(57)【要約】【課題】投射型画像表示装置の投射画面の傾きを、画質が劣化することなく正確に補正することを可能にする。【解決手段】投射型画像表示装置に傾き補正手段を備える。この傾き補正手段は、投射型画像表示装置１に固定された固定ラインを投射部１１で投射する手段と、重力場に対する投射型画像表示装置１の傾きを検出する角度センサ２１と、検出された傾きに応じた補正ラインを投射部１１で投射する手段とを有する。そして、固定ラインと補正ラインとを重ねてスクリーン２上に投影させることで、投射型画像表示装置１の上下左右の設置角度を調整可能とする。【選択図】図１
2005338210.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
投射画像の傾きを補正する傾き補正手段を備えた投射型画像表示装置であって、前記傾き補正手段は、重力場に対する当該投射型画像表示装置の傾きを検出する傾き検出手段を有し、当該投射型画像表示装置に固定された固定ラインと、前記傾き検出手段で検出された傾きに応じた補正ラインと、を重ねてスクリーン上に投影させることで、当該投射型画像表示装置の上下左右の設置角度を調整可能とすることを特徴とする投射型画像表示装置。
【請求項２】
光源からの光を入射して画像信号に基づいて変調された光学像を出射する光変調手段と、該光変調手段から出射された光学像を投射する画像投射手段と、該画像投射手段で投射された投射画像の傾きを補正する傾き補正手段と、を備えた投射型画像表示装置であって、前記傾き補正手段は、当該投射型画像表示装置に固定された固定ラインを前記画像投射手段で投射する固定ライン投射手段と、重力場に対する当該投射型画像表示装置の傾きを検出する傾き検出手段と、該傾き検出手段で検出された傾きに応じた補正ラインを前記画像投射手段で投射する補正ライン投射手段と、を有し、前記固定ラインと前記補正ラインとを重ねて前記スクリーン上に投影させることで、当該投射型画像表示装置の上下左右の設置角度を調整可能とすることを特徴とする投射型画像表示装置。
【請求項３】
前記補正ライン投射手段は、前記補正ラインを前記画像投射手段で投射するための画像信号を、前記傾き検出手段における傾き検出信号に基づいて生成し、前記光変調手段に出力する手段であることを特徴とする請求項２に記載の投射型画像表示装置。
【請求項４】
前記固定ライン投射手段は、前記固定ラインを前記画像投射手段で投射するための画像信号を、前記光変調手段に出力する手段であることを特徴とする請求項２又は３に記載の投射型画像表示装置。
【請求項５】
前記傾き補正手段は、前記設置角度の調整を行うアジャスタを、当該投射型画像表示装置の底部に有することを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の投射型画像表示装置。
【請求項６】
前記傾き検出手段は、当該投射型画像表示装置における投射レンズの重力場に対する傾きを検出する手段であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の投射型画像表示装置。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか１項に記載の投射型画像表示装置における前記傾き補正手段よりなる傾き補正装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、投射型画像表示装置、及び該投射型画像表示装置における傾き補正装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、液晶プロジェクタ等、光学像を投射して投射レンズを介してスクリーン上に投射する投射型画像表示装置が知られている。投射型画像表示装置は、例えば、液晶パネル等のライトバルブ素子に電球等からなる光源からの光線が照射されてその透過光がスクリーン上に投写され、ライトバルブ素子において画素毎に偏光量が調整されることにより、任意の表示が行われる。このライトバルブ素子には、動作方式により透過式と反射式の２種類がある。
