(57)【要約】【課題】  電子メールが着信した場合、使用者の操作なしに、所定の送信元から送られてくる電子メールのみを表示させる電子機器を得る。【解決手段】  電子メールの送信元を管理するための着信回数の情報を、予め、送信元毎に関連付けて記憶した着信回数記憶部１７と、電子メールを受信した際に、電子メールの送信元についての着信回数の情報を、着信回数記憶部１７から取得する着信回数取得部１８と、着信回数取得部１８により取得した着信回数の情報が、電子メールの表示を指示しているか否かを判定する判定部２３と、着信回数の情報が電子メールの表示を指示している場合、電子メールの表示を行う表示制御部１９とを備える。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子メールを着信可能な電子機器において、
前記電子メールの送信元を管理するための管理情報を、予め、送信元毎に関連付けて記憶した管理情報記憶手段と、
前記電子メールを受信した際に、前記電子メールの送信元についての管理情報を、前記管理情報記憶手段から取得する管理情報取得手段と、
前記管理情報取得手段により取得した管理情報が、電子メールの表示を指示しているか否かを判定する判定手段と、
前記管理情報が電子メールの表示を指示している場合、前記電子メールの表示を行う表示制御手段とを備えていることを特徴とする電子機器。
【請求項２】
前記管理情報が、電子メールの表示を指示しており、かつ、電子メールの表示形式を指示している場合、前記表示制御手段は、前記表示形式に従って、電子メールの表示を行うことを特徴とする請求項１記載の電子機器。
【請求項３】
前記管理情報は、電子メールの着信回数の情報であって、
前記判定手段は、前記着信回数が所定の回数以上の場合に電子メールの表示を指示していると判定し、前記表示制御手段が電子メールの表示を行うことを特徴とする請求項１または２記載の電子機器。
【請求項４】
前記管理情報は、電子メールの着信回数の情報であって、
前記判定手段が、前記管理情報が電子メールの表示を指示していると判定した場合、前記表示制御手段は、前記着信回数に応じて定められた表示形式で電子メールの表示を行うことを特徴とする請求項２記載の電子機器。
【請求項５】
前記着信回数は、所定の期間内の着信回数であることを特徴とする請求項３または４記載の電子機器。
【請求項６】
電子メールを発信可能な機器であって、
前記管理情報は、電子メールの発信回数の情報で示されると共に、
前記判定手段は、前記発信回数が所定の回数以上の場合に電子メールの表示を指示していると判定し、前記表示制御手段が電子メールの表示を行うことを特徴とする請求項１または２記載の電子機器。
【請求項７】
電子メールを発信可能な機器であって、
前記管理情報は、電子メールの発信回数の情報で示されると共に、
前記判定手段が、前記管理情報が電子メールの表示を指示していると判定した場合、前記表示制御手段は、前記発信回数に応じて定められた表示形式で電子メールの表示を行うことを特徴とする請求項２記載の電子機器。
【請求項８】
前記発信回数は、所定の期間内の発信回数であることを特徴とする請求項６または７記載の電子機器。
【請求項９】
前記管理情報記憶手段に記憶されている管理情報に対し、送信元毎に、前記電子メールの表示を指示させるか否かの設定を行う表示指示設定手段を備えていることを特徴とする請求項１または２記載の電子機器。
【請求項１０】
送信元毎に、前記表示形式を設定する表示形式設定手段を備えていることを特徴とする請求項２記載の電子機器。
【請求項１１】
前記表示形式の指示は、フォントの種類の指示、フォントの大きさの指示、フォントの色の指示、および、縦書き又は横書きの指示のうち、少なくとも何れか１つの指示を含んでいることを特徴とする請求項２記載の電子機器。
【請求項１２】
映像データの表示と、前記電子メールの表示とを同時に行うことを特徴とする請求項１から１１の何れか１項に記載の電子機器。
【請求項１３】
映像データと電子メールとを同時に表示可能な表示手段と、
前記表示手段における前記映像データの表示方向を切換える方向切換手段と、
前記第１切換手段による表示方向の切換え応じて、前記電子メールの表示についての表示位置を切換える位置切換手段を備えていることを特徴とする請求項１〜１２の何れか１項に記載の電子機器。
【請求項１４】
前記判定手段は、さらに、前記管理情報が、映像データの非表示を指示しているか否かを判定し、
