(57)【要約】【課題】  室温の強度と靭性および耐食性がいずれも高く、したがって低圧蒸気タービンンの最終段動翼の長翼化を実現することのできるマルテンサイト系鋼を提供する。【解決手段】  本発明のマルテンサイト鋼は、重量で、0.15〜0.30％のＣ、0〜0.50％のＳｉ、0.60％以下のＭｎ、1.0〜4.0％のＮｉ、8〜15％のＣｒ、2%を超え3％以下のＭｏ、0.02〜0.3％のＶ、0.5％を超え5.0％以下のＣｕ、0.02〜0.1％のＮ、合計量で0.02〜0.3％のＮｂ及びＴａの少なくとも一種、0〜2％のＷ、0〜5％のＣｏ、0〜1.5％のＲｅ、合計量で0〜0.5％のＴｉとＺｒおよびＨｆの少なくとも一種を含み、残部がＦｅおよび不可避不純物よりなるものであり、室温において引張り強さ1200N／mm2以上、衝撃エネルギー20Ｊ以上、およびSSRT試験の破断応力比70％以上を有する。【選択図】図１
2005171339.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
重量で、0.15〜0.30％のＣ、0〜0.50％のＳｉ、0.60％以下のＭｎ、1.0〜4.0％のＮｉ、8〜15％のＣｒ、2%を超え3％以下のＭｏ、0.02〜0.3％のＶ、0.5％を超え5.0％以下のＣｕ、0.02〜0.1％のＮ、合計量で0.02〜0.3％のＮｂ及びＴａの少なくとも一種、0〜2％のＷ、0〜5％のＣｏ、0〜1.5％のＲｅ、合計量で0〜0.5％のＴｉとＺｒおよびＨｆの少なくとも一種を含み、残部がＦｅおよび不可避不純物よりなることを特徴とする高強度高靭性高耐食マルテンサイト鋼。
【請求項２】
請求項１において、前記不可避不純物としてＰ，Ｓ，Ａｌ，Ｓｂ，ＳｎおよびＡｓの少なくとも一種が含まれ、Ｐは0〜0.03％、Ｓは0〜0.02％、Ａｌは0〜0.05％、Ｓｂは0〜0.0015％、Ｓｎは0〜0.01％およびＡｓは0〜0.02％よりなることを特徴とする高強度高靭性高耐食マルテンサイト鋼。
【請求項３】
請求項１において、下記の式で求められるＣｒ当量が10以下であることを特徴とする高強度高靭性高耐食マルテンサイト鋼。
Cr当量＝Cr+6Si+4Mo+1.5W+11V+5Nb-40C-30N-2Mn-4Ni-2Co+2.5Ta
【請求項４】
重量で、0.15〜0.30％のＣ、0〜0.50％のＳｉ、0.60％以下のＭｎ、1.0〜4.0％のＮｉ、8〜15％のＣｒ、2%を超え3％以下のＭｏ、0.02〜0.3％のＶ、0.5％を超え5.0％以下のＣｕ、0.02〜0.1％のＮ、合計量で0.02〜0.3％のＮｂ及びＴａの少なくとも一種、0〜2％のＷ、0〜5％のＣｏ、0〜1.5％のＲｅ、合計量で0〜0.5％のＴｉとＺｒおよびＨｆの少なくとも一種を含み、残部がＦｅおよび不可避不純物よりなるマルテンサイト鋼により形成されたことを特徴とする蒸気タービン翼。
【請求項５】
請求項４において、前記不可避不純物としてＰ，Ｓ，Ａｌ，Ｓｂ，ＳｎおよびＡｓの少なくとも一種が含まれ、Ｐは0〜0.03％、Ｓは0〜0.02％、Ａｌは0〜0.05％、Ｓｂは0〜0.0015％、Ｓｎは0〜0.01％およびＡｓは0〜0.02％よりなることを特徴とする蒸気タービン翼。
【請求項６】
前記蒸気タービンが低圧蒸気タービンであり、前記翼が最終段動翼であることを特徴とする請求項４に記載の蒸気タービン翼。
【請求項７】
請求項６において、前記最終段動翼の長さが3000rpmに対し1092mm以上であることを特徴とする蒸気タービン翼。
【請求項８】
請求項６において、前記最終段動翼の長さが3600rpmに対し889mm以上であることを特徴とする蒸気タービン翼。
【請求項９】
請求項４において、Ｗを2％以下含むことを特徴とする蒸気タービン翼。
【請求項１０】
請求項４において、Ｃｏを5％以下含むことを特徴とする蒸気タービン翼。
【請求項１１】
請求項４において、Ｒｅを1.5％以下含むことを特徴とする蒸気タービン翼。
【請求項１２】
請求項４において、下記の式で求められるＣｒ当量が10以下であることを特徴とする蒸気タービン翼。
