(57)【要約】  【課題】高性能で、汎用性を有するリアコンバージョンレンズを提供する。  【解決手段】  本発明のリアコンバージョンレンズＲＣＬは、マスターレンズＭＬとカメラ本体との間に接続可能で、マスターレンズＭＬの焦点距離に対して全系の焦点距離を長くするリアコンバージョンレンズであって、レンズ系の部分が、物体側から順に、物体側よりも像側に強い絶対値の屈折力をもつ正の第1レンズＬ１１３と、物体側よりも像側に強い絶対値の屈折力をもつ負の第2レンズＬ１１４と、像側よりも物体側に強い絶対値の屈折力をもつ正の第3レンズＬ１１５と、像側よりも物体側に強い絶対値の屈折力をもつ負の第4レンズＬ１１６と、正の第５レンズ成分Ｌ１１７，Ｌ１１８とを有し、以下の条件式を満たすことを特徴とする。        Nｄ1＞1.69                 （１）  但し、Ｎd1は第1レンズＬ１１３の硝材の屈折率である。  【選択図】  図１
2005043788.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスターレンズとカメラ本体との間に接続可能で、マスターレンズの焦点距離に対して全系の焦点距離を長くするリアコンバージョンレンズであって、
レンズ系の部分が、
物体側から順に、
物体側よりも像側に強い絶対値の屈折力をもつ正の第１レンズと、
物体側よりも像側に強い絶対値の屈折力をもつ負の第２レンズと、
像側よりも物体側に強い絶対値の屈折力をもつ正の第３レンズと、
像側よりも物体側に強い絶対値の屈折力をもつ負の第４レンズと、
正の第５レンズ成分とを有し、
以下の条件式を満たすことを特徴とするリアコンバージョンレンズ
Nｄ1＞1.69                      （１）
但し、Ｎd1は第１レンズの硝材の屈折率である。
【請求項２】
下記条件式を満足することを特徴とする請求項１記載のリアコンバージョンレンズ。
νd 1 ＜  31                    （２）
但し、νd 1は第１レンズの硝材のアッベ数である。
【請求項３】
下記条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載のリアコンバージョンレンズ。
−1.5＜Ｈｂ／Ｓｄ＜−0.5        （３）
但し、Hbはリヤコンバージョンレンズの後側主点位置、Sdはリヤコンバージョンレンズの第１レンズの物体側の面から最も像側レンズの像側の面までの距離である。
【請求項４】
前記第５レンズ成分は、両凸の正の屈折力のレンズと像側に凸面を向けた負の屈折力のメニスカスレンズとからなる接合レンズであることを特徴とする請求項１乃至３の何れか１項に記載のリアコンバージョンレンズ。
【請求項５】
前記第５レンズ成分は、以下の条件式を満足する低分散の硝材の両凸の正の屈折力のレンズ１枚のみであることを特徴とする請求項１乃至３の何れか１項に記載のリアコンバージョンレンズ。
νd ５＞  ６０                  （４）
νd ５  は第５レンズ成分の硝材のアッベ数とする。
【請求項６】
前記第１レンズ乃至前記第５レンズ成分の間にフレア絞り、又はレンズ面にフレア絞りとしての機能を持つ塗装を有することを特徴とする請求項１乃至５の何れか１項に記載のリアコンバージョンレンズ。
【請求項７】
カメラ本体に直接取り付けたときにカメラ本体の撮像面上に結像する状態のマスターレンズを前記リアコンバージョンレンズを介して前記カメラ本体に取り付けたときに、
以下の条件式を満足する請求項１乃至６の何れか１項に記載のリアコンバージョンレンズ。
0.9 < IMM/IMG < 1.02            （５）
但し、 IMM はリアコンバージョンレンズの第１レンズの前面とマスターレンズ像面位置までの距離、IMGはマスターレンズ装着時のリヤコンバージョンレンズの最終面から像面までの距離である。
【請求項８】
マスターレンズを前記リアコンバージョンレンズを介してカメラ本体に取り付けた状態にて、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１乃至７の何れか１項に記載のリアコンバージョンレンズ。
Y/ IMG   < 0.5                  （６）
但し、Yは撮像面の最大像高、IMGはマスターレンズ装着時のリアコンバージョンレンズの最終面から像面までの距離である。
【請求項９】
前記第１レンズが以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１乃至８の何れか１項に記載のリアコンバージョンレンズ。
−４．０  ＜  （R２＋R１）／（R２−R１）＜  −０．０８      （７）
但し、R１は第１レンズの物体側面の曲率半径、R２は第１レンズの像側面の曲率半径である。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マスターレンズの像側に取り付けて焦点距離を長くするリアコンバージョンレンズに関し、特に、一眼レフカメラ用のリアコンバージョンレンズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から一眼レフカメラ用のリアコンバージョンレンズは提案されている。このようなリアコンバージョンレンズは、特許文献１、特許文献２及び特許文献３などに示されている。一方、従来の一眼レフカメラよりも小さな画面サイズの電子撮像素子を用いた一眼レフカメラが使われ始め、その性能も従来の一眼レフカメラ用フィルムと同等、又、それ以上の性能が求められるようになった。特に、光量を確保したり、被写界深度を浅くしボケ味を確保する場合、従来の一眼レフカメラと同じ画角でもＦ値の明るいレンズが要求される。又、パソコンなどに画像を取り込み、容易に画面の一部を拡大して用いることも行われている。又、ローパスフィルター等のスペースの必要性等から、画面サイズに対して長いバックフォーカスが要求される場合がある。このような状況のもとで撮影レンズに対する性能もより高いものが求められるようになり、又、リアコンバージョンレンズに対してもより一層高い性能や、汎用性が求められている。
【特許文献１】：特開昭58-123515号公報
【特許文献２】：特開昭60-260911公報
【特許文献３】：特開昭60-136712公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、上記のような従来技術の問題点に鑑みてなされたものである。その目的は、高性能で汎用性を有するリアコンバージョンレンズを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本願の第１の発明のリアコンバージョンレンズは、マスターレンズとカメラ本体との間に接続可能で、マスターレンズの焦点距離に対して全系の焦点距離を長くするリアコンバージョンレンズであって、レンズ系の部分が、物体側から順に、物体側よりも像側に強い絶対値の屈折力をもつ正の第1レンズと、物体側よりも像側に強い絶対値の屈折力をもつ負の第２レンズと、像側よりも物体側に強い絶対値の屈折力をもつ正の第３レンズと、像側よりも物体側に強い絶対値の屈折力をもつ負の第４レンズと、正の第５レンズ成分とを有し、次の条件式（１）を満たすことを特徴とする。
Nｄ1＞1.69                （１）
但し、Ｎd1は第1レンズの硝材の屈折率である。
【０００５】
又、本願の第２の発明のリアコンバージョンレンズは、上記第１の発明のリアコンバージョンレンズにおいて、更に下記条件式（２）を満足することを特徴とする。
νd 1 ＜  31                （２）
但し、νd 1は第1レンズの硝材のアッベ数である。
【０００６】
又、本願の第３の発明のリアコンバージョンレンズは、上記第１又は第２の発明のリアコンバージョンレンズにおいて、更に下記の条件式（３）を満足することを特徴とする。
−1.5＜Ｈｂ／Ｓｄ＜−0.5    （３）
但し、Hb は該リアコンバージョンレンズの後側主点位置、Sdはリアコンバージョンレンズの第１レンズの物体側の面から最も像側レンズの像側の面までの距離である。
【０００７】
又、本願の第４の発明のリアコンバージョンレンズは、上記第１、第２又は第３の発明のリアコンバージョンレンズの何れかにおいて、前記第５レンズ成分は、両凸面の正の屈折力のレンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズとからなる接合レンズであることを特徴とする。
【０００８】
又、本願の第５の発明のリアコンバージョンレンズは上記第１、第２又は第３の発明のリアコンバージョンレンズの何れかにおいて、前記第５レンズ成分は、以下の条件式（４）を満足する低分散の硝材の両凸の正の屈折力のレンズ１枚のみであることを特徴とする。
νd ５ ＞  ６０    （４）
νd ５  は第５レンズの硝材のアッベ数とする。
【０００９】
