(57)【要約】【目的】  二相組織化を防止しながら焼鈍温度を可能な限り高く設定し、軟質で加工性に優れたステンレス鋼帯を製造する。【構成】  Ａc1変態点を超える高温域でフェライト＋オーステナイト二相組織となるステンレス鋼を連続焼鈍する際、焼鈍されたステンレス鋼をＸ線回折してＸ線回折プロフィールを求め、Ｘ線回折プロフィールの幅広りからオーステナイト→マルテンサイト変態を判定する。オーステナイト→マルテンサイト変態が判定されたとき、炉温低下，通板速度上昇等によって昇温条件を緩和する。【選択図】        図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ａc1変態点を超える高温域でフェライト＋オーステナイト二相組織となるステンレス鋼を連続焼鈍する際、焼鈍されたステンレス鋼をＸ線回折してＸ線回折プロフィールを求め、Ｘ線回折プロフィールの幅広りからオーステナイト→マルテンサイト変態を判定し、オーステナイト→マルテンサイト変態が判定されたときステンレス鋼の昇温条件を緩和することを特徴とする二相組織化を抑制したステンレス鋼の製造方法。
【請求項２】
炉温の低下及び／又は通板速度の上昇によりステンレス鋼の昇温条件を緩和する請求項１記載の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高温域で二相組織を呈するステンレス鋼の焼鈍に際し、過焼鈍による二相組織の生成を防止して材料特性の良好なステンレス鋼を製造する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ステンレス鋼は，優れた耐食性を活用し、厨房機器，製造装置，車両用構造材や機器，建材等、広範な分野で使用されている。深絞り，張出し加工，伸びフランジ成形，曲げ加工，冷間鍛造等で用途に応じた目標形状にステンレス鋼帯又はステンレス鋼板（以下、ステンレス鋼帯で総称する）が成形されるが、デザインや嗜好の多様化に伴って高度の加工性が要求される場合が多くなってきている。
【０００３】
加工の高度化に対応するため、加工性に優れた材料の開発が進められている。加工性を左右する重要な因子の一つに延性があるが、延性は製造時の条件に著しく影響される。そのため、材料自体で優れた延性を呈する鋼種が開発されても、製造条件が適正でないと本来の性能が十分に発現しない。製造条件のなかでも、再結晶焼鈍は材料特性に大きな影響を及ぼし、高延性を呈する適正金属組織に仕上げることが再結晶焼鈍の狙いである。この場合の適正金属組織とは内部に結晶歪みの残存がない金属組織であり、適正金属組織が得られるように十分な温度又は時間加熱する焼鈍条件が採用される。
【０００４】
生産性の観点から連続ラインでステンレス鋼帯が製造されていることを考慮すると、適正金属組織を得るために焼鈍時間を長く設定するとライン速度が遅くなり、生産性が阻害される。そのため、焼鈍炉の温度を高く設定し、高速通板されているステンレス鋼帯に十分な温度を与える方式が選択される。
しかし、SUS430等のフェライト系ステンレス鋼やSUS410，SUS420J2等のマルテンサイト系ステンレス鋼は、昇温時に逆変態を開始する温度であるＡc1変態点を超えて高温加熱されると、フェライト＋オーステナイトの二相組織を呈する。二相組織は、ステンレス鋼帯が室温まで冷却される過程でオーステナイト相が硬質のマルテンサイト相に変態するため、フェライト＋マルテンサイトの二相組織になる。その結果、得られたステンレス鋼帯は、硬くて延性に乏しい材質となる。
【０００５】
フェライト＋オーステナイトの二相組織になった熱延材は硬質なため、製品形状への加工や冷間圧延に先立って軟質化される。軟質化では、箱型焼鈍炉に熱延材を装入し、Ａc1変態点以下の長時間加熱によりマルテンサイト相をフェライト相と炭化物に分解している。また、冷間圧延されたステンレス鋼帯は、加工硬化しているので、中間焼鈍や仕上げ焼鈍で軟質化される。しかし、軟質化処理の際に炉況変動等に起因してＡc1変態点を超える温度にステンレス鋼帯が加熱されると、再び延性の低いフェライト＋マルテンサイト二相組織となる。