【０００３】
従来の投射型画像表示装置においては、投射装置をスクリーンの中心に合わせて正面から光学像を投射する場合は、スクリーンに方形状の投射画像が投射されるが、実際にはスクリーンの中心よりも下側に投射装置を配置し、投射レンズを斜め上向きにして拡大投射することが多い。これは一般に「あおり投射」という投射の方法であり、投射レンズの中心よりも上方に画像を投射する方式である。
【０００４】
しかしながら、あおり投射を行った場合、スクリーンに投射された画像は逆台形状に歪み、スクリーンの上端にいくほど上方向に伸び、且つ水平方向に広がるという不具合がある。逆に、スクリーンよりも上側に投射装置を配置した場合も同様の結果となる。また、投射装置をスクリーンに対して水平方向にあおり投射を行った場合は、さらに複雑な歪みを生じてしまう。
【０００５】
上述のごときあおり投射による投射画像の歪みを補正するため、投射装置からの投射方向（例えば投射レンズの傾き等）を検出して、自動的に画像歪みを補正する装置が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。特許文献１に記載の装置は、スクリーンに投射される画像の歪み（逆台形歪み）を補正するため、液晶ライトバルブに表示される映像を投射歪みと逆の形状（台形状）になるように補正し、その補正量を上述の投射方向検出手段からの検出結果に応じて制御するようにしている。
【０００６】
また、特許文献１に記載の装置では、投射装置を水平方向にあおり投射を行った場合の投射画像の画像歪みを補正することはできないという不都合を解消するために、垂直方向に限らず、水平方向のあおり投射による歪みを補正することも可能な装置も提案されている（例えば、特許文献２，３を参照）。
【０００７】
特許文献２には、傾きセンサ等の角度検出手段の検出結果に応じて垂直方向の画像歪みを自動的に補正する第１の手段と、ユーザ操作に応じて水平方向の画像歪みを補正する第２の手段とを有し、垂直方向及び水平方向にあおり投射した場合でも、スクリーン上の表示画像の歪みを補正することができる投射型表示装置が記載されている。また、特許文献３には、特許文献２に記載の装置が補正操作の点で困難であるという不具合を解消するために、垂直方向のあおり補正を調整する際には主に縦線で構成された調整用パターンを表示し、水平方向の画像歪みを調整する際には主に横線で構成された調整用パターンを表示する投射型表示装置が記載されている。
【０００８】
一方、投射型画像表示装置の設置に際し、傾いた設置角度での設置は、投射画像の傾きを招き視聴者には見づらいものとなる。さらに、投射型画像表示装置を複数台で使用するスタック設定やマルチ画面設定の時には、各投射画面による画像の傾きが目立つようになる。なお、スタック設定とは、複数台を上下に重ねて設置し、一枚のスクリーンに映像を重ねて投射する設定であり、マルチ画面設定とは上下に限らず左右に複数台設置して１枚のスクリーンに映像を重ねて投射する設定であり、これらの設定は、映像のダイナミックレンジや階調が良好となる。
【０００９】
図９は、従来技術の投射型画像表示装置における画像傾きの補正を説明するための図で、図９（Ａ）は、水平３画面のマルチ画面を構成した場合の調整前の表示でＯＳＤ基準線がずれた状態を表し、図９（Ｂ）は、３×３の９画面のマルチ画面を構成した場合の調整前の表示でＯＳＤ基準線ずれた状態を表している。図中、２ａ，２ｂ，２ｃは各投射型画像表示装置におけるスクリーン上の投射されるべき領域、３０ａ，３０ｂ，３０ｃは各投射型画像表示装置による実際の投射画面、３１ａ，３１ｂ，３１ｃは各投射型画像表示装置によるＯＳＤ（Ｏｎ  Ｓｃｒｅｅｎ  Ｄｉｓｐｌａｙ）基準線である。
