(57)【要約】【課題】  ガイド突起部が大きく変形してしまうのを有効に抑制することができるゴムクローラを提供する。【解決手段】  本発明のゴムクローラは、無端帯状のクローラ本体１１と、複数の芯金１２と、ラグ１４と、ガイド突起部１５とを備えている。そして、前記ガイド突起部１５をゴム材料で形成するとともに、ガイド突起部１５と芯金１２とを関係につき下記の数式（１）を満たすように形成した。    Ｓ−２Ｈ≦Ｇ≦４／５×Ｐ  …（１）〔式（１）中、Ｇはガイド突起部の帯長手方向の長さであり、Ｐは帯長手方向に隣接するガイド突起部の中心間距離であり、Ｈは芯金の幅方向長さであり、Ｓは芯金の幅方向片端とその芯金に隣接する芯金の幅方向他端との距離である。〕【選択図】      図２
2005263161.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端帯状に形成されたゴム材料製のクローラ本体と、前記クローラ本体の内部に並列して埋設された複数の芯金と、前記クローラ本体の接地面側に並列して突設された複数のラグと、前記クローラ本体の非接地面側に並列して突設された複数のガイド突起部とを備えたゴムクローラであって、
前記各ガイド突起部は、ゴム材料により形成されているとともに、下記の数式（１）を満たすように形成されてなることを特徴とするゴムクローラ。
Ｓ−２Ｈ≦Ｇ≦４／５×Ｐ  …（１）
〔式（１）中、Ｇはガイド突起部の帯長手方向の長さであり、Ｐは帯長手方向に隣接するガイド突起部の中心間距離であり、Ｈは芯金の幅方向長さであり、Ｓは芯金の幅方向片端とその芯金に隣接する芯金の幅方向他端との距離である。〕
【請求項２】
請求項１に記載のゴムクローラであって、前記複数の芯金は、帯長手方向に等間隔にて並列して埋設されていることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項３】
請求項１に記載のゴムクローラであって、前記複数の芯金は、帯長手方向に非等間隔かつ規則的な間隔にて並列して埋設されていることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項４】
請求項３に記載のゴムクローラであって、帯長手方向に隣接するガイド突起部の中心間距離をＰ、芯金とその芯金に隣接する芯金のうち近接する方の芯金との距離をＰ１、他方の芯金との距離をＰ２とした場合、Ｐ１とＰ２は異なる数値であり、かつ、Ｐ１の数値とＰ２の数値との和がＰの数値と等しいことを特徴とするゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建設機械や農業機械などの無限走行装置に用いられる無端帯状のゴムクローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
ゴムクローラは、ゴム材料を用いて形成された無端帯状のクローラ本体を備えたものであり、鉄クローラと比較して、低騒音、乗り心地の良さ、路面保護性の高さ、軽量化、安価化などの利点を有することから、広く用いられている。このようなゴムクローラは、無限走行装置の駆動輪、従動輪等の転輪に巻き掛けられて用いることから、当該転輪が帯幅方向から脱輪しないようにすべく、内周側に帯長手方向に沿ってガイド突起部を形成することがよく行われている（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−３２６８７８号公報（第３頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記の技術では、芯金の非接地面側の真上にガイド突起部が形成され、芯金とガイド突起とがともに同一ピッチで配置されているため、転輪が帯幅方向にずれてしまった場合、ガイド突起部が帯長手方向（ゴムクローラの周方向）や帯幅方向（ゴムクローラの幅方向）に変形し、脱輪しやすいという問題があった。
【０００５】