延性が低下したステンレス鋼帯は外見上で判別できず、最終工程に至った段階で製品の伸びや硬さの機械試験によって異常が発覚することがある。最終段階で異常が発覚したステンレス鋼帯は屑処理され、或いは再度の熱処理を施す必要があるため、製造コストが著しく上昇する。
【０００６】
フェライト＋マルテンサイト二相組織の生成に起因した材質異常を防止するために、熱処理されているステンレス鋼帯の組織をインラインで測定し、高温域でフェライト＋オーステナイト二相組織が生じないように焼鈍条件を制御することが考えられる。焼鈍後にＡc1変態点を超えてフェライト＋オーステナイト二相組織となった状態を検出する手段として、磁歪を使用した再結晶センサーが開発されている。しかし、軟質のフェライト相及び硬質のマルテンサイト相共に強磁性体であるため、再結晶センサーの検出精度が低く、十分に信頼性のある測定結果が得られていない。フェライト＋オーステナイト二相組織をインラインで測定する実用的な手段は、その他に報告されていない。
そのため、実操業では、低い炉温でステンレス鋼帯を通板することにより過焼鈍を回避しており、再結晶焼鈍が生産性向上のネックになっている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、このような問題を解消すべく案出されたものであり、焼鈍後にステンレス鋼帯を観察して二相組織の有無を判定できるＸ線回折を採用することにより、高速通板のために鋼帯温度を可能な限りＡc1変態点に近づけた温度条件下で焼鈍してもフェライト＋オーステナイト二相組織の発生がなく、延性に優れた適正金属組織をもつステンレス鋼帯を高生産性で製造することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、その目的を達成するため、Ａc1変態点を超える高温域でフェライト＋オーステナイト二相組織となるステンレス鋼を連続焼鈍する際、焼鈍されたステンレス鋼をＸ線回折してＸ線回折プロフィールを求め、Ｘ線回折プロフィールの幅広りからオーステナイト→マルテンサイト変態を判定し、オーステナイト→マルテンサイト変態が判定されたときステンレス鋼の昇温条件を緩和することを特徴とする。
昇温条件の緩和には、炉温の低下，通板速度の上昇等のアクションが採用される。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
本発明では、焼鈍されたステンレス鋼帯の表面を連続的にＸ線回折することにより、フェライト＋オーステナイト二相組織の発生有無を判定する。フェライト＋オーステナイト二相組織が検出され始めると、炉温低下や通板速度の上昇等のアクションによって鋼帯温度をＡc1変態点以下に下げ、フェライト＋オーステナイト二相組織の生成・成長を抑制する。Ｘ線回折を組織観察に応用すること自体はすでに知られている技術（非特許文献１）であるが、本発明は、これを二相組織発生の判定に利用し、延性に富む適正金属組織をもつステンレス鋼帯の製造を可能にしたものである。
【非特許文献１】社団法人日本材料学会Ｘ線材料強度部門委員会「第23回 Ｘ線材料強度に関する討論会講演論文集）第20〜26頁
【００１０】
ステンレス鋼帯がＡc1変態点を超える温度域に加熱されると、逆変態によってオーステナイト相が生成し、オーステナイト相が冷却後に硬質のマルテンサイト相に変態する。マルテンサイト相変態によってステンレス鋼帯に生じた変態歪みは、Ｘ線回折プロフィールの幅変化で検出される。すなわち、Ｘ線回折プロフィールの幅変化から、ステンレス鋼帯の二相組織化が判定される。