前記管理情報が、前記映像データの非表示を指示する場合、前記表示制御手段は、映像データを非表示とし、電子メールの表示を行うことを特徴とする請求項１３記載の電子機器。
【請求項１５】
請求項１から１４の何れか１項に記載の電子機器の各手段としてコンピュータを機能させるためのプログラム。
【請求項１６】
請求項１５に記載のプログラムを記録した記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子メールを着信可能な電子機器、プログラム、および、そのプログラムを記録した記録媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、携帯電話機やＰＤＡ（Personal Digital Assistant）端末等の通信機能を有する電子機器が知られている。これらの電子機器では、通信機能を用いて、他の機器やネットワーク等から様々な画像データを取得できるようになってきている。この画像データとしては、例えば、ＭＰＥＧ２やＭＰＥＧ４等のファイル形式の映像データや、電子メールデータが挙げられる。
【０００３】
また、電子機器には、予め、様々な表示画面を形成するための画像データが記憶されている。これら画像データとしては、例えば、電子メール作成用の表示画面、カレンダーの表示画面、または、スケジュール作成用の表示画面を形成するための画像データが挙げられる。なお、以下では、説明の便宜上、電子機器として携帯電話機を例に挙げて説明する。
【０００４】
このような携帯電話機では、通常、電子メールの着信時において、以下に示す動作を行うように動作モードが設定されている。つまり、携帯電話機は、携帯電話機自体のメモリに電子メールを保存すると共に、電子メールの送信元が誰であるかに関わらず、メール着信を示す表示（画面上の一部にメールマーク等のアイコン表示）を行うように動作モードが設定されている。
【０００５】
このような設定の場合、電子メールを着信したことは分かるが、電子メールを開封しないと、電子メールの内容については確認できない。そこで、特許文献１には、電子メールの受信（着信）時に、予め設定された条件に基づき受信メールを全文検索し、条件に合致した場合には、必要な情報をテロップとして受信者の画面上に表示して、内容や重要度を判断可能とする電子メールの着信通知方式が開示されている。
【０００６】
また、近年、テレビチューナを内蔵した携帯電話機が開発されている。特に、地上波デジタル放送のサービスの開始に伴い、携帯電話機でも高画質な映像を楽しめるため、今後、テレビチューナを内蔵した携帯電話機の普及が見込まれている。そのため、携帯電話機にて、映像データを受信（取得）する機会が多くなる。
【０００７】
このように映像データを受信する機会が増えると、以下の問題が生じる。つまり、上記動作モードの場合には、映像データの表示は継続して行われるが、電子メールの内容を確認する際には、使用者は、メール表示の操作を行う必要がある。この場合には、一旦、映像データの表示は中断されることとなる。
【０００８】
そこで、特許文献２には、テレビ放送信号を受信して、ディスプレイ上に画像を表示するテレビ受信機能部と、携帯電話の機能を有し、携帯電話のショートメッセージの受信機能を有する携帯電話機能部と、この携帯電話機能部でショートメッセージが受信されたとき、前記テレビ受信機能部の電源がオンのときには、そのメッセージを前記ディスプレイ上に表示し、前期テレビ受信機能部の電源がオフのときには、そのメッセージをメッセージメモリに記録する制御部とを備えたテレビ受信機が開示されている。
【０００９】
これにより、テレビ放送を視聴しながら、テレビ画面上でショートメッセージを確認可能としている。
【００１０】
さらに、特許文献３には、電子メールの概要を概要抽出機能により抽出して、この抽出した電子メールの概要を、テレビジョン画面にスーパーインポーズして、テレビジョン画面と共に表示させるテレビジョン受信機が開示されている。
【００１１】
また、特許文献４には、地上波デジタル放送の受信中に、電子メールの着信があった場合、メールメッセージをそれまでの表示に代えてダイレクトに表示させるか、あるいは、現在表示中の画像の中にメール到着を示すアイコンを表示させる携帯電話機が開示されている。ここで、メールメッセージを表示させるのか、あるいは、アイコンを表示させるのかは、予め、使用者が設定しておく。また、メールメッセージを表示するときは、メールブラウザのメール表示画面において、メールメッセージの表示が行われる。
【００１２】