Cr当量＝Cr+6Si+4Mo+1.5W+11V+5Nb-40C-30N-2Mn-4Ni-2Co+2.5Ta
【請求項１３】
請求項４において、重量で、0.18〜0.28％のＣ、0〜0.25％のＳｉ、0.50％下のＭｎ、1.5〜3.5％のＮｉ、10〜14％のＣｒ、2.1〜2.9%のＭｏ、0.1〜0.28％のＶ、0.6〜2.8％のＣｕ、0.03〜0.09％のＮ、合計量で0.08〜0.18％のＮｂ及びＴａの少なくとも一種、0〜2％のＷ、0〜5％のＣｏ、0〜1.5％のＲｅ、合計量で0〜0.5％のＴｉとＺｒおよびＨｆの少なくとも一種を含むことを特徴とする蒸気タービン翼。
【請求項１４】
重量で、0.15〜0.30％のＣ、0〜0.50％のＳｉ、0.60％以下のＭｎ、1.0〜4.0％のＮｉ、8〜15％のＣｒ、2%を超え3％以下のＭｏ、0.02〜0.3％のＶ、0.5％を超え5.0％以下のＣｕ、0.02〜0.1％のＮ、合計量で0.02〜0.3％のＮｂ及びＴａの少なくとも一種、0〜2％のＷ、0〜5％のＣｏ、0〜1.5％のＲｅ、合計量で0〜0.5％のＴｉとＺｒおよびＨｆの少なくとも一種を含み、残部がＦｅおよび不可避不純物よりなるマルテンサイト鋼により形成された翼を低圧蒸気タービンの最終段動翼に備えたことを特徴とする蒸気タービン発電プラント。
【請求項１５】
請求項１４において、前記不可避不純物としてＰ，Ｓ，Ａｌ，Ｓｂ，ＳｎおよびＡｓの少なくとも一種が含まれ、Ｐは0〜0.03％、Ｓは0〜0.02％、Ａｌは0〜0.05％、Ｓｂは0〜0.0015％、Ｓｎは0〜0.01％およびＡｓは0〜0.02％よりなることを特徴とする蒸気タービン発電プラント。
【請求項１６】
請求項１４において、下記の式で求められるＣｒ当量が10以下であることを特徴とする蒸気タービン発電プラント。
Cr当量＝Cr+6Si+4Mo+1.5W+11V+5Nb-40C-30N-2Mn-4Ni-2Co+2.5Ta
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は12Ｃｒ系マルテンサイト鋼に係り、また、12Ｃｒ系マルテンサイト鋼により形成された蒸気タービン翼と蒸気タービン発電プラントに関する。本発明のマルテンサイト鋼は、低圧蒸気タービンの最終段動翼に使用するのに好適である。特に起動と停止が頻繁に繰り返される低圧蒸気タービンの最終段動翼材料に適する。
【背景技術】
【０００２】
蒸気タービンは、近年、省エネルギーの観点から熱効率の向上が望まれ、また省スペースの観点から機器のコンパクト化が望まれている。これらに伴い、低圧蒸気タービンの最終段動翼の翼長は年々増大する傾向にある。低圧蒸気タービンの最終段動翼の長翼化を図るには、高強度で高靭性を有する材料の開発が必要となる。このような背景から、低圧蒸気タービンの最終段動翼材料として従来、用いられている12Ｃｒ−Ｍｏ−Ｎｉ−Ｖ−Ｎ鋼を改良して強度を高めた材料が開発された（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
低圧蒸気タービンは腐食環境に晒されるので、耐食性、特に耐応力腐食割れ（耐SCC；Stress  Corrosion  Cracking）特性に優れていることが要求される。近年、低圧蒸気タービンの中には、起動と停止が年に数回程度繰り返されるものが出現するようになっており、このようなものでは特に応力腐食割れが起こりやすいことから、強度と靭性に加えて耐食性を改善することの意義は大きい。
【０００４】
【特許文献１】特開2001−20704号公報（要約、特許請求の範囲）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、低圧蒸気タービンの最終段動翼の長翼化に対応でき、しかも起動と停止が頻繁に繰り返される低圧蒸気タービンの最終段動翼に適用できるように、強度と靭性および耐食性をいずれも高度に備えたマルテンサイト鋼を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、重量で、0.15〜0.30％のＣ、0〜0.50％のＳｉ、0.60％以下のＭｎ、1.0〜4.0％のＮｉ、8〜15％のＣｒ、2%を超え3％以下のＭｏ、0.02〜0.3％のＶ、0.5％を超え5.0％以下のＣｕ、0.02〜0.1％のＮ、合計量で0.02〜0.3％のＮｂ及びＴａの少なくとも一種を含み、残部がＦｅおよび不可避不純物よりなるマルテンサイト鋼にある。