【００１０】
投影画像のみでの設置調整の場合、例えば投射画面３０ａ，ＯＳＤ基準線３１ａをスクリーン上に投射して目視によって合わせることとなるが、図９（Ａ），（Ｂ）で例示したようにＯＳＤ基準線３１ａを投影した場合にもそのＯＳＤ基準線３１ａがずれた状態になり易い。従って、正しく合わせたように見えても実際には図９（Ａ），（Ｂ）に示すように微妙なズレが発生している場合がある。これは、スタック設定やマルチ画面設定に限ったものではなく１つの投射型画像表示装置においても当然同様のズレが発生する。そして、このズレがあおり投射のごとく画像（投射画像３０ａ等）を歪ます原因となる。
【特許文献１】特開平１０−１１１５３３号公報
【特許文献２】特開２００３−０５７７５２号公報
【特許文献３】特開２００３−１９８９９５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、従来技術による傾きの補正は、投射型画像表示装置に固定の投影した補正ラインのみを用い、その補正ラインをみて傾きを直しており、限界がある。実際、投影画像での上下左右傾きの調整は非常に困難な作業であり、また、投射型画像表示装置を２台３台と調整した場合、図９で例示したようにズレが大きく目立つことになる。また、特許文献１−３に記載の投射型画像表示装置は、投影画像を補正して画面歪みを無くすものであり、この補正によって傾きを補償しても、投影画像に補正を加えるものであるため、画質劣化が発生してしまう。
【００１２】
本発明は、上述のごとき実情に鑑みてなされたものであり、投射型画像表示装置の投射画面の傾きを、画質が劣化することなく正確に補正することが可能な、投射型画像表示装置、及び該投射型画像表示装置における傾き補正装置を提供することをその目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は、上述のごとき課題を解決するために、以下の各技術手段により構成される。
第１の技術手段は、投射画像の傾きを補正する傾き補正手段を備えた投射型画像表示装置であって、前記傾き補正手段は、重力場に対する当該投射型画像表示装置の傾きを検出する傾き検出手段を有し、当該投射型画像表示装置に固定された固定ラインと、前記傾き検出手段で検出された傾きに応じた補正ラインと、を重ねてスクリーン上に投影させることで、当該投射型画像表示装置の上下左右の設置角度を調整可能とすることを特徴としたものである。
【００１４】
第２の技術手段は、光源からの光を入射して画像信号に基づいて変調された光学像を出射する光変調手段と、該光変調手段から出射された光学像を投射する画像投射手段と、該画像投射手段で投射された投射画像の傾きを補正する傾き補正手段と、を備えた投射型画像表示装置であって、前記傾き補正手段は、当該投射型画像表示装置に固定された固定ラインを前記画像投射手段で投射する固定ライン投射手段と、重力場に対する当該投射型画像表示装置の傾きを検出する傾き検出手段と、該傾き検出手段で検出された傾きに応じた補正ラインを前記画像投射手段で投射する補正ライン投射手段と、を有し、前記固定ラインと前記補正ラインとを重ねて前記スクリーン上に投影させることで、当該投射型画像表示装置の上下左右の設置角度を調整可能とすることを特徴としたものである。
【００１５】
第３の技術手段は、第２の技術手段において、前記補正ライン投射手段は、前記補正ラインを前記画像投射手段で投射するための画像信号を、前記傾き検出手段における傾き検出信号に基づいて生成し、前記光変調手段に出力する手段であることを特徴としたものである。
【００１６】