さらに、所謂折畳み型の携帯電話機であって、折畳み時に外部に配されるサブディスプレイを備える携帯電話機においては、電子メールの着信時に、電子メールのタイトルや送信元の情報をサブディスプレイに表示させる構成を有している。また、この構成の場合、テレビ放送等の映像データは、折畳み時に内側面となる面に備えられた所謂メインディスプレイに表示される。
【特許文献１】特開平１０−２６９１５４号公報（公開日：平成１０年１０月９日）
【特許文献２】特開２００２−１１２１３９号公報（公開日：平成１４年４月１２日）
【特許文献３】特開２０００−１６５７７２号公報（公開日：平成１２年６月１６日）
【特許文献４】特開２００３−１５３１１１号公報（公開日：平成１５年５月２３日）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
しかしながら、上記特許文献１では、受信メールを全文検索するため、テロップ表示までに時間がかかるという問題を有する。
【００１４】
また、上記特許文献２では、ショートメッセージの送信元が誰であろうと、テレビ画面上でショートメッセージが表示されてしまう。つまり、メッセージの内容を即座に確認したいと思わない送信元からのショートメッセージであっても、テレビ画面上に内容が表示されてしまう。このため、ショートメッセージを受信する都度、テレビ放送が見にくくなるという問題を有する。
【００１５】
さらに、上記特許文献３でも、特許文献２と同様に、電子メールの送信元が誰であろうと、テレビ画面上に電子メールが表示されてしまう。
【００１６】
また、上記特許文献４では、電子メール（メールメッセージ）を表示する場合、テレビ放送（地上波デジタル放送）の表示を中断してしまう。したがって、この場合、電子メールを受信する都度、テレビ放送の視聴が中断してしまう。
【００１７】
さらに、上述した折畳み型の携帯電話機では、電子メールのタイトル等が上記折畳み時に外部に配されたサブディスプレイに表示される。このため、例え電子メールのタイトル等とテレビ放送との両方を各ディスプレイに同時に表示可能な構成としても、テレビ放送等の映像データの視聴中に上記電子メールのタイトル等を確認することは面倒である。
【００１８】
本発明は、上記の問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、電子メールが着信した場合、使用者の操作なしに、所定の送信元から送られてくる電子メールのみを表示可能な電子機器、プログラム、および、そのプログラムを記録した記録媒体を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
本発明に係る電子機器は、上記の課題を解決するために、電子メールを着信可能な電子機器において、前記電子メールの送信元を管理するための管理情報を、予め、送信元毎に関連付けて記憶した管理情報記憶手段と、前記電子メールを受信した際に、前記電子メールの送信元についての管理情報を、前記管理情報記憶手段から取得する管理情報取得手段と、前記管理情報取得手段により取得した管理情報が、電子メールの表示を指示しているか否かを判定する判定手段と、前記管理情報が電子メールの表示を指示している場合、前記電子メールの表示を行う表示制御手段とを備えていることを特徴としている。
【００２０】
上記の構成によれば、管理情報取得手段により、着信した電子メールの送信元についての管理情報を、管理情報記憶手段から取得することができる。また、判定手段により、取得した管理情報が、電子メールの表示を指示していると判断された場合には、表示制御手段により、電子メールの表示を行うことができる。
【００２１】
つまり、電子メールの送信元についての管理情報が電子メールの表示を指示していれば、電子メールの表示を行える。
【００２２】
したがって、管理情報により、電子メールの表示を行わせることができる。それゆえ、電子メールが着信した場合、使用者の操作なしに、所定の送信元から送られてくる電子メールのみを表示可能な電子機器を提供することができるという効果を奏する。
【００２３】
また、本発明に係る電子機器は、上記の電子機器において、前記管理情報が、電子メールの表示を指示しており、かつ、電子メールの表示形式を指示している場合、前記表示制御手段は、前記表示形式に従って、電子メールの表示を行うことを特徴としている。
【００２４】
上記の構成によれば、管理情報が、さらに、電子メールの表示形式を指示している場合には、この指示された表示形式に従って、電子メールの表示を行うことができる。
