(57)【要約】      （修正有）【課題】  受光素子の応答性の悪化を生じさせることなく発光素子の長寿命化を実現する。【解決手段】  各々ＬＤを備えた複数のスレーブが光シートバスを介してＰＤを備えたマスタと接続され、ＬＤの点消灯が制御されることで各スレーブから送信された光信号がマスタのＰＤで各々受光される光通信システムにおいて、個々のスレーブにおけるＬＤの最適発光強度を検出した後に、最適発光強度が最小のスレーブを判断し、該スレーブを、各スレーブからマスタへの情報の送信が行われていない非通信期間にマスタへダミーの光信号を送信する役割を受け持つメインスレーブに設定する。これにより、最適発光強度が最小のメインスレーブによって非通信期間にマスタへのダミー光信号の送信が行われるので、マスタのＰＤが応答性の高い状態に維持されると共に、各スレーブにおけるＬＤの総発光時間と発光強度との積の差が小さくなり、各スレーブのＬＤの寿命を平均化できる。【選択図】        図１０
2005348295.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１受光素子を備えた第１装置と、第２発光素子を各々備えた複数の第２装置と、任意の情報に応じて変調されて個々の第２装置の前記第２発光素子から射出された光信号を各々前記第１装置へ伝送させ、第１装置の前記第１受光素子で受光させる第２の光信号伝送体と、を備えた光通信システムであって、
個々の第２装置の前記第２発光素子の発光強度を各々最適化する最適化手段と、
前記最適化手段による最適化が行われた後の個々の第２装置の前記第２発光素子の発光強度に基づき、個々の第２装置における前記第２発光素子の発光強度と発光時間の積の差が小さくなるように、個々の第２装置の役割分担を設定する設定手段と、
が設けられていることを特徴とする光通信システム。
【請求項２】
前記光通信システムは、任意の情報に応じて変調されて前記第１装置の前記第１発光素子から射出された光信号を個々の第２装置へ各々伝送させ、前記個々の第２装置の前記第２受光素子で各々受光させる第１の光信号伝送体を更に備えており、
前記設定手段は前記第１装置に設けられ、特定の第２装置に対し、該特定の第２装置の役割分担を設定するためのコマンドを前記特定の第２装置の識別情報と共に前記第１の光信号伝送体を介して送信することを、１つ以上の第２装置に対して行うことで、個々の第２装置の役割分担の設定を行うことを特徴とする請求項１記載の光通信システム。
【請求項３】
前記設定手段は、非通信時に前記第２発光素子を発光させて前記第１装置の前記第１受光素子に所定の光信号を受光させる所定の処理が、前記第２発光素子の発光強度が最小とされた単一の第２装置で実行されるように、個々の第２装置の役割分担を設定することを特徴とする請求項１記載の光通信システム。
【請求項４】
前記設定手段は、非通信時に前記第２発光素子を発光させて前記第１装置の前記第１受光素子に所定の光信号を受光させる所定の処理の実行対象の第２装置として、前記第２発光素子の発光強度の昇順に幾つかの第２装置を選択し、前記所定の処理が前記実行対象の第２装置で順次実行されるように、個々の第２装置の役割分担を設定することを特徴とする請求項１記載の光通信システム。
【請求項５】
前記設定手段は、前記所定の処理を実行させる第２装置が前記実行対象の第２装置の中で循環するように、所定時間が経過する毎に前記所定の処理を実行させる第２装置を切替えることを特徴とする請求項４記載の光通信システム。
【請求項６】
前記設定手段は、前記実行対象の個々の第２装置における前記第２発光素子の発光強度に応じて、前記所定時間を前記実行対象の個々の第２装置毎に設定することを特徴とする請求項５記載の光通信システム。
【請求項７】
前記設定手段は、前記所定の処理を実行させる第２装置を切替える毎に、前記所定の処理の実行を新たに割り当てた第２装置を表す情報を履歴情報として記憶手段に蓄積記憶させると共に、前記記憶手段に蓄積記憶されている履歴情報に基づいて前記所定の処理を実行させる第２装置の切替えを行うことを特徴とする請求項５記載の光通信システム。
【請求項８】
前記所定の処理を実行させる第２装置を切替える処理の実行が前記設定手段によって開始されてから前記処理が終了する迄の間は通信を禁止する禁止制御手段を更に備えたことを特徴とする請求項５記載の光通信システム。
【請求項９】
第１受光素子を備えた第１装置と、第２発光素子を各々備えた複数の第２装置と、任意の情報に応じて変調されて個々の第２装置の前記第２発光素子から射出された光信号を各々前記第１装置へ伝送させ、第１装置の第１受光素子で受光させる第２の光信号伝送体と、を備えた光通信システムにおいて、
個々の第２装置の第２発光素子の発光強度を各々最適化し、
最適化後の個々の第２装置の第２発光素子の発光強度に基づき、個々の第２装置における第２発光素子の発光強度と発光時間の積に相当する値の差が小さくなるように、個々の第２装置の役割分担を設定する
ことを特徴とする光通信制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は光通信システム及び光通信制御方法に係り、特に、第１受光素子を備えた第１装置、第２発光素子を各々備えた複数の第２装置、個々の第２装置の第２発光素子から射出された光信号を各々第１装置へ伝送させ、第１装置の第１受光素子で受光させる第２の光信号伝送体を備えた光通信システム、及び、該光通信システムに適用可能な光通信制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、入射された信号光を拡散させて伝播させる層状の導波路に、信号光の入出射を担う信号光入出射部が複数形成されて構成され、送信元から入射された単一の光信号を複数の送信先へ分配したり、複数の送信元から入射された複数の光信号を単一の送信先へ各々射出する（結合する）ことが可能な光信号伝送体（光シートバスともいう）、及び、該光信号伝送体を含んで構成された光通信システムが提案されている（特許文献１〜６を参照）。レーザ光等の指向性の強い光信号を分配又は結合する場合、以前は光信号を一旦電気信号に変換して分配又は結合した後、分配又は結合後の電気信号を光信号に再変換して送信する等の複雑な構成を必要としていたが、上記の光信号伝送体を用いることで、指向性の強い光信号をそのまま分配又は結合することが可能となり、光通信システムの構成を簡単にすることができる。また光信号伝送体は、電気信号の信号線をコネクタによって挿抜するのと同様に、光信号を伝送する光ファイバを容易に挿抜可能であり、光通信システムの構築や構成の変更も容易であるという利点を有している。
【０００３】
また、上記に関連して特許文献７には、マスタノードがスレーブノードにデータを送るとき、スレーブノードに対応する電流制御回路から、対応する光通信インタフェースの発光素子に駆動電流を流して点消灯制御を行い、スレーブノードから返信データが得られないときは、返信データが得られるまで駆動電流を段階的に増加させると共に、スレーブノードがマスタノードにデータを送るとき、電流制御回路からの第２の駆動電流で第２の発光素子の点消灯制御を行い、マスタノードから返信データが得られないときは返信データが得られるまで駆動電流を段階的に増加させる技術が開示されている。
【特許文献１】特開平９−２７０７５１号公報
【特許文献２】特開平９−２７０７５２号公報
【特許文献３】特開平１０−６５６２５号公報
【特許文献４】特開平１１−３９０６９号公報
【特許文献５】特開平１１−３９２５１号公報
【特許文献６】特開平１１−２０５２４６号公報
【特許文献７】特開平８−１０２７１５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、光通信システムに上記の光信号伝送体を設けた場合、光通信システムの構築や構成変更が簡単に行えるようになる反面、相互に光通信を行う各装置間を光信号伝送体経由で接続する複数の光伝送路の各々における光信号の光減衰量が大きく相違する可能性がある（特に、光減衰量が大きく短距離の光信号の伝送に多用されるＰＯＦ(Plastic Optical Fiber)と称する光ファイバを用いて形成した光伝送路ではその可能性が高い）。このため、ビット・エラー・レート（BER）を要求水準以下とするために、光伝送路毎に光減衰量に応じた発光素子の最適な発光強度を求めておき、光信号送信時の発光素子の発光強度を、送信した光信号が伝送される光伝送路に対応する最適発光強度に調整することで、光信号を受光する受光素子における受光量を最適化することが望ましい。
【０００５】
一方、光信号を受光する受光素子は、光信号を受光していない状態が継続したり、一定のレベルの光信号を受光している状態が継続すると応答性が悪化する。このため、発光素子を発光させて、レベルの強弱の変化が有りデューティ比の偏りの無い（所謂ＤＣバランスの取れた）光信号を受光素子に与え続けることで、受光素子の高応答性を維持することが好ましい。しかし、受光素子の高応答性を維持するために発光素子を常に点灯させ続けると発光素子の寿命が短くなるという問題があった。
【０００６】
