(57)【要約】【課題】  １回の露光操作によってフルカラー画像が得られ、また繰り返し使用が容易に行なえる可逆画像表示媒体を提供する。【解決手段】  基板上に３種類のフォトクロミック化合物を含有する単層又は積層の感光層を形成した可逆画像表示媒体であって、３種類のフォトクロミック化合物は下記（ａ）、（ｂ）および（ｃ）からなり、かつ、４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ａ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ｂ）および（ｃ）のそれぞれの消色エネルギーよりも小さいことを特徴とする可逆画像表示媒体。（ａ）発色状態における極大吸収波長が４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物（ｂ）発色状態における極大吸収波長が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物（ｃ）発色状態における極大吸収波長がが６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物【選択図】      なし 【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板上に３種類のフォトクロミック化合物を含有する単層又は積層の感光層を形成した可逆画像表示媒体であって、該３種類のフォトクロミック化合物は下記（ａ）、（ｂ）および（ｃ）からなり、かつ、４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ａ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ｂ）および（ｃ）のそれぞれの消色エネルギーよりも小さいことを特徴とする可逆画像表示媒体。
（ａ）発色状態における極大吸収波長が４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物
（ｂ）発色状態における極大吸収波長が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物
（ｃ）発色状態における極大吸収波長が６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物
【請求項２】
４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ａ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ｂ）および（ｃ）のそれぞれの消色エネルギーよりも１／５以下であることを特徴とする請求項１記載の可逆画像表示媒体。
【請求項３】
フォトクロミック化合物（ｂ）および（ｃ）は発色時の光吸収がない光波長領域が４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満に存在することを特徴とする請求項１又は２記載の可逆画像表示媒体。
【請求項４】
基板上に３種類のフォトクロミック化合物を含有する単層又は積層の感光層を形成した可逆画像表示媒体であって、該３種類のフォトクロミック化合物は下記（ａ）、（ｂ）および（ｃ）からなり、かつ、５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ｂ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ａ）および（ｃ）のそれぞれの消色エネルギーよりも小さいことを特徴とする可逆画像表示媒体。
（ａ）発色状態における極大吸収波長が４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物
（ｂ）発色状態における極大吸収波長が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物
（ｃ）発色状態における極大吸収波長が６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物
【請求項５】
５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ｂ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ａ）および（ｃ）のそれぞれの消色エネルギーよりも１／５以下であることを特徴とする請求項４記載の可逆画像表示媒体。
【請求項６】
フォトクロミック化合物（ａ）および（ｃ）は発色時の光吸収がない光波長領域が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満に存在することを特徴とする請求項４又は５記載の可逆画像表示媒体。
【請求項７】
基板上に３種類のフォトクロミック化合物を含有する単層又は積層の感光層を形成した可逆画像表示媒体であって、該３種類のフォトクロミック化合物は下記（ａ）、（ｂ）および（ｃ）からなり、かつ、６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ｃ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ａ）および（ｂ）のそれぞれの消色エネルギーよりも小さいことを特徴とする可逆画像表示媒体。
（ａ）発色状態における極大吸収波長が４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物
（ｂ）発色状態における極大吸収波長が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物
（ｃ）発色状態における極大吸収波長が６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物
【請求項８】
６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ｃ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ａ）および（ｂ）のそれぞれの消色エネルギーよりも１／５以下であることを特徴とする請求項７記載の可逆画像表示媒体。
【請求項９】