又、本願の第６の発明のリアコンバージョンレンズは上記第１乃至第５の発明のリアコンバージョンレンズの何れかにおいて、前記第1レンズ乃至第５レンズ成分の間にフレア絞り、又はレンズ面にフレア絞りとしての機能を持つ塗装を有することを特徴とする。
【００１０】
又、本願の第７の発明のリアコンバージョンレンズは上記第１乃至第６の発明のリアコンバージョンレンズの何れかにおいて、カメラ本体に直接取り付けたときにカメラ本体の撮像面上に結像する状態のマスターレンズを前記リアコンバージョンレンズを介して前記カメラ本体に取り付けたときに、以下の条件式（５）を満足することを特徴とする。
0.9 < IMM/IMG < 1.02             （５）
但し、 IMM はリアコンバージョンレンズの第１レンズの前面とマスターレンズ像面位置までの距離、IMGはマスターレンズ装着時のリアコンバージョンレンズの最終面から像面までの距離である。
【００１１】
又、本願の第８の発明のリアコンバージョンレンズは上記第１乃至第７の発明のコンバージョンレンズの何れかにおいて、マスターレンズを前記リアコンバージョンレンズを介してカメラ本体に取り付けた状態にて、以下の条件式（６）を満足することを特徴とする。
Y/ IMG   < 0.5        （６）
但し、Yは撮像面の最大像高、IMGはマスターレンズ装着時のリアコンバージョンレンズの最終面から像面までの距離である。
【００１２】
又、本願の第９の発明のリアコンバージョンレンズは上記第１乃至第８の発明のコンバージョンレンズの何れかにおいて、前記第１レンズが以下の条件式（７）を満足することを特徴とする。
−４．０  ＜  （R２＋R１）／（R２−R１）＜  −０．０８      （７）
但し、R１は第１レンズの物体側面の曲率半径、R２は第１レンズの像側面の曲率半径である。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、光学系の性能を維持したままリアコンバージョンレンズの最終面と撮像面との距離を伸ばすことができ、高い汎用性を有するコンバージョンレンズを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本願の発明の実施例の説明に先立ち、本願の発明による作用、効果について説明する。
【００１５】
本願の第１の発明のリアコンバージョンレンズは、物体側から順に、物体側よりも像側に強い絶対値の屈折力をもつ正の第1レンズと、物体側よりも像側に強い絶対値の屈折力をもつ負の第２レンズと、像側よりも物体側に強い絶対値の屈折力をもつ正の第３レンズと、像側よりも物体側に強い絶対値の屈折力をもつ負の第４レンズと、正の第５レンズ成分とを有することでリアコンバージョンレンズに適したレイアウトとしている。
【００１６】
上記の構成によれば、軸上物点からの入射光線高の比較的高いところに位置するマスターレンズ側に配される複数のレンズにて高次の球面収差補正を行ないやすくし、一方、像側に位置する複数のレンズにて、軸外収差の補正を行ないやすくしている。又、先述のように、画面サイズに対して長いバックフォーカスが要求される場合等の使用状態も想定した場合、軸上収差の更なる補正が求められる。そこで、本願発明においては、条件式（１）を満足するようにしている。
【００１７】
条件式（１）は第1レンズの屈折率に関するものである。前記構成において、この条件式を満足することにより第１レンズの曲率がゆるくできるため、第１レンズの後面で発生する球面収差を抑えやすくなる。特に撮像面積が小さくなり、光量やボケ味を確保するためにF値の明るいマスターレンズが用いられる場合、第１レンズを通過する軸上光束は大きく、効果的である。
【００１８】
本願の第２の発明の構成によれば、条件式（２）を満足することにより負の焦点距離を有する第２レンズ又は第４レンズで発生する主に軸上の色収差を効率的に補正できる。リアコンバージョンレンズの中で軸上光束が広く、又、軸外光線高が比較的低い、正の第1レンズに条件式（２）を満足する高分散の硝材を使うことにより、倍率色収差の発生を抑えながら軸上色収差のバランスを取りやすくなる。
【００１９】
本願の第３の発明のリアコンバージョンレンズの構成によれば、条件式（３）を満足することにより像面の平坦性を確保しやすくなる。条件式（３）の上限を超えると、リアコンバージョンレンズで生じるマイナスのペッツバール和の補正が困難になり、周辺部で像面の倒れが大きくなりやすくなる。一方、条件式（３）の下限を超えると、リアコンバージョンレンズの各レンズ成分のパワーが強くなりやすく、各面での収差の発生が大きくなるため、マスターレンズの開口が大きい場合に光学性能を確保するのが難しくなる。
【００２０】
本願の第４の発明のリアコンバージョンレンズの構成によれば、接合面で色収差、特に倍率色収差、及びコマ収差を補正することに有利である。又、接合レンズを採用することにより単レンズよりもペッツバール和をプラス側に出して、第２レンズ及び第４レンズで大きく生じるマイナスのペッツバール和を補正することも可能となり好ましい。
【００２１】
本願の第５の発明のリアコンバージョンレンズの構成によれば、コストダウンなどのために、正の屈折力のレンズ成分は正の単レンズで構成することも出来る。この場合、正の屈折力のレンズ成分で発生する倍率色収差をできるだけ抑えるために、硝材には条件式（５）を満足する低分散のものを用いることが好ましい。
【００２２】
本願の第６の発明のリアコンバージョンレンズの構成によれば、光学面、又はレンズの縁、又は枠などで発生するゴースト及びフレアを防ぐのに有効である。なお、このために光学系の中にフレア絞りの機能を有する枠を形成、あるいはフレア絞りのシートを挿入、あるいはフレア絞り機能を有する塗装をレンズ面に施すことが望ましい。なお、フレア絞りの開口は円形、あるいは矩形、あるいはそれらの組み合わせで短辺、長辺、対角のそれぞれの像高において有効にフレアカットできる形状に設定することが望ましい。
【００２３】
本願の第７の発明のリアコンバージョンレンズの構成によれば、光学系の性能を維持しながら、リアコンバージョンレンズの最終面から像面までの距離を伸ばすことが可能となり、光学システム上の汎用性を大きくしやすくなる。前記特許文献３に示されるような構成の場合、性能を維持しつつ像面までの距離を伸ばすことは困難であるが、本発明の構成によれば、上記のように像面までの距離を伸ばすのが可能となり、システム上の汎用性を高めることができる。
但し、条件式（５）の上限を超えるとマスターレンズに長いバックフォーカスを要求することになり、マスターレンズに対する汎用性が低減する。一方、条件式（５）の下限を超えると、コンバージョンレンズのパワーが強くなりやすく、収差が出やすくなる。
【００２４】
本願の第８の発明のリアコンバージョンレンズの構成によれば、画面全体にわたって高い性能を有する光学系を得ることができる。但し、Y/ IMG が0.5よりも大きくなると画面の周囲で非点収差及びコマ収差が大きくなりやすく光学性能が低下しやすくなる。又、周辺光量の低下も大きくなりやすくなる。
【００２５】
先に説明したように、本発明においては第１レンズ群の屈折率を高くすることで軸上収差の補正に有利である。更に、軸上ないし軸外の収差補正のバランスを取るためには、本願の第９の発明のリアコンバージョンレンズのように、上記条件式（７）を満足するレンズ形状とすることがより好ましい。但し、下限値を超えると第１レンズの像側の面の屈折力が強くなり軸上収差が出やすくなる。一方、上限値をこえると軸外光束の第１レンズの物体側面に入射する角度が大きくなるので軸外収差が出やすくなる。
【００２６】
更に、上記の各条件式については、以下のように上限値及び下限値を定めることが好ましい。
条件式（１）については、下限値を、１．７５、更には１．７８とするとより好ましい。又、上限値を設けて、１．９を越えないようにすると良い。上限値を超えるとレンズの材料が高価になる。更には、１．８５を越えないようにとするとより好ましい。
【００２７】
条件式（２）については、下限値を設けて、２３を越えないようにするとよい。又、下限値を超えるとレンズの材料が高価になる。更には、２３．５を越えないようにとするとより好ましい。又、上限値を２９、更には２７とするとより好ましい。
【００２８】
条件式（３）については、下限値を、−１．４、更には−１．２とするとより好ましい。又、上限値を−０．７、更には、−０．８とするとより好ましい。
【００２９】
条件式（４）については、下限値を、６５、更には７０とするとより好ましい。又、上限値を設けて、８５を越えないようにすると良い。上限値を超えるとレンズの材料が高価になる。更には、７５を越えないようにとするとより好ましい。
【００３０】
条件式（５）については、下限値を、０．９３、更には０．９５とするとより好ましい。又、上限値を１．０１、更には、１．００とするとより好ましい。
【００３１】
条件式（６）については、下限値を設けて、０．１を越えないようにするとよい。下限値を超えると球面収差の補正のためにレンズ系が複雑になりやすくなる。更には、０．２を越えないようにとするとより好ましい。又、上限値を０．４５、更には０．４とするとより好ましい。