【００２５】
したがって、管理情報により指示された表示形式にて、電子メールの表示を行わせることができるという効果を奏する。
【００２６】
また、本発明に係る電子機器は、上記の電子機器において、前記管理情報は、電子メールの着信回数の情報であって、前記判定手段は、前記着信回数が所定の回数以上の場合に電子メールの表示を指示していると判定し、前記表示制御手段が電子メールの表示を行うことを特徴としている。
【００２７】
上記の構成によれば、前記着信回数が所定の回数以上の場合に電子メールの表示を指示しているとして、電子メールの表示を行う。
【００２８】
したがって、電子メールが着信した場合、電子メールの着信回数が所定の回数以上の送信元から送られてくる電子メールのみを表示することができるという効果を奏する。
【００２９】
また、着信回数が多い相手（送信元）は、重要な送信元である場合が多い。また、緊急を要する相手からは、何度も電子メールが着信する場合が多い。それゆえ、上記の構成とすることにより、このような相手からの電子メールを表示させることができる。
【００３０】
また、本発明に係る電子機器は、上記の電子機器において、前記管理情報は、電子メールの着信回数の情報であって、前記判定手段が、前記管理情報が電子メールの表示を指示していると判定した場合、前記表示制御手段は、前記着信回数に応じて定められた表示形式で電子メールの表示を行うことを特徴としている。
【００３１】
上記の構成によれば、前記管理情報が電子メールの表示を指示している場合、前記着信回数に応じて定められた表示形式で電子メールの表示を行う。
【００３２】
したがって、電子メールが着信した場合、管理情報により指示された表示形式にて、電子メールの表示を行わせることができるという効果を奏する。
【００３３】
また、本発明に係る電子機器は、上記の電子機器において、前記着信回数は、所定の期間内の着信回数であることを特徴としている。
【００３４】
上記の構成によれば、着信回数は所定の期間内の着信回数であるため、以前は着信が多かったが、このところ着信の少ない送信元からの電子メールについては、その内容に基づく表示を行わなくて済むという効果を奏する。
【００３５】
また、本発明に係る電子機器は、上記の電子機器において、電子メールを発信可能な機器であって、前記管理情報は、電子メールの発信回数の情報で示されると共に、前記判定手段は、前記発信回数が所定の回数以上の場合に電子メールの表示を指示していると判定し、前記表示制御手段が電子メールの表示を行うことを特徴としている。
【００３６】
上記の構成によれば、前記発信回数が所定の回数以上の場合に電子メールの表示を指示しているとして、電子メールの表示を行う。
【００３７】
したがって、電子メールが着信した場合、電子メールの発信回数が所定の回数以上の送信元から送られてくる電子メールのみを表示することができるという効果を奏する。
【００３８】
また、発信回数が多い相手（送信元）は、重要な送信元である場合が多い。また、緊急を要する相手には、何度も電子メールを発信する場合が多い。それゆえ、上記の構成とすることにより、このような相手からの電子メールを表示させることができる。
【００３９】
また、本発明に係る電子機器は、上記の電子機器において、電子メールを発信可能な機器であって、前記管理情報は、電子メールの発信回数の情報で示されると共に、前記判定手段が、前記管理情報が電子メールの表示を指示していると判定した場合、前記表示制御手段は、前記発信回数に応じて定められた表示形式で電子メールの表示を行うことを特徴としている。
【００４０】
上記の構成によれば、前記管理情報が電子メールの表示を指示している場合、前記発信回数に応じて定められた表示形式で電子メールの表示を行う。
【００４１】
したがって、電子メールが着信した場合、管理情報により指示された表示形式にて、電子メールの表示を行わせることができるという効果を奏する。
【００４２】
また、本発明に係る電子機器は、上記の電子機器において、前記発信回数は、所定の期間内の発信回数であることを特徴としている。
【００４３】
上記の構成によれば、発信回数は所定の期間内の発信回数であるため、以前は発信が多かったが、このところ発信の少ない送信元からの電子メールについては、その内容に基づく表示を行わなくて済むという効果を奏する。
【００４４】