第４の技術手段は、第２又は３の技術手段において、前記固定ライン投射手段は、前記固定ラインを前記画像投射手段で投射するための画像信号を、前記光変調手段に出力する手段であることを特徴としたものである。
【００１７】
第５の技術手段は、第１乃至第４のいずれか１の技術手段において、前記傾き補正手段は、前記設置角度の調整を行うアジャスタを、当該投射型画像表示装置の底部に有することを特徴としたものである。
【００１８】
第６の技術手段は、第１乃至第５のいずれか１の技術手段において、前記傾き検出手段は、当該投射型画像表示装置における投射レンズの重力場に対する傾きを検出する手段であることを特徴としたものである。
【００１９】
第７の技術手段は、第１乃至第６のいずれかの技術手段の投射型画像表示装置における前記傾き補正手段よりなる傾き補正装置である。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、投射型画像表示装置の投射画面の傾きを、画質が劣化することなく正確に補正することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
図１は、本発明の一実施形態に係る投射型画像表示装置の構成例を示す概略図で、図２は、図１の投射型画像表示装置における主要部の機能ブロック図である。図中、１は投射型画像表示装置、２はスクリーン、１０は投射型画像表示装置本体（筐体）、１１は投射部、２１は傾き検出手段の一例としての角度センサ、２２は上下角調整用アジャスタ、２３は左右角調整用アジャスタ、２４は角度センサ基準線発生回路、２５はＯＳＤ基準線発生回路、２６はＯＳＤデータ合成回路、αは左右角、βは上下角である。
【００２２】
本発明に係る投射型画像表示装置（以下、プロジェクタという）は、投射画像の傾きを補正する傾き補正手段を備えたものであり、この傾き補正手段は、重力場に対するプロジェクタの傾きを検出する傾き検出手段を有し、プロジェクタに固定の固定ラインと、傾き検出手段で検出された傾きに応じた補正ラインと、を重ねてスクリーン上に投影させることで、プロジェクタの上下左右の設置角度を調整可能とする。ここで調整可能とは、ユーザが調整する補助を行うことができることを指す。実際に、固定ラインと補正ラインとを重ねてスクリーン上に表示することで、ユーザがプロジェクタの設置角度（上下の設置角度及び／又は左右の設置角度）を変えて、固定ラインと補正ラインとが一致するように設置角度を調整できる。また、傾き検出手段は、プロジェクタにおける投射レンズの重力場に対する傾きを検出する手段とすることが好ましく、ここでは投射レンズに固定された部位の傾きを検出することも含むものとする。この傾き検出手段は、最終的にプロジェクタの物理的傾きをなくすために用いられる。
【００２３】
また、本発明は、この傾き補正手段及び後述する各実施形態に係る傾き補正手段よりなる傾き補正装置（プロジェクタに組み込むための回路やソフトウェアなど）としても採用でき、この傾き補正装置は、プロジェクタにて重力場に対する傾きを検出する傾きセンサを取り付けてプロジェクタの設置状態の傾きを測定し、測定結果に基づく補正ラインとプロジェクタ固定の固定ラインとを投影表示する装置に対応し、この２つのラインを合わせる（重なるように調整する）ことで正確にまた簡単に傾きを修正することができるので、プロジェクタ設置補助機構（プロジェクタ設置補助用付属装置）とも謂える。
【００２４】
プロジェクタ１は、投射部１１として、通常、光変調手段及び画像投射手段を備えている。ここで、光変調手段は、光源からの光を入射して画像信号に基づいて変調された光学像を出射する手段であり、また、画像投射手段は、光変調手段から出射された光学像を投射する手段であり、この画像投射手段によってユーザはスクリーンに投射したい映像やスライド等の静止画像を投射する。以下、傾き補正手段が、この画像投射手段で画像投射手段で投射された投射画像の傾きを補正するものとして、図面を参照しながら本発明の一実施形態に係るプロジェクタを説明する。なお、投射部１１は、単に、画像フィルム等を挿入し、それをスクリーン２等に投射する手段であってもよいが、補正ライン及び固定ラインも投影できる構造となっている必要がある。