【００３２】
条件式（７）については、下限値を、−３．０、更には−２．５とするとより好ましい。又、上限値を−０．２、更には、−０．２８、更には、−０．４とするとより好ましい。
【００３３】
ここで、まず、本発明のリアコンバージョンレンズとそのマスターレンズとを組み合わせた光学系の構成について説明する。
図１は、本発明によるリアコンバージョンレンズレンズとマスターレンズとを組み合わせた光学系の構成を示す光軸に沿う断面図である。
図１に示すように、マスターレンズＭＬは、物体側から順に、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、絞りＳと、第４レンズ群Ｇ４とを有している。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負の屈折力のレンズＬ１、両凸面の正のレンズＬ２、物体側に凸面を向けた正の屈折力のレンズＬ３、物体側に凹面を向けた負の屈折力のレンズＬ４で構成されており、全体で正の屈折力を有している。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正の屈折力のレンズＬ５、物体側に凹面を向けた負の屈折力のレンズＬ６、両凹面の負の屈折力のレンズＬ７で構成されており、全体で負の屈折力を有している。上記レンズＬ５とＬ６は接合している。第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負の屈折力のレンズＬ８、両凸面の正のレンズＬ９とで構成されており、全体で正の屈折力を有している。第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凹面を向けた負の屈折力のレンズＬ１０、物体側に凸面を向けた正のレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負の屈折力のレンズＬ１２で構成されている。上記レンズＬ１０とＬ１１は接合している。又、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３のレンズＬ９と第４レンズ群Ｇ４のレンズＬ１０との間に設けられている。
【００３４】
上記マスターレンズＭＬと撮像面Ｐとの間にリアコンバージョンレンズＲＣＬが配される。図１には、上記リアコンバージョンレンズＲＣＬをＬ１１３からＬ１１８で示す６枚のレンズで構成した例が示されている。
【００３５】
次に本願の発明に係るリアコンバージョンレンズと組み合わせて用いられるマスターレンズについて説明する。
図２は本発明の各実施例のリアコンバージョンレンズと組み合わせて用いられるマスターレンズに係る光学構成の光軸に沿う断面図である。図１６は上記マスターレンズの球面収差（ＤＺＹ）、非点収差（ＦＣ）、歪曲収差（ＤＴＬ）及び倍率色収差（ＣＣ）を示す。図１７から図２７の各図においても上記記号ＤＺＹ、ＦＣ、ＤＴＬ及びＣＣは同様の意味で用いられる。
【００３６】
上記マスターレンズの光学系を構成する光学部材の数値データを以下に示す。
上記マスターレンズの数値データにおいて、ｒ1、ｒ2、…は各レンズ面の曲率半径、ｄ1、ｄ2、…は各レンズの肉厚又は空気間隔、ｎd1、ｎd2、…は各レンズのｄ線での屈折率、νd1、νd2、…は各レンズのアッべ数、Ｆｎｏ．はＦナンバー、ｆは全系焦点距離を表している。
なお、これらの記号は、後に述べる本願発明のリアコンバージョンレンズに係る実施例１から実施例１１の数値データにおいても共通に用いられる。
【００３７】
数値データ１
（マスターレンズ：図２）
実施例数値
ｆ＝300ｍｍ      Ｆno＝2.8    半画角ω=2.3°
ｒ1＝248.8583
ｄ1＝6.2258      ｎd1＝1.74950       νd1＝35.28
ｒ2＝149.7739
ｄ2＝2.1820
ｒ3＝133.6304
ｄ3＝1.49700     ｎd3＝18.5000       νd3＝81.54
ｒ4＝−317.0995
ｄ4＝0.5859
ｒ5＝130.9539
ｄ5＝14.4960     ｎd5＝1.49700       νd5＝81.54 
ｒ6＝938.4581
ｄ6＝7.4719
ｒ7＝−399.8887
ｄ7＝6.0000      ｎd7＝1.83400       νd7＝37.16 
ｒ8＝−5911.8564 
ｄ8＝52.2724 
ｒ9＝−1176.4309 
ｄ9＝9.5252      ｎd9＝1.84666       νd9＝23.78
ｒ10＝−139.4432
ｄ10＝3.5880     ｎd10＝1.63930       νd10＝44.87
ｒ11＝−8552.4362 
ｄ11＝1.2541
ｒ12＝−1073.3817 
ｄ12＝3.4426      ｎd12＝1.69680      νd12＝55.53
ｒ13＝93.0994 
ｄ13＝36.8207 
ｒ14＝86.4715 
ｄ14＝3.5687      ｎd14＝1.80100      νd14＝34.97
ｒ15＝57.0560 
ｄ15＝1.6186
ｒ16＝58.0496 
ｄ16＝12.1657     ｎd16＝1.49700      νd16＝81.54
ｒ17＝−190.3950
ｄ17＝5.220 
ｒ18＝∞（絞り）
ｄ18＝12.0000 
ｒ19＝−719.5271
ｄ19＝4.5680      ｎd19＝1.56732      νd19＝42.82 
ｒ20＝52.1479
ｄ20＝10.0933     ｎd20＝1.80610      νd20＝40.92
ｒ21＝529.2439
ｄ21＝0.5526
ｒ22＝68.1373 
ｄ22＝6.3521      ｎd22＝1.69680      νd22＝55.53
ｒ23＝42.0858 
ｄ23＝96.4947 
Ｐ＝  撮像面
【実施例１】
【００３８】
図を用いて本発明によるリアコンバージョンレンズの実施例１を説明する。図１は本発明によるマスターレンズとリアコンバージョンレンズとを組み合わせた光学構成を示す光軸に沿う断面図である。図３は実施例１に係るリアコンバージョンレンズの光学構成を示す光軸に沿う断面図である。図１４は，各実施例におけるリアコンバージョンレンズの光線の入射側からみた図である。図１５は本発明によるマスターレンズとリアコンバージョンレンズとを一眼レフカメラに適用した場合のカメラ全体の概略図である。図１７は実施例１に係るリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【００３９】
図３に示すように実施例１のリアコンバージョンレンズは、６枚のレンズで構成される。物体側から順に、物体側に凸面を有する正の屈折力の第１レンズＬ１１３、物体側に凸面を有する負の屈折力の第２レンズＬ１１４、物体側に凸面を有する正の屈折力の第３レンズＬ１１５、物体側に凹面を有する負の屈折力の第４レンズＬ１１６、両凸面の正の屈折力のレンズＬ１１７及び物体側に凹面を有する負の屈折力のレンズＬ１１８で構成される。上記正の屈折力のレンズＬ１１７と負の屈折力のレンズＬ１１８は接合している。この例では、第５レンズ成分はレンズＬ１１７と負の屈折力のレンズＬ１１８との接合レンズである。なお、図４中、Ｐは撮像面である。
【００４０】
次に、図を用いて上記コンバージョンレンズＲＣＬの保持体及びフレア絞り等の構成についてついて説明する。図１４は、上記実施例１におけるリアコンバージョンレンズの光線の入射側からみた図である。図１５は本発明のリアコンバージョンレンズとマスターレンズを用いた一眼レフレックスカメラの概略断面図である。
図１４において、コンバージョンレンズＲＣＬの本体４には、バヨネットタイプのマウント部３をマスターレンズＭＬ側に、マウント部２をカメラ本体側に有している。（図１５における２、３、４参照）又、マスターレンズＭＬとカメラ本体とを電気的に接続し、絞りの調節や焦点距離、合焦状態等の信号の伝達をするための電気接点１３，１６がリアコンバージョンレンズ本体の前後に配されている。（図１５における１３、１６参照）上記接点１３，１６の間には、Ｆナンバー情報等の補正をして、カメラ本体とマスターレンズ間の誤動作を防止するための補正回路１５等（図１５における１５参照）がコンバージョンレンズ本体４内に設けられている。
【００４１】
実施例１において、リアコンバージョンレンズの入射側からみたときに、第２レンズＬ１１４の像側の面に円形の黒塗りの塗装を施した視野絞りＳ２と、上記第２レンズＬ１１４と第３レンズＬ１１５との間に設けられた板状で略矩形のフレア絞りＳ３とが見えるように配されている。更に、第３レンズＬ１１５の入射面側に円形の視野絞りをレンズの保持枠と一体に設け、第４レンズＬ１１６と第５レンズＬ１１７の間にリング状の視野絞りＳ４（図１４中に破線で示す）を挟んで配設している。
【００４２】
