(57)【要約】【課題】装着時の違和感を緩和し若しくは無くすことのできる手首拘束用サポーターを提供する。【解決手段】略筒状に形成されて周方向及び長手方向のうち少なくとも周方向に伸縮可能であって前腕部の手首近傍から少なくとも第２指から第５指の付け根付近まで覆い得るサポーター本体２と、サポーター本体２に形成された第１指用開口部３と、ポケット５に挿入したサポーター本体３の第５指側に長手方向に沿って延在する支持体と、を有し、該支持体は、少なくとも装着される前腕部の手首近傍から豆状骨部位を亘って掌の第５指側の側部にまで延在し得るように設けられていることとした。【選択図】    図２
2005000549.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
略筒状に形成され、周方向及び長手方向のうち少なくとも周方向に伸縮可能であって前腕部の手首近傍から少なくとも第２指から第５指の付け根付近まで覆い得るサポーター本体と、
該サポーター本体に形成された第１指用開口部と、
前記サポーター本体の第５指側に長手方向に沿って延在する支持体と、を有し、
該支持体は、少なくとも装着される前腕部の手首近傍から豆状骨部位を亘って掌の第５指側の側部にまで延在し得るように設けられ、
前記サポーター本体は、少なくとも周方向の弾性率が０．７０ｋｇｆ／ｃｍ未満であることを特徴とする手首拘束用サポーター。
【請求項２】
前記第１指用開口部は、前記サポーター本体の一端から長手方向に延びるスリットの該一端を伸縮可能なバンドによって接続することにより形成されていることを特徴とする請求項１に記載の手首拘束用サポーター。
【請求項３】
前記第１指用開口部は、第１中手骨相当部位が露出し得るように開口していることを特徴とする請求項１又は２に記載の手首拘束用サポーター。
【請求項４】
前記支持体が、前記サポーター本体に設けられたポケットに収容されていることを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載の手首拘束用サポーター。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、手首の動きを拘束するためのサポーターに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、手首に打撲、捻挫、腱鞘炎を発症した場合の保存療法として、或いは、卓球、テニス等のスポーツをする際に手首を痛めないようにその予防として、手首をサポーターで保護するのが一般的であり、種々のサポーターが提案されている（例えば、特許文献１〜４参照）。
【０００３】
【特許文献１】
特表平９−５０４７２０号公報
【０００４】
【特許文献２】
実用新案登録第３０２８５２０号公報
【０００５】
【特許文献３】
実用新案登録第３０６２１７４号公報
【０００６】
【特許文献４】
特開平２−１７２４６３号公報
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記特許文献１に記載のサポーターは、手に巻き付けてから面ファスナーのような係合部材によって留めるタイプのものであるが、装着時に斯かる係合部材の部位において２重、３重に重なる部分が生じ、布厚が厚くなるために装着時にごわつくため、キーボード操作等の作業がしづらい等、装着作業時に違和感を生じ、しかも、長期間の装着により布厚の厚い部分に痛み覚えることさえある。
【０００８】
また、上記特許文献２に記載のサポーターでは、上記特許文献１記載のサポーターと同様に布の重なる部位による違和感等を生じるとともに、第２指と第３指との間に部材が存在するため、該部材の部位が作業の際に邪魔になることが多い。
【０００９】
さらに、上記第３特許文献に記載のサポーターでは、重ね合わせる部位があることによる前記違和感等に加え、複数個の構成部材を装着時に組み合わせる必要があるため、装着に手間がかかる上、旨く装着できない場合がある。