【００２５】
図１及び図２で説明する構成例によるプロジェクタ１は、その本体（筐体）１０に、投射レンズや光源等を含む投射部１１、傾き検出手段の一例としての角度センサ２１、上下角調整用アジャスタ２２、左右角調整用アジャスタ２３、角度センサ基準線発生回路２４、ＯＳＤ基準線発生回路２５、及びＯＳＤデータ合成回路２６を備え、スクリーン２上に投射画像を投射するものである。図１で例示するように、本体１０の設置角度は、左右角α，上下角βにより表現される。この例のように、傾き補正手段は、設置角度の調整を行うアジャスタをプロジェクタの底部（一般的に筐体の底部）に備えることが好ましいが、単に調整したい厚みをもつ台座を筐体１０の下に挟むようにしてもよい。
【００２６】
傾き補正手段は、固定ラインを投射する手段としての固定ライン投射手段と、補正ラインと投射する手段としての補正ライン投射手段と、を有する。固定ライン投射手段は、プロジェクタに固定された固定ライン、すなわち現在の設置位置（鉛直平面上の位置）を示す基準ライン、を画像投射手段で投射する手段である。この固定ライン投射手段は、前記固定ラインを前記画像投射手段で投射するための画像信号を、光変調手段に出力する手段であればよいが、単に基準線入りフィルムで代用してもよい。また、補正ライン投射手段は、傾き検出手段で検出された傾きに応じた補正ラインを画像投射手段で投射する。補正ライン投射手段は、補正ラインを画像投射手段で投射するための画像信号を、傾き検出手段における傾き検出信号に基づいて生成し、光変調手段に出力する手段であり、検出された傾き信号に基づき補正ラインを投影することとなる。なお、単に、振り子の機能により下を向くように設置された補正ライン入りフィルムなどで代用することも可能である。
【００２７】
そして、上述したように、固定ラインと補正ラインとを重ねてスクリーン２上に投影させることで、プロジェクタ１の上下左右の設置角度の調整を可能とする。以下、固定ラインをＯＳＤ基準線として、補正ラインを角度センサ基準線として説明する。なお、「設置角度」とは、プロジェクタ１の筐体１０の設置角度に限らず、上述のごとく投射部１１における投射レンズの設置角度であることが好ましく、また、設置角度の基準は基本的に重力方向（或いは重力方向に垂直な平面の方向）となる。
【００２８】
ここで、重力場に対する傾きを検出する角度センサ等の傾き検出手段を例示する。傾き検出手段として、加速度センサを重力下で使用することで、傾きを検出することができる。加速度センサの検出方式としては、圧電型（Ｐｉｅｚｏ−ｅｌｅｃｔｒｉｃ）、静電容量型、ピエゾ抵抗型（Ｐｉｅｚｏ−ｒｅｓｉｓｔｉｖｅ）などの方式があり、どのような方式を採用してもよい。ここでは、ピエゾ抵抗型の検出方式として、ピエゾ抵抗素子を用いた例のみを簡単に説明する。ピエゾ抵抗素子は、イオン打ち込み装置などの半導体プロセスによってシリコン単結晶基板に形成されるもので、機械的な外力などで引張や圧縮応力が加わった時に、素子の抵抗値が増減するという特長がある。すなわち、加速度が印加されたときに、ピエゾ抵抗素子に応力が加わるような構造とすることで、加速度をピエゾ抵抗素子の抵抗変化として検出できる。
【００２９】
次に、加速度センサ（３軸加速度センサ）で傾斜を検出する原理を説明する。加速度センサとは、入力軸（感応軸）方向に関して、運動加速度成分（ａ）から重力加速度成分（ｇ）を差し引いた成分を測定する慣性センサである。すなわち、この加速度センサの表示加速度（Ａ）は、Ａ＝ａ−ｇで表される。ここに、ｇは鉛直下向きを１ｇとする。従って、地球上で固定された加速時センサ（ａ＝０）では、感応軸が鉛直上向きの場合には＋１ｇを表示し、感応軸が鉛直上向きから角度θ傾いている場合には、＋１ｇのｃｏｓθ倍を表示する。このことを利用すると、加速度センサの３軸それぞれの重力加速度検出値から各軸が鉛直軸から傾いている角度を求めることができる。