実施例１から８においては、リアコンバージョンレンズはレンズ６枚で構成されており、これらの実施例の第５レンズの径を第６レンズの径よりも小さくして接合し、両レンズが保持枠に当接されて支持されている。又、各レンズの周辺の面においても黒塗りを行い、フレアの発生を低減させている。上記のコンバージョンレンズの保持体及びフレア絞り等の構成は、他の実施例２から１１についても同様である。
【００４３】
この実施例１では第５レンズＬ１１７の径を第６レンズＬ１１８の径よりも小さくして接合しているが、このような第６レンズの径の大きさについては、レンズ６枚で構成されている他の実施例２から８においても同様である。なお、後に示すように、実施例９から１１においてはコンバージョンレンズはレンズ５枚で構成されている。
【００４４】
前記各条件式におけるNｄ１、νd1、νd5、Ｒ１及びＲ２は夫々、以下に示す実施例１の数値データ２における  nd24、νd24、νd32 、ｒ24及びｒ25に対応している。
又、これらの関係は、他の実施例２から１１においても同様である。
【００４５】
次に、実施例１おけるマスターレンズとリアコンバージョンレンズ光学系を構成する光学部材の数値データを示す。
なお、マスターレンズの数値データはｒ1からｒ23、ｄ1からｄ23、ｎd1からｎd23、νd1からνd23で表される。又、リアコンバージョンレンズとの数値データは、ｒ24からｒ34、ｄ24からｄ34、ｎd24からｎd33、νd24からνd33で表される。
【００４６】
数値データ２：
（実施例１：図３、）リアコンバージョンレンズの数値データ
マスターレンズ：ｆ＝300ｍｍ      Ｆno＝2.8    半画角2ω  =2.3°
リアコンバージョンレンズ：ｆ＝431.24ｍｍ      Ｆno＝4.0
倍率=1.44
ｒ1＝248.8583
ｄ1＝6.2258       ｎd1＝1.74950      νd1＝35.28
ｒ2＝149.7739
ｄ2＝2.1820
ｒ3＝133.6304
ｄ3＝1.49700      ｎd3＝18.5000      νd3＝81.54
ｒ4＝−317.0995
ｄ4＝0.5859
ｒ5＝130.9539
ｄ5＝14.4960      ｎd5＝1.49700      νd5＝81.54 
ｒ6＝938.4581
ｄ6＝7.4719
ｒ7＝−399.8887
ｄ7＝6.0000       ｎd7＝1.83400      νd7＝37.16 
ｒ8＝−5911.8564 
ｄ8＝52.2724 
ｒ9＝−1176.4309 
ｄ9＝9.5252       ｎd9＝1.84666      νd9＝23.78
ｒ10＝−139.4432
ｄ10＝3.5880      ｎd10＝1.63930      νd10＝44.87
ｒ11＝−8552.4362 
ｄ11＝1.2541
ｒ12＝−1073.3817 
ｄ12＝3.4426      ｎd12＝1.69680      νd12＝55.53
ｒ13＝93.0994 
ｄ13＝36.8207 
ｒ14＝86.4715 
ｄ14＝3.5687      ｎd14＝1.80100      νd14＝34.97
ｒ15＝57.0560 
ｄ15＝1.6186
ｒ16＝58.0496 
ｄ16＝12.1657     ｎd16＝1.49700     νd16＝81.54
ｒ17＝−190.3950
ｄ17＝5.220 
ｒ18＝∞（絞り）
ｄ18＝12.0000 
ｒ19＝−719.5271
ｄ19＝4.5680      ｎd19＝1.56732      νd19＝42.82 
ｒ20＝52.1479
ｄ20＝10.0933     ｎd20＝1.80610      νd20＝40.92
ｒ21＝529.2439
ｄ21＝0.5526
ｒ22＝68.1373 
ｄ22＝6.3521      ｎd22＝1.69680      νd22＝55.53
ｒ23＝42.0858 
ｄ23＝63.4432 
ｒ24＝359.8030
ｄ24＝2.5129      ｎd24＝1.84666      νd24＝23.78 
ｒ25＝−73.3836 
ｄ25＝0.1000
ｒ26＝282.5745
ｄ26＝1.3000      ｎd26＝1.81600      νd26＝46.62 
ｒ27＝19.6533 
ｄ27＝1.4100
ｒ28＝27.5315 
ｄ28＝2.3918      ｎd28＝1.68893      νd28＝31.07
ｒ29＝52.6405 
ｄ29＝3.6661
ｒ30＝−26.1156 
ｄ30＝1.3000      ｎd30＝1.80400      νd30＝46.57 
ｒ31＝−92.4209       
ｄ31＝0.2000
ｒ32＝29.5485 
ｄ32＝6.8435      ｎd32＝1.57501      νd32＝41.50
ｒ33＝−19.9659 
ｄ33＝1.4000      ｎd33＝1.84666      νd33＝23.78
ｒ34＝−45.8151 
ｄ34＝33.7653 
Ｐ＝  撮像面
【００４７】
実施例１における諸元の数値Nd1（nd24）、νｄ1（νd24）、Hb、Sd、Y、IMM、IMG、R1（ｒ24）、R2（ｒ25）については、表１に示されている。又これらの数値を上記各条件式に適用、計算した数値は、表２に示されている。
【実施例２】
【００４８】
図を用いて本発明によるリアコンバージョンレンズの実施例２を説明する。図４は実施例２に係るリアコンバージョンレンズの光学構成を示す光軸に沿う断面図である。図４は本発明によるリアコンバージョンレンズに用いるズームレンズの実施例２に係る光学構成を示す光軸に沿う断面図である。図１８は実施例２に係るリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
図４に示すように、実施例２のリアコンバージョンレンズは、６枚のレンズで構成される。物体側から順に、物体側に凹面を有する正の屈折力の第１のレンズＬ２１３、物体側に凸面を有する負の屈折力の第２のレンズＬ２１４、物体側に凸面を有する正の屈折力の第３のレンズＬ２１５、物体側に凹面を有する負の屈折力の第４のレンズＬ２１６、両凸面の正の屈折力のレンズＬ２１７、及び物体側に凹面を有する負の屈折力のレンズＬ２１８で構成される。上記正の屈折力のレンズＬ２１７と負の屈折力のレンズＬ２１８は接合している。この例では、第５レンズ成分はレンズＬ２１７と負の屈折力のレンズＬ２１８との接合レンズである。なお、上記コンバージョンレンズの保持体及びフレア絞り等の構成については、実施例１の場合と同様であるから、説明を省略する。
【００４９】
次に、実施例２のリアコンバージョンレンズを構成する光学部材の数値データを示す。上記リアコンバージョンレンズと組み合わされるマスターレンズの数値データは、前記実施例１において示した数値データ１の通りであるので省略する。
【００５０】
数値データ３
（実施例２：図４）
ｆ＝417.99ｍｍ      Ｆno＝3.9    倍率=1.39
ｒ24＝−132.9464
ｄ24＝2.2620      ｎd24＝1.84666      νd24＝23.78 
ｒ25＝−47.4861 
ｄ25＝0.1000
ｒ26＝979.5421
ｄ26＝1.3000      ｎd26＝1.81600      νd26＝46.62 
ｒ27＝21.6641 
ｄ27＝0.9492
ｒ28＝27.3416 
ｄ28＝3.0160      ｎd28＝1.68893      νd28＝31.07
ｒ29＝231.5979
ｄ29＝2.5486
ｒ30＝−33.1511 
ｄ30＝1.3000      ｎd30＝1.80400      νd30＝46.57 
ｒ31＝128.8271
ｄ31＝0.2000
ｒ32＝29.5910 
ｄ32＝6.1914      ｎd32＝1.57501      νd32＝41.50
ｒ33＝−18.9460 
ｄ33＝1.4000      ｎd33＝1.84666      νd33＝23.78
ｒ34＝−44.9111 
ｄ34＝33.1853 
Ｐ＝  撮像面
【００５１】
実施例２における諸元の数値Nd1（nd24）、νｄ1（νd24）、Hb、Sd、Y、IMM、IMG、R1（ｒ24）、R2（ｒ25）については、表１に示されている。又これらの数値を上記各条件式に適用、計算した数値は、表２に示されている。
【実施例３】
【００５２】
図５は本発明の実施例３に係るリアコンバージョンレンズの光学構成の光軸に沿う断面図である。図１９は実施例３に係るリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