ステンレス鋼帯の表面にある結晶が無歪みの状態では、ブラッグの式ｎλ＝２ｄsinθを満足する条件下でＸ線回折プロフィールが得られる（図１a）。すなわち、結晶格子間隔ｄと回折に使用した特性Ｘ線の波長λで回折条件を満足する２θの位置にＸ線回折プロフィールが出現する。Ｘ線回折プロフィールは、特性Ｘ線の波長λの広がりや測定光学系の散乱因子のため、理論的な２θ位置を中心に幅をもった分布で測定される。
【００１１】
弾性域内の引張り応力が作用して結晶に均一歪みが発生すると、歪み変化ｄ−Δｄに応じて、ブラッグの式を満足するように無歪み状態のプロフィールがθ＋Δθの位置に移動する（図１b）。この場合、Ｘ線回折プロフィールの幅は変化せず、回折角度θの移動のみとなる。
ランダムな応力が作用して不均一歪みが結晶に発生すると、種々の歪み変化ｄ±Δｄに応じてブラッグの式を満足するように、θ±Δθの範囲に分散した分布で回折Ｘ線が検出される（図１c）。したがって、Ｘ線回折プロフィールは、幅広りになる。
【００１２】
オーステナイト相がマルテンサイト相に変態したステンレス鋼帯をＸ線回折すると、結晶内に発生した剪断歪みによって幅広がりになったＸ線回折プロフィールが得られる。すなわち、焼鈍されたステンレス鋼帯の表面をＸ線回折し、Ｘ線回折プロフィールの幅変化を測定することによって、過焼鈍に起因した二相組織化の有無が判定される。判定結果に応じて高温域でフェライト＋オーステナイト二相組織とならないように焼鈍条件を調整するとき、オーステナイト→マルテンサイト変態がなく、軟質で高延性のステンレス鋼帯が得られる。
【００１３】
分解能の高い集中ビームを用いた光学系でステンレス鋼帯の表面をＸ線回折するとき、精度のよいＸ線回折プロフィールが得られる。しかし、集中ビーム法では光学系の幾何学的条件、具体的には鋼帯表面とＸ線源や回折Ｘ線の収斂部との距離変化に影響を受け、光学系起因の誤差要因がＸ線回折プロフィールに取り込まれやすい。この点、製造ライン現場では、光学系の幾何学的条件の影響を受けにくい平行Ｘ線を使用する平行Ｘ線法が適している。
平行Ｘ線を用いた歪み測定に関し、方向性電磁鋼板の歪みを測定する方法（特許文献１）では、Ｓｉ等の単結晶でＸ線源を回折して発散角を１００秒以下にする平行Ｘ線化が必要であり、平行Ｘ線化によってＸ線強度が低下する。そのため、工業的に高速の連続測定が必要な二相組織化の判定には使用できない。
【特許文献１】特開平8-297104号公報
【００１４】
また、回折された反射Ｘ線の検出にシンチレーションカウンタ等の比例計数管が多用されているが、この方法では回折線が出現する２θ範囲を走査する必要があり、測定に時間がかかる。そこで、走査の必要なく短時間でＸ線回折プロフィールが得られる位置敏感型比例計数管の使用が好ましい。
具体的には、Ｘ線管球１から出射されたＸ線をコリメータ２に通し、入射Ｘ線Ｌinとして測定試料Ｓを照射し、測定試料Ｓからの回折Ｘ線Ｌrefを位置敏感型比例計数管３で検出する。位置敏感型比例計数管３は、線状のＸ線取込み口に沿って線状の芯線を配設し、芯線の両端に生じる時間差を検出することにより芯線方向（一次元方向）の位置分解能をもたせたＸ線検出器である。また、電荷結合素子（CCD）をＸ線受光面に直線配置したCCD-Ｘ線検出器によっても、測定試料Ｓからの回折Ｘ線Ｌrefを検出できる。
【実施例１】
【００１５】
表１の組成をもつ各種ステンレス鋼帯をＸ線回折用の測定試料Ｓとして使用した。試料No.１〜３はＡc1変態点が異なるSUS430，試料No.４〜６はマルテンサイト系ステンレス鋼でＣ含有量が異なるSUS410，SUS410S，SUS420J2である。
【００１６】
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【００１７】
各試料は、何れも板厚１ｍｍで、５０ｍｍ角に剪断して試験片とした後、試験片の中央部に熱電対を溶接で取り付けた。エレマ電気炉に試験片を装入し、目標材料温度に昇温した後，空冷する熱処理を試験片に施した。