【００３０】
図３は、物体に取り付けられた加速度センサの姿勢を表現する方法を説明するための図である。まず、物体に取り付けられた加速度センサの姿勢を表現する方法を図３に基づき次のように定義する。一般的には、どの軸についても鉛直軸を基準にして、そこから計った各軸への角度θｘ，θｙ，θｚにより姿勢を表現する。この表現方法では、Ｘ軸，Ｙ軸，Ｚ軸が対等に取り扱われるので、任意の姿勢を表現するのに適している。一方、Ｚ軸が鉛直軸に一致しているときが標準姿勢で、この標準姿勢からの傾斜を表現するには、Ｘ軸，Ｙ軸については水平面からの角度αとβ（符号は水平面より上向きを正とする）を用いた方が実際的である。この定義においては、傾斜していない時に、α，β，θｚが全てゼロとなる。本実施形態では、このαを左右の設置角度、このβを上下の設置角度として使用する。
【００３１】
図４乃至図６は、図１及び図２で示した投射型画像表示装置において投射させるＯＳＤ基準線及び角度センサ基準線及びそれらの合致処理を説明するための図で、図中、２４ａは角度センサ基準線、２５ａはＯＳＤ基準線である。図４乃至図６を参照して、検出した傾き信号に基づいて投射型画像表示装置に補正ラインを投射させる機構を以下に例示する。
【００３２】
また、図４（Ａ）はＯＳＤ基準線の例を、図４（Ｂ）はプロジェクタが上下方向に傾いた状態での角度センサ基準線の例を、図４（Ｃ）はプロジェクタが左右方向に傾いた状態での角度センサ基準線の例を、図５（Ａ）はプロジェクタが上下方向に傾いた状態での２つの基準線の合致処理を、図５（Ｂ）はプロジェクタが左右方向に傾いた状態での２つの基準線の合致処理を、図５（Ｃ）は図５（Ｂ）の状態をスクリーン上に投射した場合の見え方を、図６（Ａ）〜（Ｃ）はプロジェクタが上下方向及び左右方向に傾いた状態での２つの基準線の合致処理を、それぞれ示している。
【００３３】
図１に例示したように、プロジェクタ１内部に角度センサ２１を内蔵し、上下角調整用アジャスタ２２と左右角調整用アジャスタ２３がついたプロジェクタにおいて、角度センサ基準線発生回路２４、ＯＳＤ基準線発生回路２５、及びＯＳＤデータ合成回路２６を備える。ＯＳＤ基準線発生回路２５では、図４（Ａ）に示すようなＯＳＤ基準線２５ａを発生させる。また、角度センサ基準線発生回路２４では、角度センサ２１からの情報を基に図４（Ｂ）或いは図４（Ｃ）に示す角度センサ基準線２４ａを発生させる。なお、ここではＯＳＤ基準線２５ａ及び角度センサ基準線２４ａとして十字のみの基準線を例示しているがこれに限ったものではない。
【００３４】
角度センサ基準線発生回路２４及びＯＳＤ基準線発生回路２５における基準線の発生に関し説明する。図示しないユーザ操作部（リモートコントローラなどでもよい）によってＯＳＤ基準線２５ａの投影（或いは角度調整）を指示されるとマイクロコンピュータがＯＳＤ基準線発生回路２５に指示し、液晶プロジェクタの例では液晶駆動回路を駆動して液晶パネルをＯＳＤ基準線２５ａが表示されるよう制御して投射レンズからスクリーン２へ投射する。また、ユーザ操作部によって角度センサ基準線２４ａの投影（或いは角度調整）を指示されるとマイクロコンピュータが角度センサ基準線発生回路２４に指示し、同様にスクリーン２へ角度センサ基準線２４ａを投射する。ここで、角度調整をユーザから指示されると、双方の基準線を投影するように設定しておくことが好ましく、また電源を入れたときに双方の基準線を投影するように設定しておいてもよい。
【００３５】