【０００７】
本発明のマルテンサイト鋼には、さらにＷ，ＣｏおよびＲｅから選ばれた少なくとも一種を、Ｗは2％以下、Ｃｏは5％以下、Ｒｅは1.5％以下の範囲で含有させることができる。また、ＴｉとＺｒおよびＨｆの少なくとも一種を合計量で0.5％以下の範囲で含有させることができる。
【０００８】
本発明のマルテンサイト鋼において、不可避不純物とは、マルテンサイト鋼を溶解、製造する過程で、原料等から混入する不純物を意味し、これらの不純物はできるだけ少ないことが望ましい。主な不純物はＰ，Ｓ，Ａｌ，Ｓｂ，ＳｎおよびＡｓなどであり、これらのうちＰは0.03％以下、Ｓは0.02％以下、Ａｌは0.05％以下、Ｓｂは0.0015％以下、Ｓｎは0.01％以下およびＡｓは0.02％以下に抑えることが望ましい。
【０００９】
本発明によれば、前記マルテンサイト鋼により形成された蒸気タービン翼、特に低圧蒸気タービン最終段動翼が提供される。また、本発明によれば、前記マルテンサイト鋼により形成された低圧蒸気タービン最終段動翼を備えた蒸気タービン発電プラントが提供される。
【００１０】
本発明によれば、3000rpmに対し翼部長さが1092mm（45インチ）以上の低圧蒸気タービン最終段動翼が実現可能である。また3600rpmに対し翼部長さが889mm（35インチ）以上の低圧蒸気タービン最終段動翼が実現可能である。
【００１１】
低圧蒸気タービンの動翼は、高速回転による高い遠心力と振動応力に耐えるため、引張強さが高いと同時に高サイクル疲労強度が高くなければならない。動翼材料の金属組織に有害なδフェライトが存在すると疲労強度が著しく低下するので、動翼材料は全焼戻しマルテンサイト組織にすることが望ましい。本発明のマルテンサイト鋼において、次式で示されるCr当量が10以下になるように成分調整されると、δフェライト相を実質的に含まないようにすることができる。
【００１２】
Cr当量＝Cr+6Si+4Mo+1.5W+11V+5Nb-40C-30N-2Mn-4Ni-2Co+2.5Ta
本発明のマルテンサイト鋼は、均質で高強度とするために、調質熱処理として、溶解、鍛造後に1000〜1100℃好ましくは1000〜1075℃の温度で、0.5〜3時間程度加熱保持後に室温まで急冷する焼入れ処理を施すことが望ましい。急冷手段としては油焼入れが好ましい。さらに残留オーステナイトをより完全に分解しマルテンサイトへの変態を促進するために、焼入れ後にさらに氷冷、ドライアイスまたは液体窒素温度まで冷却する深冷処理を施すことが好ましい。ついで、540〜620℃の温度で焼戻し処理を施すことが望ましい。焼戻し処理としては、540〜570℃の温度で1〜6時間程度加熱保持後に室温まで冷却する一次焼戻しと、560〜590℃の温度で1〜6時間程度加熱保持後に室温まで冷却する二次焼戻しを行うことが望ましく、これらの処理を二回以上繰り返して行うことがより望ましい。二次焼戻し温度は一次焼戻し温度にくらべて高くすることが好ましく、10〜30℃、特に15〜20℃程度高くすることが望ましい。
【００１３】
次に、本発明に係るマルテンサイト鋼の組成範囲限定理由について説明する。なお、以下の説明において、単に％と記載したのは重量％を意味する。
【００１４】
Ｃは高い引張強さを得るために0.15％以上必要であるが、あまり多く含有すると、靭性が低下するとともにSCC感受性を増大させ耐食性が低下するので0.30％以下にする。特に、0.18〜0.28％が好ましく、0.20〜0.26％がより好ましい。
【００１５】