また、本発明に係る電子機器は、上記の電子機器において、前記管理情報記憶手段に記憶されている管理情報に対し、送信元毎に、前記電子メールの表示を指示させるか否かの設定を行う表示指示設定手段を備えていることを特徴としている。
【００４５】
上記の構成によれば、表示指示設定手段により、管理情報に対し、送信元毎に、前記電子メールの表示を指示させるか否かの設定が行なわれる。
【００４６】
したがって、電子メールが着信した場合、表示を指示する設定を行った送信元から送られてくる電子メールのみを表示することができるという効果を奏する。
【００４７】
また、本発明に係る電子機器は、上記の電子機器において、送信元毎に、前記表示形式を設定する表示形式設定手段を備えていることを特徴としている。
【００４８】
上記の構成によれば、表示形式設定手段により、表示形式を設定することができる。
【００４９】
したがって、送信元毎に、表示形式を変更することが可能となるという効果を奏する。
【００５０】
また、本発明に係る電子機器は、上記の電子機器において、前記表示形式の指示は、フォントの種類の指示、フォントの大きさの指示、フォントの色の指示、および、縦書き又は横書きの指示のうち、少なくとも何れか１つの指示を含んでいることを特徴としている。
【００５１】
上記の構成によれば、表示形式の指示により、フォントの種類の設定、フォントの大きさの設定、フォントの色の設定、および／または、縦書き又は横書きの設定ができる。
【００５２】
したがって、送信元毎に、フォントの種類の変更、フォントの大きさの変更、フォントの色の変更、および／または、縦書き又は横書きの変更を行えるという効果を奏する。
【００５３】
また、本発明に係る電子機器は、上記の電子機器において、映像データの表示と、前記電子メールの表示とを同時に行うことを特徴としている。
【００５４】
上記の構成によれば、映像データの表示中に、電子メールの表示が行われる。したがって、映像データ表示中には、所定の送信元からの電子メールについてのみ、該電子メールの表示を行わせることができるという効果を奏する。それゆえ、上記以外の送信元から送られてくる電子メールの表示によって上記映像データの視聴が邪魔されることを防止できる。
【００５５】
また、本発明に係る電子機器は、上記の電子機器において、映像データと電子メールとを同時に表示可能な表示手段と、前記表示手段における前記映像データの表示方向を切換える方向切換手段と、前記第１切換手段による表示方向の切換え応じて、前記電子メールの表示についての表示位置を切換える位置切換手段を備えていることを特徴としている。
【００５６】
上記の構成によれば、方向切換手段により、前記映像データの表示方向を切換えることができる。また、位置切換手段により、映像データの表示方向の切換に応じて、電子メールの表示位置を変更することができる。
【００５７】
したがって、映像データの表示方向が切換えられても、電子メールの表示を変更することにより、映像データ視聴中に、電子メールの表示についての表示内容を、容易かつ即座に確認することができるという効果を奏する。
【００５８】
また、本発明に係る電子機器は、上記の電子機器において、前記判定手段は、さらに、前記管理情報が、映像データの非表示を指示しているか否かを判定し、前記管理情報が、前記映像データの非表示を指示する場合、前記表示制御手段は、映像データを非表示とし、電子メールの表示を行うことを特徴としている。
【００５９】
上記の構成によれば、管理情報が前記映像データの非表示を指示する場合、前記表示制御手段は、映像データを非表示とし、電子メールの表示を行う。
【００６０】
したがって、予め、所定の送信元に関して、前記映像データの非表示を指示するように設定しておけば、所定の送信元に関しては、電子メールの表示が確認しやすくなるという効果を奏する。
【００６１】
本発明に係るプログラムは、以上のように、上記電子機器の各手段としてコンピュータを機能させるためのものである。
【００６２】
上記プログラムをコンピュータシステムにロードすることによって、上記電子機器をユーザに提供することが可能となるという効果を奏する。
【００６３】
本発明に係るプログラムを記録した記録媒体は、以上のように、上記プログラムを記録しているものである。
【００６４】
上記記録媒体に記録されているプログラムをコンピュータシステムにロードすることによって、上記電子機器をユーザに提供することが可能となるという効果を奏する。
【発明の効果】
【００６５】