フォトクロミック化合物（ａ）および（ｂ）は発色時の光吸収がない光波長領域が６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満に存在することを特徴とする請求項７又は８記載の可逆画像表示媒体。
【請求項１０】
フォトクロミック化合物（ａ）を消色させるために照射する光に対するフォトクロミック化合物（ａ）の消色エネルギーをａ′、フォトクロミック化合物（ａ）を消色させるために照射する光に対するフォトクロミック化合物（ｂ）の消色エネルギーをａ″、フォトクロミック化合物（ｂ）を消色させるために照射する光に対するフォトクロミック化合物（ａ）の消色エネルギーをｂ′、フォトクロミック化合物（ｂ）を消色させるために照射する光に対するフォトクロミック化合物（ｂ）の消色エネルギーをｂ″とした時、ａ″／ａ′＜ｂ′／ｂ″の時は、フォトクロミック化合物（ａ）をフォトクロミック化合物（ｂ）よりも光照射方向に対して上部に、ａ″／ａ′＞ｂ′／ｂ″の時は、フォトクロミック化合物（ｂ）をフォトクロミック化合物（ａ）よりも光照射方向に対して上部に、それぞれ設けることを特徴とする請求項１〜９のいずれかに記載の可逆画像表示媒体。
【請求項１１】
フォトクロミック化合物（ｃ）をフォトクロミック化合物（ａ）およびフォトクロミック化合物（ｂ）よりも光照射方向に対して下部に設けることを特徴とする請求項１〜１０のいずれかに記載の可逆画像表示媒体。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれかに記載の可逆画像表示媒体を紫外線照射にすることにより感光層に含有される全てのフォトクロミック化合物を発色させる工程と、発色させたフォトクロミック化合物を所望のパターンに応じて任意の波長領域において選択的に消色する工程とを包含することを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は可逆画像表示媒体に関し、詳しくは、光照射によりカラー情報の書き込み及び消去の繰返しが可能な可逆画像表示媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
オフィスにおける紙の消費の増大にともない、紙に替わるメディアとして、画像の記録・消去が繰り返しできる可逆画像表示媒体に関する研究が注目されている。この中で、多色画像の書き換えが可能であるカラー可逆画像表示媒体においてもいくつかの報告がなされており、例えば、特開平５−２７１６４９号公報（特許文献１）には、光照射により可逆的な色変化を起こすフォトクロミック化合物を用いたカラー可逆画像表示媒体が開示されている。この公報では、黄橙色、赤色、青紫色を発色する３種類のフォトクロミック性ジアリールエテン化合物を混合して、紫外光を照射することで画像表示をする方法を提案している。
また、特開平７−１９９４０１号公報（特許文献２）においては、イエロー、マゼンタ、シアンを発色する３種類のフォトクロミック性フルギド化合物を用いたカラー可逆画像表示媒体を提案している。
【０００３】
前記の特開平５−２７１６４９号公報や特開平７−１９９４０１号公報で提案されている、光の吸収によって色を表示するフォトクロミック化合物を用いる方式は、特開平１１−２４０２７号公報（特許文献３）などで提案されている光の選択反射によって色を表示するコレステリック液晶化合物を用いる方式に比べ、白反射率が高い、表示色の濃度が高い、など画像表示特性として優れた特徴を持つ。しかしながら、３種類のフォトクロミック化合物を特定波長の紫外線によって独立に発色させるとしている前記特開平５−２７１６４９号公報等に記載されている方式は以下問題点がある。
【０００４】
フォトクロミック化合物の消色状態から発色状態へ変化させる紫外線領域中で最も波長の長い紫外線、言いかえるとフォトクロミック化合物の消色状態における光吸収が生じる閾値波長はフォトクロミック化合物によって異なる。しかし閾値波長よりも短い波長の紫外線に対してはどの波長の紫外線に対しても光照射によって発色する場合がほとんどである。したがって、特定の紫外線波長領域だけで発色することを利用する前記特開平５−２７１６４９号公報等で示された方式は現実的でない。
【０００５】
一方、一種類の紫外光で全色発色させた後に可視光で選択的に消色する前記特開平７−１９９４０１号公報で提案されている方式においては上記の問題はない。但し、この特開平７−１９９４０１号公報で提案されているフォトクロミック化合物を選択的に消色する方式においてフルカラーの画像を形成する場合以下の問題がある。
【０００６】
前記特開平７−１９９４０１号公報では、３種類のフォトクロミック化合物の最適な消色感度については、「同程度の消色エネルギーを有するフォトクロミック性を有するフルギド化合物を組み合わせて感光層に含有させることが、画質を向上させるために好ましい」としている。また、ここには「フォトクロミック化合物は感光波長を異にするため、照射光の波長により選択的に消色することが出来る」とも記載されている。
【０００７】
しかし、フォトクロミック化合物の発色状態における光吸収スペクトルは１００ｎｍ〜２００ｎｍの広がりを持つため、隣接する吸収スペクトル間に重なりを持つ場合がほとんどである。特にマゼンタに発色するフォトクロミック化合物は、イエローに発色するフォトクロミック化合物およびシアンに発色するフォトクロミック化合物の両方と発色状態においてスペクトルに重なりを持つ。従って、単に３つのフォトクロミック化合物の消色感度が同程度であったとしても特定のフォトクロミック化合物を選択的に消色できるとは限らない。
【０００８】
【特許文献１】特開平５−２７１６４９号公報
【特許文献２】特開平７−１９９４０１号公報
【特許文献３】特開平１１−２４０２７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は上記の問題を解決するもので、その目的は、３種類のフォトクロミック化合物を用いてフルカラーの可逆画像表示媒体を実現するために、最適な消色エネルギー特性を有するフォトクロミック化合物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、フルカラー画像が得られるための３種類のフォトクロミック化合物の特性を鋭意検討した結果、良好なフルカラー画像を得るためには、３種類のフォトクロミック化合物の消色エネルギーが同程度のものを組合わせるというよりも、下記（イ）（ロ）（ハ）の関係に最適な範囲があり、これを組合わせることが有効であることを見出した。本発明はこれに基づいてなされたものである。