本発明は上記事実を考慮して成されたもので、受光素子の応答性の悪化を生じさせることなく発光素子の長寿命化を実現できる光通信システム及び光通信制御方法を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために請求項１記載の発明に係る光通信システムは、第１受光素子を備えた第１装置と、第２発光素子を各々備えた複数の第２装置と、任意の情報に応じて変調されて個々の第２装置の前記第２発光素子から射出された光信号を各々前記第１装置へ伝送させ、第１装置の前記第１受光素子で受光させる第２の光信号伝送体と、を備えた光通信システムであって、個々の第２装置の前記第２発光素子の発光強度を各々最適化する最適化手段と、前記最適化手段による最適化が行われた後の個々の第２装置の前記第２発光素子の発光強度に基づき、個々の第２装置における前記第２発光素子の発光強度と発光時間の積の差が小さくなるように、個々の第２装置の役割分担を設定する設定手段と、が設けられていることを特徴としている。
【０００８】
請求項１記載の発明に係る光通信システムは、第１受光素子を備えた第１装置と、第２発光素子を各々備えた複数の第２装置と、任意の情報に応じて変調されて個々の第２装置の第２発光素子から射出された光信号を各々第１装置へ伝送させ、第１装置の第１受光素子で受光させる第２の光信号伝送体を備えている。上記構成では、個々の第２装置の第２発光素子から射出された光信号が、第２の光信号伝送体を含みかつその一部が互いに異なる光伝送路を伝送されて第１装置の第１受光素子で受光されることになるので、個々の第２装置の第２発光素子から射出された光信号が伝送される個々の光伝送路における光減衰量も互いに相違している可能性がある。
【０００９】
これに対して請求項１記載の発明では、個々の第２装置の第２発光素子の発光強度を各々最適化する最適化手段が設けられており、この発光強度の最適化により、個々の第２装置の第２発光素子から射出された光信号が、該光信号が伝送される光伝送路における光減衰量が相違していたとしても、第１装置の第１受光素子によって略均一な受光量の光信号として受光されることになり、個々の第２装置から第１装置への光信号の送信におけるＢＥＲ（ビット・エラー・レート）の増大を抑制することができる。
【００１０】
一方、請求項１記載の発明に係る光通信システムでは、個々の第２装置の第２発光素子から射出された光信号が第１装置の第１受光素子で各々受光されるので、第１装置に設けられている第１受光素子の応答性悪化を回避するためには、第２発光素子を発光させて第１装置の第１受光素子に光信号を受光素子に与え続ける役割を、複数の第２装置の何れかに割り当てればよい。しかし、上記の役割を割り当てられた第２装置では第２発光素子の発光時間が増大するので、当該第２発光素子の寿命が極端に低下し、当該第２発光素子を高頻度で交換せざるを得なくなる可能性がある。
【００１１】
これに対して請求項１記載の発明では、発光素子の寿命は、当該発光素子の発光強度と発光時間（総発光時間）の積に応じておおよそ定まることに基づき、前述した最適化手段による最適化が行われた後の個々の第２装置の第２発光素子の発光強度に基づき、個々の第２装置における第２発光素子の発光強度と発光時間の積の差が小さくなるように、個々の第２装置の役割分担を設定する設定手段が設けられている。このように、個々の第２装置における第２発光素子の発光強度と発光時間の積の差が小さくなるように、個々の第２装置の役割分担を設定することで、個々の第２装置の第２発光素子の発光強度と発光時間の積、すなわち寿命が平均化されるので、特定の第２装置の第２発光素子のみが極端に低下することを防止することができる。従って請求項１記載の発明によれば、受光素子（第１装置の第１受光素子）の応答性の悪化を生じさせることなく、発光素子（個々の第２装置の第２発光素子）の長寿命化を実現することができる。
【００１２】
なお、請求項１記載の発明において、設定手段は第１装置、複数の第２装置の何れに設けてもよく、これらの装置と別に設けてもよいが、本発明に係る光通信システムが、任意の情報に応じて変調されて第１装置の第１発光素子から射出された光信号を個々の第２装置へ各々伝送させ、個々の第２装置の前記第２受光素子で各々受光させる第１の光信号伝送体を更に備えた構成である場合、設定手段は第１装置に設けることができる。そしてこの態様において、設定手段による個々の第２装置の役割分担の設定は、例えば請求項２に記載したように、特定の第２装置に対し、特定の第２装置の役割分担を設定するためのコマンドを特定の第２装置の識別情報と共に第１の光信号伝送体を介して送信することを、１つ以上の第２装置に対して行うことによって実現できる。
【００１３】
また、請求項１記載の発明において、個々の第２装置における第２発光素子の発光強度と発光時間の積の差が小さくなるように個々の第２装置の役割分担を設定することは、具体的には、例えば請求項３に記載したように、非通信時に第２発光素子を発光させて第１装置の第１受光素子に所定の光信号を受光させる所定の処理が、第２発光素子の発光強度が最小とされた単一の第２装置で実行されるように、個々の第２装置の役割分担を設定することによって実現できる。上記所定の処理を行うことで第１装置の第１受光素子の応答性悪化を回避できる一方、所定の処理を実行する第２装置は第２発光素子の発光時間が長時間化することになるが、請求項３記載の発明では、上記所定の処理が第２発光素子の発光強度が最小とされた第２装置で実行されるので、個々の第２装置における第２発光素子の発光強度と発光時間の積の差を小さくすることができ、個々の第２装置の第２発光素子の寿命を平均化することができる。
【００１４】
また、上述した請求項３記載の発明は、第２発光素子の発光強度が最小の第２装置が１つのみ存在しており、該第２装置の第２発光素子の発光強度が他の第２装置の第２発光素子の発光強度と大きく相違している等の場合に好適であるが、第２発光素子の発光強度が最小の第２装置が複数存在している場合や、個々の第２装置の第２発光素子の発光強度が近似している等の場合には、例えば請求項４に記載したように、非通信時に第２発光素子を発光させて第１装置の第１受光素子に所定の光信号を受光させる所定の処理の実行対象の第２装置として、第２発光素子の発光強度の昇順に幾つかの第２装置を選択し、所定の処理が前記実行対象の第２装置で順次実行されるように、個々の第２装置の役割分担を設定することが好ましい。請求項４記載の発明では、第２発光素子の発光強度の昇順に選択した幾つかの第２装置によって所定の処理が順次実行されるので、個々の第２装置における第２発光素子の発光強度と発光時間の積の差を小さくすることができ、個々の第２装置の第２発光素子の寿命を平均化することができる。
【００１５】
なお、請求項４記載の発明において、所定の処理の実行対象の第２装置で所定の処理が順次実行されるように個々の第２装置の役割分担を設定することは、具体的には、例えば請求項５に記載したように、所定の処理を実行させる第２装置が前記実行対象の第２装置の中で循環するように、所定時間が経過する毎に所定の処理を実行させる第２装置を切替えることによって実現することができる。上記所定時間の経過は、例えば本発明に係る光通信システムが、第１装置から個々の第２装置へ光信号（例えば第１装置と複数の第２装置との同期をとるためのフレームクロックや、他の任意のシリアル信号等）が送信される構成であれば、この光信号のパルス（立ち上がりエッジでも立ち下がりエッジでもよい）をカウントすることで検知することができる。また、上記所定時間の経過は、第２装置から第１装置へ送信される光信号（任意のシリアル信号等）のパルスをカウントすることで検知してもよいし、設定手段として機能するＣＰＵや他のＣＰＵによって経過時間を計時することで検知することも可能である。
【００１６】
また、請求項５記載の発明における所定時間（実行対象の幾つかの第２装置の各々が所定の処理を実行している時間）は常に一定としてもよいが、実行対象の幾つかの第２装置における第２発光素子の発光強度が相違している等の場合には、例えば請求項６に記載したように、実行対象の個々の第２装置における第２発光素子の発光強度に応じて、所定時間を実行対象の個々の第２装置毎に設定することが好ましい。これにより、個々の第２装置の第２発光素子の発光強度と発光時間の積をより均一化することが可能となり、個々の第２装置の第２発光素子の寿命をより正確に平均化することができる。
【００１７】
また、請求項５記載の発明において、設定手段は、例えば請求項７に記載したように、所定の処理を実行させる第２装置を切替える毎に、所定の処理の実行を新たに割り当てた第２装置を表す情報（例えば第２装置の識別情報）を履歴情報として記憶手段に蓄積記憶させると共に、記憶手段に蓄積記憶されている履歴情報に基づいて所定の処理を実行させる第２装置の切替えを行うように構成することができる。なお、記憶手段に履歴情報として蓄積記憶させる情報は第２装置を表す情報に限られるものではなく、所定の処理を実行させる第２装置を切替えた時刻等の他の情報も併せて蓄積記憶させるようにしてもよい。
【００１８】
更に、請求項５記載の発明において、所定の処理を実行させる第２装置を切替えている間は、この切替えに関係する第２装置が通常の通信を行えない状態となることも考えられる。これを考慮すると、例えば請求項８に記載したように、所定の処理を実行させる第２装置を切替える処理の実行が設定手段によって開始されてから前記処理が終了する迄の間は通信を禁止する禁止制御手段を設けることが好ましい。これにより、通常の通信を行えない状態となっている第２装置に対して第１装置が通信を行おうとして、光通信システムのトラフィックが無駄に増大したり、第１装置の負荷が無駄に増大することを防止することができる。
【００１９】