熱処理された試験片を酸洗して表面硬さを測定すると共に、硬さ測定位置を外れた近傍で試験片表面をＸ線回折することによりＸ線回折プロフィールを得た。なお、熱処理中に輻射熱照射で試験片が昇温し、Ｘ線回折で得られる情報が試験片の極表層部１０μｍ以下の回折情報であることから、極表層部の組織変化情報が得られるように荷重１ｋｇで表面硬さを測定した。
【００１８】
Ｘ線回折ではＣｒ対陰極の密閉管をＸ線管球１に使用し、４０ｋＶ−３０ｍＡを負荷した。このときの焦点サイズは直径が約０.５ｍｍであった。Ｘ線管球１からのＸ線を長さ９０ｍｍのシングル又はダブルピンホールコリメータ２に送り、入射Ｘ線Ｌinを平行ビームに近づけた。コリメータ２のピンホール径は、発散角の影響を検討するため０.１〜４ｍｍの範囲で変化させた。Ｘ線回折面はα(２１１)で、２θは約１５５度であった。
【００１９】
ピンホール径４ｍｍのシングルコリメータ２を用いたものについて、発散角を０.１３７度（０.００２４rad）とし、発散角が測定結果に及ぼす影響を調査した。ピンホール径の変更によって発散角を変えてもＸ線強度が同じであれば、発散角を小さくして分解能を改善しても精度がほとんど変わらず、却って回折強度の低下に起因する測定時間の長期化が顕在化することを意味する。また、ピンホール径を小さくして発散角を狭めるとＸ線照射面積が狭くなり、Ｘ線回折に寄与する結晶粒の個数が減少し、Ｘ線回折プロフィールの連続性が低下する。
【００２０】
ピンホール径４ｍｍのシングルコリメータ２を使用した場合でも、結晶粒度が大きな場合にはＸ線回折プロフィールの連続性が低下する。そこで、測定試料Ｓをストローク２０ｍｍで往復運動させることによって、Ｘ線回折に寄与する結晶粒の個数を増加させた。測定試料Ｓの往復運動は、製造ライン中を移動するステンレス鋼帯を連続して測定する操作に相当する。なお、測定時間は３０秒に設定した。
試料No.１〜３についてＸ線回折プロフィールを測定し、Ｘ線回折プロフィールの幅と熱処理温度との関係を調査したところ、両者の間に図３の関係が成立していた。無歪み状態ではＫα１とＫα２の回折線が十分分離し、歪みの増加に応じてＫα１とＫα２の回折線が重複し且つ形状変化するため、Ｘ線回折プロフィールの幅としては、最高高さの１／３までの範囲にあるＸ線回折プロフィールの幅を読み取った。図３から明らかなように、焼鈍温度が高くなるに従ってＸ線回折プロフィールの幅が増加し始める温度(1)〜(3)があり、温度(1)〜(3)はそれぞれ試料No.１〜３のＡc1変態点に相当していた。
【００２１】
同様に試料No.１〜３について表面硬さとＸ線回折プロフィールの幅との関係を求めたところ、両者の間に図４の関係が成立していた。Ａc1変態点に達しない温度で焼鈍した試験片では、表面硬さが１６５ＨＶ近傍にあり、Ｘ線回折プロフィールの幅は１.２度近傍に集中していた。他方、Ａc1変態点を超えた温度で焼鈍された試験片では、表面硬さが上昇し、Ｘ線回折プロフィールの幅も拡大しており、表面硬さの上昇及びＸ線回折プロフィールの幅拡大はリニアな関係にあった。
図４の結果は、異なった材料間でも過焼鈍によりマルテンサイト相が生成して二相組織化していると、硬質なマルテンサイト相の増加と共に表面硬さ及びＸ線回折プロフィールの幅が広がることを意味する。換言すると、硬さ上昇や延性低下を招く二相組織化の有無は、本測定条件下ではＸ線回折プロフィールの１／３幅が１.３度に収まっているか否かによって判定できる。
【００２２】
試料No.４〜６について、種々の熱処理温度で焼鈍し、焼鈍後のステンレス鋼帯をX線回折し、X線回折プロフィールの１／３幅と熱処理温度との関係を調査した。図５の調査結果にみられるように、Ｘ線回折プロフィールの１／３幅はそれぞれ温度(4)〜(6)を境として広がっており、温度(4)〜(6)は試料No.４〜６それぞれのＡc1変態点に相当していた。