【００１１】
（イ）４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の範囲に発色状態における極大吸収波長があるフォトクロミック化合物（ａ）と５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の範囲に発色状態における極大吸収波長があるフォトクロミック化合物（ｂ）との消色エネルギーの関係。
【００１２】
（ロ）５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ａ）、フォトクロミック化合物（ｂ）と、６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の範囲に発色状態における極大吸収波長があるフォトクロミック化合物（ｃ）との消色エネルギーの関係。
【００１３】
（ハ）６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ｂ）とフォトクロミック化合物（ｃ）との消色エネルギーの関係。
【００１４】
ここで、消色エネルギーとは、発色状態のフォトクロミック化合物を特定波長で消色させるのに要する単位面積当りの光エネルギーである。つまり消色エネルギーが小さいほど、少ない光照射量で消色でき、消色エネルギーが大きいほど、多い照射量でしか消色しない。なお、発色状態におけるフォトクロミック化合物が照射光に対して光吸収を持たなければ、フォトクロミック化合物は消色しないことは言うまでも無い。
ここで消色エネルギーは以下の様に定義した。発色状態のサンプルに、特定の波長を持つ可視光を一定照度で照射し、消色反応が飽和に至るまで所定時間経過ごとに反射特性を評価し、評価開始からの反射率の全変化量の９０％の変化を誘起するのに要する照射エネルギーを消色エネルギーと定義した。
【００１５】
本発明によれば下記（１）〜（１２）が提供される。
なお、本明細書においては、上記のとおり、発色状態における極大吸収波長が４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物を「フォトクロミック化合物（ａ）」とし、発色状態における極大吸収波長が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物を「フォトクロミック化合物（ｂ）」とし、発色状態における極大吸収波長が６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物を「フォトクロミック化合物（ｃ）」という。
【００１６】
（１）基板上に３種類のフォトクロミック化合物を含有する単層又は積層の感光層を形成した可逆画像表示媒体であって、該３種類のフォトクロミック化合物がフォトクロミック化合物（ａ）、（ｂ）および（ｃ）からなり、かつ、４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ａ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ｂ）および（ｃ）のそれぞれの消色エネルギーよりも小さいことを特徴とする可逆画像表示媒体。
【００１７】
（２）４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ａ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ｂ）および（ｃ）のそれぞれの消色エネルギーよりも１／５以下であることを特徴とする上記（１）記載の可逆画像表示媒体。
【００１８】
（３）フォトクロミック化合物（ｂ）および（ｃ）は発色時の光吸収がない光波長領域が４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満に存在することを特徴とする上記（１）又は（２）記載の可逆画像表示媒体。
【００１９】
（４）基板上に３種類のフォトクロミック化合物を含有する単層又は積層の感光層を形成した可逆画像表示媒体であって、該３種類のフォトクロミック化合物はフォトクロミック化合物（ａ）、（ｂ）および（ｃ）からなり、かつ、５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ｂ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ａ）および（ｃ）のそれぞれの消色エネルギーよりも小さいことを特徴とする可逆画像表示媒体。
【００２０】
（５）５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ｂ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ａ）および（ｃ）のそれぞれの消色エネルギーよりも１／５以下であることを特徴とする上記（４）記載の可逆画像表示媒体。
【００２１】
（６）フォトクロミック化合物（ａ）および（ｃ）は発色時の光吸収がない光波長領域が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満に存在することを特徴とする上記（４）又は（５）記載の可逆画像表示媒体。
【００２２】
（７）基板上に３種類のフォトクロミック化合物を含有する単層又は積層の感光層を形成した可逆画像表示媒体であって、３種類のフォトクロミック化合物はフォトクロミック化合物（ａ）、（ｂ）および（ｃ）からなり、かつ、６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ｃ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ａ）および（ｂ）のそれぞれの消色エネルギーよりも小さいことを特徴とする可逆画像表示媒体。
【００２３】
（８）６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ｃ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ｂ）および（ａ）のそれぞれの消色エネルギーよりも１／５以下であることを特徴とする上記（７）記載の可逆画像表示媒体。
【００２４】
（９）フォトクロミック化合物（ａ）および（ｂ）は発色時の光吸収がない光波長領域が６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満に存在することを特徴とする上記（７）又は（８）記載の可逆画像表示媒体。