請求項９記載の発明に係る光通信制御方法は、第１受光素子を備えた第１装置と、第２発光素子を各々備えた複数の第２装置と、任意の情報に応じて変調されて個々の第２装置の前記第２発光素子から射出された光信号を各々前記第１装置へ伝送させ、第１装置の第１受光素子で受光させる第２の光信号伝送体と、を備えた光通信システムにおいて、個々の第２装置の第２発光素子の発光強度を各々最適化し、最適化後の個々の第２装置の第２発光素子の発光強度に基づき、個々の第２装置における第２発光素子の発光強度と発光時間の積に相当する値の差が小さくなるように、個々の第２装置の役割分担を設定するので、請求項１記載の発明と同様に、受光素子の応答性の悪化を生じさせることなく発光素子の長寿命化を実現することができる。
【発明の効果】
【００２０】
以上説明したように本発明は、第１装置、複数の第２装置、及び、個々の第２装置の第２発光素子から射出された光信号を各々第１装置の第１受光素子で受光させる第２の光信号伝送体を備えた光通信システムにおいて、個々の第２装置の第２発光素子の発光強度を各々最適化し、最適化後の個々の第２装置の第２発光素子の発光強度に基づき、個々の第２装置における第２発光素子の発光強度と発光時間の積に相当する値の差が小さくなるように、個々の第２装置の役割分担を設定するので、受光素子の応答性の悪化を生じさせることなく発光素子の長寿命化を実現できる、という優れた効果を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、図面を参照して本発明の実施形態の一例を詳細に説明する。図１には本発明が適用された電子機器１０が示されている。電子機器１０は複数の電子回路１２Ａ，１２Ｂ，１２Ｃ，１２Ｄを含んで構成されている。電子回路１２Ａ〜１２Ｄのうち、電子回路１２Ａは他の電子回路１２Ｂ〜１２Ｄの動作制御等を行うマスタとして機能し、電子回路１２Ｂ〜１２Ｄは電子回路１２Ａの制御下で動作するスレーブとして機能する。
【００２２】
なお、電子機器１０としては任意の機器を適用可能であるが、本実施形態では、ＬＡＮ等のネットワークを介して画像データを受信し、受信した画像データに基づきスクリーン処理等の画像処理を行うことで各色成分（例えばＣ(シアン),Ｍ(マゼンタ),Ｙ(イエロー),Ｋ(黒),Ｓ1(特別色1),Ｓ2(特別色2)等）の露光用画像データを生成し、生成した露光用画像データに基づいて各色成分毎に設けられたＲＯＳ（Raster Output Scanner）による画像露光を制御することで各色成分の静電潜像を形成し、形成した各色成分の静電潜像を各色成分の現像剤で現像して重ね合わせることでフルカラーのトナー像を形成し、形成したフルカラーのトナー像を記録用紙に転写して定着させる構成のフルカラープリンタに適用している。そして、スレーブとして機能する電子回路１２Ｂ〜１２Ｄは、電子回路１２ＢがＣ及びＭ、電子回路１２ＣがＹ及びＫ、電子回路１２ＤがＳ1及びＳ2の各色成分の露光用画像データの生成及びＲＯＳによる画像露光を制御する画像処理回路から構成され、マスタとして機能する電子回路１２Ａは、各画像処理回路（電子回路１２Ｂ〜１２Ｄ）の動作を制御する制御回路（例えばＣＰＵ及びメモリ等の周辺デバイスを含んで構成された制御回路）から構成されている。
【００２３】
本実施形態では、電子回路１２Ａと電子回路１２Ｂ〜１２Ｄの間の通信が光通信によって行われ、電子回路１２Ａと電子回路１２Ｂ〜１２Ｄの間には、これら各電子回路間の光通信を実現する光通信システム１４が設けられている。光通信システム１４は、個々の電子回路１２Ａ〜１２Ｄに接続された光通信インタフェース（Ｉ／Ｆ）部１６Ａ〜１６Ｄを含んで構成されている。光通信Ｉ／Ｆ部１６Ａ〜１６Ｄは接続されている電子回路１２Ａ〜１２Ｄと同一の基板に各々搭載されている。光通信Ｉ／Ｆ部１６Ａ〜１６Ｄは互いに略同一の構成とされており、複数個（例えば５個）のＬＤ（レーザダイオード）が一列に配列されて成るＬＤアレイ１８と、複数個（例えば５個）のＰＤ（フォトダイオード）が一列に配列されて成るＰＤアレイ２０と、電子回路１２、ＬＤアレイ１８及びＰＤアレイ２０と各々接続された光通信制御部２２が設けられている。
【００２４】
個々の光通信Ｉ／Ｆ部１６のＬＤアレイ１８及びＰＤアレイ２０は、各々光コネクタ２４を着脱自在に構成されており、光通信Ｉ／Ｆ部１６ＡのＬＤアレイ１８に接続された光コネクタ２４には第１光ファイバ２６の一端が、ＰＤアレイ２０に装着された光コネクタ２４には第１光ファイバ２８の一端が取付けられており、光通信Ｉ／Ｆ部１６ＢのＬＤアレイ１８に接続された光コネクタ２４には第２光ファイバ３６の一端が、ＰＤアレイ２０に装着された光コネクタ２４には第２光ファイバ３０の一端が取付けられている。同様に、光通信Ｉ／Ｆ部１６ＣのＬＤアレイ１８に接続された光コネクタ２４には第２光ファイバ３８の一端が、ＰＤアレイ２０に接続された光コネクタ２４には第２光ファイバ３２の一端が取付けられており、光通信Ｉ／Ｆ部１６ＤのＬＤアレイ１８に接続された光コネクタ２４には第２光ファイバ４０の一端が、ＰＤアレイ２０に接続された光コネクタ２４には第２光ファイバ３４の一端が取付けられている。
【００２５】
第１光ファイバ２６，２８、第２光ファイバ３０，３２，３４，３６，３８，４０は、ＰＯＦ(Plastic Optical Fiber)と称する合成樹脂製の光ファイバ（コア材がアクリル、コア材を覆うクラッド材がフッ素樹脂で形成された光ファイバ）が、ＬＤアレイ１８におけるＬＤの数及びＰＤアレイ２０におけるＰＤの数と同数（例えば５本）だけ束ねられて各々構成されている。図２にも示すように、第１光ファイバ２６、第２光ファイバ３０，３２，３４の他端には光コネクタ２４が各々取付けられ、これらの光コネクタ２４は第１の光シートバス４２Ａに各々接続されている。また、詳細な図示は省略するが、第１光ファイバ２８、第２光ファイバ３６，３８，４０の他端にも光コネクタ２４が各々取付けられ、これらの光コネクタ２４は第２の光シートバス４２Ｂに各々接続されている。
【００２６】
光シートバス４２Ａ，４２Ｂは、合成樹脂製のベース部材に、図３（Ａ）及び図４（Ａ）に示す導波路部材４４が光ファイバの本数と同数（例えば５個）だけ埋設されて構成されている。導波路部材４４は、光透過率が高く後述するクラッド層よりも屈折率の高い材料（例えばポリメチルメタクリレート等）から成り、全体としては細長い矩形状で、幅寸法が階段状に変化している階段状部４６Ａ，４６Ｂが中間部の２箇所に各々形成された形状とされている。導波路部材４４の両端部及び階段状部４６Ａ，４６Ｂの計４箇所には、導波路部材４４の長手方向及び上下方向（図３の上下方向）に対して４５°の角度で傾斜された傾斜面４４Ａ〜４４Ｄが各々形成されている。この傾斜面４４Ａ〜４４Ｄは信号光入出射部として機能する。導波路部材４４は、導波路部材４４の上面のうち個々の傾斜面４４Ａ〜４４Ｄに対応する部分がベース部材の上面から各々露出するように埋設されており、光コネクタ２４は導波路部材４４のうち上記の露出部分と対向するようにベース部材に接続される。また、導波路部材４４は、ベース部材の上面から露出している部分以外の外面が、導波路部材４４を構成する材料よりも屈折率の低い材料（例えばフッ素ポリマ等）から成るクラッド層で被覆されている。
【００２７】
第１の光シートバス４２Ａにおいて、第１光ファイバ２６が取付けられた光コネクタ２４は、個々の導波路部材４４のうち幅寸法が最大の部分に形成された傾斜面４４Ａに対応する露出部分と各々対向するようにベース部材に接続され、第２光ファイバ３０，３２，３４が取付けられた光コネクタ２４は、傾斜面４４Ｂ〜４４Ｄに対応する露出部分と対向するようにベース部材に接続される。第１光ファイバ２６は光コネクタ２４を介して光通信Ｉ／Ｆ部１６ＡのＬＤアレイ１８と接続されているので、光通信Ｉ／Ｆ部１６ＡのＬＤアレイ１８が発光すると、ＬＤアレイ１８の個々のＬＤから射出された信号光（レーザ光）は第１光ファイバ２６を伝送して導波路部材４４に入射し、傾斜面４４Ａで反射されることで導波路部材４４内に閉じこめられた状態で導波路部材４４内を拡散・伝播する。そして、図３（Ｂ）にも示すように、傾斜面４４Ｂ〜４４Ｄで各々反射されることで導波路部材４４から射出し、光コネクタ２４を介して第２光ファイバ３０，３２，３４を伝送し光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６ＤのＰＤアレイ２０で各々受光される。
【００２８】
また、第２の光シートバス４２Ｂにおいて、第１光ファイバ２８が取付けられた光コネクタ２４は傾斜面４４Ａに対応する露出部分と対向するようにベース部材に接続され、第２光ファイバ３６，３８，４０が取付けられた光コネクタ２４は、傾斜面４４Ｂ〜４４Ｄに対応する露出部分と対向するようにベース部材に接続される。第２光ファイバ３６，３８，４０は光コネクタ２４を介して光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６ＤのＬＤアレイ１８と接続されているので、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６Ｄの何れかのＬＤアレイ１８が発光すると、該ＬＤアレイ１８の個々のＬＤから射出された信号光（レーザ光）は第２光ファイバ３６，３８，４０の何れかを伝送して導波路部材４４に入射し、傾斜面４４Ｂ〜４４Ｄの何れかで反射されることで導波路部材４４内に閉じこめられた状態で導波路部材４４内を拡散・伝播する。そして、図４（Ｂ）にも示すように、傾斜面４４Ａで反射されることで導波路部材４４から射出し、光コネクタ２４を介して第１光ファイバ２８を伝送し、光通信Ｉ／Ｆ部１６ＡのＰＤアレイ２０で受光される。
【００２９】