本発明に係る電子機器は、以上のように、前記電子メールの送信元を管理するための管理情報を、予め、送信元毎に関連付けて記憶した管理情報記憶手段と、前記電子メールを受信した際に、前記電子メールの送信元についての管理情報を、前記管理情報記憶手段から取得する管理情報取得手段と、前記管理情報取得手段により取得した管理情報が、電子メールの表示を指示しているか否かを判定する判定手段と、前記管理情報が電子メールの表示を指示している場合、前記電子メールの表示を行う表示制御手段とを備えている。
【００６６】
したがって、管理情報により、電子メールの表示を行わせることができる。それゆえ、所定の送信元に関し、電子メールの表示を指示するように管理情報を設定し、かつ、管理情報記憶手段に該管理情報を記憶させることにより、電子メールが着信した場合、所定の送信元から送られてくる電子メールのみを表示可能な電子機器を提供することができる。
【００６７】
特に前記電子機器が携帯電話やＰＤＡなどの携帯型情報機器である場合、比較的画面サイズが小さいこと、及びバッテリー駆動であることから、狭い画面サイズを有効に利用できるとともに、画面切換や全文検索などの無駄な処理を行うことで無用に電力を消費するといった問題を解決できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００６８】
〔実施の形態１〕
本発明の一実施形態について図１ないし図１０に基づいて説明すると以下の通りである。なお、以下の説明においては、電子機器として携帯電話機を例に挙げて説明する。また、画像データとして、ＴＶ（テレビ）データを例に挙げて説明する。
【００６９】
図１は、本実施の形態に係る携帯電話機１の機能ブロックを示したブロック図である。上記携帯電話機１は、同図に示すとおり、第１アンテナ部１１、ＴＶ表示処理部１２、表示部１３、第２アンテナ部１４、メール処理部１５、メールボックス部１６、着信回数記憶部（管理情報記憶手段）１７、着信回数取得部（管理情報取得部）１８、表示制御部（表示制御手段）１９、履歴管理部２０、および、着信回数更新部２１を備えている。また、ＴＶ表示処理部１２は、ＴＶ表示方向切換部（方向切換手段）２２を備えている。さらに、表示制御部１９は、判定部（判定手段）２３およびメール表示位置切換部（位置切換手段）２４を備えている。
【００７０】
上記第１アンテナ部１１は、外部から送信されてくるＴＶ映像データを受信する。そして、第１アンテナ部１１は、受信したＴＶ映像データを、ＴＶ表示処理部１２に送る。
【００７１】
上記ＴＶ表示処理部１２は、第１アンテナ部１１から送られてくるＴＶ映像データを受け付ける。さらに、ＴＶ映像データに対して所定のデータ処理を行い、ＴＶ映像データを表示部１３にて表示可能となる形式に変換する。そして、ＴＶ表示処理部１２は、上記データ処理を行ったＴＶ映像データを、表示部１３に表示させる。これにより、例えば、図２に示すとおり、表示部１３にＴＶ映像が表示される。
【００７２】
次に、ＴＶ映像の視聴中に電子メールを受信した場合における、各ブロックの処理内容について説明する。
【００７３】
まず、上記第２アンテナ部１４が、外部から電子メールを受信する。そして、第２アンテナ部１４は、受信（着信）した電子メールをメール処理部１５に送る。
【００７４】
上記メール処理部１５は、第２アンテナ部１４から送られてくる電子メールを受け付ける。さらに、メール処理部１５は、電子メールを、メールボックス部１６に記憶させる。また、メール処理部１５は、メールボックス部１６に記憶された電子メールを読出す。さらに、メール処理部１５は、履歴管理部２０に対して、メールの受信についての履歴データを送る。この履歴データとしては、例えば、メールの着信日時、メールの送信元（アドレス）、メールのタイトルが挙げられる。
【００７５】
また、メール処理部１５は、表示制御部１９からの指示により、表示制御部１９に対して、メールボックス部１６から読出した電子メールを送る。さらに、メール処理部１５は、電子メールを受信すると、着信回数取得部１８に対して、この電子メールの送信元の情報を通知する。
【００７６】
上記着信回数記憶部１７には、電子メールの送信元に関連付けられて、電子メールの着信回数の情報（管理情報）が送信元毎に記憶されている。
【００７７】
上記着信回数取得部１８は、まず、メール処理部１５から送られてくる送信元の情報を受け付ける。そして、上記送信元の情報に基づいて、着信回数記憶部１７から該送信元に関する着信回数の情報を取得する。また、着信回数取得部１８は、取得した着信回数の情報を、表示制御部１９に通知する。さらに、着信回数の情報を取得した旨の通知を、着信回数更新部２１に対して行う。