【００２５】
（１０）フォトクロミック化合物（ａ）を消色させるために照射する光に対するフォトクロミック化合物（ａ）の消色エネルギーをａ′、フォトクロミック化合物（ａ）を消色させるために照射する光に対するフォトクロミック化合物（ｂ）の消色エネルギーをａ″、フォトクロミック化合物（ｂ）を消色させるために照射する光に対するフォトクロミック化合物（ａ）の消色エネルギーをｂ′、フォトクロミック化合物（ｂ）を消色させるために照射する光に対するフォトクロミック化合物（ｂ）の消色エネルギーをｂ″とした時、ａ″／ａ′＜ｂ′／ｂ″の時は、フォトクロミック化合物（ａ）をフォトクロミック化合物（ｂ）よりも光照射方向に対して上部に、ａ″／ａ′＞ｂ′／ｂ″の時は、フォトクロミック化合物（ｂ）をフォトクロミック化合物（ａ）よりも光照射方向に対して上部に、それぞれ設けることを特徴とする上記（１）〜（９）のいずれかに記載の可逆画像表示媒体。
【００２６】
（１１）フォトクロミック化合物（ｃ）をフォトクロミック化合物（ａ）およびフォトクロミック化合物（ｂ）よりも光照射方向に対して下部に設けることを特徴とする上記（１）〜（１０）のいずれかに記載の可逆画像表示媒体。
【００２７】
（１２）上記（１）〜（１１）のいずれかに記載の可逆画像表示媒体を紫外線照射にすることにより感光層に含有される全てのフォトクロミック化合物を発色させる工程と、発色させたフォトクロミック化合物を所望のパターンに応じて任意の波長領域において選択的に消色する工程とを包含することを特徴とする画像形成方法。
【発明の効果】
【００２８】
請求項１の発明によれば、３種類のフォトクロミック化合物（ａ）、（ｂ）、（ｃ）の消色エネルギーの関係が、請求項１の関係にあることにより、３種類のフォトクロミック化合物（ａ）、（ｂ）、（ｃ）を全部発色させた後に、特定波長の光を特定の領域に照射することにより、イエローの発色を選択的に残すことが出来る。
【００２９】
請求項２の発明によれば、３種類のフォトクロミック化合物（ａ）、（ｂ）、（ｃ）の消色エネルギーの関係が、請求項２の関係にあることにより、３種類のフォトクロミック化合物（ａ）、（ｂ）、（ｃ）を全部発色させた後に、特定波長の光を特定の領域に照射することにより、イエローの発色を選択的に残すことが出来ると共に、イエローの発色濃度を広い範囲で制御することが出来る。
【００３０】
請求項３の発明によれば、３種類のフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）の消色エネルギーの関係が、請求項３の関係にあることにより、３種類のフォトクロミック化合物を全部発色させた後に、特定波長の光を特定の領域に照射することにより、イエロー発色の中間調を他のフォトクロミック材料の発色濃度に全く影響を与える事無く制御できる。
【００３１】
請求項４の発明によれば、３種類のフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）の消色エネルギーの関係が、請求項４の関係にあることにより、３種類のフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）を全部発色させた後に、特定波長の光を特定の領域に照射することにより、マゼンタの発色を選択的に残すことが出来る。
【００３２】
請求項５の発明によれば、３種類のフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）の消色エネルギーの関係が、請求項５の関係にあることにより、３種類のフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）を全部発色させた後に、特定波長の光を特定の領域に照射することにより、マゼンタの発色を選択的に残すことが出来ると共に、マゼンタの発色濃度を広い範囲で制御することが出来る。
【００３３】
請求項６の発明によれば、３種類のフォトクロミック（ａ）（ｂ）（ｃ）化合物の消色エネルギーの関係が、請求項６の関係にあることにより、３種類のフォトクロミック（ａ）（ｂ）（ｃ）化合物を全部発色させた後に、特定波長の光を特定の領域に照射することにより、マゼンタ発色の中間調を他のフォトクロミック材料の発色濃度に全く影響を与える事無く制御できる。
【００３４】
請求項７の発明によれば、３種類のフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）の消色エネルギーの関係が、請求項７の関係にあることにより、３種類のフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）を全部発色させた後に、特定波長の光を特定の領域に照射することにより、シアンの発色を選択的に残すことが出来る。
【００３５】
請求項６の発明によれば、３種類のフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）の消色エネルギーの関係が、請求項６の関係にあることにより、３種類のフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）を全部発色させた後に、特定波長の光を特定の領域に照射することにより、シアンの発色を選択的に残すことが出来ると共に、シアンの発色濃度を広い範囲で制御することが出来る。
【００３６】
請求項９の発明によれば、３種類のフォトクロミック化合物の消色エネルギーの関係が、請求項９の関係にあることにより、３種類のフォトクロミック化合物を全部発色させた後に、特定波長の光を特定の領域に照射することにより、シアン発色の中間調を他のフォトクロミック材料の発色濃度に全く影響を与える事無く制御できる。
【００３７】
請求項１０の発明によれば、イエローを発色するフォトクロミック化合物（ａ）とマゼンタを発色するフォトクロミック化合物（ｂ）の位置関係が、請求項１０に記載の関係にあることにより、イエローを発色するフォトクロミック化合物を消色する際にマゼンタを発色するフォトクロミック化合物の発色濃度に及ぼす影響、またはマゼンタを発色するフォトクロミック化合物を消色する際にイエローを発色するフォトクロミック化合物の発色濃度に及ぼす影響を最小限に押さえることが出来る。
【００３８】