このように、光通信Ｉ／Ｆ部１６ＡのＬＤアレイ１８は、第１光ファイバ２６、第１の光シートバス４２Ａ及び第２光ファイバ３０，３２，３４を介して、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６ＤのＰＤアレイ２０と光学的に各々結合されており、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６ＤのＬＤアレイ１８は、第２光ファイバ３６，３８，４０、第２の光シートバス４２Ｂ及び第１光ファイバ２８を介して、光通信Ｉ／Ｆ部１６ＡのＰＤアレイ２０と光学的に各々結合されている。なお、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ａと光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６Ｄの間の光伝送路の距離は、本実施形態では５ｍ程度とされている。
【００３０】
次に図５を参照し、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ａ〜１６Ｄに各々設けられた光通信制御部２２の構成を説明する。光通信制御部２２は、電子回路１２に接続され電子回路１２との通信を司る電子回路Ｉ／Ｆ部５０を備えている。電子回路Ｉ／Ｆ部５０は、ラッチ等から成る情報保持手段を内蔵し、他の電子回路１２へ送信すべき情報を電子回路１２から受信すると共に、他の電子回路１２から受信した情報を電子回路１２へ送信する機能を備えたチップを備えている。なお、本実施形態において、スレーブとして機能する電子回路１２Ｂ〜１２Ｄは、詳しくは単一の色成分について露光用画像データの生成及びＲＯＳによる画像露光の制御を行う画像処理回路が２個ずつ搭載されて構成されている。このため、電子回路１２Ｂ〜１２Ｄと接続された光通信Ｉ／Ｆ部１６Ａ〜１６Ｄの電子回路Ｉ／Ｆ部５０には、個々の画像処理回路に対応して上記のチップが各々２個ずつ設けられており、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ａ〜１６Ｄの電子回路Ｉ／Ｆ部５０に各々設けられている合計６個のチップには、個々のチップを識別するためのＩＤが各々付与されている。
【００３１】
電子回路Ｉ／Ｆ部５０には送信制御部５２が接続されており、電子回路１２から電子回路Ｉ／Ｆ部５０が受信した情報（他の電子回路１２へ送信すべき送信情報）は送信制御部５２へ出力される。送信制御部５２はフラッシュメモリ等から成る不揮発性のＮＶＭメモリ５４を内蔵している。なお、本実施形態において、マスタとして機能する電子回路１２Ａに接続された光通信Ｉ／Ｆ部１６ＡのＮＶＭメモリ５４には、スレーブとして機能する個々の電子回路１２Ｂ〜１２Ｄに接続された光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６Ｄの数、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６Ｄに対して予め設定されたＩＤ、及び、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６Ｄに搭載された合計６個のチップのＩＤが予め記憶されており、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６ＤのＮＶＭメモリ５４には自身のＩＤ及び自身に搭載されている２個のチップのＩＤが予め記憶されている。光通信Ｉ／Ｆ部１６Ａ〜１６ＤのＮＶＭメモリ５４に記憶されている上記情報は、例えばスレーブとして機能する電子回路１２の増設等の電子機器１０の構成変更に伴い、スレーブとして機能する電子回路１２に接続された光通信Ｉ／Ｆ部１６の数の増減等があった場合に、例えばオペレータ等によって書き替えられる。
【００３２】
送信制御部５２には８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６が接続されており、送信情報は送信制御部５２から１バイトずつ８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６へ出力される。ＰＤアレイ２０の各ＰＤは光を受光していない状態が継続したり、一定光量の光を受光している状態が継続すると応答性が悪化する特性を有している。本実施形態に係る光通信システム１４は送信情報を光信号によってシリアルで送信するが、通常のデータには全ビットが０又は１のデータ（全ビットのデータを送信している間、ＬＤが全く発光しないか又はＬＤが発光し続けるデータ）が含まれている可能性があるので、このようなデータをシリアルで送信している間に、受信側のＰＤが非活性の状態となって応答性が悪化する恐れがある。このため、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６は、送信制御部５２から１バイト（８ビット）ずつ入力される送信情報を、全ビットに含まれる０のビット及び１のビットの割合が一定値以下にならないように予め設定された変換条件に従い、８ビットの送信情報をＤＣバランスのとれた１０ビットの送信情報へ変換する。なお、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６は実際には複数設けられており、８ビットの送信情報から１０ビットの送信情報への変換は個々の８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６で並列に行われる。
【００３３】
８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６はＰ／Ｓ（パラレル／シリアル）変換部６０を介してＬＤ駆動部６２に接続されており、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６で変換された１０ビットの送信情報は、Ｐ／Ｓ変換部６０に入力されてシリアルのデータへ変換された後にＬＤ駆動部６２に入力される。また、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６にはＥＣＣ(Error-Correcting Code)生成部５８が接続されており、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６から出力された１０ビットの送信情報はＥＣＣ生成部５８にも入力され、ＥＣＣ生成部５８によって誤り訂正のためのエラーコレクションコードが生成される。ＥＣＣ生成部５８もＰ／Ｓ変換部６０を介してＬＤ駆動部６２に接続されており、ＥＣＣ生成部５８で生成されたエラーコレクションコードは、Ｐ／Ｓ変換部６０でシリアルのデータへ変換された後にＬＤ駆動部６２に入力される。そしてＬＤ駆動部６２は、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６からＰ／Ｓ変換部６０を介して入力された送信情報及びＥＣＣ生成部５８からＰ／Ｓ変換部６０を介して入力されたエラーコレクションコードに応じてＬＤアレイ１８の個々のＬＤの点消灯を制御することで、送信情報を光信号として送信する。
【００３４】
また、ＬＤ駆動部６２は送信制御部５２と接続されており、送信制御部５２からクロック信号及び発光強度制御情報が各々入力される。光通信Ｉ／Ｆ部１６はこのクロック信号を基準タイミングとして動作しており、ＬＤ駆動部６２によるＬＤアレイ１８の個々のＬＤの点消灯は、入力されたクロック信号に同期したタイミングで行われる。また、光通信Ｉ／Ｆ部１６ＡのＬＤアレイ１８のうちの特定のＬＤはクロック信号送信用とされており、光通信Ｉ／Ｆ部１６ＡのＬＤ駆動部６２は入力されたクロック信号に従って特定のＬＤの点消灯を制御することで、クロック信号を表す光信号も光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６Ｄへ送信する。更に、ＬＤ駆動部６２はＬＤアレイ１８の個々のＬＤの発光強度を制御可能とされており、入力された発光強度制御情報に従って個々のＬＤの発光強度を制御する。
【００３５】
一方、ＰＤアレイ２０には信号処理部６４が接続されており、ＰＤアレイ２０の個々のＰＤが光信号を受信（受光）することで個々のＰＤから出力信号は、信号処理部６４によって増幅され、デジタルの受信情報に復調されて出力される。信号処理部６４はＳ／Ｐ（シリアル／パラレル）変換部６６を介して誤り訂正部７０に接続されており、信号処理部６４から出力されたシリアルの受信情報はＳ／Ｐ変換部６６によってパラレルの受信情報へ変換された後に誤り訂正部７０に入力される。また、信号処理部６４はＳ／Ｐ変換部６６を介して誤り検出部６８に接続されている。誤り検出部６８は、信号処理部６４からＳ／Ｐ変換部６６を介して入力されるパラレルの受信情報に含まれるエラーコレクションコードに基づき、受信情報本体にビット化け等の誤り（エラー）が生じていないか否かを検証する。誤り訂正部７０は誤り検出部６８に接続されており、受信情報本体に誤りが生じていることが誤り検出部６８によって検出された場合に受信情報本体の誤り訂正を行う。
【００３６】