【００７８】
上記表示制御部１９は、まず、着信回数取得部１８から送られてくる着信回数の情報を受け付ける。そして、表示制御部１９内の判定部２３は、上記着信回数の情報が、電子メールの表示を指示しているか否かを判定する。具体的には、判定部２３は、着信回数が所定の回数以上の場合に、着信回数の情報が電子メールの表示を指示していると判定する。一方、着信回数が所定の回数未満の場合、着信回数の情報が電子メールの表示を指示していないと判定する。
【００７９】
さらに、着信回数が所定の回数以上の場合、表示制御部１９は、メール処理部１５に対して、電子メールを表示制御部１９に送信するよう指示を出す。この指示をメール処理部１５が受けると、メール処理部１５はメールボックス部１６から対応する電子メールを取得し、表示制御部１９に送る。
【００８０】
そして、表示制御部１９は、表示部１３にて、メール処理部１５から取得した電子メールについて、電子メールの表示を行う。ここで、電子メールの表示とは、表示部１３に、受信した電子メールが有する複数の情報（例えば、送信元の情報、タイトルの情報、着信日時の情報、メール本文の情報）のうち、少なくとも１つの情報について、その情報の一部あるいは全部表示することを指している。また、送信元の情報については、アドレス情報であってもよいし、アドレス情報に基づいて送信元の氏名等が判断できる場合には氏名等であってもよい。
【００８１】
また、電子メールを受信すると自動的に付加される情報（例えば、「只今、メールを受信しました」といった情報）を同時に、上記電子メールの表示として表示させてもよい。また、メールが着信したことのみを示す描画（アイコン）は、上記電子メールの表示には含まれないが、この描画についても、電子メールの表示と同時に表示させてもよい。
【００８２】
以上により、表示部１３において、例えば、図３に示すとおり、ＴＶ映像の表示と電子メールの表示とが同時に行われる。つまり、表示部１３においては、テレビ放送で用いられているテロップ（television opaque projector）による表示と同様な表示が行われることとなる。
【００８３】
この表示は、電子メールの内容を所定のブロック単位（例えば、１行に表示可能な範囲、送信元やタイトル等の項目別）で表示し、所定のキー操作により、次のブロックが表示されるといった構成であってもよい。あるいは、上記所定のキー操作の代わりに、所定の時間経過後に、次のブロックが表示される構成でもよい。また、電子メールの内容が、順次、流れるように表示を行う構成であってもよい。
【００８４】
上記ＴＶ表示方向切換部２２は、操作部（図示せず）からの指示により、表示部１３におけるＴＶ映像の表示方向を切換える。つまり、携帯電話機１について通話時に用いる方向を縦方向とし、縦方向から携帯電話機１を９０度回転させた方向を横方向とすると、ＴＶ表示方向切換部２２は、図２に示すように横方向でＴＶ映像が正立する表示方向から、図４で示すように縦方向でＴＶ映像が正立する表示方向へ、あるいは、その逆というように表示方向を切換える。また、ＴＶ表示方向切換部２２は、表示方向を切換えた際に、メール表示位置切換部２４に対して、ＴＶ映像の表示方向を示した信号を送る。
【００８５】
上記メール表示位置切換部２４は、まず、ＴＶ表示方向切換部２２が表示方向を切換えた場合には、ＴＶ表示方向切換部２２からＴＶ映像の表示方向を示した信号を受け付ける。そして、メール表示位置切換部２４は、上記ＴＶ映像の表示方向の切換に応じて、電子メールの表示位置を切換える。例えば、ＴＶ映像の表示方向が、図２で示す方向から図４で示す方向に切換えられた場合には、メール表示位置切換部２４により電子メールの表示位置も同時に切換えられ、図５で示すとおりの表示が行われる。
【００８６】
また、上記表示制御部１９は、着信回数の情報が電子メールの表示を指示している場合、着信回数に応じた表示形式で電子メールの表示を行う。例えば、上記所定の回数以上の回数において、着信回数を複数の区分に分類し、この区分に応じた表示形式で電子メールの表示を行う。ここで、表示形式とは、フォントの形式（種類、大きさ、色等）、電子メールの縦書き又は横書きといった形式、電子メールの表示位置、電子メールの表示行数等を示す。なお、表示形式は、着信回数と対応させて、表示制御部１９に予め記憶されている。
【００８７】
以下に、具体例を挙げて説明する。例えば、上記所定の回数を１０回とする。そして、１０回以上３０回未満を第１区分、３０回以上１００回未満を第２区分、１００回以上を第３区分とする。