角度センサ基準線発生回路２４では、傾き検出データを取得し、重力場に対する傾きが０度（対地に対し水平）になったとき角度センサ基準線２４ａとパネルの基準ライン（ＯＳＤ基準線２５ａ）が重なり合うように、角度センサ基準線２４ａを描画し投影を行う。傾斜がある場合は、傾斜角と反対方向にずらして角度センサ基準線２４ａを描画する。このときＯＳＤ基準線２５ａと角度センサ基準線２４ａが重なり合うように装置の角度調整を行うことにより正しい設置が容易に行える。例えば、傾きが左に３０°ずれている（左右角α＝３０°）場合は右３０°に角度センサ基準線２４ａを引き、右１０°（左右角α＝−１０°）であれば左１０°の角度センサ基準線２４ａを引き、前に５°（上下角β＝５°）の時は下に５°分ずらした角度センサ基準線２４ａを引き、後ろに５°（上下角β＝−５°）の時は下に５°ずらした角度センサ基準線２４ａを引き、傾斜０°（左右角α，上下角＝０°）で０°の角度センサ基準線２４ａを引くことでセット固定の０°のライン（ＯＳＤ基準線２５ａ）と重なり、重なった時点で調整完了となる。
【００３６】
このとき、ＯＳＤデータ合成回路２６では、角度センサ基準線発生回路２４及びＯＳＤ基準線発生回路２５の双方のデータを合成してその合成データを投射部１１で投影させスクリーン上に表示させる。ここで、実際には簡単なＯＳＤを作成表示する回路があればソフトウェアで双方の描画を行い表示するのが普通である。ＯＳＤデータ合成回路２６では、図４（Ａ）のデータと図４（Ｂ）のデータを合成した場合に、図５（Ａ）の画像を投影し、図４（Ａ）のデータと図４（Ｃ）のデータを合成した場合に、図５（Ｂ）の画像を投影する。この時プロジェクタは傾いているため、実際には、図５（Ｃ）のように全体が傾いた投影画像に見える。図５（Ａ）のような画像に見える場合は、上下角調整用アジャスタ２２を調整し、図４（Ａ）のような画像に見えるまで高さ調整を行う。さらに、図５（Ｂ）（実際には図５（Ｃ））のような画像に見える場合は、左右角調整用アジャスタ２３を調整し、図４（Ａ）のような画像に見えるまで調整を行う。図４及び図５は、スクリーン２に映った投影画面であり、画面を見ながら確実に調整を行うことができる。
【００３７】
プロジェクタが上下方向及び左右方向に傾いた状態での２つの基準線の合致処理は、まず最初の段階では、図６（Ａ）で示すように、調整前のＯＳＤ表示画面でＯＳＤ基準線２５ａと角度センサ基準線２４ａが離れた状態になっておりプロジェクタが水平になっていない。次に、左右の傾きのみ調整を行うと、図６（Ｂ）で示すように前後の傾き（上下方向の傾き）が未調整の状態となり、その後、前後の傾きも調整を行うと、図６（Ｃ）に示すように、ＯＳＤ基準線２５ａと角度センサ基準線２４ａとが完全に一致した状態となり、これで調整完了となる。
【００３８】
図７及び図８は、図１及び図２で示した投射型画像表示装置における画像傾きの補正を説明するための図で、図７は補正前の状態を示しており、図８は補正後の状態を示している。ここで、図７は、本発明に係る投射型画像表示装置を複数台用いてマルチ画面を構成した場合の画像歪み調整前の状態を説明するための図で、図７（Ａ）は、水平３画面のマルチ画面を構成した場合の調整前の表示でＯＳＤ基準線と角度センサ基準線がずれた状態を表し、図７（Ｂ）は、３×３の９画面のマルチ画面を構成した場合の調整前の表示でＯＳＤ基準線と角度センサ基準線がずれた状態を表している。図８は、図７の状態から画像歪みを調整し終わった状態を説明するための図で、図８（Ａ）は、図７（Ａ）の状態から水平３画面のマルチ画面の調整が終わった状態の表示でＯＳＤ基準線と角度センサ基準線が一致した状態を表し、図８（Ｂ）は、図７（Ｂ）の状態から３×３の９画面のマルチ画面の調整が終わった状態の表示でＯＳＤ基準線と角度センサ基準線が一致した状態を表している。また、図中、２ａ，２ｂ，２ｃは各投射型画像表示装置におけるスクリーン上の投射されるべき領域、２４ａ，２４ｂ，２４ｃは角度センサ基準線、２５ａ，２５ｂ，２５ｃはＯＳＤ基準線である。