誤り訂正部７０は８Ｂ／１０Ｂデコーダ７２を介して受信制御部７４に接続されており、誤り訂正を経て誤り訂正部７０から出力された受信情報（本体）は、８Ｂ／１０Ｂデコーダ７２により１０ビット単位で通常の８ビットのデータに変換され、受信制御部７４へ入力される。また、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６Ｄの信号処理部６４は受信制御部７４と接続されており、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ａから受信した光信号のうちのクロック信号は受信制御部７４に直接入力され、該クロック信号のタイミングに対し、後述する同期タイミング設定処理によって設定された位相差が生ずるように位相が調整された内部クロック信号が生成され、この内部クロック信号が光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６Ｄにおける処理のタイミングの基準として用いられる。受信制御部７４は電子回路Ｉ／Ｆ部５０及び送信制御部５２に各々接続されており、入力された受信情報を送信制御部５２へ出力すると共に、電子回路Ｉ／Ｆ部５０を介して電子回路１２へ出力する。また、信号処理部６４は送信制御部５２にも接続されており、光信号受信（受光）時に光信号の受光量を表す受光量情報を送信制御部５２へ出力する。
【００３７】
なお、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ａは本発明に係る第１装置に各々対応しており、光通信Ｉ／Ｆ部１６ＡのＬＤアレイ１８の各ＬＤは請求項２に記載の第１発光素子に、光通信Ｉ／Ｆ部１６ＡのＰＤアレイ２０の各ＰＤは本発明に係る第１受光素子に各々対応している。また、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６Ｄは本発明に係る第２装置に対応しており、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６ＤのＬＤアレイ１８の各ＬＤは本発明に係る第２発光素子に、光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６ＤのＰＤアレイ２０の各ＰＤは請求項２に記載の第２受光素子に各々対応している。
【００３８】
次に本実施形態の作用を説明する。本実施形態では、電子機器１０の電源投入時に、マスタとして機能する電子回路１２Ａに接続された光通信Ｉ／Ｆ部１６Ａの光通信制御部２２（の送信制御部５２）によって初期化処理（図６）が実行される。なお、送信制御部５２は、初期化処理の実行が終了すると実行終了時点からの経過時間の計測を開始し、初期化処理を前回実行してからの経過時間が所定時間に達した場合にも初期化処理を行う。また、以下では光通信Ｉ／Ｆ部１６Ａを単に「マスタ」と称し、スレーブとして機能する個々の電子回路１２に接続された光通信Ｉ／Ｆ部１６Ｂ〜１６Ｄを単に「スレーブ」と称する。
【００３９】
この初期化処理では、まずステップ１００でＮＶＭメモリ５４を参照し、スレーブの数、個々のスレーブのＩＤ及び個々のスレーブに搭載されている個々のチップのＩＤを認識した後に、マスタと各スレーブの同期をとるために、マスタから送信することで各スレーブで受信されるクロック信号を基準とする各スレーブの内部クロック信号の最適な位相差を検知し、検知した位相差を各スレーブに設定する同期タイミング設定処理を行う。この同期タイミング設定処理により、マスタから各スレーブへ送信されるクロック信号に基づいてマスタと各スレーブとの同期がとれることになる。次のステップ１０２では、各スレーブへ光通信によって情報を送信する際のマスタのＬＤアレイ１８の最適発光強度を、個々のスレーブについて順次検出する最適発光強度検出処理を行う。単一のスレーブ（検出対象のスレーブ）に対する最適発光強度の検出は、以下のようにして行われる。
【００４０】
すなわち、まず検出対象のスレーブに設けられている特定のチップ（２個設けられているチップの何れか）をアサート状態にするアサート／ネゲート制御情報を、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６、ＥＣＣ生成部５８、Ｐ／Ｓ変換部６０を介してＬＤ駆動部６２へ出力し、所定の発光強度でＬＤアレイ１８の各ＬＤが発光されるようにＬＤ駆動部６２を制御する。これにより、点灯（発光）時の発光強度が所定の発光強度に一致するように、アサート／ネゲート制御情報に応じてマスタのＬＤアレイ１８の各ＬＤが点消灯されることで、アサート／ネゲート制御情報に応じて変調された光信号がマスタのＬＤアレイ１８から射出され、第１光ファイバ２６、第１の光シートバス４２Ａ、第２光ファイバ３０，３２，３４を伝送した後に各スレーブのＰＤアレイ２０で各々受光される。各スレーブは受信したアサート／ネゲート制御情報を参照することで、自装置に設けられているチップを対象とする情報か否か判定し、判定が否定されたスレーブでは何ら処理を行わず、判定が肯定されたスレーブ（検出対象のスレーブ）では、指定されたチップをアサート状態へ切替える。これにより、検出対象のスレーブの特定のチップのみがアサート状態になる。
【００４１】
続いてマスタの送信制御部５２は、最適発光強度検出のためにＬＤアレイ１８の各ＬＤを発光させる際に用いる強度検出用情報を、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６、ＥＣＣ生成部５８、Ｐ／Ｓ変換部６０を介してＬＤ駆動部６２へ出力し、所定の発光強度でＬＤアレイ１８の各ＬＤが発光されるようにＬＤ駆動部６２を制御する。これにより、点灯（発光）時の発光強度が所定の発光強度に一致するように、強度検出用情報に応じてマスタのＬＤアレイ１８の各ＬＤが点消灯されることで、強度検出用情報に応じて変調された光信号がマスタのＬＤアレイ１８から射出され、この光信号が各スレーブのＰＤアレイ２０で各々受光される。
【００４２】
各スレーブでは、ＰＤアレイ２０が光信号を受光すると、受光された光信号が受信情報として復調され、Ｓ／Ｐ変換部６６、誤り検出部６８、誤り訂正部７０、８Ｂ／１０Ｂデコーダ７２を介して受信制御部７４へ入力される。そして、受信情報が受信制御部７４から送信制御部５２へ入力されることで、送信制御部５２において光信号受信時処理（図９参照）が実行される。この光信号受信時処理では、まずステップ１８０において、自装置の何れかのチップがアサート状態か否かを判定することで、受信情報が自装置宛の情報か否か判定する。判定が否定された場合はステップ２０４へ移行し、自装置がメインスレーブに設定されているか否か判定する。この時点ではメインスレーブの設定は行われていないので上記判定は否定され、何ら処理を行うことなく光信号受信時処理を終了する。
【００４３】
また、ステップ１８０の判定が肯定された場合（自装置の何れかのチップがアサート状態になっている場合）にはステップ１８２へ移行し、ステップ１８２〜ステップ２０２で受信情報の内容を判定し、判定結果に応じた処理を行う。すなわち、ステップ１８２では受信情報が強度検出用情報か否かを判断することで、自装置に対する最適発光強度の検出がマスタで実行中か否か判定する。ステップ１８２の判定が肯定された場合はステップ１９０へ移行し、信号処理部６４から入力される受光量情報に基づいて、ＰＤアレイ２０の各ＰＤによる光信号の受光状態を表す受光状態情報を生成し、生成した受光状態情報を８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６、ＥＣＣ生成部５８、Ｐ／Ｓ変換部６０を介してＬＤ駆動部６２へ出力して光信号受信時処理を終了する。これにより、受信状態情報に応じてスレーブのＬＤアレイ１８の各ＬＤが点消灯されることで、受信状態情報に応じて変調された光信号が検出対象のスレーブのＬＤアレイ１８から射出され、第２光ファイバ３６，３８，４０の何れか、第２の光シートバス４２Ｂ、第１光ファイバ２８を伝送した後にマスタのＰＤアレイ２０で受光される。
【００４４】
マスタでは、検出対象のスレーブから受光状態情報を受信すると、受信した受光状態情報が表す検出対象のスレーブのＰＤアレイ２０の各ＰＤによる光信号の受光状態に基づき、先に強度検出用情報を送信した際のＬＤアレイ１８の各ＬＤの発光強度が、検出対象のスレーブへ情報を送信する際のＬＤアレイ１８の各ＬＤの最適発光強度か否か判定する。この最適発光強度としては、例えば検出対象のスレーブのＰＤアレイ２０の各ＰＤの受光量が受光量の許容範囲の下限値に一致する最適状態となる発光強度を適用することができる。最適発光強度を上記のように設定した場合、マスタのＬＤアレイ１８を最大限に長寿命化できると共に、発熱量を必要最小限に抑制できる。受信した受光状態情報が表す受光量が上記の最適状態に相当する受光量と相違していた場合には、通知された検出対象のスレーブのＰＤアレイ２０の各ＰＤの受光状態に応じて発光強度を変更設定した後に前述の強度検出用情報の送信を再度行う。
【００４５】
また、上記処理が繰り返されることで、検出対象のスレーブのＰＤアレイ２０の各ＰＤの受光量が最適状態に相当する受光量に一致すると、マスタは現在の発光強度を検出対象のスレーブに対するマスタのＬＤアレイ１８の最適発光強度として、検出対象のスレーブのＩＤと対応付けてＮＶＭメモリ５４に記憶させ、アサート／ネゲート制御情報を送信することで、アサート状態になっていた検出対象のスレーブの特定のチップをネゲート状態にする。以上のような処理が各スレーブについて各々行われることで、全てのスレーブに対してマスタのＬＤアレイ１８の最適発光強度が各々検出され、検出された最適発光強度がＮＶＭメモリ５４に各々記憶されることになる。
【００４６】
以上のようにして、マスタのＬＤアレイ１８の最適発光強度の検出が完了すると、次のステップ１０４〜ステップ１１０ではスレーブのＬＤアレイ１８の最適発光強度を検出する処理を各スレーブで順次実行させる。すなわち、ステップ１０４では最適発光強度の検出を行うスレーブ（強度検出スレーブ）を決定し、アサート／ネゲート制御情報を送信することで強度検出スレーブの特定のチップをアサート状態にした後に、強度検出スレーブに対して最適発光強度の検出を指示する強度検出指示情報を送信する。