【００１０】
さらにまた、上記特許文献４に記載のサポーターでは、充填部材が第１指側及び第５指側の双方に充填され、第１指側の充填部材は第１指の付け根付近から手首付近に当接するように設けられているために、上記第１〜第３特許文献記載のものと同様に装着時の違和感を生じると共に、取り外す際に第１指側の充填部材が第１指に引っかかって取り外しにくく、装着もしづらいという問題があった。
【００１１】
そこで、本発明は、装着時の違和感を緩和し若しくは無くすことのできる手首拘束用サポーターを提供することを目的とする。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
本発明の上記目的は、略筒状に形成され、周方向及び長手方向のうち少なくとも周方向に伸縮可能であって前腕部の手首近傍から少なくとも第２指から第５指の付け根付近まで覆い得るサポーター本体と、該サポーター本体に形成された第１指用開口部と、前記サポーター本体の第５指側に長手方向に沿って延在する支持体と、を有し、該支持体は、少なくとも装着される前腕部の手首近傍から豆状骨部位を亘って掌の第５指側の側部にまで延在し得るように設けられ、前記サポーター本体は、少なくとも周方向の弾性率が０．７０ｋｇｆ／ｃｍ未満であることを特徴とする手首拘束用サポーターにより達成される。
【００１３】
前記第１指用開口部は、前記サポーター本体の一端から長手方向に延びるスリットの該一端を伸縮可能なバンドによって接続することにより形成することが好ましい。
【００１４】
前記第１指用開口部は、第１中手骨相当部位が露出し得るように開口していることが好ましい。
【００１５】
前記支持体は、前記サポーター本体に設けられたポケットに収容されていることが好ましい。
【００１６】
【発明の実施の形態】
本発明の好ましい実施形態について以下に図１〜４を参照して説明する。図１〜図４は、本発明に係る手首拘束用サポーターの一実施形態を装着した状態を示し、図１は左側面図、図２は平面図、図３は右側面図、図４は底面図をそれぞれ示している。なお、全図を通し、同様の構成部分には同符号を付した。
【００１７】
手首拘束用サポーター１は、前腕部の手首Ｋ近傍から少なくとも第２指から第５指の付け根付近まで覆い得るサポーター本体２と、サポーター本体２に形成された第１指用開口部３と、サポーター本体２の第５指側に長手方向に沿って延在する支持体４と、を有している。
【００１８】
サポーター本体２は、略筒状に形成され、少なくとも周方向に伸縮可能であって、好ましくは周方向及び長手方向に伸縮可能なものとされる。手首Ｋに適度の固定感を付与するためには、サポーター本体２の弾性率は、０．７０ｋｇｆ／ｃｍ以上であると血行や神経作用に悪影響を及ぼすことがあるため、０．７０ｋｇｆ／ｃｍ未満のものであることが必要である。
【００１９】
また、サポーター本体２は、適度の固定感を得るために、所望の被覆圧を付与するものとすることができる。ここで被覆圧とは、サポーター本体２の内面が被装着部位を圧迫する圧迫力に関する値であり、以下のようにして求めることができる。
【００２０】
先ず、（１）サポーター本体２に使用する基布の引張特性、（２）装着しない状態でのサポーター本体２の周囲長、及び（３）サポーター本体を装着する部位の人体寸法（周囲長）を測定する。
【００２１】
（１）基布の引張特性は、引張試験機を用いて基布の伸張率が７０％（即ち、歪みが０．７）になるまで引っ張り、その際の伸張率１０〜７０％（歪み０．１〜０．７）の張力をプロットし、伸張率が１０〜７０％（歪み０．１〜０．７）の時の張力の回帰直線式を算出する。回帰直線を引く時のＸ軸は歪み、Ｙ軸は張力とし、張力の単位はｋｇｆ／ｃｍ（基布の厚みは、通常一定であるので、そのディメンジョンを考慮していない。）で表示する。基布は、幅５０ｍｍ、長さ１００〜１５０ｍｍとし、長さ方向への引張速度を１００ｍｍ／分、つかみ間隔１００ｍｍとして、回帰式ｙ＝ａｘ＋ｂを算出すれば、ａが弾性率の値となる。