Ｓｉは鋼の溶解の際に脱酸剤として添加するものであるが、δフェライト生成元素であり、多量の添加は、疲労強度及び靭性を低下させる有害なδフェライト生成の原因になるので、0.50％以下にする。特に0.25％以下が好ましく、0.10％以下がより好ましい。なお、カーボン真空脱酸法及びエレクトロスラグ再溶解法などにより鋼を溶解製造する場合には、Ｓｉ添加は必要なく、無添加にすることもできる。
【００１６】
Ｍｎは脱硫剤および脱酸剤として鋼の溶解時に添加するものである。少量のＭｎの添加は靭性を向上させるが、多量の添加はかえって靭性を低下させるので、0.60％以下とする。特に0.50％以下が好ましく、0.40％以下さらには0.20％以下がより好ましい。
【００１７】
Ｃｒは耐食性と引張強さを高めるが、多量に添加するとδフェライト組織生成の原因になり、靭性が低下する。高い耐食性と引張強さを得るためには8％以上含有させることが必要であり、靭性の低下を抑えるために上限量は15％以下とする。特に強度の点から10〜14％が好ましく、11〜12.5％がより好ましい。
【００１８】
Ｍｏは固溶強化作用と、炭化物および窒化物の析出強化作用とによって引張強さを高める効果がある。しかし、2％以下では引張強さ向上の効果が不十分であり、3％を超えるとδフェライト生成原因になるので、2％を超え3％以下とする。特に2.1〜2.9％が好ましく、2.2〜2.8％がより好ましい。なお、Ｗ及びＣｏも、Ｍｏと同じ様な効果がある。これらも多量に添加すると、靭性低下をもたらすので、Wは2％以下、Coは5％以下の範囲で含有させることが望ましい。
【００１９】
Ｖは炭化物を析出し引張強さを高めると同時に靭性を向上させる効果がある。Ｖ0.02％未満ではその効果が不充分であり、0.30％を超えるとδフェライト生成の原因になることから、0.02〜0.3％の範囲とする。特に0.10〜0.28％の範囲が好ましく、0.18〜0.25％の範囲がより好ましい。
【００２０】
ＮｂおよびＴａは、ＭＣ炭化物を形成して引張強さを高める効果と靭性を高める効果がある。しかし、ＮｂおよびＴａの一種または二種の合計量が0.02％未満ではその効果が不十分であり、0.2％を超えるとδフェライト生成が促進されるので、0.02〜0.2％の範囲とする。0.08〜0.18％の範囲が好ましく、0.10〜0.16％の範囲がより好ましい。
【００２１】
Ｃｕは耐食性を改善するのに効果がある。しかし、0.5％以下では、その効果が不十分であり、3％を超えると靭性、加工性が低下するため、0.5％を超え3％以下とする。特に0.6〜2.8％の範囲が好ましく、0.8〜2.5％の範囲がより好ましい。
【００２２】
Ｎｉは低温靭性を高めると共に、δフェライト生成を防止する効果がある。その効果は1％以上の含有で発揮され、4％の含有で飽和に達する。したがって、Ｎｉ量は1〜4％とする。特に1.5〜3.5％が好ましく、2.0〜3.0％がより好ましい。
【００２３】
Ｎは引張強さの向上及びδフェライトの生成防止に効果がある。しかし、0.02％未満ではその効果が十分でなく、0.1％を超えると靭性が低下する。0.03〜0.09％の範囲が好ましく、0.04〜0.8％の範囲がより好ましい。
【００２４】
Ｒｅは固溶強化作用により、引張強さと靭性および耐食性を向上させる。しかし、3％を超えて含有するとかえって靭性が低下する。Ｒｅは非常に高価な元素であるので、実用的な範囲から1.5％を上限として含むことが好ましい。
【００２５】
本発明のマルテンサイト鋼において、Ｐ及びＳの低減は、引張強さを損なわず、低温靭性を高める効果があり、極力低減することが望ましい。低温靭性向上の点からＰ0.03％以下、Ｓ0.02％以下にすることが好ましい。特にＰ0.02％以下、Ｓ0.015％以下にすることが好ましく、Ｐ0.015％以下、Ｓ0.010％以下がより好ましい。
【００２６】
Ｓｂ、Ｓｎ及びＡｓの低減も、低温靭性を高める効果があり、極力低減することが望ましい。現在の製鋼技術レベルの点から、Ｓｂは0.0015％以下、Ｓｎは0.01％以下及びＡｓは0.02％以下に限定する。Ｓｂ0.001％以下、Ｓｎ0.005％以下及びＡｓ0.01％以下が特に好ましい。
【００２７】