実施例３のリアコンバージョンレンズは、図５に示すように、６枚のレンズで構成される。物体側から順に、物体側に凹面を有する正の屈折力の第１レンズＬ３１３、物体側に凹面を有する負の屈折力の第２レンズＬ３１４、両凸面の正の屈折力の第３レンズＬ３１５、物体側に凹面を有する負の屈折力の第４レンズＬ３１６、両凸面の正の屈折力のレンズＬ３１７、及び物体側に凹面を有する負の屈折力のレンズＬ３１８で構成される。上記正の屈折力のレンズＬ３１７と負の屈折力のレンズＬ３１８は接合している。この例では第５レンズ成分は、レンズＬ３１７と負の屈折力のレンズＬ３１８との接合レンズである。なお、上記コンバージョンレンズの保持体及びフレア絞り等の構成については、実施例１の場合と同様であるから、説明を省略する。
【００５３】
次に、実施例３のリアコンバージョンレンズを構成する光学部材の数値データを示す。上記リアコンバージョンレンズと組み合わされるマスターレンズ光学系のデータは、前記実施例１の数値データ１に示したものと同じであるので省略する。
【００５４】
数値データ４
（実施例３：図５）
ｆ＝433.19ｍｍ      Ｆno＝4.0    倍率=1.44
ｒ24＝−1641.2916 
ｄ24＝2.5000      ｎd24＝1.84666      νd24＝23.78 
ｒ25＝−56.3563 
ｄ25＝0.1000
ｒ26＝−116.8605
ｄ26＝1.3000      ｎd26＝1.81600      νd26＝46.62 
ｒ27＝20.1636 
ｄ27＝0.8483
ｒ28＝23.9016 
ｄ28＝4.7501      ｎd28＝1.58144      νd28＝40.75
ｒ29＝−42.1870 
ｄ29＝1.1852
ｒ30＝−35.7184 
ｄ30＝1.3000      ｎd30＝1.80400      νd30＝46.57 
ｒ31＝74.5061 
ｄ31＝0.2000
ｒ32＝25.2699 
ｄ32＝5.5535      ｎd32＝1.56732      νd32＝42.82
ｒ33＝−44.4041 
ｄ33＝1.4000      ｎd33＝1.84666      νd33＝23.78
ｒ34＝−3584.9185 
ｄ34＝33.5001 
Ｐ＝  撮像面
【００５５】
実施例３における諸元の数値Nd1（nd24）、νｄ1（νd24）、Hb、Sd、Y、IMM、IMG、R1（ｒ24）、R2（ｒ25）については、表１に示されている。又、これらの数値を上記各条件式に適用、計算した数値は、表２に示されている。
【実施例４】
【００５６】
図６は本発明の実施例４に係るリアコンバージョンレンズの光学構成の光軸に沿う断面図である。図２０は実施例４に係るリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【００５７】
図６に示すように、実施例４のリアコンバージョンレンズは、６枚のレンズで構成される。物体側から順に、物体側に凹面を有する正の屈折力のレンズＬ４１３、物体側に凸面を有する負の屈折力のレンズＬ４１４、像側に凹面の正の屈折力のレンズＬ４１５、物体側に凹面を有する負の屈折力のレンズＬ４１６、両凸面の正の屈折力のレンズＬ４１７、及び物体側に凹面を有する負の屈折力のレンズＬ４１８で構成される。上記正の屈折力のレンズＬ４１７と負の屈折力のレンズＬ４１８は接合している。この例では第５レンズ成分は、レンズＬ４１７と負の屈折力のレンズＬ４１８との接合レンズである。なお、上記コンバージョンレンズの保持体及びフレア絞り等の構成については、実施例１の場合と同様であるから、説明を省略する。
【００５８】
次に、実施例４のリアコンバージョンレンズを構成する光学部材の数値データを示す。上記リアコンバージョンレンズと組み合わされるマスターレンズ光学系の数値データは、前記実施例１の数値データ１に示したものと同じであるので省略する。
【００５９】
数値データ５
（実施例４：図６）
ｆ＝424.22ｍｍ      Ｆno＝4.0    倍率=1.41
ｒ24＝−129.0313
ｄ24＝2.0106      ｎd24＝1.83400      νd24＝37.16 
ｒ25＝−42.8247 
ｄ25＝0.1061
ｒ26＝2019.6728 
ｄ26＝1.2875      ｎd26＝1.81600      νd26＝46.62 
ｒ27＝17.8843 
ｄ27＝0.5191
ｒ28＝19.7507 
ｄ28＝3.5941      ｎd28＝1.69895      νd28＝30.13
ｒ29＝133.4047
ｄ29＝3.0606
ｒ30＝−25.3383 
ｄ30＝0.9595      ｎd30＝1.80400      νd30＝46.57 
ｒ31＝393.4842
ｄ31＝0.1762
ｒ32＝32.1869 
ｄ32＝6.5091      ｎd32＝1.49700      νd32＝81.54
ｒ33＝−18.8529 
ｄ33＝1.1987      ｎd33＝1.80400      νd33＝46.57
ｒ34＝−31.1623 
ｄ34＝33.2019 
Ｐ＝  撮像面
【００６０】
実施例４における諸元の数値、Nd1（nd24）、νｄ1（νd24）、Hb、Sd、Y、IMM、IMG、R1（ｒ24）、R2（ｒ25）については、表１に示されている。又これらの数値を上記各条件式に適用、計算した数値は、表２に示されている。
【実施例５】
【００６１】
図７は本発明の実施例５に係るリアコンバージョンレンズの光学構成を示す光軸に沿う断面図である。図２１は実施例５に係るリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
図７に示すように、実施例５のリアコンバージョンレンズは、６枚のレンズで構成される。物体側から順に、物体側に凸面を有する正の屈折力のレンズＬ５１３、物体側に凸面を有する負の屈折力のレンズＬ５１４、像側に凹面の正の屈折力のレンズＬ５１５、物体側に凹面を有する負の屈折力のレンズＬ５１６、両凸面の正の屈折力のレンズＬ５１７、及び物体側に凹面を有する負の屈折力のレンズＬ５１８で構成される。上記正の屈折力のレンズＬ５１７と負の屈折力のレンズＬ５１８は接合している。この例では第５レンズ成分は、レンズＬ５１７と負の屈折力のレンズＬ５１８との接合レンズである。なお、上記コンバージョンレンズの保持体及びフレア絞り等の構成についてついては、実施例１の場合と同様であるから、説明を省略する。
【００６２】
次に、実施例５のリアコンバージョンレンズを構成する光学部材の数値データを示す。上記リアコンバージョンレンズと組み合わされるマスターレンズ光学系の数値データは、前記実施例１の数値データ１に示したものと同じであるので省略する。
【００６３】
数値データ６
（実施例５：図７）
ｆ＝418.00ｍｍ      Ｆno＝3.9    倍率=1.39
ｒ24＝286.6108
ｄ24＝2.0684      ｎd24＝1.80518      νd24＝25.42 
ｒ25＝−76.5047 
ｄ25＝0.1000
ｒ26＝131.7207
ｄ26＝1.3000      ｎd26＝1.81600      νd26＝46.62 
ｒ27＝18.7693 
ｄ27＝1.0040
ｒ28＝24.0261 
ｄ28＝2.1682      ｎd28＝1.67270      νd28＝32.10
ｒ29＝46.3397 
ｄ29＝3.6202
ｒ30＝−25.3063 
ｄ30＝1.0000      ｎd30＝1.80400      νd30＝46.57 
ｒ31＝−119.1134
ｄ31＝0.2000
ｒ32＝31.0606 
ｄ32＝6.5220      ｎd32＝1.56732      νd32＝42.82
ｒ33＝−19.2274 
ｄ33＝1.0000     ｎd33＝1.80518      νd33＝25.42 
ｒ34＝−41.3671 
ｄ34＝33.0058 
Ｐ＝  撮像面
【００６４】
実施例５における諸元の数値、Nd1（nd24）、νｄ1（νd24）、Hb、Sd、Y、IMM、IMG、R1（ｒ24）、R2（ｒ25）については、表１に示されている。又これらの数値を上記各条件式に適用、計算した数値は、表２に示されている。
【実施例６】
【００６５】
図８は本発明の実施例６に係るリアコンバージョンレンズの光学構成を示す光軸に沿う断面図である。図２２は実施例６に係るリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
図８に示すように、実施例６のリアコンバージョンレンズは、６枚のレンズで構成される。物体側から順に、物体側に凸面を有する正の屈折力のレンズＬ６１３、物体側に凸面を有する負の屈折力のレンズＬ６１４、像側に凹面の正の屈折力のレンズＬ６１５、物体側に凹面を有する負の屈折力のレンズＬ６１６、両凸面の正の屈折力のレンズＬ６１７、及び物体側に凹面を有する負の屈折力のレンズＬ６１８で構成される。上記正の屈折力のレンズＬ６１７と負の屈折力のレンズＬ６１８は接合している。この例では第５レンズ成分は、レンズＬ６１７と負の屈折力のレンズＬ６１８との接合レンズである。なお、上記コンバージョンレンズの保持体及びフレア絞り等の構成については、実施例１の場合と同様であるから、説明を省略する。