請求項１１の発明によれば、消色する際に他のフォトクロミック材料の発色濃度に及ぼす影響が最も小さいシアンを発色するフォトクロミック化合物（ｃ）をイエローを発色するフォトクロミック化合物（ａ）およびマゼンタを発色するフォトクロミック化合物（ｂ）よりも光照射方向に対して下部に設けることにより、シアンを発色するフォトクロミック化合物（ｃ）を消色する際に、イエローを発色するフォトクロミック化合物（ａ）およびマゼンタを発色するフォトクロミック化合物（ｂ）の発色濃度に及ぼす影響を最小限に押さえることが出来る。
【００３９】
請求項１２の発明によれば、請求項１〜１１の画像表示媒体に良好な画像を形成することが出来る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４０】
以下本発明をさらに詳細に説明する。
本発明で用いるフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）および（ｃ）は、従来より知られているフルギド化合物、ジアリールエテン化合物などフォトクロミック性を有する化合物である。これらのフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）は発色状態においてそれぞれ吸収スペクトル分布特性を異にするが、本発明の可逆画像表示媒体における感光層は３原色（イエロー、マゼンタ、シアン）にほぼ相当する吸収を有するものか各色について少なくとも１種含まれることが好ましい。
【００４１】
支持基板上の感光層には、紫外光照射により発色状態となり、可視光照射により消色状態になるフォトクロミック化合物が含まれる。フォトクロミック化合物には、発色状態が熱に安定であり光のみによって色変化を起こすＰ型化合物と、発色状態が熱に不安定であり光だけでなく熱によっても色変化を起こすＴ型化合物とがあるが、本発明ではＰ型化合物を用いることが特に望ましい。Ｐ型化合物の代表的なものとしてはフルギド系化合物、ジアリールエテン系化合物などがある。
【００４２】
フルカラー画像を形成したい場合は３原色であるイエロー、マゼンタ、シアンを発色する化合物が重要である。本発明に好適に用いられるイエロー、マゼンタ、シアンにほぼ相当する発色を呈するフォトクロミック化合物を以下に示す。
【００４３】
イエロー発色化合物としては、例えば、２−［１−（３，５−ジメチル−４−イソオキサゾリル）エチリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物、２−［１−（５−メチル−２−フェニル−４−オキサゾリル）エチリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物、２−［１−（２−フェニル−５−メチル−４−オキサゾリル）ステアリリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物などが挙げられる。これらの化合物の発色状態での極大吸収波長は４３０ｎｍ〜４６０ｎｍ程度である。
【００４４】
マゼンタ発色化合物としては、例えば、２−［１−（２，５−ジメチル−１−フェニルピラゾリル）エチリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物、２−［１−（３−メトキシ−５−メチル−１−フェニル−４−ピラゾリル）エチリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物、２−［１−（２−メチル−５−スチリル−３−チエニル）エチリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物などが挙げられる。これらの化合物の発色状態での極大吸収波長は５２０ｎｍ〜５６０ｎｍ程度である。
【００４５】
シアン発色化合物としては、例えば、２−［１−（１，２，５−トリメチル−３−ピロリル）エチリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物、２−［２，６−ジメチル−３，５−ビス（ｐ−ジメチルアミノスチリル）ベンジリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物などが挙げられる。これらの化合物の発色状態での極大吸収波長は６００〜６６０ｎｍ程度である。
【００４６】
本発明において、感光層は単一層または複数層のいずれの形態でも構成することができる。複数層の感光層を形成する場合は、重なり合う層同士が混合しないように層間に中間層を形成することが好ましい。中間層は、感光層中のバインダー樹脂及びフォトクロミック化合物を溶解しない溶媒を用いた成膜用溶液を塗布することにより形成することができる。例えば、ポリビニルアルコール水溶液を塗布することにより中間層を形成しうる。
【００４７】
感光層に用いうるバインダー樹脂には、フォトクロミック性を有するフルギド化合物のフォトクロミズム機能に悪影響を及ぼすことがなく、上記フォトクロミック化合物と相溶性がよく、また成膜可能であり、そして硬化後の透明性に優れる樹脂を用いることが好ましい。
バインダー樹脂が透明でない場合は、感光層の発色性の低下、感度の低下および再使用特性の劣化のような問題が生じる。好ましいバインダー樹脂の例としては、ポリスチレン、ポリエステル、ポリメタクリル酸メチル、塩化ビニル−塩化ビニリデン共重合体、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、アクリル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリ酢酸ビニルおよび酢酸セルロース等が挙げられる。
【００４８】
感光層が設けられる基板には本発明の分野における全ての材料を用いうる。例えば、反射率の高い白色表示のために支持基板は表面が白色であることが好ましい。しかしながら、用途に応じて着色していても構わない。また、支持基板は紙やフィルムなどの比較的薄い媒体が好ましいがこれに限定されない。
【００４９】
本発明の可逆画像表示媒体は、適宜選択されたフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）及びバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解し、得られる溶液を常法に従って基板表面上に塗布し、乾燥することにより得られる。また、これらフォトクロミック化合物はマイクロカプセル中に封入されていてもよい。
【００５０】