【００２２】
（２）サポーター本体２の周囲長Ｌ１（ｃｍ）は、筒状のサポーター本体２を折り、その周方向の折り径長さを測定し、その２倍の値とする。即ち、周囲長Ｌ１（ｃｍ）＝２×（折り径）とする。
【００２３】
（３）サポーター本体２を装着する部位の周囲長Ｌ２は、サポーター本体２を装着する部位の周囲長を巻き尺で測定する。
【００２４】
次に、下記式（式１）により被覆圧Ｐ（ｋｇｆ／ｃｍ２）を算出する。
【００２５】
Ｐ＝｛ａ（Ｌ２−Ｌ１）／Ｌ１＋ｂ｝／Ｌ２／２π  ・・・  （式１）
装着時には、サポーター本体の基布に働く上式の張力に相当する項｛ａ（Ｌ２−Ｌ１）／Ｌ１＋ｂ｝（ｋｇｆ／ｃｍ）が変化しても、サポーター本体２の寸法は殆ど変化し得ないから、サポーター本体２を形成する基布の弾性率によって、最適な寸法での被覆圧が変化する。
【００２６】
支持体４は、少なくとも装着される前腕部の手首Ｋ近傍から手首Ｋの豆状骨を亘って掌の第５指側の側部に延在し得るように、サポーター本体２に設けられ、第１指と対向する位置に設けられている。
【００２７】
このように支持体４をサポーター本体２に設けることにより、装着時においては、掌の略水平方向への手の動きを拘束する作用をなすとともに、掌に対して略垂直方向への手の動きを拘束する作用をもなし得る。
【００２８】
支持体４は、外力又は荷重が付加されたときに撓むものも含まれるが、その撓みによって固定感が失われない程度のものとされる。許容される撓みの範囲或いは最適な撓みの範囲は、荷重と撓みとの関係、或いは、曲げ剛性等から求めることができる。
【００２９】
例えば、３点曲げ試験装置により、支持体４を装着したサポーター本体２にゆっくりと荷重Ｆ（Ｎ）をかけたときの撓み量がδ（ｍｍ）であったとき、下記式（式２）によって求めることができる。
【００３０】
Ｇ＝Ｆ／δ        ・・・  （式２）
このＧの値を、本明細書においては「弾性値」と定義する。なお、弾性値Ｇを算出するのに、支持体４に荷重Ｆ（Ｎ）をかけ、そのときの撓み量をδ（ｍｍ）としても良い。サポーター本体２を備えた場合と備えない場合とでは、大差がないからである。
【００３１】
例えば、支点間距離３６ｍｍで支点間中央に１ｍｍ／分で荷重をかけたときに算出される弾性値Ｇは、適度な固定感を得るには、４以上、好ましくは６以上、より好ましくは、１０以上であることが好ましい。
【００３２】
支持体４は、弾性値Ｇが４以上であれば、材質、形状等は特に限定されず、例えば、棒体や帯板体等を１本又は複数本配列したもの、複数個の小片を連結又は係合させたもの、複数個の小片が互いに関連しあえるように点在させたもの、積層体としたもの、或いはこれらを組み合わせたもの等、種々の形態を採用することができ、例えば、合成樹脂、金属、炭素繊維、グラスファイバー、木材等によって形成することができる。
【００３３】
図示例において支持体４は、幅１．５ｃｍ、長さ１５ｃｍ、厚さ２ｍｍの硬質プラスチック板（材質：ポリプロピレン製）を使用しており、サポーター本体２に縫い付けられたポケット５に収容されている。支持体４は、尺骨と手根骨の関節部を中心として８ｃｍ以上の長さを有するものであることが、固定感を得る上で好ましい。
【００３４】
支持体４をサポーター本体２に付設する方法としては、サポーター本体２に直接、縫い付け、或いは鋲留め、貼着、粘着等、種々の取り付け方法を採用し得る。
【００３５】
第１指用開口部３は、一端から長手方向に延びるスリット３ａの該一端を伸縮可能なバンド３ｂによって接続されている。スリット３ａの他端は、第１指の第１中手骨相当部位が露出する程度まで、即ち橈骨茎状突起付近まで延びることが好ましい。サポーター本体２が第１中手骨相当部位を覆うと、第１指を殆ど動かすことができなくなり、装着者の不自由が大きいが、第１指中手骨部を覆わない構成とすることにより、第１指を動かし易く、作業がし易くなるからである。
【００３６】