Ａｌは脱酸剤、脱窒剤として効果があるが、多量の添加は靭性を低下させるため、0.05％以下に抑えることが望ましい。カーボン真空脱酸法及びエレクトロスラグ再溶解法などの溶解方法によって鋼を製造する場合は、Alを添加しなくてもよく、無添加とすることができる。
【００２８】
本発明のマルテンサイト鋼には、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｈｆ等のＭＣ炭化物形成元素の少なくとも一種を合計で0.5％以下含有させることができる。これらの元素の添加により、引張強さを高めることができる。
【００２９】
以上のことを考慮すると、本発明のマルテンサイト鋼の好ましい組成範囲は、重量で、0.18〜0.28％のＣ、0〜0.25％のＳｉ、0.50％以下のＭｎ、1.5〜3.5％のＮｉ、10〜14％のＣｒ、2.1〜2.9%のＭｏ、0.1〜0.28％のＶ、0.6〜2.8％のＣｕ、0.03〜0.09％のＮ、合計量で0.08〜0.18％のＮｂ及びＴａの少なくとも一種、0〜2％のＷ、0〜5％のＣｏ、0〜1.5％のＲｅ、合計量で0〜0.5％のＴｉとＺｒおよびＨｆの少なくとも一種を含み、残部がＦｅと同伴する不可避不純物である。
【発明の効果】
【００３０】
本発明により、引張強さと靱性及び耐食性の三つの特性を高度に具備するマルテンサイト鋼が実現可能となる。本発明のマルテンサイト鋼は低圧蒸気タービンの最終段動翼の長翼化にあたって必要とされる前述の三つの特性を併せ持つものであり、本発明により、低圧蒸気タービン最終段動翼の長翼化を図ることが可能になった。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
本発明のマルテンサイト鋼によって形成される低圧蒸気タービン最終段動翼の一例を図3に示す。最終段動翼は、高速蒸気が突き当たる翼プロファイル部1と、ロータシャフトへの翼植え込み部2と、蒸気中の水滴によるエロージョンを防止するためのエロージョンシールド4およびコンティニュアスカバー6を有する。エロージョンシールド4は通常はステライト板を溶接することによって形成される。ロータシャフトへの翼植え込み部2には、翼の遠心力を支えるためのピンが挿入されるピン穴3が形成される。なお、符号5はタイボスである。
【００３２】
図4は、低圧蒸気タービン最終段動翼として、翼長さが1168mmの動翼を備えた、回転数3000rpmの蒸気タービンの断面図を示している。本実施例の蒸気タービンは、高圧蒸気タービン10と中圧蒸気タービン20および低圧蒸気タービン30を備えた単軸型ニ車室の蒸気タービンであり、低圧蒸気タービン30の最終段動翼31として、翼長1168mmの動翼が備えられている。
【実施例１】
【００３３】
12Ｃｒ系マルテンサイト鋼に含まれる各種成分の含有量を変えて、強度、靭性および耐食性に及ぼす各種成分の影響を調べた。表1は、試験に用いたマルテンサイト鋼の化学組成を重量％で示したものである。表1の成分を除く残部はＦｅである。開発材No.7〜20は本発明に係るマルテンサイト鋼であり、比較材No.1〜6は、現用の材料および本発明材との比較のために作成したものである。各試料はそれぞれ150kgを真空アーク溶解で製造した後、1150℃の温度に加熱して鍛造を行い、試験用の素材とした。その後、焼入れ処理と焼戻し処理を施した。焼入れ処理は、1050℃の温度で1時間加熱後、油焼入れにより室温まで冷却する方法とした。また、焼戻し処理は、545℃の温度に加熱し2時間保持後に室温まで空冷する一次焼戻し処理と、その後、560℃の温度に加熱し2時間保持後に室温まで空冷する二次焼戻し処理を施した。得られた試料は、いずれも、全焼戻しマルテンサイト組織を有していた。
【００３４】
表2は、これらの試料の室温（20℃）の機械的性質を示す。なお、表2において、TSは引張強さ、vEは衝撃エネルギー、YSは耐力、Elは伸び、RAは絞りを表す。
【００３５】