【００６６】
次に、実施例６のリアコンバージョンレンズを構成する光学部材の数値データを示す。上記リアコンバージョンレンズと組み合わされるマスターレンズ光学系の数値データは、前記実施例１の数値データ１に示したものと同じであるので省略する。
【００６７】
数値データ７
（実施例６：図８）
ｆ＝418.86ｍｍ      Ｆno＝3.9    倍率=1.40
ｒ24＝1.082×104
ｄ24＝2.0000      ｎd24＝1.84666      νd24＝23.78 
ｒ25＝−77.5313 
ｄ25＝0.1000
ｒ26＝149.8247
ｄ26＝1.3000      ｎd26＝1.81600      νd26＝46.62 
ｒ27＝20.9514 
ｄ27＝1.3552
ｒ28＝33.9962 
ｄ28＝2.0000      ｎd28＝1.72825      νd28＝28.46
ｒ29＝93.2600 
ｄ29＝2.3718
ｒ30＝−39.1365 
ｄ30＝1.0000     ｎd30＝1.80400      νd30＝46.57 
ｒ31＝−2193.8266 
ｄ31＝0.2000
ｒ32＝26.7483 
ｄ32＝6.4465      ｎd32＝1.57501      νd32＝41.50
ｒ33＝−23.1275 
ｄ33＝1.3000      ｎd33＝1.78470      νd33＝26.29
ｒ34＝−121.8987
ｄ34＝32.9965 
Ｐ＝  撮像面
【００６８】
実施例６における諸元の数値、Nd1（nd24）、νｄ1（νd24）、Hb、Sd、Y、IMM、IMG、R1（ｒ24）、R2（ｒ25）については、表１に示されている。又これらの数値を上記各条件式に適用、計算した数値は、表２に示されている。
【実施例７】
【００６９】
図９は本発明の実施例７に係るリアコンバージョンレンズの光学構成の光軸に沿う断面図である。図２３は実施例７に係るリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
図９に示すように、実施例７のリアコンバージョンレンズは、６枚のレンズで構成される。物体側から順に、物体側に凸面を有する正の屈折力のレンズＬ７１３、物体側に凸面を有する負の屈折力のレンズＬ７１４、像側に凹面の正の屈折力のレンズＬ７１５、物体側に凹面を有する負の屈折力のレンズＬ７１６、両凸面の正の屈折力のレンズＬ７１７、及び物体側に凹面を有する負の屈折力のレンズＬ７１８で構成される。上記正の屈折力のレンズＬ７１７と負の屈折力のレンズＬ７１８は接合している。この例では第５レンズ成分は、レンズＬ７１７と負の屈折力のレンズＬ７１８との接合レンズである。なお、上記コンバージョンレンズの保持体及びフレア絞り等の構成については、実施例１の場合と同様であるから、説明を省略する。
【００７０】
次に、実施例７のリアコンバージョンレンズを構成する光学部材の数値データを示す。上記リアコンバージョンレンズと組み合わされるマスターレンズ光学系の数値データは、前記実施例１の数値データ１に示したものと同じであるので省略する。
【００７１】
数値データ８
（実施例７：図９）
ｆ＝422.08ｍｍ      Ｆno＝3.9    倍率=1.41
ｒ24＝4.838×104
ｄ24＝2.0000      ｎd24＝1.80518      νd24＝25.42 
ｒ25＝−61.3805 
ｄ25＝0.1000
ｒ26＝145.5802
ｄ26＝1.2096      ｎd26＝1.81600      νd26＝46.62 
ｒ27＝18.2264 
ｄ27＝0.6478
ｒ28＝20.0900 
ｄ28＝2.7052      ｎd28＝1.62588      νd28＝35.70
ｒ29＝49.0713 
ｄ29＝4.3714
ｒ30＝−21.1714 
ｄ30＝1.0000      ｎd30＝1.80400      νd30＝46.57 
ｒ31＝−105.9732
ｄ31＝0.2000
ｒ32＝41.3989 
ｄ32＝6.9089      ｎd32＝1.54814      νd32＝45.79
ｒ33＝−17.0907 
ｄ33＝1.0987      ｎd33＝1.80518      νd33＝25.42 
ｒ34＝−27.6461 
ｄ34＝32.9979 
Ｐ＝  撮像面
【００７２】
実施例７における諸元の数値、Nd1（nd24）、νｄ1（νd24）、Hb、Sd、Y、IMM、IMG、R1（ｒ24）、R2（ｒ25）については、表１に示されている。又これらの数値を上記各条件式に適用、計算した数値は、表２に示されている。
【実施例８】
【００７３】
図１０は本発明の実施例８に係るリアコンバージョンレンズの光学構成の光軸に沿う断面図である。図２４は実施例８に係るリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
図１０に示すように、実施例８のリアコンバージョンレンズは、６枚のレンズで構成される。物体側から順に、物体側に凸面を有する正の屈折力のレンズＬ８１３、物体側に凸面を有する負の屈折力のレンズＬ８１４、像側に凹面の正の屈折力のレンズＬ８１５、物体側に凹面を有する負の屈折力のレンズＬ８１６、両凸面の正の屈折力のレンズＬ８１７、及び物体側に凹面を有する負の屈折力のレンズＬ８１８で構成される。上記正の屈折力のレンズＬ８１７と負の屈折力のレンズＬ８１８は接合している。この例では第５レンズ成分は、レンズＬ８１７とレンズＬ８１８との接合レンズである。なお、上記コンバージョンレンズの保持体及びフレア絞り等の構成については、実施例１の場合と同様であるから、説明を省略する。
【００７４】
次に、実施例８のリアコンバージョンレンズを構成する光学部材の数値データを示す。上記リアコンバージョンレンズと組み合わされるマスターレンズ光学系の数値データは、前記実施例１の数値データ１に示したものと同じであるので省略する。
【００７５】
数値データ９
（実施例８：図１０）
ｆ＝423.14ｍｍ      Ｆno＝3.9    倍率=1.41
ｒ24＝2396.1854 
ｄ24＝2.0000      ｎd24＝1.84666      νd24＝23.78 
ｒ25＝−85.7601 
ｄ25＝0.1000
ｒ26＝173.1504
ｄ26＝1.3000      ｎd26＝1.81600      νd26＝46.62 
ｒ27＝19.7723 
ｄ27＝1.5842
ｒ28＝31.1148 
ｄ28＝1.8662      ｎd28＝1.72151      νd28＝29.23
ｒ29＝76.4686 
ｄ29＝2.3686
ｒ30＝−41.5661 
ｄ30＝1.0000      ｎd30＝1.80400      νd30＝46.57 
ｒ31＝−1180.9667 
ｄ31＝0.2000
ｒ32＝26.8201 
ｄ32＝6.1487      ｎd32＝1.57501      νd32＝41.50
ｒ33＝−24.7871 
ｄ33＝0.9586      ｎd33＝1.78472      νd33＝25.68
ｒ34＝−92.7890 
ｄ34＝35.0102 
Ｐ＝  撮像面
【００７６】
実施例８における諸元の数値、Nd1（nd24）、νｄ1（νd24）、Hb、Sd、Y、IMM、IMG、R1（ｒ24）、R2（ｒ25）については、表１に示されている。又これらの数値を上記各条件式に適用、計算した数値は、表２に示されている。
【実施例９】
【００７７】
図１１は本発明の実施例９に係るリアコンバージョンレンズの光学構成の光軸に沿う断面図である。図２５は実施例９に係るリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
図１１に示すように、実施例９のリアコンバージョンレンズは、５枚のレンズで構成される。物体側から順に、物体側に凸面を有する正の屈折力の第１レンズＬ９１３、物体側に凸面を有する負の屈折力の第２レンズＬ９１４、像側に凸面の正の屈折力の第３レンズＬ９１５、物体側に凹面を有する負の屈折力の第４レンズＬ９１６及び両凸面の正の屈折力の第５レンズＬ９１７で構成される。この例では第５レンズ成分は、レンズＬ９１７である。なお、上記コンバージョンレンズの保持体及びフレア絞り等の構成については、実施例１における説明と重複するので省略する。
【００７８】
次に、実施例９のリアコンバージョンレンズを構成する光学部材の数値データを示す。上記リアコンバージョンレンズと組み合わされるマスターレンズ光学系の数値データは、前記実施例１の数値データ１に示したものと同じであるので省略する。
【００７９】
数値データ１０
（実施例９：図１１）
ｆ＝418.17ｍｍ      Ｆno＝3.9    倍率=1.39
ｒ24＝135.0795
ｄ24＝2.0080      ｎd24＝1.72825      νd24＝28.46 
ｒ25＝−102.3335