第１指の動かし易さ、及び作業し易さを考慮し、スリット３ａの形状は、例えば、スリット３ａの他端側が丸みを帯びた略Ｕ字形状（図５）、スリット３ａの他端側から一端側に至る部分が掌側において第１指を動かす筋肉部分（短母指屈筋及び母指対立筋に相当する部位）をくりぬいた形状（図６）、図６の部位に対応する手の甲の部位をスリット３ａの他端側から一端側に至る部分においてくりぬいた形状（図７）、スリット３ａの他端側から一端側に至る部分が略楕円形（図８）、略円形（図９）、略菱形（図１０）、略四角形（図１１）、略Ｖ字形（図１２）等としてもよい。
【００３７】
前腕においては手首Ｋの周囲長に比べて手の部位の周囲長の方が長いから、サポーター本体が長さ方向に亘って一定の直径を有する場合は、手首Ｋ或いは手の部位の何れか一方の締め付け力が強くなるか或いは弱くなる。そこで、上記のようにスリット３ａの一端をバンド３ｂで接続することにより、サポーター本体２は、手首Ｋより先の部位を覆う周囲長が前腕部を覆う周囲長よりも長くなり、手首Ｋ、その近傍の前腕部、及び手の部位、の何れの部位に対しても適切な締め付け力を付与することができる。
【００３８】
上記構成を有する手首拘束用サポーターは、第１指開口部３に第１指を通せば、第５指側に支持体４が沿うようになっており、サポーター本体２が適切な被覆圧を付与することにより、違和感なく手首Ｋを固定することができる。
【００３９】
サポーター本体２は、略筒状に形成されており、従来のような重ね合わせ部分を生じないので、このことからも装着時の違和感を緩和し、若しくは違和感を無くすことができる。
【００４０】
更に、第１指側には支持体を備えないので着脱が容易であり、手の甲又は掌側にも支持体を備えないのでそれらによる違和感も生じることがない。
【００４１】
また、上記構成を有する手首拘束用サポーター１は、手首Ｋから先の手の部位を第５指の側（図２の矢印Ｘ方向）へ曲げる力が作用しても、その力に対して、豆状骨部を支点として、前腕部の手首近傍から支持体４に抗力が作用し、前記第５指の側へ曲げにくくする働きがあるため、ド・ケルヴァン病のような腱鞘炎等の予防又は保存治療においても有効である。
【００４２】
【実施例】
本発明に係る手首拘束用サポーターに関して、以下の通り試験した。
（１）サポーター本体単体の弾性率（引張弾性率）に関する試験
▲１▼試験片（基布）の材質：
試験片１；ネオプレンゴム，ナイロン
試験片２；綿，レーヨン
試験片３；綿，レーヨン
試験片４；綿，レーヨン
試験片５：綿，レーヨン
試験片６：綿，レーヨン
試料寸法：  幅５０ｍｍ、長さ１００ｍｍ、厚み約３ｍｍ
▲２▼引張試験装置：島津製作所製  オートグラフＡＧＳ−Ｈ  ５００Ｎ
▲３▼引張速度：  １００ｍｍ／分
▲４▼試験方法：  試料１〜６を５０％伸張させ（即ち、歪みが０．５）、その時の張力（ｋｇｆ／ｃｍ）を測定して、上記した回帰式から弾性率を算出し、試験片１〜６と同じ材質で製造したサポーター本体を被験者に装着し、官能試験を行った。
【００４３】
▲５▼試験片１〜６の基布を使用したサポーター本体試料１〜６は、何れも、長さ１８０ｍｍ、周囲長１６０ｍｍとした。試験結果は下記表１の通りである。
【００４４】
【表１】
2005000549.tif 000003
【００４５】
上記表１から、弾性率が０．７０未満，より好ましくは０．５以下，更に好ましくは０．４以下，より更に好ましくは０．２５以下であることが、血流阻害に影響を与えないため好ましい。
（２）支持体の曲げ強度に関する試験
支持体を備えるサポーター本体に、荷重Ｆ（Ｎ）をかけた際の撓み量がδ（ｍｍ）であったとき、上記式（式２）で表される弾性値Ｇと、装着時の固定感に関する官能試験を行った。サポーター本体は、上記弾性率に関する試験により得た試料５を使用し、支持体には下記の支持体試料１〜５を使用した。
【００４６】
支持体試料１：アクリル製  円柱形  直径：３ｍｍφ  長さ：７０ｍｍ