詳細には、図１２および図１３に示すように、ゴム材料製のクローラ本体１の内部に芯金２とスチールコード（抗張体）３が埋設され、芯金２の接地面側の真下にラグ４がクローラ本体１と一体的に突設され、芯金２の非接地面側の真上にゴム材料製のガイド突起部５がクローラ本体１と一体的に突設されたゴムクローラが無限走行装置の転輪Ｔ（図で二点破線で示す）に巻き掛けられて使用されると、通常の状態では、転輪Ｔはゴムクローラ内周面の帯幅方向両端側おいてそれぞれ帯長手方向に沿って突設されたゴム材料製のガイド突起部５，５間を転動することとなる。ところが、無限走行装置が不整地（石等が散乱した凹凸のある土地）を走行していると、突発的に、転輪Ｔがガイド突起部５，５間にて転動しなくなり、例えば、転輪Ｔが片側のガイド突起部５の帯長手方向側面から乗り上げたり（図１２参照）、あるいは片側のガイド突起部５の帯幅方向側面から乗り上げたり（図１３参照）してしまう。そして、このように転輪Ｔが乗り上げると、ガイド突起部５がゴム材料で形成されているため、当該ガイド突起部５が、二点破線で示すガイド突起部５ａやガイド突起部５ｂのように大きく変形してしまい、その結果、ガイド突起部５ａやガイド突起部５ｂのところから転輪Ｔが脱輪してしまう。
【０００６】
かかる問題を解決すべく、前記ガイド突起部５を金属材料などの剛性の高い材料を用いて形成することも考えられるが、この場合には、ゴムクローラ自体の軽量化や安価化に難点があり、必ずしも最善の解決策とはいえない。
本発明はこのような事情に鑑みなされたものであり、ガイド突起部が大きく変形してしまうのを有効に抑制することができるゴムクローラの提供をその目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明のゴムクローラは、無端帯状に形成されたゴム材料製のクローラ本体と、前記クローラ本体の内部に並列して埋設された複数の芯金と、前記クローラ本体の接地面側に並列して突設された複数のラグと、前記クローラ本体の非接地面側に並列して突設された複数のガイド突起部とを備えたゴムクローラであって、前記各ガイド突起部は、ゴム材料により形成されているとともに、下記の数式（１）を満たすように形成されてなることを特徴とする。
【０００８】
Ｓ−２Ｈ≦Ｇ≦４／５×Ｐ  …（１）
〔式（１）中、Ｇはガイド突起部の帯長手方向の長さであり、Ｐは帯長手方向に隣接するガイド突起部の中心間距離であり、Ｈは芯金の幅方向長さであり、Ｓは芯金の幅方向片端とその芯金に隣接する芯金の幅方向他端との距離である。〕
【０００９】
上記の構成によれば、ゴム材料製の各ガイド突起部が数式（１）を満たすように形成されているので、各ガイド突起部の帯長手方向端部の根元の直下に芯金が位置することになる。このため、各ガイド突起部間を転動する転輪がガイド突起部に乗り上げたとしても、芯金がガイド突起部の変形に対するストッパーとして機能することができる。よって、軽量化や安価化等を図ることができるゴムクローラでありながら、そのガイド突起部は転輪が乗り上げても大きく変形せず、転輪が脱輪してしまうのを有効に抑制することができる。
【００１０】
上記ゴムクローラにおいて、前記複数の芯金は帯長手方向に等間隔にて並列して埋設されている構成とすることができ、また前記複数の芯金は帯長手方向に非等間隔かつ規則的な間隔にて並列して埋設されている構成とすることができる。ここで、「非等間隔かつ規則的な間隔」とは、各芯金が等間隔ではないが、所定の規則的な間隔で並列していることをいい、例えば各芯金の間隔が、順に、短、長、短、長…というように、短距離と長距離が交互に繰り返されて規則的に並列していることをいう。
【００１１】
上記芯金が非等間隔かつ規則的な間隔で並列して埋設されたゴムクローラにおいて、帯長手方向に隣接するガイド突起部の中心間距離をＰ、芯金とその芯金に隣接する芯金のうち近接する方の芯金との距離をＰ１、他方の芯金との距離をＰ２とした場合、Ｐ１とＰ２は異なる数値であり、かつ、Ｐ１の数値とＰ２の数値との和がＰの数値と等しい構成にするのが好ましい。
この場合、芯金が等間隔で埋設されたものでなくても、ガイド突起部の帯長手方向端部の根元の下部に芯金が位置することになるので、当該芯金をガイド突起部の変形に対するストッパーとして機能させることができ、その結果として転輪が脱輪してしまうのを有効に抑制することができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、突発的に転輪がガイド突起部に乗り上げたとしても、ガイド突起部が大きく変形してしまうのを有効に抑制することができる。このため、変形したガイド突起部のところから転輪が脱輪してしまうのを有効に抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照しつつ説明する。