ｄ25＝0.1000
ｒ26＝150.7993
ｄ26＝1.2863      ｎd26＝1.81600      νd26＝46.62 
ｒ27＝17.2206 
ｄ27＝0.6863
ｒ28＝19.6072 
ｄ28＝3.4177      ｎd28＝1.59551      νd28＝39.24
ｒ29＝74.2265 
ｄ29＝3.1638
ｒ30＝−32.3545 
ｄ30＝1.1903      ｎd30＝1.80400      νd30＝46.57 
ｒ31＝298.3005
ｄ31＝0.1000
ｒ32＝30.4788 
ｄ32＝4.5808      ｎd32＝1.48749      νd32＝70.23
ｒ33＝−62.4700 
ｄ33＝32.9995 
Ｐ＝  撮像面
【００８０】
実施例９における諸元の数値、Nd1（nd24）、νｄ1（νd24）、Hb、Sd、Y、IMM、IMG、R1（ｒ24）、R2（ｒ25）及びνｄ5（νd32）については、表１に示されている。又これらの数値を上記各条件式に適用、計算した数値は、表２に示されている。
【実施例１０】
【００８１】
図１２は本発明の実施例１０に係るリアコンバージョンレンズの光学構成の光軸に沿う断面図である。図２６は実施例１０に係るリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
図１２に示すように、実施例１０のリアコンバージョンレンズは、５枚のレンズで構成される。物体側から順に、物体側に凹面を有する正の第１レンズＬ１０１３、物体側に凸面を有する負の屈折力の第２レンズＬ１０１４、像側に凹面の正の屈折力の第３レンズＬ１０１５、物体側に凹面を有する負の屈折力の第４レンズＬ１０１６及び両凸面の正の屈折力の第５レンズＬ１０１７で構成される。この例では第５レンズ成分は、レンズＬ１０１７である。なお、上記コンバージョンレンズの保持体及びフレア絞り等の構成については、実施例１における説明と重複するので省略する。
【００８２】
次に、実施例１０のリアコンバージョンレンズを構成する光学部材の数値データを示す。上記リアコンバージョンレンズと組み合わされるマスターレンズ光学系の数値データは、前記実施例１の数値データ１に示したものと同じであるので省略する。
【００８３】
数値データ１１
（実施例１０：図１２）
ｆ＝419.11ｍｍ      Ｆno＝3.9    倍率=1.40
ｒ24＝−5.646×104
ｄ24＝1.8000      ｎd24＝1.80518      νd24＝25.42 
ｒ25＝−84.3970 
ｄ25＝0.1000
ｒ26＝121.0264
ｄ26＝1.2470      ｎd26＝1.81600      νd26＝46.62 
ｒ27＝17.8919 
ｄ27＝0.9734
ｒ28＝22.2745 
ｄ28＝3.0462      ｎd28＝1.59551      νd28＝39.24
ｒ29＝104.9298
ｄ29＝2.4776
ｒ30＝−36.4417 
ｄ30＝0.9598      ｎd30＝1.78800      νd30＝47.37 
ｒ31＝347.4519
ｄ31＝0.1000
ｒ32＝27.2281 
ｄ32＝4.3150    ｎd32＝1.48749      νd32＝70.23
ｒ33＝−112.3984
ｄ33＝35.2138 
Ｐ＝  撮像面
【００８４】
実施例１０における諸元の数値、Nd1（nd24）、νｄ1（νd24）、Hb、Sd、Y、IMM、IMG、R1（ｒ24）、R2（ｒ25）及びνｄ5（νd32）については、表１に示されている。又これらの数値を上記各条件式に適用、計算した数値は、表２に示されている。
【実施例１１】
【００８５】
図１３は本発明の実施例１１に係るリアコンバージョンレンズの光学構成の光軸に沿う断面図である。図２７は実施例１１に係るリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
図１３に示すように、実施例１１のリアコンバージョンレンズは、５枚のレンズで構成される。物体側から順に、物体側に凸面を有する正の第１レンズＬ１１１３、物体側に凸面を有する負の屈折力の第２レンズＬ１１１４、像側に凹面の正の屈折力の第３レンズＬ１１１５、物体側に凹面を有する負の屈折力の第４レンズＬ１１１６及び両凸面の正の屈折力の第５レンズＬ１１１７で構成される。この例では第５レンズ成分は、レンズＬ１１１７である。なお、上記コンバージョンレンズの保持体及びフレア絞り等の構成については、実施例１における説明と重複するので省略する。
【００８６】
次に、実施例１１におけるマスターレンズ光学系及びリアコンバージョンレンズを構成する光学部材の数値データを示す。
【００８７】
数値データ１２
（実施例１１：図１３）
マスターレンズ：ｆ＝300ｍｍ  Ｆno＝2.8    半画角ω=2.3°
リアコンバージョンレンズ：ｆ＝420.20ｍｍ    Ｆno＝3.9    倍率=1.40
ｒ1＝248.8583
ｄ1＝6.2258       ｎd1＝1.74950      νd1＝35.28
ｒ2＝149.7739
ｄ2＝2.1820
ｒ3＝133.6304
ｄ3＝1.49700      ｎd3＝18.5000      νd3＝81.54
ｒ4＝−317.0995
ｄ4＝0.5859
ｒ5＝130.9539
ｄ5＝14.4960      ｎd5＝1.49700      νd5＝81.54 
ｒ6＝938.4581
ｄ6＝7.4719
ｒ7＝−399.8887
ｄ7＝6.0000       ｎd7＝1.83400      νd7＝37.16 
ｒ8＝−5911.8564 
ｄ8＝52.2724 
ｒ9＝−1176.4309 
ｄ9＝9.5252       ｎd9＝1.84666      νd9＝23.78
ｒ10＝−139.4432
ｄ10＝3.5880      ｎd10＝1.63930      νd10＝44.87
ｒ11＝−8552.4362 
ｄ11＝1.2541
ｒ12＝−1073.3817 
ｄ12＝3.4426      ｎd12＝1.69680      νd12＝55.53
ｒ13＝93.0994 
ｄ13＝36.8207 
ｒ14＝86.4715 
ｄ14＝3.5687      ｎd14＝1.80100      νd14＝34.97
ｒ15＝57.0560 
ｄ15＝1.6186
ｒ16＝58.0496 
ｄ16＝12.1657     ｎd16＝1.49700      νd16＝81.54
ｒ17＝−190.3950
ｄ17＝5.220 
ｒ18＝∞（絞り）
ｄ18＝12.0000 
ｒ19＝−719.5271
ｄ19＝4.5680      ｎd19＝1.56732      νd19＝42.82 
ｒ20＝52.1479
ｄ20＝10.0933     ｎd20＝1.80610      νd20＝40.92
ｒ21＝529.2439
ｄ21＝0.5526
ｒ22＝68.1373 
ｄ22＝6.3521      ｎd22＝1.69680      νd22＝55.53
ｒ23＝42.0858 
ｄ23＝63.7437 
ｒ24＝208.2204
ｄ24＝1.9185      ｎd24＝1.69895      νd24＝30.13 
ｒ25＝−74.6641 
ｄ25＝0.2000
ｒ26＝207.0994
ｄ26＝1.2697      ｎd26＝1.83481      νd26＝42.71 
ｒ27＝18.0551 
ｄ27＝0.7334
ｒ28＝20.0340 
ｄ28＝3.0594      ｎd28＝1.64769      νd28＝33.79
ｒ29＝72.6052 
ｄ29＝3.3278
ｒ30＝−29.7020 
ｄ30＝1.0887      ｎd30＝1.81600      νd30＝46.62 
ｒ31＝−648.5360
ｄ31＝0.2000
ｒ32＝35.3965 
ｄ32＝3.9557      ｎd32＝1.48749      νd32＝70.23
ｒ33＝−67.3038 
ｄ33＝32.9991 
Ｐ＝  撮像面
【００８８】
実施例１１における諸元の数値、Nd1（nd24）、νｄ1（νd24）、Hb、Sd、Y、IMM、IMG、R1（ｒ24）、R2（ｒ25）及びνｄ5（νd32）については、表１に示されている。又これらの数値を上記各条件式に適用、計算した数値は、表２に示されている。
【００８９】
以下の表１に本願発明のリアコンバージョンレンズの実施例１から１１における諸元の数値を示す。
表１：各実施例における諸元の数値
2005043788.tif 000003
上記表１において、条件式の諸元と各実施例における数値データとの対応関係は次の通りである。
Nd1はnd24に、νｄ1はνd24に、R1はｒ24に、R2はｒ25に、νｄ5はνd32に対応している。
【００９０】
以下の表２に本願発明のリアコンバージョンレンズの実施例１から１１における諸元の数値を上記各条件式に適用、計算した数値を示す。