焼鈍された試料No.４〜６の表面硬さを測定し、焼鈍温度との関係を求めたところ、図６に示すようにＡc1変態点に達しない温度で焼鈍した試験片はほぼ一定の表面硬さを示したが、Ａc1変態点を超えて焼鈍された試験片では表面硬さが急激に上昇した。ただし、試料No.６では、Ａc1変態点以下での硬さレベルが他の試験片の硬さレベルより高くなっている。これは、試料No.６が０.２９４質量％と比較的多量のＣを含むSUS420J2鋼であり、仕上げ焼鈍前の熱処理（箱型焼鈍）状態で発生している多量の硬質炭化物が仕上げ焼鈍後にも残存したことが原因である。
【００２３】
硬さ上昇をもたらす二相組織化は、中間焼鈍や仕上げ焼鈍時にステンレス鋼帯がＡc1変態点を超える温度に加熱されることによって生じる。そこで、Ａc1変態点を超える温度での加熱で二相組織化することにより上昇した硬さとＡc1変態前の硬さとの差ΔＨＶをＸ線回折プロフィールの１／３幅で整理したところ、図７に示す関係が得られた。
硬度差ΔＨＶの増加はマルテンサイト相の生成に起因するものであるから、マルテンサイト相の生成に見合った塑性歪みが発生し、Ｘ線回折プロフィールの幅が広がったことになる。硬度差ΔＨＶ及びＸ線回折プロフィールの１／３幅は、Ｃ量が異なる材料間でも同様なリニア関係にある。したがって、硬さ上昇や延性低下を招く二相組織化の有無は、本測定条件下ではＸ線回折プロフィールの１／３幅が１.３度以内に収まっているか否かによって判定できる。
【００２４】
Ｘ線回折プロフィールからマルテンサイト変態を判定する方法は、高温域でフェライト＋オーステナイト二相組織を呈するステンレス鋼に限らず、Ａc1変態点をもち、高温域で生じたオーステナイト相がマルテンサイト変態して格子歪みが発生する鋼材に対して同様に適用できる。また、Ｘ線を照射する測定面は、酸化スケールが付着した状態や酸洗状態，光輝焼鈍された状態等であってもＸ線回折プロフィールの幅がほとんど変化しないため、何れの表面状態でもＸ線回折できる。
【実施例２】
【００２５】
板厚０.２５〜２.５ｍｍ，板幅１２００ｍｍのSUS430，SUS420J2焼鈍酸洗材を実ラインで合計２０コイル製造し、各焼鈍酸洗材の幅方向両端及び幅方向中央部について表面硬さ及びX線回折プロフィールを測定した。なお、２０コイルのうち、３コイルでは意図的に炉温を高くし、Ａc1変態点を若干鋼帯温度が超える条件下で通板し、二相組織化を進行させた。
実ライン再取材の表面硬さとＸ線回折プロフィールの測定結果を図８に示す。通常条件で通板したステンレス鋼帯は、表面硬さが１５０〜１７０ＨＶの範囲にあり、Ｘ線回折プロフィールの１／３幅も１.２〜１.３７度の範囲にあった。これらステンレス鋼帯から切り出された試験片を機械試験に供したところ、通常の耐力及び引張強さを示したが、伸びは３０％以上の高い値であった。
【００２６】
他方、鋼帯温度がＡc1変態点を超える条件で通板したコイルのうち、Ａコイルを過焼鈍で二相組織化したものでは、表面硬さが１８０ＨＶ以上でＸ線回折プロフィールの１／３幅も１.４度以上に広がっていた。Ａコイルの硬さ測定点近傍から試験片を切り出し、機械試験に供したところ、伸びが２２％に低下し、耐力及び引張強さも高くなっていた。
Ｂコイルは、コイル中央部の表面硬さが１６５ＨＶと正常な硬さであったが、コイル両端部では１８０ＨＶ以上の硬さであった。このことから、コイル両端部が過焼鈍により二相組織化したことが窺われる。二相組織化は、Ｘ線回折プロフィールの１／３幅が１.４度以上に広がっていることからも首肯される。
【００２７】
Ｃコイルでは、ワークスタンドＷＳ側の表面硬さが１７２ＨＶと他の部分に比較して高く、Ｘ線回折プロフィールの１／３幅が１.４２度と広がっていることから、ワークスタンドＷＳ側が過焼鈍によって二相組織化したことが窺われる。Ｃコイルの硬さ測定点近傍から切り出した試験片を機械試験したところ、中央部及びドライブサイドＤＳ側では通常の耐力及び引張強さを示し、伸びも３２％と高い値を示した。他方、ワークサイドＷＳ側では、伸びが２９％と低く、耐力が若干低下し、引張強さは通常値であった。ワークサイドＷＳ側の引張試験結果は、極一部にマルテンサイト変態が生じて二相組織化した場合の特徴的な傾向であり、マルテンサイト変態の結果が降伏点の消滅及び伸びの低下として現れている。