（第１の実施形態）
図１は本発明の第１の実施形態に係るゴムクローラを模式的に示す内周側平面図であり、図２はそのＸ−Ｘ断面図である。本実施形態に係るゴムクローラＫ１は、建設機械や農業機械などの無限走行装置の駆動輪、従動輪等の転輪に巻きかけられて用いられるものであり、無端帯状のクローラ本体１１と、クローラ本体１１の内部に埋設された芯金１２および抗張体１３と、このクローラ本体１１の接地面側（外周面側）に一体的に突設された牽引力発生用のラグ１４と、クローラ本体１１の非接地面側（内周面側）に一体的に突設された脱輪防止用のガイド突起部１５とを備えて構成されている。
【００１４】
クローラ本体１１は、低騒音、乗り心地の良さ、路面保護性の高さ、軽量化、安価化などを考慮して、弾性を示す、各種のゴム材料を用いて無端帯状に形成されたものである。そして、このクローラ本体１１の内部には、ゴムクローラＫ１の強度および接地支持性を高めるべく、複数個の芯金１２が埋設されている。詳細には、各芯金１２は、金属、強化合成樹脂等の剛性材料により例えばフラットバー状（突起部無し）に形成されており、クローラ本体１１内部から露出しない状態で、帯長手方向（ゴムクローラＫ１の周方向）に等間隔おきに並列されて埋設されている。各芯金１２は、このような状態で配置されることにより、芯金１２自体は転輪のガイド機能を発揮しない。また、各芯金１２の上方には、クローラ本体１１の帯長手方向に沿って複数本のスチールコードなどからなる抗張体１３が帯幅方向に所定間隔おきに並列されて埋設されており、ゴムクローラＫ１の帯長手方向に対する抗張力を高めている。
【００１５】
クローラ本体１１の接地面側には、帯幅方向に一直線に延びるラグ１４が、複数、帯長手方向に並列して突設されている。詳細には、各ラグ１４は、１個の芯金１２につき１個ずつ、各芯金１２の接地面側の真下に一体的に突設されている。すなわち、各ラグ１４は、各芯金１２と同一のピッチで帯長手方向に等間隔にてクローラ本体１１に一体的に突設されている。
【００１６】
一方、クローラ本体１１の非接地面側には、その帯幅方向両端側に、クローラ本体１１と同じゴム材料で形成された複数のガイド突起部１５が突設されている。詳細には、各ガイド突起部１５は、帯幅方向に対して互いに対向し、帯長手方向に対して等間隔にてクローラ本体１１に一体的に突設されており、これにより各ガイド突起部１５間を転動する転輪が脱輪しないようにしている。
さらに、各ガイド突起部１５は、一つのガイド突起部１５につき二個の芯金１２をカバーするように両芯金１２の上方（接地面側）に帯長手方向に沿って並列して形成されている。各ガイド突起部１５の帯長手方向長さＧは、帯長手方向に隣接するガイド突起部１５間の中心間距離（ピッチ）をＰ、前記芯金１２の幅方向長さをＨ、前記芯金１２の幅方向片端とその芯金１２に隣接する芯金１２の幅方向他端との距離をＳとした場合、下記の数式（１）を満たすように設定されている。なお、各ガイド突起部１５の帯幅方向長さは、転輪等に応じて適宜に設定される。  
Ｓ−２Ｈ≦Ｇ≦４／５×Ｐ  …（１）
【００１７】
すなわち、ガイド突起部１５の帯長手方向長さＧを上記数式（１）を満たすようにしているので、ガイド突起部１５の帯長手方向の端部の根元の直下に芯金１２が位置するようになる。ここで、ガイド突起部１５の帯長手方向長さＧを４／５×Ｐ以下としたのは、ゴムクローラＫ１の転輪への装着性等を考慮したためである。
【００１８】
上記のように構成された本実施形態に係るゴムクローラＫ１は、各ガイド突起部１５をゴム材料で形成するとともに、その帯長手方向長さＧを特定の範囲内となるようにしているので、各ガイド突起部１５に転輪が乗り上げても大きく変形せず、そのため転輪の脱輪を有効に抑制することができる。