【００４７】
これにより、強度検出スレーブでは、前述の光信号受信時処理（図９参照）のステップ１８０の判定が肯定されると共に、ステップ１８２の判定が否定されてステップ１８４へ移行し、受信情報が強度検出指示情報か否かを判断することで、最適発光強度の検出がマスタから指示されたか否か判定する。ステップ１８４の判定が肯定された場合はステップ１９２へ移行して最適発光強度検出処理を行う。この最適発光強度検出処理では、先にマスタで実行された最適発光強度検出処理（図６のステップ１０２）と同様に、まず所定の発光強度でＬＤアレイ１８の各ＬＤを発光させて強度検出用情報をマスタへ送信する。
【００４８】
強度検出スレーブから送信された強度検出用情報がマスタで受信されると、初期化処理（図６）では、ステップ１０６において、各スレーブで実行される光信号受信時処理（図９）のステップ１９０と同様に、信号処理部６４から入力される受光量情報に基づいて、ＰＤアレイ２０の各ＰＤによる光信号の受光状態を表す受光状態情報を生成し、生成した受光状態情報を８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６、ＥＣＣ生成部５８、Ｐ／Ｓ変換部６０を介してＬＤ駆動部６２へ出力することで、強度検出スレーブへ受光状態情報を送信する。
【００４９】
強度検出スレーブではマスタから受光状態情報を受信すると、受信した受光状態情報が表すマスタのＰＤアレイ２０の各ＰＤによる光信号の受光状態に基づき、先に強度検出用情報を送信した際のＬＤアレイ１８の各ＬＤの発光強度が、マスタへ情報を送信する際のＬＤアレイ１８の各ＬＤの最適発光強度か否か判定する。受信した受光状態情報が表す受光量が最適状態に相当する受光量と相違していた場合には、通知されたマスタのＰＤアレイ２０の各ＰＤの受光状態に応じて発光強度を変更設定した後に前述の強度検出用情報の送信を再度行う。上記処理が繰り返されることで、マスタのＰＤアレイ２０の各ＰＤの受光量が最適状態に相当する受光量に一致すると、強度検出スレーブは現在の発光強度をマスタに対する自装置のＬＤアレイ１８の最適発光強度としてＮＶＭメモリ５４に記憶させる。
【００５０】
なお、上述したステップ１９２は本発明に係る最適化手段に対応しており、この処理を実行することでスレーブの送信制御部５２は本発明に係る最適化手段として機能する。ステップ１９２の最適発光強度検出処理が完了すると、次のステップ１９４では、検出した最適発光強度を通知する情報をマスタへ送信し、光信号受信時処理を終了する。
【００５１】
強度検出スレーブから送信された最適発光強度通知情報を受信すると、マスタは初期化処理（図６）のステップ１０８において、強度検出スレーブから通知された最適発光強度を、強度検出スレーブのＩＤと対応付けてＮＶＭメモリ５４に記憶させる。次のステップ１１０では、上記の最適発光強度の検出が全てのスレーブで行われたか否か判定する。判定が否定された場合はステップ１０４に戻り、ステップ１０４〜ステップ１１０を繰り返す。これにより、全てのスレーブで最適発光強度の検出が行われ、各スレーブから通知された最適発光強度がマスタのＮＶＭメモリ５４に各々記憶されることになる。
【００５２】
なお、以上のようにしてマスタ及び各スレーブで光通信の相手に対する最適発光強度の検出が完了すると、初期化処理（図６）の終了後に通常の光通信が行われるが、この通常の光通信において、マスタが任意のスレーブに情報を送信する場合、マスタの送信制御部５２は、情報送信対象のスレーブのＩＤと対応付けてＮＶＭメモリ５４に記憶されている最適発光強度を読み出し、読み出した最適発光強度でＬＤアレイ１８の各ＬＤを発光させるための発光強度制御情報をＬＤ駆動部６２へ出力する。これにより、マスタから任意のスレーブへの情報の送信に際し、情報送信先のスレーブのＰＤアレイ２０における光信号の受光量が最適状態になるように、マスタのＬＤアレイ１８の各ＬＤの発光強度が制御される。
【００５３】
また、各スレーブがマスタに情報を送信する場合、各スレーブの送信制御部５２は、ＮＶＭメモリ５４に記憶されている最適発光強度（マスタに対する各スレーブのＬＤアレイ１８の最適発光強度）を読み出し、読み出した最適発光強度でＬＤアレイ１８の各ＬＤを発光させるための発光強度制御情報をＬＤ駆動部６２へ出力する。これにより、各スレーブからマスタへの情報の送信に際しても、マスタのＰＤアレイ２０における光信号の受光量が最適状態になるように、各スレーブのＬＤアレイ１８の各ＬＤの発光強度が制御される。マスタ及び各スレーブのＬＤアレイ１８の発光強度が上記のように制御されることで、光通信により低ビット・エラー・レートで確実に情報を送受できると共に、ＬＤアレイ１８が必要以上の発光強度で発光されることでＬＤアレイ１８の寿命に悪影響を及ぼしたり、ＬＤアレイ１８が必要以上に発熱することを防止することができる。
【００５４】
次のステップ１１２では、各スレーブから通知されてＮＶＭメモリ５４に記憶されている最適発光強度を読み出し、読み出した最適発光強度を昇順又は降順にソートする。ステップ１１４では、ソート後の最適発光強度の配列から最適発光強度の最小値を検索し、この最小値の検索結果に基づいて最適発光強度が最小のスレーブが１個か否か判定する。なお、ここでいう最適発光強度が最小のスレーブは、必ずしも最適発光強度が各スレーブの中で最も小さいスレーブに限られるものではなく、最適発光強度の最小値との差が所定値以内（所定値は固定値でもよいし、最適発光強度の最大値と最小値の偏差に対して所定％の値であってもよい）の全てのスレーブを、最適発光強度が最小のスレーブとして扱うようにしてもよい。
【００５５】
例えば図１０（Ａ）に示すように、光通信システム１４にＩＤが01,10,11の３個のスレーブが設けられており、各スレーブと第２の光シートバス４２Ｂとの間の光伝送路（第２光ファイバ）の距離Ｌa，Ｌb，Ｌcで互いに相違している（Ｌa＜Ｌb＜Ｌc）場合、前記光伝送路における光量減衰量は、一般に前記光伝送路の距離が最短（＝Ｌa）のスレーブ（ＩＤ：01のスレーブ）で最小となるので、各スレーブにおける最適発光強度Ｐ01，Ｐ02，Ｐ03も、前記光伝送路の距離が最短のＩＤ：01のスレーブにおける最適発光強度Ｐ01が明らかに最小となる。このような場合は、ステップ１１４の判定が肯定されてステップ１１６へ移行する。
【００５６】
本実施形態では、非通信時（詳しくはスレーブからマスタへの情報の送信が行われていない状態）に、マスタのＰＤアレイ２０の高応答性を維持するダミー光信号を送信する処理（本発明に係る所定の処理に相当）を実行させるスレーブをメインスレーブと称しており、ステップ１１６では最適発光強度が最小のスレーブをメインスレーブに設定し、上記スレーブのＩＤをメインスレーブのＩＤとしてＮＶＭメモリ５４に記憶させる。また、ステップ１１８ではアサート／ネゲート制御情報を送信することで、メインスレーブに設定したスレーブの特定のチップをアサート状態にした後に、メインスレーブに設定したスレーブに対して所定のコマンドを送信することでメインスレーブに設定したことを通知する。その後、メインスレーブに設定したスレーブへアサート／ネゲート制御情報を送信することで、メインスレーブに設定したスレーブの特定のチップをネゲート状態にした後にステップ１２８へ移行する。
【００５７】
一方、例えば図１１（Ａ）に示すように、光通信システム１４に設けられている３個のスレーブ（ＩＤ：01,10,11）と第２の光シートバス４２Ｂとの間の光伝送路（第２光ファイバ）の距離Ｌa，Ｌb，Ｌcの一部が等しい（Ｌa＝Ｌb＜Ｌc）場合、前記光伝送路における光量減衰量は、前記光伝送路の距離が最短（＝Ｌa，Ｌb）の２個のスレーブ（ＩＤ：01,10のスレーブ）で略等しく最小となるので、各スレーブにおける最適発光強度Ｐ01，Ｐ02，Ｐ03も、前記光伝送路の距離が最短のＩＤ：01,10の２個のスレーブにおける最適発光強度Ｐ01，Ｐ02が最小となる。このように、最適発光強度が最小のスレーブがＭ個（Ｍ≧２）存在していた場合には、ステップ１１４の判定が否定されてステップ１２０へ移行し、最適発光強度が最小のＭ個のスレーブのうちのＮ番目（１≦Ｎ≦Ｍ）のスレーブをメインスレーブに設定する。
【００５８】
またステップ１２２では、最適発光強度が最小のＭ個のスレーブ（メインスレーブ候補のスレーブ）のＩＤをＮＶＭメモリ５４に記憶させると共に、メインスレーブに設定したスレーブのＩＤを、メインスレーブに設定したスレーブの履歴を表す履歴情報としてＮＶＭメモリ５４に記憶させる。ステップ１２４では、メインスレーブに設定したスレーブに対し、メインスレーブに設定したことを通知するコマンドを送信し、次のステップ１２６で一定のタイマ時間のタイマをスタートさせた後にステップ１２８へ移行する。そしてステップ１２８では通信禁止フラグを０に初期設定し、初期化処理を終了する。
【００５９】
なお、上述したステップ１１２〜ステップ１２６は本発明に係る設定手段（詳しくは請求項２に記載の設定手段）に対応しており、ステップ１１６，１１８は請求項３に記載の設定手段に、ステップ１２０〜１２６は請求項４、５，７に記載の設定手段に対応している。そして、これらのステップを実行することでマスタの送信制御部５２は本発明に係る設定手段として機能する。
【００６０】