ここで用いられる溶剤は使用するフォトクロミック化合物およびバインダー樹脂の両者を溶解できるものであれば特に限定されない。例えば、トルエン、メチルエチルケトン、クロロホルム、テトラヒドロフランおよび酢酸エチル等が挙げられる。
【００５１】
このようにして得られる本発明の可逆画像表示媒体にフルカラー画像を形成させるためには、まず、得られたカラー画像材料に紫外光を照射することによりカラー画像材料に含まれる個々のフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）の全てを発色状態とする。ついで、その画像材料に所定の波長分布を有する光を照射して発色状態のフォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）を各吸収スペクトルに対応して選択的に消色する。この選択的な光照射は、例えば、カラーポジフィルムを通してカラー画像材料を白色光に露光することにより行うことができる。
【００５２】
感光層表面上には必要に応じて保護層が設けられてもよい。このような保護層を設けることにより感光層は、酸化、化学変化および機械的損傷から有効に保護されるので、カラー画像材料の耐久性が著しく向上される。保護層の材料としてはシリコーン樹脂またはアクリル樹脂が好ましい。これらは透明性および硬度が高いからである。保護層は１〜１００μｍの厚さに形成することが好ましい。保護層の層厚が１μｍを下回ると実質的に保護効果が無くなるからであり、１００μｍを上回ると光透過性が低下して画像材料の発色性が乏しくなるからである。
【００５３】
本発明において上記のような方法によって画像形成が行われるため、フォトクロミック化合物（ａ）（ｂ）（ｃ）は下記の条件(1)(2)(3)を満たしていることが必要ないし好ましい。
【００５４】
(1) ４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ａ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ｂ）および（ｃ）のそれぞれの消色エネルギーより小さい、好ましくは１／５以下であること。
これにより、フォトクロミック化合物（ａ）の消色の度合いがフォトクロミック化合物（ｂ）および（ｃ）の消色の度合いより高いことから画像形成の上で望ましいものになる。
更に好ましくは、フォトクロミック化合物（ｂ）および（ｃ）は発色時の光吸収がない光波長領域が４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満に存在していることである。これによりフォトクロミック化合物（ｂ）および（ｃ）はこの波長域での発色がなく、フォトクロミック化合物（ａ）のみが発色することになるため、画像形成の上で有利である。
【００５５】
(2) ５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ｂ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ａ）および（ｃ）のそれぞれの消色エネルギーより小さい、好ましくは１／５以下であること。
これにより、フォトクロミック化合物（ｂ）の消色の度合いがフォトクロミック化合物（ａ）および（ｃ）の消色の度合いより高いことから画像形成の上で望ましいものになる。
更に好ましくは、フォトクロミック化合物（ａ）および（ｃ）は発色時の光吸収がない光波長領域が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満に存在していることである。これによりフォトクロミック化合物（ａ）および（ｃ）はこの波長域での発色がなく、フォトクロミック化合物（ｂ）のみが発色することになるため、画像形成の上で有利である。
【００５６】
(3) ６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の特定波長の光に対する、フォトクロミック化合物（ｃ）の消色エネルギーがフォトクロミック化合物（ａ）および（ｂ）のそれぞれの消色エネルギーより小さい、好ましくは１／５以下であること。
これにより、フォトクロミック化合物（ｃ）の消色の度合いがフォトクロミック化合物（ａ）および（ｂ）の消色の度合いより高いことから画像形成の上で望ましいものになる。
更に好ましくは、フォトクロミック化合物（ａ）および（ｂ）は発色時の光吸収がない光波長領域が６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満に存在していることである。これによりフォトクロミック化合物（ａ）および（ｂ）はこの波長域での発色がなく、フォトクロミック化合物（ｃ）のみが発色することになるため、画像形成の上で有利である。
【実施例】
【００５７】
以下に実施例をあげて本発明をさらに具体的に説明する。
【００５８】
（実施例１）
イエロー発色を示すフォトクロミック化合物（ａ）として２−［１−（５−メチル−２−ｐ−ピリジル−４−オキサゾリル）エチリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物（以下ＰＣ−Ｙと略す）を用いた。
【００５９】
マゼンタ発色を示すフォトクロミック化合物（ｂ）として２−［１−（２，５−ジメチル−３−チエニル）エチリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物（以下ＰＣ−Ｍ１と略す）、または２−［１−（２，５−ジメチル−３−フリル）−１−イソプロピルエチリデン］アダマンチリデンコハク酸無水物（以下ＰＣ−Ｍ２と略す）、または２−［１−｛５−メチル−２−（ｐ−ジメチルアミノ−フェニル）−４−オキサゾリル｝エチリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物（以下ＰＣ−Ｍ３と略す）を用いた。
【００６０】
シアン発色を示すフォトクロミック化合物（ｃ）として２−［１−（１−フェニル−２，５−ジメチル−３−ピロリル）エチリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物（以下ＰＣ−Ｃと略す）を用いた。
【００６１】