詳細には、図３を参照して、ゴムクローラＫ１の内周側を転動する転輪Ｔがガイド突起部１５に帯長手方向から乗り上げると、ガイド突起部１５ａ（二点破線で示す）のように変形することになる。ところが、本実施形態のゴムクローラでは、ガイド突起部１５の下方（接地面側）に、より詳しくはガイド突起部１５の帯長手方向の端部の根元の直下に芯金１２が配置されているので、当該芯金１２が転輪Ｔから作用する力に対し抵抗するように働き、ガイド突起部１５が従来よりも踏ん張ることができる。このため、従来よりもガイド突起部１５の変形を大きく抑制することができる。よって、ガイド突起部１５自体が金属のように剛性を備えていないゴム材料から構成されていても、転輪Ｔの脱輪を有効に抑制することができる。
また、本実施形態のゴムクローラＫ１は、ゴム材料より形成されているので、軽量化や安価化を図ることができるという利点を有する。すなわち、本実施形態のゴムクローラＫ１は、一般的なゴムクローラの利点である軽量化や安価化等を確保しつつ、ガイド突起部１５が大きく変形してしまうのを有効に抑制することができる。
【００１９】
（第２の実施形態）
図４は本発明の第２の実施形態に係るゴムクローラを示す内周側平面図である。本実施形態に係るゴムクローラＫ２は、第１の実施形態に比べて、帯幅方向両端側に位置する各ガイド突起部１５を千鳥状に配置するようにした点で異なる。すなわち、本実施形態のゴムクローラＫ２は、帯幅方向片端側のガイド突起部１５と帯幅方向他端側のガイド突起部１５とを芯金１２一個分ずらし、それぞれを同一のピッチでクローラ本体１１の内周面側に配置するようにしている。そして、各ガイド突起部１５は、上記数式（１）を満たすようにして形成している。このような構成であっても、第１の実施形態と同様に、転輪Ｔがガイド突起部１５に乗り上げても大きく変形せず、そのため転輪の脱輪を有効に抑制することができる。
【００２０】
（第３の実施形態）
図５は本発明の第３の実施形態に係るゴムクローラを模式的に示す内周側平面図であり、図６はそのＹ−Ｙ断面図である。本実施形態に係るゴムクローラＫ３は、第１の実施形態と比べて、各芯金１２を等間隔ではないが、規則的な間隔でクローラ本体２１の内部に配置している点で異なる。
詳細には、各芯金１２の間隔を、順に、短、長、短、長、…と、短距離と長距離とが交互に繰り返されて規則的になるようにしている。そして、２つの芯金１２間が短距離となるよう配置した部分の下方（接地面側）に１つのラグ２４をクローラ本体２１に一体的に突設するようにしている。さらに、２つの芯金１２間が短距離となるよう配置した部分の上方（非接地面側）で、帯幅方向両側において各ガイド突起部２５が互いに対向するように一体的に突設するようにしている。そして、各ガイド突起部２５は、第１の実施形態と同様に、上記数式（１）を満たすように形成している。さらに、２つの芯金１２間が短い場合の距離をＰ１と、２つの芯金１２間が長い場合の距離をＰ２とすると、Ｐ１とＰ２との和が、帯長手方向に隣接するガイド突起部２５の中心間距離Ｐと等しくなるようにしている。
【００２１】
上記のように構成された本実施形態に係るゴムクローラＫ３は、各ガイド突起部２５をゴム材料で形成するとともに、各ガイド突起部２５を特定の関係を満たすように形成しているので、各ガイド突起部２５の帯長手方向端部の根元の直下に芯金１２が位置することになる。このため、第１の実施形態と同様に、ガイド突起部２５に転輪が乗り上げても大きく変形せず、そのため転輪の脱輪を有効に抑制することができる。
【００２２】
（第４の実施形態）
図７は本発明の第４の実施形態に係るゴムクローラを模式的に示す内周側平面図であり、図８はそのＺ−Ｚ断面図である。本実施形態に係るゴムクローラＫ４は、第１の実施形態と比べて、各ガイド突起部３５を、三個の芯金１２の上方（非接地面側）に一つのガイド突起部３５が位置するようにしている点で異なる。このような構成であっても、第１の実施形態と同様に、ガイド突起部３５に転輪が乗り上げても大きく変形せず、そのため転輪の脱輪を有効に抑制することができる。
【００２３】
（第５の実施形態）
図９は本発明の第５の実施形態に係るゴムクローラを示す内周側平面図である。本実施形態に係るゴムクローラＫ５は、第４の実施形態と比べて、帯幅方向両端側に位置する各ガイド突起部３５を千鳥状に配置するようにした点で異なる。すなわち、本実施形態のゴムクローラＫ５は、帯幅方向片端側のガイド突起部３５と帯幅方向他端側のガイド突起部３５とを芯金１２一個分ずらし、それぞれを同一のピッチでガイド突起部３５をクローラ本体３１の内周面側に配置するようにしている。このような構成であっても、第１の実施形態と同様に、ガイド突起部３５に転輪が乗り上げても大きく変形せず、このため転輪の脱輪を有効に抑制することができる。