上記のステップ１１８又はステップ１２４で送信したコマンドがメインスレーブに設定したスレーブで受信されると、このスレーブで前述の光信号受信時処理（図９参照）が起動され、ステップ１８０の判定が肯定されると共に、ステップ１８２，１８４の判定が各々否定されることでステップ１８６へ移行し、受信情報がメインスレーブを通知するコマンドか否かが判断されることで、自装置がメインスレーブとして設定されたか否かが判定される。ステップ１８６の判定が肯定された場合はステップ１９６へ移行し、自装置がメインスレーブであることを表す情報をＮＶＭメモリ５４に記憶させる。そしてステップ１９８ではダミー光信号の送信を開始し、光信号受信時処理を終了する。
【００６１】
なお、ダミー光信号の送信は、例えば全ビットが０、或いは全ビットが１のダミーデータを、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６、ＥＣＣ生成部５８、Ｐ／Ｓ変換部６０を介してＬＤ駆動部６２へ出力する（上記のダミーデータは８Ｂ／１０Ｂエンコーダ５６によってＤＣバランスのとれたデータへ変換される）ことによって成される。これにより、ＬＤアレイ１８からマスタのＰＤアレイ２０へダミー光信号が送信され、このダミー光信号を受光している間、マスタのＰＤアレイ２０は応答性が高い状態に維持される。
【００６２】
本実施形態において、マスタと各スレーブとの間の通信は、マスタが書込アドレス及び書込データを指定して特定スレーブの特定チップへデータの書き込み("write")を指示するか、マスタが読出アドレスを指定して特定スレーブの特定チップへデータの読み出し("read")を指示し、特定スレーブの特定チップが読み出したデータをマスタへ送信することによって成される。本実施形態では、データの読み出し又は書き込みを行う必要が生じると割込みがかかり、図７に示すデータ通信割込処理がマスタの送信制御部５２で実行される。
【００６３】
このデータ通信割込処理では、まずステップ１４０で通信禁止フラグが「０」か否か判定する。この通信禁止フラグは、後述するタイマ割込処理の実行中に「１」に設定されるものであり、判定が否定された場合はステップ１４０の判定を繰り返すことで、タイマ割込処理の実行が終了する迄待機する。ステップ１４０の判定が肯定されるとステップ１４２へ移行し、アサート／ネゲート制御情報を送信することでデータの書き込み又は読み出しを行う特定スレーブ（送信先スレーブ）の特定チップ（送信先チップ）をアサート状態にする。次のステップ１４４では、送信先チップに対する処理が「データの読み出し」か「データの書き込み」かを判定し、判定結果に応じて分岐する。送信先チップに対する処理が「データの読み出し」の場合はステップ１４４からステップ１４８へ移行し、読出アドレスを含む読出制御情報を送信先スレーブへ送信する。次のステップ１４８では送信先スレーブから読出データを受信したか否か判定し、判定が肯定される迄待機する。
【００６４】
この読出制御情報が送信先スレーブで受信されると、この送信先スレーブで前述の光信号受信時処理（図９参照）が起動され、ステップ１８０の判定が肯定されると共に、ステップ１８２〜１８６の判定が各々否定されることでステップ１８８へ移行し、受信情報がメインスレーブの設定解除を通知するコマンドか否かが判断されることで、自装置に対するメインスレーブの設定が解除されたか否かが判定される。ステップ１８６の判定が否定された場合はステップ２０２へ移行し、受信情報に応じた処理が行われて光信号受信時処理が終了される。
【００６５】
例えば受信情報が読出制御情報の場合、上記のステップ２０２では、受信した読出制御情報を、アサート状態とされている送信先チップを介して、該送信先チップに対応する電子回路１２の特定の画像処理回路へ引き渡す処理が行われる。これにより、特定の画像処理回路は、内蔵メモリのうち読出制御情報によって指定された読出アドレスからデータを読み出し、読み出したデータを送信先チップへ出力する処理を行う。特定の画像処理回路から読出データが入力されると、送信先スレーブでは、入力された読出データをマスタへ送信する処理（この処理もステップ２０２の一部）が行われる。なお、送信先スレーブがメインスレーブに設定されている場合、上記読出データの送信時にマスタのＰＤアレイ２０へのダミー光信号の送信が中断されることになるが、この間、マスタのＰＤアレイ２０は読出データに相当する光信号を受光しているので、応答性が高い状態に維持される。
【００６６】
上記の読出データがマスタで受信されると、データ通信割込処理（図７）のステップ１５０の判定が肯定されてステップ１５２へ移行し、アサート／ネゲート制御情報を送信することで送信先スレーブの特定のチップをネゲート状態にし、データ通信割込処理を終了する。
【００６７】
一方、送信先チップに対する処理が「データの書き込み」の場合はステップ１４４からステップ１４６へ移行し、書込アドレスや書込データ等から成る書込制御情報を送信先スレーブへ送信した後に、ステップ１５２でアサート／ネゲート制御情報を送信することで送信先スレーブの特定のチップをネゲート状態にし、データ通信割込処理を終了する。
【００６８】
この書込制御情報が送信先スレーブで受信された場合も送信先スレーブで光信号受信時処理（図９）が起動され、ステップ１８０の判定が肯定されると共に、ステップ１８２〜１８８の判定が各々否定されることでステップ２０２へ移行する。受信情報が書込制御情報の場合、ステップ２０２では、受信した書込制御情報を、アサート状態とされている送信先チップを介し、該送信先チップに対応する電子回路１２の特定の画像処理回路へ引き渡す処理が行われる。これにより、特定の画像処理回路において、内蔵メモリのうち書込制御情報によって指定された書込アドレスに、書込制御情報に含まれる書込データを書き込む処理が行われる。
【００６９】
上記の「データの読み出し」や「データの書き込み」が行われている間、送信先スレーブ以外の各スレーブにおいても、アサート／ネゲート制御情報、読出制御情報、書込制御情報が受信され、光信号受信時処理（図９）が行われるが、メインスレーブ以外のスレーブではステップ１８０，２０４の判定が各々否定されることで、何ら処理を行うことなく光信号受信時処理が終了される。一方、メインスレーブでは、ステップ２０４の判定が肯定されてステップ２０６へ移行し、受信情報に基づいて、各スレーブに設けられている各チップの何れかがアサート状態とされてデータの読み出しが行われるか否か判定する。
【００７０】
データの読み出しが行われる場合は、先にも説明したように、データの読み出しが指示されたスレーブからマスタへの読出データの送信が行われ、マスタのＰＤアレイ２０はこの読出データに相当する光信号を受光することで応答性が高い状態に維持されるので、メインスレーブがダミー光信号の送信を行う必要はなく、ダミー光信号の送信を行うことで読出データの送受に悪影響を与える可能性もある。このため、ステップ２０６の判定が肯定された場合にはステップ２０８へ移行し、ダミー光信号の送信を停止して光信号受信時処理を終了する。
【００７１】
また、ステップ２０６の判定が否定された場合はステップ２１０へ移行し、アサート状態のチップが存在している状況から、前記チップを含めた全てのチップがネゲート状態となっている状況へ変化したか否か判定する。判定が否定された場合は何ら処理を行うことなく光信号受信時処理を終了するが、ステップ２１０の判定が肯定された場合はステップ２１２へ移行し、ダミー光信号の送信を開始した後に光信号受信時処理を終了する。従って、上記処理により「データの読み出し」が行われる場合にのみ、メインスレーブからマスタへのダミー光信号の送信が一旦停止され、データの読み出しに関与したチップがネゲート状態とされるとダミー光信号の送信が再開されるので、マスタのＰＤアレイ２０は常に応答性が高い状態に維持されることになる。
【００７２】
前述の初期化処理（図６）において、最適発光強度が最小のスレーブが１個のみ存在しており（ステップ１１４の判定が肯定）、該スレーブをメインスレーブに設定した場合には、設定したメインスレーブで上記のダミー光信号の送信が行われることで、例として図１０（Ｂ）にも示すように、メインスレーブとして設定したスレーブにおけるＬＤアレイ１８の総発光時間ｔ1は、「データの読み出し」に伴いマスタへ読出データを送信するための発光時間ｔ2に、ダミー光信号を送信するための発光時間ｔxを加算した時間になるので、メインスレーブとして機能しない（最適発光強度がより大きい）他のスレーブよりもＬＤアレイ１８の総発光時間が長くなり、各スレーブのＬＤアレイ１８の発光強度（＝最適発光強度）と総発光時間の積に相当する値（図１０（Ｂ）にハッチングで示す領域の面積に相当）の差が小さくなる（平均化される）。
【００７３】
ＬＤアレイ１８の寿命は、ＬＤアレイ１８の発光強度と総発光時間の積に応じておおよそ定まるので、上記により個々のスレーブのＬＤアレイ１８の寿命を平均化することができ、特定のスレーブのＬＤアレイ１８の寿命が極端に短くなることを防止することができるので、マスタのＰＤアレイ２０の応答性の悪化を生じさせることなく、各スレーブのＰＤアレイ２０の長寿命化を実現できる。
【００７４】
また、前述の初期化処理（図６）において、最適発光強度が最小のスレーブがＭ個（Ｍ≧２）存在していた場合にはステップ１２６で一定のタイマ時間のタイマがスタートされるが、このタイマがタイムアウトすると割込みがかかり、図８に示すタイマ割込処理がマスタの送信制御部５２で実行される。
【００７５】