低圧蒸気タービン最終段付近の蒸気温度は、高くてもせいぜい100℃であるので、常温において高強度、高靭性および高耐食性を有することが要求される。強度としては、特に引張強さが高いことが求められるが、変形防止の観点から耐力も大きい方がよい。靭性は、衝撃吸収エネルギーによって評価される。耐食性は、低歪み速度試験（SSRT試験）によって評価され、下記の式によって求められる破断応力比が高いものほどSCC感受性が低い。本実施例では、SSRT試験は、90℃、3％ＮａＣｌの腐食雰囲気と窒素ガス雰囲気で行った。
【００３６】
破断応力比＝腐食環境下の破断応力／窒素ガス雰囲気下の破断応力
3000rpmに対し1092mm以上および3600rpmに対し889mm以上の長翼に適用するには、室温の引張強さは1200N／mm2以上、特に1250N／mm2以上であることが望ましい。また、室温の衝撃吸収エネルギーは20Ｊ以上、特に22Ｊ以上であることが望ましい。また、耐食性としては、破断応力比が70％以上であることが望ましい。本発明の実施例である開発材No.7〜20は、いずれもこれらの諸条件を満足している。
【００３７】
【表１】
2005171339.tif 000003
【００３８】
【表２】
2005171339.tif 000004
【００３９】
図1は、表1に示す各試料について、引張強さとSSRT試験から求めた破断応力比との関係を示す。図1中の黒く塗りつぶされているものが、本発明の実施例である。Ｃｕ無添加の比較材No.4は、破断応力比は高いが引張強さが低い。引張強さが1300N／mm2以上のものでは、Ｃｕを添加したものが高い破断応力比を有する。
【００４０】
図2は、No.1とNo.7〜9の試料について、Ｃｕ添加量と破断応力比との関係を示したものである。本発明に係るNo.7〜9の試料は、高い破断応力比を示しており、Ｃｕ添加の効果が顕著である。
【００４１】
次に、No.4及び5、No.10及び11の試料について、焼入れ処理と深冷処理および焼戻し処理を施して、室温の機械的性質を比較した。焼入れは、1050℃で1時間加熱後油焼入れにより室温まで冷却する方法とした。深冷処理は、ドライアイス中で冷却した。焼戻しは、545℃に加熱し2時間保持後室温まで空冷する一次焼戻しと、その後、560℃に加熱し2時間保持後室温まで空冷する二次焼戻しとを施した。
【００４２】
いずれの試料も全焼戻しマルテンサイト組織を有していた。表3は、これらの試料の室温（20℃）の機械的性質を示したものである。No.5及びNo.11の試料は、室温の強度が若干向上し、室温の衝撃吸収エネルギーが若干低下し、破断応力比が向上した。一方、No.4及びNo.10の試料は、強度、衝撃吸収エネルギー、破断応力比に明確な変化が見られなかった。これらより、高Ｃ高Ｎｉの鋼において、深冷処理により残留オーステナイト量の低減の効果が現れ、強度と破断応力比の向上効果が確認された。
【００４３】
【表３】
2005171339.tif 000005
【産業上の利用可能性】
【００４４】
本発明により、低圧蒸気タービンの最終段動翼の長翼化が可能となり、蒸気タービンの熱効率向上および機器のコンパクト化を図ることが可能になった。これによる産業上の効果はきわめて大きい。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】引張強さと破断応力比との関係を示す特性図。
【図２】Ｃｕ添加量と破断応力比との関係を示す特性図。
【図３】本発明による低圧蒸気タービン最終段動翼の一実施例を示す正面図。
【図４】本発明による蒸気タービンの一実施例を示す断面図。
【符号の説明】
【００４６】
１…翼プロファイル部、２…翼植え込み部、３…ピン穴、４…エロージョンシールド、５…タイボス、6…コンティニュアスカバー。
【図１】
2005171339.tif 000006
【図２】
2005171339.tif 000007
【図３】
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【図４】
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