【００３９】
従来技術のごとく投影画像のみでの設置調整した場合には、正しく合わせたように見えても実際には図９（Ａ），（Ｂ）に示すように微妙なずれが発生している場合があり、投射画像を歪ます原因になる場合がある。しかしながら、本発明を適用して調整を行うことにより、一台一台が対地に対し平行に設置することが容易にでき、調整前の段階では図７（Ａ），（Ｂ）で例示したようにそれぞれのプロジェクタでＯＳＤ基準線２５ａ，２５ｂ，２５ｃと角度センサ基準線２４ａ，２４ｂ，２４ｃとがずれた状態に通常なっているが、図８（Ａ），（Ｂ）で例示するように、それらが合致しスクリーン上の投射すべき領域２ａ，２ｂ，２ｃに正確に投射されるように、設置調整を行うことが可能となる。
【００４０】
以上、本発明は、スクリーンに対し正面にプロジェクタを設置する為の補助機能として使用し、投影画像の補正は行わないので、従来技術のごとく投射画像に補正を加えるものではないため、プロジェクタ本来の画質で使用できる。すなわち、本発明によれば、投影画像に補正を加えることはないので画質劣化が発生しない。このように、本発明によれば、投射型画像表示装置の投射画面の傾きを、画質が劣化することなく正確に補正することが可能となり、従って、投射型画像表示装置による投射画面の歪みも、画質が劣化することなく正確に補正することが可能となる。さらに、本発明は、操作も容易である。また、プロジェクタを、複数台で使用するスタック設定やマルチ画面設定の時に、プロジェクタを設置する際、セットのスクリーンに対する物理的位置（傾き）を無くし、セット間の投影画面の傾きバラツキを無くし、最適な状態での投影が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の一実施形態に係る投射型画像表示装置の構成例を示す概略図である。
【図２】図１の投射型画像表示装置における主要部の機能ブロック図である。
【図３】物体に取り付けられた加速度センサの姿勢を表現する方法を説明するための図である。
【図４】図１及び図２で示した投射型画像表示装置において投射させるＯＳＤ基準線及び角度センサ基準線及びそれらの合致処理を説明するための図である。
【図５】図１及び図２で示した投射型画像表示装置において投射させるＯＳＤ基準線及び角度センサ基準線及びそれらの合致処理を説明するための図である。
【図６】図１及び図２で示した投射型画像表示装置において投射させるＯＳＤ基準線及び角度センサ基準線及びそれらの合致処理を説明するための図である。
【図７】図１及び図２で示した投射型画像表示装置における画像傾きの補正を説明するための図で、補正前の状態を示す図である。
【図８】図１及び図２で示した投射型画像表示装置における画像傾きの補正を説明するための図で、補正後の状態を示す図である。
【図９】従来技術の投射型画像表示装置における画像傾きの補正を説明するための図である。
【符号の説明】
【００４２】
１…投射型画像表示装置（プロジェクタ）、２…スクリーン、２ａ，２ｂ，２ｃ…スクリーン上の投射されるべき領域、１０…投射型画像表示装置本体（筐体）、１１…投射部、２１…角度センサ、２２…上下角調整用アジャスタ、２３…左右角調整用アジャスタ、２４…角度センサ基準線発生回路、２４ａ，２４ｂ，２４ｃ…角度センサ基準線、２５…ＯＳＤ基準線発生回路、２５ａ，２５ｂ，２５ｃ…ＯＳＤ基準線、２６…ＯＳＤデータ合成回路、α…左右角、β…上下角。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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