このタイマ割込処理では、まずステップ１６０において、先に説明したデータ通信割込処理（図７）が実行中か否か判定し、判定が肯定される迄ステップ１６０を繰り返す。ステップ１６０の判定が肯定されるとステップ１６２へ移行し、通信禁止フラグに「１」を設定する。これにより、このタイマ割込処理の実行中にデータ通信割込処理が起動された場合にも、タイマ割込処理の実行が終了する迄の間、データ通信割込処理の実行が停止されることになる。次のステップ１６４では、ＮＶＭメモリ５４に記憶されている履歴情報（メインスレーブに設定したスレーブの履歴を表す情報）及び（メインスレーブ候補のＭ個のスレーブのＩＤ）に基づき、新たにメインスレーブに設定すべきスレーブを判定する。この判定は、例えばメインスレーブに設定するスレーブが、メインスレーブ候補のＭ個のスレーブの中で順にローテーション（循環）するように行うことができる。
【００７６】
次のステップ１６６では、現在メインスレーブに設定しているスレーブに対し、メインスレーブの設定解除を通知するコマンドを送信する。このコマンドがメインスレーブに設定されているスレーブで受信されると、該スレーブで光信号受信時処理（図９参照）が起動され、ステップ１８０の判定が肯定され、ステップ１８２〜１８６の判定が各々否定されると共に、ステップ１８８の判定が肯定されることでステップ２００へ移行する。ステップ２００では、自装置に対するメインスレーブの設定が解除されたことをＮＶＭメモリ５４に記憶させると共に、ダミー光信号の送信を行っていた場合には該ダミー光信号の送信を停止した後に光信号受信時処理を終了する。
【００７７】
また、タイマ割込処理では、次のステップ１６８において、新たにメインスレーブに設定したスレーブのＩＤを履歴情報としてＮＶＭメモリ５４に記憶させる。またステップ１６８では、新たにメインスレーブに設定したスレーブに対し、メインスレーブへの設定を通知するコマンドを送信する。このコマンドが新たにメインスレーブに設定したスレーブで受信されると、該スレーブで光信号受信時処理（図９参照）が起動され、ステップ１８０の判定が肯定され、ステップ１８２〜１８４の判定が各々否定されると共に、ステップ１８６の判定が肯定されることでステップ１９６へ移行する。これにより、新たにメインスレーブに設定したスレーブにおいて、自装置がメインスレーブであることを表す情報のＮＶＭメモリ５４への記憶（ステップ１９６）、ダミー光信号の送信開始（ステップ１９８）が成された後に、光信号受信時処理が終了される。
【００７８】
そしてタイマ割込処理では、次のステップ１７２で一定のタイマ時間のタイマを再度スタートさせ、ステップ１７４で通信禁止フラグを０にして処理を終了する。ステップ１７２でスタートさせたタイマがタイムアウトすると、上記のタイマ割込処理が再度起動され、メインスレーブとして機能するスレーブが再度切り替わることになる。なお、上述したステップ１６４〜ステップ１７２も本発明に係る設定手段（詳しくは請求項４、５，７）に対応しており、ステップ１６２，１７４は請求項８に記載の禁止制御手段に対応している。
【００７９】
このように、最適発光強度が最小のスレーブがＭ個（複数個）存在しており、メインスレーブとして機能させるスレーブをＭ個のスレーブの中でローテーションさせた場合には、メインスレーブとして機能するスレーブ（ダミー光信号を送信するスレーブ）が順に切り替わることで、例として図１１（Ｂ）にも示すように、メインスレーブとして機能するＭ個のスレーブにおけるＬＤアレイ１８の総発光時間ｔ1は、「データの読み出し」に伴いマスタへ読出データを送信するための発光時間ｔ2に、ダミー光信号を送信するための発光時間ｔx／Ｍ（図１１の例ではＭ＝２）を加算した時間になるので、メインスレーブとして機能しない他のスレーブ（ＩＤ：11のスレーブ）よりもＬＤアレイ１８の総発光時間が長くなり、各スレーブのＬＤアレイ１８の発光強度（＝最適発光強度）と総発光時間の積に相当する値（図１１（Ｂ）にハッチングで示す領域の面積に相当）の差が小さくなる（平均化される）。
【００８０】
従って、この場合も個々のスレーブのＬＤアレイ１８の寿命を平均化することができ、特定のスレーブのＬＤアレイ１８の寿命が極端に短くなることを防止することができるので、マスタのＰＤアレイ２０の応答性の悪化を生じさせることなく、各スレーブのＰＤアレイ２０の長寿命化を実現できる。
【００８１】
なお、上記では電源投入時及び初期化処理を前回実行してからの経過時間が所定時間に達した場合に初期化処理を行い、この初期化処理実行の度に最適発光強度に基づいてメインスレーブを設定する例を説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、最適発光強度が最小のスレーブがＭ個（複数個）存在していることで、メインスレーブをＭ個のスレーブの中でローテーションさせることを一旦決定した後は、電源投入毎又は初期化処理の実行毎に電源投入回数又は初期化処理実行回数を計数し、計数した電源投入回数又は初期化処理実行回数が所定回に達する毎に、メインスレーブとして機能させるスレーブを切替えるようにしてもよい。上記態様では、Ｍ個のスレーブの各々をメインスレーブとして機能させる時間は必ずしも一定とは限らないが、上記処理によっても個々のスレーブのＬＤアレイ１８の発光強度と総発光時間の積を平均化することができる。
【００８２】
また、上記では最適発光強度が最小のスレーブがＭ個（複数個）存在していた場合に、メインスレーブとして機能するスレーブを設定又は切替える毎に一定のタイマ時間のタイマをスタートさせることで、メインスレーブ候補のＭ個のスレーブに対し、メインスレーブとして機能させる時間として各々一定の時間を割り当てる例を説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、メインスレーブ候補のＭ個のスレーブにおける最適発光強度が若干相違している場合に、Ｍ個のスレーブの各々における最適発光強度の相違に応じて、メインスレーブとして機能させる時間を個々のスレーブ毎に相違させるようにしてもよい。上記事項は請求項６記載の発明に対応している。また、個々のスレーブにおけるＬＤアレイ１８の総発光時間を各々計測し、総発光時間の計測値が短くなるに従ってメインスレーブとして機能させる時間が長くなるように、メインスレーブとして機能させる時間を個々のスレーブ毎に設定してもよい。また、総発光時間の計測値に加えて最適発光強度も考慮し、最適発光強度と総発光時間の計測値の積が等しくなるように、メインスレーブとして機能させる時間を個々のスレーブ毎に設定することも可能である。
【００８３】
また、上記では本発明の設定手段に相当する機能をマスタに設けた例を説明したが、これに限定されるものではなく、本実施形態に係る光通信システム１４のように、スレーブ同士が情報を直接送受できない構成であっても、スレーブ同士がマスタ経由で間接的に情報を送受することは可能であるので、これを利用して、本発明の設定手段に相当する機能をスレーブ側に設けることも可能である。
【００８４】
更に、上記では電子機器１０の一例としてフルカラープリンタを挙げたが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えばコンピュータ等の任意の電子機器に適用可能であることは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】本実施形態に係る光通信システムの概略構成を示すブロック図である。
【図２】光シートバスの外観を示す斜視図である。
【図３】（Ａ）は光シートバスのベース部材に埋設された導波路部材、（Ｂ）は光シートバスの内部構造を、第１の光シートバスにおける光信号の入出射と共に各々示す斜視図である。
【図４】（Ａ）は導波路部材、（Ｂ）は光シートバスの内部構造を、第２の光シートバスにおける光信号の入出射と共に各々示す斜視図である。
【図５】光通信制御部の概略構成を示すブロック図である。
【図６】マスタで実行される初期化処理の内容を示すフローチャートである。
【図７】マスタで実行されるデータ通信割込処理の内容を示すフローチャートである。
【図８】マスタで実行されるタイマ割込処理の内容を示すフローチャートである。
【図９】スレーブで実行される光信号受信時処理の内容を示すフローチャートである。
【図１０】（Ａ）は最適発光強度最小のスレーブが１個の光通信システムを模式的に示す概念図、（Ｂ）は（Ａ）のシステムにおける各スレーブのＬＤアレイの発光時間及び発光強度の関係を示す線図である。
【図１１】（Ａ）は最適発光強度最小のスレーブが複数存在している光通信システムを模式的に示す概念図、（Ｂ）は（Ａ）のシステムにおける各スレーブのＬＤアレイの発光時間及び発光強度の関係を示す線図である。
【符号の説明】
【００８６】
１０  電子機器
１２  電子回路
１４  光通信システム
１６  光通信Ｉ／Ｆ部
１８  ＬＤアレイ
２０  ＰＤアレイ
２２  光通信制御部
４２Ａ  第１の光シートバス
４２Ｂ  第２の光シートバス
５２  送信制御部
５４  ＮＶＭメモリ
【図１】
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【図２】
2005348295.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2005348295.tif 000009
【図８】
2005348295.tif 000010
【図９】
2005348295.tif 000011
【図１０】
2005348295.tif 000012
【図１１】
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