【００２８】
なお、実施例１と実施例２では、二相組織化境界におけるＸ線回折プロフィールの１／３幅の値が異なっている。この相違は、実施例１では実験室的に試料作製したことから試料内にほとんど歪みが導入されておらず、実施例２では実ライン通板時に駆動ゴムロールによる接触で僅かな歪みが試料に導入されたことに由来する。
【実施例３】
【００２９】
連続焼鈍酸洗設備の炉温を９５０℃及び１０５０℃に保持した実ラインに板厚１ｍｍのSUS430冷間圧延材を実ラインに通板し、通板速度を２０ｍ／分から徐々に上昇させた。実施例１と同じＸ線回折装置のＸ線回折プロフィール測定部を酸洗設備の出側に取り付け、Ｘ線回折プロフィールの１／３幅を測定した。また、通板後のステンレス鋼帯から試験片を切り出し、表面硬さを測定した。
【００３０】
図９に示す測定結果から、表面硬さとＸ線回折プロフィールの１／３幅との間に高い一致性があることが確認された。９５０℃の炉温では、通板速度が３５ｍ／分に達しない場合に材料温度が上昇しすぎ二相組織化したことがわかる。また、通板速度が速くなるとステンレス鋼帯が十分に昇温しないため、軟質化不足がみられた。通板速度が６５ｍ／分のとき、表面硬さが１７０ＨＶでＸ線回折プロフィールの１／３幅が約１.４度であった。この部分の伸びは約２７％であり、３５〜５０ｍ／分で通板したときの伸び３２％に比較して低い値であった。低い伸び値は、通板速度が速くなると板厚中心部の温度上昇が遅れることによる焼鈍腐食が原因である。実際、板厚中心部の硬さは１８５ＨＶと高い値であった。
【００３１】
１０５０℃の炉温では、通板速度が６５ｍ／分に達しないと材料温度が過度に上昇し二相組織化していた。また，通板速度が速くなると、ステンレス鋼帯が十分に昇温せず軟質化が不足した。通板速度９５ｍ／分では、表面固さが約１７０ＨＶでＸ線回折プロフィールの１／３幅が約１.４度になっていた。この部分の伸びも約２６％で、６５〜７５ｍ／分で通板したときの伸び３２％に比較して低い値であった。また、板厚中心部の硬さが１９０ＨＶと高く、焼鈍不足の状態であった。
このように実ライン材においてもＸ線回折プロフィールの幅を測定することにより、過焼鈍に起因した二相組織化を検出でき、焼鈍後の延性低下を精度良く判別できる。
【００３２】
以上に説明したように、本発明においては、高温域でのフェライト＋オーステナイト二相組織のオーステナイト相が冷却過程でマルテンサイト相に変態する際に生じる結晶格子の乱れをＸ線回折プロフィールで判定している。判定結果に応じて異常組織が生じない焼鈍条件に調整することにより、マルテンサイト相生成に起因した硬度上昇や延性低下を回避し、軟質で加工性に優れたステンレス鋼が製造される。しかも、焼鈍温度を可能な限り高くした条件下での高速運転が可能となるので、生産性も向上する。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】結晶状態とＸ線回折プロフィールとの関係を示す模式図
【図２】Ｘ線回折プロフィールを測定する光学装置の概略図
【図３】焼鈍温度とＸ線回折プロフィールの１／３幅との関係を示すグラフ
【図４】表面硬さとＸ線回折プロフィールの１／３幅との関係を示すグラフ
【図５】焼鈍温度とＸ線回折プロフィールの１／３幅との関係を示すグラフ
【図６】焼鈍温度と表面硬さとの関係を示すグラフ
【図７】表面硬さの変化量とＸ線回折プロフィールの１／３幅との関係を示すグラフ
【図８】実ライン生産材の測定位置，表面硬さ及びＸ線回折プロフィールの１／３幅の関係を示すグラフ
【図９】実ラインに通板したステンレス鋼帯の通板速度，硬さ及びＸ線回折プロフィールの１／３幅の関係を示すグラフ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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