表２：各実施例における条件式対応値
2005043788.tif 000004
【００９１】
以上に説明した本願発明のリアコンバージョンレンズは、銀塩又はデジタル一眼レフレックスカメラに適用可能のものである。これらを以下に例示する。
図１５は、本発明のリアコンバージョンレンズとマスターレンズを組み合わせて撮影レンズに用いた一眼レフレックスカメラの概略断面図である。図中、１は一眼レフレックスカメラ、２はマスターレンズＭＬの保持体５又はリアコンバージョンレンズＲＣＬの保持体４を一眼レフレックスカメラ１に着脱可能とするマウント部であり、３はマスターレンズＭＬの保持体５をリアコンバージョンレンズＲＣＬの保持体４に着脱可能とするマウント部であり、スクリュータイプのマウントやバヨネットタイプのマウント（この図では、バヨネットタイプのマウントを用いている。）等が用いられる。又、ＰはＣＣＤ等の電子撮像素子やフイルム等の撮像面、６は観察者の眼（アイポイント）、７は撮影レンズの光路８において撮影レンズと撮像面Ｐとの間に配置されたクイックリターンミラー、９はクイックリターンミラー７より反射された光の路に配置されたファインダースクリーン、１０はペンタプリズム、１１はファインダーである。又、１２，１５，１８は絞りや焦点距離、フォーカシング等の調節などのための制御回路、１３，１６はマスターレンズＭＬ及びリアコンバージョンレンズＲＣＬとカメラ本体とを電気的に接続し、上記調節、制御用の信号の伝達するための電気接点、１７は絞りＳの制御部である。本発明のリアコンバージョンレンズは、このような構成の一眼レフレックスカメラ１の撮影レンズ（リアコンバージョンレンズ）として用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００９２】
【図１】本発明によるリアコンバージョンレンズとマスターレンズを組み合わせた光学構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図２】本発明によるリアコンバージョンレンズと組み合わせて用いられるマスターレンズの光学構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図３】本発明によるリアコンバージョンレンズの実施例１の光学構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図４】本発明によるリアコンバージョンレンズの実施例２の光学構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図５】本発明によるリアコンバージョンレンズの実施例３の光学構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図６】本発明によるリアコンバージョンレンズの実施例４の光学構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図７】本発明によるリアコンバージョンレンズの実施例５の光学構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図８】本発明によるリアコンバージョンレンズの実施例６の光学構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図９】本発明によるリアコンバージョンレンズの実施例７の光学構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図１０】本発明によるリアコンバージョンレンズの実施例８の光学構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図１１】本発明によるリアコンバージョンレンズの実施例９の光学構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図１２】本発明によるリアコンバージョンレンズの実施例１０の光学構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図１３】本発明によるリアコンバージョンレンズの実施例１１の光学構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図１４】実施例１におけるリアコンバージョンレンズの光線の入射側からみた図である。
【図１５】本願発明のリアコンバージョンレンズとマスターレンズを用いた一眼レフレックスカメラの概略断面図である。
【図１６】本願発明のリアコンバージョンレンズと組み合わせて用いるマスターレンズの球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【図１７】本願発明の実施例１のリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【図１８】本願発明の実施例２のリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【図１９】本願発明の実施例３のリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【図２０】本願発明の実施例４のリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【図２１】本願発明の実施例５のリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【図２２】本願発明の実施例６のリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【図２３】本願発明の実施例７のリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【図２４】本願発明の実施例８のリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【図２５】本願発明の実施例９のリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【図２６】本願発明の実施例１０のリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【図２７】本願発明の実施例１１のリアコンバージョンレンズ（マスターレンズ装着時）の球面収差、非点収差、歪曲収差及び倍率色収差を示す。
【符号の説明】
【００９３】
ＭＬ                マスターレンズ
ＲＣＬ              リアコンバージョンレンズ
Ｌｎ                レンズ
Ｐ                  撮像面
Ｓ                  開口絞り
１                  一眼レフレックスカメラ
２，３              マウント部
４                  リアコンバージョンレンズ保持体
５                  マスターレンズ保持体
６                  アイポイント
７                  クイックリターンミラー
８                  光路
９                  ファインダースクリーン
１０                ペンタプリズム
１１                ファインダー
１２，１５，１８    制御回路
１３，１６          電気接点
１７                絞り制御部
【図１】
2005043788.tif 000005
【図２】
2005043788.tif 000006
【図３】
2005043788.tif 000007
【図４】
2005043788.tif 000008
【図５】
2005043788.tif 000009
【図６】
2005043788.tif 000010
【図７】
2005043788.tif 000011
【図８】
2005043788.tif 000012
【図９】
2005043788.tif 000013
【図１０】
2005043788.tif 000014
【図１１】
2005043788.tif 000015
【図１２】
2005043788.tif 000016
【図１３】
2005043788.tif 000017
【図１４】
2005043788.tif 000018
【図１５】
2005043788.tif 000019
【図１６】
2005043788.tif 000020
【図１７】
2005043788.tif 000021
【図１８】
2005043788.tif 000022
【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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