実施の形態３における複数アンテナを有する周辺の端末Ｃでの信号検出方法の構成に関する一例を示す図である。
【図１０】この発明の実施の形態５における周辺の端末Ｃでの信号検出方法の構成に関する一例を示す図である。
【図１１】この発明の実施の形態５における周辺の端末Ｃでの送信停止方法に関する一例を示す図である。
【図１２】この発明の実施の形態６における周辺の端末Ｃでの信号検出方法の構成に関する一例を示す図である。
【図１３】この発明の実施の形態６における周辺の端末Ｃでの送信停止方法に関する一例を示す図である。
【図１４】この発明の実施の形態７における周辺の端末Ｄでの送信停止と端末Ｂにおけるチャネル推定に関する構成を示す図である。
【図１５】この発明の実施の形態７における周辺の端末Ｄでの送信停止と端末Ｂにおけるチャネル推定に関する時間ダイヤグラムを示す図である。
【図１６】この発明の実施の形態８における周辺の端末Ｃでの送信停止と端末Ａにおける制御信号の受信に関する構成を示す図である。
【図１７】この発明の実施の形態８における周辺の端末Ｃでの送信停止と端末Ａにおける制御信号の受信に関する時間ダイヤグラムを示す図である。
【図１８】この発明の実施の形態９における端末Ａからの送信信号フォーマット及び端末Ｂからの送信信号フォーマットを表す図である。
【図１９】この発明の実施の形態９における各端末の状態を表す時間ダイヤグラムの図である。
【図２０】この発明の実施の形態１０におけるマルチキャリア伝送の送受信構成を示す図である。
【図２１】この発明の実施の形態１０におけるマルチキャリア伝送の、各周波数の信号構成を示す図である。
【図２２】この発明の実施の形態１０におけるマルチキャリア伝送を用いたＭＩＭＯシステムの構成を示す図である。
【図２３】この発明の実施の形態１０における端末Ａからの送信信号フォーマットの一例を示す図である。
【図２４】この発明の実施の形態１０における端末Ｂからの送信信号フォーマットの一例を示す図である。
【符号の説明】
１，２，３  アンテナ、５，３０，４４，４５，４６  ビームパターン、１０，１１，１２  送信信号フォーマット、４０  相関器、４１，４３  検出器、４２  送信停止判定器、５１，５４  増幅率決定部、５３  増幅部、９０，９２，１３０，１４０  パイロット信号、９１，９３，９４，１３１，１４１，１４２制御情報、１１０  送信機、１１１  マルチキャリア信号送信部、１１２  受信機、１１３  マルチキャリア信号受信部、Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ  端末。
【図１】
2005012683.tif 000012
【図２】
2005012683.tif 000013
【図３】
2005012683.tif 000014
【図４】
2005012683.tif 000015
【図５】
2005012683.tif 000016
【図６】
2005012683.tif 000017
【図７】
2005012683.tif 000018
【図８】
2005012683.tif 000019
【図９】
2005012683.tif 000020
【図１０】
2005012683.tif 000021
【図１１】
2005012683.tif 000022
【図１２】
2005012683.tif 000023
【図１３】
2005012683.tif 000024
【図１４】
2005012683.tif 000025
【図１５】
2005012683.tif 000026
【図１６】
2005012683.tif 000027
【図１７】
2005012683.tif 000028
【図１８】
2005012683.tif 000029
【図１９】
2005012683.tif 000030
【図２０】
2005012683.tif 000031
【図２１】
2005012683.tif 000032
【図２２】
2005012683.tif 000033
【図２３】
2005012683.tif 000034
【図２４】
2005012683.tif 000035