支持体試料２：ＡＢＳ樹脂製  円柱形  直径：５ｍｍφ  長さ：７０ｍｍ
支持体試料３：アクリル製  円柱形  直径：５ｍｍφ  長さ：７０ｍｍ
支持体試料４：ＡＢＳ樹脂製  円柱形  直径：７ｍｍφ  長さ：７０ｍｍ
上記支持体試料１〜４を３点曲げ試験装置島津製作所製  ＡＧ−１００ｋＮＤにより、支点間距離３６ｍｍで支持し中央部を１ｍｍ／分の速度で荷重をかけていき、上記した（式２）から弾性値Ｇを求め、それら支持体試料１〜４を設けた支持体付きサポーター本体試料１〜４を被験者に装着し、固定感に関する官能試験を行った。ここで用いたサポーター本体試料の引張弾性率は，０．１８であった。その結果は、下記表２の通りである。
【００４７】
【表２】
2005000549.tif 000004
【００４８】
なお、上記したようにサポーター本体を備えた場合と備えない場合の弾性値Ｇは、ほぼ同一視できるので、支持体のみで試験した場合も表２とほぼ同様の結果が得られる。
（３）被覆圧に関する試験
上式（式１）に基づく被覆圧を計算した。一般の成人男性の手首周囲長は１４〜１９ｃｍであるから、サポーター本体の手首部周囲長を１３〜１９ｃｍとした。
【００４９】
弾性率が０．７０ｋｇｆ／ｃｍの場合の規定された寸法での被覆圧は５５〜９０ｋｇｆ／ｃｍ２であり、弾性率が０．３３ｋｇｆ／ｃｍの場合の規定された寸法での被覆圧は４５〜８０ｋｇｆ／ｃｍ２であり、弾性率が０．１８ｋｇｆ／ｃｍの場合の規定された寸法での被覆圧は２２〜３０ｋｇｆ／ｃｍ２であり、弾性率が０．０３７ｋｇｆ／ｃｍの場合の規定された寸法での被覆圧は４〜１０ｋｇｆ／ｃｍ２であった。
【００５０】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように、本発明に係る手首拘束用サポーターによれば、装着時の違和感を緩和し若しくは無くすことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る手首拘束用サポーターの一実施形態を装着した状態を示す右側面図である。
【図２】図１の手首拘束用サポーターの第１実施形態を甲側から示す平面図である。
【図３】図１の手首拘束用サポーターを示す左側面図である。
【図４】図１の手首拘束用サポーターの掌側を示す底面図である。
【図５】本発明に係る手首拘束用サポーターの第２実施形態を示す右側面図である。
【図６】本発明に係る手首拘束用サポーターの第３実施形態を掌側から示す平面図である。
【図７】本発明に係る手首拘束用サポーターの第４実施形態を手の甲側から示す底面図である。
【図８】本発明に係る手首拘束用サポーターの第５実施形態を示す右側面図である。
【図９】本発明に係る手首拘束用サポーターの第６実施形態を示す右側面図である。
【図１０】本発明に係る手首拘束用サポーターの第７実施形態を示す右側面図である。
【図１１】本発明に係る手首拘束用サポーターの第８実施形態を示す右側面図である。
【図１２】本発明に係る手首拘束用サポーターの第９実施形態を示す右側面図である。
【符号の説明】
１  手首拘束用サポーター
２  サポーター本体
３  第１指用開口部
３ａ  スリット
３ｂ  バンド
４  支持体
５  ポケット
【図１】
2005000549.tif 000005
【図２】
2005000549.tif 000006
【図３】
2005000549.tif 000007
【図４】
2005000549.tif 000008
【図５】
2005000549.tif 000009
【図６】
2005000549.tif 000010
【図７】
2005000549.tif 000011
【図８】
2005000549.tif 000012
【図９】
2005000549.tif 000013
【図１０】
2005000549.tif 000014
【図１１】
2005000549.tif 000015
【図１２】
2005000549.tif 000016