ＰＣ−Ｙをポリスチレン中に１０ｗｔ％分散し、１ｍｍ厚みの透明石英基板上にスピンコートし、２μｍの厚みに感光層を形成し、その上に保護膜としてポリビニルアルコールの薄膜（２μｍ）を塗布しイエローの表示媒体を作製した。同様にＰＣ−Ｍ１、ＰＣ−Ｍ２、ＰＣ−Ｍ３、ＰＣ−Ｃについてもポリスチレン中に１０ｗｔ％分散し、１ｍｍ厚みの透明石英基板上にスピンコートし、２μｍの厚みに感光層を形成し、その上に保護膜としてポリビニルアルコールの薄膜（２μｍ）を塗布した。以上の工程でイエローについては１種類、マゼンタについては３種類、シアンについては１種類の可逆画像表示媒体を作製した。
【００６２】
（実施例２）
実施例１で作製した５つの可逆画像表示媒体を紫外線ランプで完全に発色させた後、キセノンランプと干渉フィルターから抽出したピーク波長４３０ｎｍ半値幅１０ｎｍの光（１ｍＷ／ｃｍ２）を照射し、この波長に対するフォトクロミック化合物の消色エネルギーを測定した。同様に、キセノンランプと干渉フィルターから抽出したピーク波長５３０ｎｍ半値幅１０ｎｍの光（１ｍＷ／ｃｍ２）を照射し、この波長に対するフォトクロミック化合物の消色エネルギーを測定した。同様にキセノンランプと干渉フィルターから抽出したピーク波長６６０ｎｍ半値幅１０ｎｍの光（１ｍＷ／ｃｍ２）を照射し、この波長に対するフォトクロミック化合物の消色エネルギーを測定した。
ここで先にも述べたが、消色エネルギーとは以下の様に定義した。発色状態のサンプルに、特定の波長を持つ可視光を一定照度で照射し、消色反応が飽和に至るまで所定時間経過ごとに反射特性を評価し、評価開始からの反射率の全変化量の９０％の変化を誘起するのに要する照射エネルギーを消色エネルギーと定義した。
以上の測定で反射率の変化の測定にはミノルタ社製ＣＭ−３７３０ｄを用いた。またキセノンランプは日本分光製、ＵＸＬ１５９を用いた。また干渉フィルターはエドモンド社製狭帯域干渉フィルターを用いた。
測定結果を表１に示す。表１において「消色せず」と記載しているのは、照射する光波長に対して消色作用を生じない場合を示す。
【００６３】
（実施例３）
実施例１で作製した可逆画像表示媒体の内、イエロー、マゼンタ、シアンを発色する表示媒体をそれぞれ１種類ずつ取り出し、３色の表示媒体を積層させたサンプルを作成した。ＰＣ−ＹとＰＣ−Ｍ１とＰＣ−Ｃを積層したサンプルをサンプル１、ＰＣ−ＹとＰＣ−Ｍ２とＰＣ−Ｃを積層したサンプルをサンプル２、ＰＣ−ＹとＰＣ−Ｍ３とＰＣ−Ｃを積層したサンプルをサンプル３とした。このとき、サンプル１、２、３ともに光を照射する方向に対して最も上部に位置するフォトクロミック化合物をＰＣ−Ｙ、最も下部に位置するフォトクロミック化合物をＰＣ−Ｃとした。
【００６４】
（実施例４）
実施例１で作製した可逆画像表示媒体の内、イエロー、マゼンタ、シアンを発色する表示媒体をそれぞれ１種類ずつ取り出し、３色の表示媒体を積層させたサンプルを作成した。ＰＣ−ＹとＰＣ−Ｍ１とＰＣ−Ｃを積層したサンプルをサンプル４、ＰＣ−ＹとＰＣ−Ｍ２とＰＣ−Ｃを積層したサンプルをサンプル５、ＰＣ−ＹとＰＣ−Ｍ３とＰＣ−Ｃを積層したサンプルをサンプル６とした。このとき、サンプル１、２、３ともに光を照射する方向に対して最も上部に位置するフォトクロミック化合物をＰＣ−Ｍ１またはＰＣ−Ｍ２またはＰＣ−Ｍ３、最も下部に位置するフォトクロミック化合物をＰＣ−Ｃとした。
【００６５】
（実施例５）
実施例１で作製した可逆画像表示媒体の内、イエロー、マゼンタ、シアンを発色する表示媒体をそれぞれ１種類ずつ取り出し、３色の表示媒体を積層させたサンプルを作成した。ＰＣ−ＹとＰＣ−Ｍ１とＰＣ−Ｃを積層したサンプルをサンプル７、ＰＣ−ＹとＰＣ−Ｍ２とＰＣ−Ｃを積層したサンプルをサンプル８、ＰＣ−ＹとＰＣ−Ｍ３とＰＣ−Ｃを積層したサンプルをサンプル９とした。このとき、サンプル１、２、３ともに光を照射する方向に対して最も上部に位置するフォトクロミック化合物をＰＣ−Ｃ、最も下部に位置するフォトクロミック化合物をＰＣ−Ｍ１またはＰＣ−Ｍ２またはＰＣ−Ｍ３とした。
【００６６】
（実施例６）
実施例３で作製したサンプル１〜３を紫外線ランプで完全に発色させた後、キセノンランプと干渉フィルターから抽出したピーク波長４３０ｎｍ半値幅１０ｎｍの光（１ｍＷ／ｃｍ２）でＰＣ−Ｙが完全に消色するまで光照射し、このときＰＣ−Ｍ１、ＰＣ−Ｍ２、ＰＣ−Ｍ３、ＰＣ−Ｃのそれぞれの極大吸収波長において、光照射後の光照射前に対する光透過率の増加の割合を測定した。
同様に、実施例３で作製したサンプル１〜３を紫外線ランプで完全に発色させた後、キセノンランプと干渉フィルターから抽出したピーク波長５３０ｎｍ半値幅１０ｎｍの光（１ｍＷ／ｃｍ２）でＰＣ−Ｍ１、およびＰＣ−Ｍ２およびＰＣ−Ｍ３が完全に消色するまで光照射し、このときＰＣ−Ｙ、ＰＣ−Ｃのそれぞれの極大吸収波長において、光照射後の光照射前に対する光透過率の増加の割合を測定した。
同様に、実施例３で作製したサンプル１〜３を紫外線ランプで完全に発色させた後、キセノンランプと干渉フィルターから抽出したピーク波長６７０ｎｍ半値幅１０ｎｍの光（１ｍＷ／ｃｍ２）でＰＣ−Ｃが完全に消色するまで光照射し、このときＰＣ−Ｙ、ＰＣ−Ｍ１、ＰＣ−Ｍ２、ＰＣ−Ｍ３のそれぞれの極大吸収波長において、光照射後の光照射前に対する光透過率の増加の割合を測定した。
これらの結果を表２に示す。
【００６７】
（実施例７）
実施例６と同じ測定を実施例４で作成したサンプル４〜６で行った。結果を表３に示す。
【００６８】
（実施例８）
実施例６と同じ測定を実施例５で作成したサンプル７〜９で行った。結果を表４に示す。
【００６９】
【表１】
2005031613.tif 000002
【００７０】
【表２】
2005031613.tif 000003
【００７１】
【表３】
2005031613.tif 000004
【００７２】
【表４】
2005031613.tif 000005
【００７３】
上記実施例１〜８の結果から、下記のことが推察ないし理解される。
（イ）表２において、５３０ｎｍの光を照射してＰＣ−Ｍ３を消色するとき、ＰＣ−Ｙも著しく消色されてしまうことが判る。これは表１において、５３０ｎｍにおけるＰＣ−Ｙの消色エネルギーが５３０ｎｍにおけるＰＣ−Ｍ３の消色エネルギーよりも小さいことが原因であると考えられる。また表２において、６６０ｎｍの光を照射してＰＣ−Ｃを消色するとき、ＰＣ−Ｍ２も著しく消色されてしまうことが判る。これは表１において、６６０ｎｍにおけるＰＣ−Ｍ２の消色エネルギーが６６０ｎｍにおけるＰＣ−Ｃの消色エネルギーよりも高いことが原因であると考えられる。
【００７４】