【００２４】
（第６の実施形態）
図１０は本発明の第６の実施形態に係るゴムクローラを示す内周側平面図である。本実施形態に係るゴムクローラＫ６は、第４の実施形態に比べて、クローラ本体１１の帯幅方向中央にガイド突起部３５を帯長手方向に沿って一列に形成するようにした点で異なる。このような構成であっても、第１の実施形態と同様に、ガイド突起部３５に転輪が乗り上げたとしても大きく変形せず、そのため転輪の脱輪を有効に抑制することができる。また、本実施形態のゴムクローラＫ６は、ガイド突起部３５の帯幅方向から転輪が乗り上げても大きく変形しない。
【００２５】
（第７の実施形態）
図１１は本発明の第７の実施形態に係るゴムクローラを示す内周側平面図である。本実施形態に係るゴムクローラＫ７は、第１の実施形態に比べて、クローラ本体１１の帯幅方向中央にガイド突起部１５を帯長手方向に沿って一列で形成するようにした点で異なる。このような構成であっても、第１の実施形態と同様に、ガイド突起部１５に転輪が乗り上げたとしても大きく変形せず、そのため転輪の脱輪を有効に抑制することができる。また、本実施形態のゴムクローラＫ６は、ガイド突起部１５の帯幅方向から転輪が乗り上げても大きく変形しない。
【００２６】
なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。例えば、クローラ本体の内周面側にガイド突起を帯幅方向に３列（帯幅方向両端と中央）となるように形成してもよい。また、一つのガイド突起部の直下に２個や３個の芯金を配置する態様に限らず、それ以上の数の芯金の直上に一つのガイド突起部を形成するようにしてもよい。但し、ゴムクローラの装着性などを考慮すれば、２個や３個程度の芯金の直上にガイド突起部を形成するようにするのが好ましい。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るゴムクローラの内周側平面図である。
【図２】図１に示すゴムクローラのＸ−Ｘ断面図である。
【図３】図１に示すゴムクローラの脱輪防止性を説明するための帯長手方向断面図である。
【図４】本発明の第２の実施形態に係るゴムクローラの内周側平面図である。
【図５】本発明の第３の実施形態に係るゴムクローラの内周側平面図である。
【図６】図５に示すゴムクローラのＹ−Ｙ断面図である。
【図７】本発明の第４の実施形態に係るゴムクローラの内周側平面図である。
【図８】図７に示すゴムクローラのＺ−Ｚ断面図である。
【図９】本発明の第５の実施形態に係るゴムクローラの内周側平面図である。
【図１０】本発明の第６の実施形態に係るゴムクローラの内周側平面図である。
【図１１】本発明の第７の実施形態に係るゴムクローラの内周側平面図である。
【図１２】従来のゴムクローラのガイド突起部の帯長手方向の変形を説明するための帯長手方向断面図である。
【図１３】従来のゴムクローラのガイド突起部の帯幅方向の変形を説明するための帯幅方向断面図である。
【符号の説明】
【００２８】
１１    クローラ本体
１２    芯金
１３    抗張体
１４    ラグ
１５    ガイド突起部
Ｋ１    ゴムクローラ
【図１】
2005263161.tif 000003
【図２】
2005263161.tif 000004
【図３】
2005263161.tif 000005
【図４】
2005263161.tif 000006
【図５】
2005263161.tif 000007
【図６】
2005263161.tif 000008
【図７】
2005263161.tif 000009
【図８】
2005263161.tif 000010
【図９】
2005263161.tif 000011
【図１０】
2005263161.tif 000012
【図１１】
2005263161.tif 000013
【図１２】
2005263161.tif 000014
【図１３】
2005263161.tif 000015