以上のことから、選択的にフォトクロミック化合物を消色する場合、消色させるために用いる特定の波長に対する消色させたいフォトクロミック化合物の消色エネルギーは他のフォトクロミック化合物の消色エネルギーよりも小さいことが必要であることが判る。特にイエロー発色を示すフォトクロミック化合物とマゼンタ発色を示すフォトクロミック化合物の消色エネルギーの関係、もしくはマゼンタ発色を示すフォトクロミック化合物とシアン発色を示すフォトクロミック化合物の消色エネルギーの関係が重要であることが判る。
【００７５】
（ロ）次に、特定のフォトクロミック化合物を消色する際、他のフォトクロミック化合物の発色状態に大きな影響を及ぼさない特性について調べた。表２において光透過率の増加の割合が２０％未満である場合、光照射波長に対する消色エネルギーを表１で調べると、消色させるために用いる特定の波長に対する消色させたいフォトクロミック化合物の消色エネルギーが他のフォトクロミック化合物の消色エネルギーよりも１／５以下であることが望ましいことが判る。また表１において光を照射しても全く消色しない波長、言い換えると発色時に光吸収を生じない場合には表２の結果からわかるように光透過率の増加の割合が０％と、理想的な選択消色特性が得られることが判る。
【００７６】
（ハ）また、選択的に特定のフォトクロミック化合物を消色する際の消色の選択性が、フォトクロミック化合物の積層の仕方と関係があるかどうかを調べた。実施例３はイエロー発色層を光照射方向に対して最上部に、実施例４はマゼンタ発色層を光照射方向に対して最上部に設けている。表２と表３を比較して判るように、４３０ｎｍの光でイエロー発色層を消色する際、イエロー発色層を最上部に設けた場合はマゼンタ発色層を最上部に設けた場合に比べ、マゼンタ発色層の発色濃度に及ぼす影響は小さい。一方、５３０ｎｍの光でマゼンタ発色層を消色する際、マゼンタ発色層を最上部に設けた場合はイエロー発色層を最上部に設けた場合に比べ、イエロー発色層の発色濃度に及ぼす影響は小さい。
【００７７】
しかしながら、４３０ｎｍの光に対するイエロー発色層の消色エネルギーをａ′、マゼンタ発色層の消色エネルギーをａ″、５３０ｎｍの光に対するイエロー発色層の消色エネルギーをｂ′、マゼンタ発色層の消色エネルギーをｂ″とした時、ａ″／ａ′＜ｂ′／ｂ″の時はイエロー発色層をマゼンタ発色層よりも下部に設けた場合に得られるメリット（マゼンタ発色層を消色する際に、イエロー発色層の発色濃度に及ぼす影響が小さい）よりもイエロー発色層をマゼンタ発色層よりも下部に設ける事によるデメリット（イエロー発色層を消色する際に、マゼンタ発色層の発色濃度に及ぼす影響が大きい）が大きいことが判った。
逆に、ａ″／ａ′＞ｂ′／ｂ″の時はイエロー発色層をマゼンタ発色層よりも上部に設けた場合に得られるメリット（イエロー発色層を消色する際に、マゼンタ発色層の発色濃度に及ぼす影響が小さい）よりもイエロー発色層をマゼンタ発色層よりも上部に設ける事によるデメリット（マゼンタ発色層を消色する際に、イエロー発色層の発色濃度に及ぼす影響が大きい）が大きいことが判る。
【００７８】
（ニ）さらに、表２と表４の比較から、シアン発色層を光照射方向に対して最上部に設けることによるメリットはほとんど無く、逆にシアン発色層を最上部に設けることより、５３０ｎｍの光でマゼンタ発色層を選択的に消色する際、シアンの発色濃度に及ぼす影響がシアン発色層を光照射方向に対して最下部に設けた構造である実施例３や４に比べ大きいことが判った。これは表１から判るように、シアン発色層を照射する光の波長がイエロー発色層やマゼンタ発色層に対して吸収を持たない領域に設定することが可能であるためと思われる。以上の事より、シアン発色層は光照射方向に対して最下部に設けた構造である事が望ましいことが判る。
【００７９】
（実施例９）
以上の結果を踏まえ、フルカラー画像の形成実験を試みた。
イエロー発色を示すフォトクロミック化合物として２−［１−（５−メチル−２−ｐ−ピリジル−４−オキサゾリル）エチリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物（ＰＣ−Ｙ）を、マゼンタ発色を示すフォトクロミック化合物として２−［１−（２，５−ジメチル−３−チエニル）エチリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物（ＰＣ−Ｍ１）を、シアン発色を示すフォトクロミック化合物として２−［１−（１−フェニル−２，５−ジメチル−３−ピロリル）エチリデン］イソプロピリデンコハク酸無水物（ＰＣ−Ｃ）を用いた。
【００８０】
ＰＣ−Ｙ、ＰＣ−Ｍ１、ＰＣ−Ｃ、ポリスチレンを１：１：１：４の重量比で混合し、トルエンに溶解した後、２００μｍ厚みの白色ＰＥＴ基板上にスピンコートし、２μｍの厚みに発色層を形成した。その上に保護層としてポリビニルアルコールの薄膜を厚さ２μｍで塗布し、画像表示媒体を作成した。
【００８１】
作製した可逆画像表示媒体の消色状態に対して、三共電気製のブラックライトＥＳ−２７ＢＬＢを６０秒間照射して媒体を黒色に発色させた。
黒色に発色させた媒体にカラーのポジフィルムを密着させた後、青色光、緑色光、赤色光を順次照射した。
青色光としてはケンコー製のＬ−３９シャープカットフィルタ及び朝日分光製の長波長カットフィルタＳＷＰＦ４３０及び朝日分光製の長波長カットフィルタＳＷＰＦ５１０を通過させた電通産業製のＦＬ２８７−４２０ｎｍ−ＡＰ７０蛍光管を用いた。
緑色光としてはケンコー製のＯ−５４シャープカットフィルタ及び朝日分光製の長波長カットフィルタＳＷＰＦ５５０を通過させた電通産業製のＦＬ２８７−ＧＥＸ−ＡＰ７０蛍光管を用いた。
赤色光としてはケンコー製のＲ−６６シャープカットフィルタを通過させた電通産業製のＦＬ２８７−Ｒ６５８−ＡＰ７０蛍光管を用いた。
【００８２】
光の照射強度は、青色光は２ｍＷ／ｃｍ２、緑色光は１ｍＷ／ｃｍ２、赤色光は４ｍＷ／ｃｍ２であった。照射時間は、青色光は１０分間、緑色光は１５分間、赤色光は２５分間とした。
光照射後に媒体からカラーのポジフィルムを分離し、媒体にフルカラーの画像が形成できることを確認した。
【００８３】
画像形成した媒体に再度、三共電気製のブラックライトＥＳ−２７ＢＬＢを６０秒間照射して媒体を黒色に発色させた。黒色に発色させた媒体に別の画像を持つカラーのポジフィルムを密着させた後、青色光、緑色光、赤色光を順次照射した。光照射条件は最初の条件と同じとした。光照射後に媒体からカラーのポジフィルムを分離し、媒体に別のフルカラーの画像が形成できることを確認した。
以上のことにより、書き換え可能なフルカラー画像が形成できることを確認した。