【００８８】
上記第１の区分では、図３に示すとおり、フォントの大きさをＰ１ポイントとし、フォントの種類を明朝体とする。そして、第２の区分では、図６（ａ）に示すとおり、フォントの大きさをＰ１ポイントよりも大きなＰ２ポイントとし、フォントの種類は明朝体のままとする。さらに、第３の区分では、図６（ｂ）に示すとおり、フォントの大きさをＰ２ポイントとし、フォントの種類をポップ体とする。
【００８９】
このように設定しておくことにより、着信回数の情報が電子メールの表示を指示している場合、着信回数が多い送信元からの電子メールを、表示部１３で強調して表示させることが可能となる。
【００９０】
次に、履歴管理部２０および着信回数更新部２１について、説明する。
【００９１】
上記履歴管理部２０は、メールの着信についての履歴データを管理する。より詳しくは、着信した電子メール毎に、メール着信日時、メールの送信元、および、メールのタイトル等を互いに関連付けて記憶する。さらに、履歴管理部２０は、送信元の情報を着信回数更新部２１に送る。
【００９２】
上記着信回数更新部２１は、履歴管理部２０から送信元の情報、および、着信回数取得部１８からの通知を受け付ける。そして、上記送信元の情報および上記通知を受け付けた場合であって、かつ、送信元が既に着信回数記憶部１７に記憶されている場合には、着信回数更新部２１は、送信元の情報に基づいて、着信回数記憶部１７に記憶されている着信回数を更新する。つまり、着信回数更新部２１は、電子メールを受信するたびに、送信元に応じて、この送信元に関する着信回数を１回づつ増加させる。
【００９３】
この結果、着信回数記憶部１７に記憶されている送信元毎の着信回数が更新されることとなる。
【００９４】
一方、上記送信元の情報および上記通知を受け付けた場合であって、かつ、送信元が着信回数記憶部１７に記憶されていない場合には、着信回数更新部２１は、送信元の情報と、この送信元の着信回数（つまり、１回）とを互いに関連付けて着信回数記憶部１７に記憶させる。
【００９５】
以上のように、上記携帯電話機（電子機器）１は、前記電子メールの送信元を管理するための着信回数の情報（管理情報）を、予め、送信元毎に関連付けて記憶した着信回数記憶部（管理情報記憶手段）１７と、前記電子メールを受信した際に、前記電子メールの送信元についての着信回数の情報を、前記着信回数記憶部１７から取得する着信回数取得部（管理情報取得手段）１８と、前記着信回数取得部１８により取得した着信回数の情報が、電子メールの表示を指示しているか否かを判定する判定部（判定手段）２３と、前記着信回数の情報が電子メールの表示を指示している場合、前記電子メールの表示を行う表示制御部（表示制御手段）１９とを備えている構成である。
【００９６】
上記の構成によれば、着信回数取得部１８により、受信した電子メールの送信元についての着信回数を、着信回数記憶部１７から取得することができる。また、判定部２３により、取得した着信回数が、電子メールの表示を指示していると判断された場合には、表示制御部１９により電子メールの表示を行うことができる。
【００９７】
つまり、電子メールの送信元についての着信回数の情報が電子メールの表示を指示していれば、電子メールの表示を行える。
【００９８】
したがって、着信回数の情報により、電子メールの表示を行わせることができる。それゆえ、携帯電話機１では、電子メールを受信した場合、使用者の操作なしに、所定の送信元から送られてくる電子メールのみを表示することができる。
【００９９】
また、上記携帯電話機１は、前記着信回数の情報（管理情報）が、電子メールの表示を指示しており、かつ、電子メールの表示形式を指示している場合、前記表示制御部（表示制御手段）１９は、前記表示形式に従って、電子メールの表示を行う構成でもある。
【０１００】
上記の構成によれば、着信回数の情報が、さらに、電子メールの表示形式を指示している場合には、この指示された表示形式に従って、電子メールの表示を行うことができる。
【０１０１】
したがって、着信回数の情報により指示された表示形式にて、電子メールの表示を行わせることができる。
【０１０２】
次に、上記携帯電話機１における、電子メールの表示の処理フローについて、図７に基づいて説明する。なお、表示部１３には、既に、ＴＶ映像が表示されているものとする。
【０１０３】
まず、第２アンテナ部１４にて電子メールを受信する（Ｓ１）。Ｓ１の後は、着信回数取得部１８が、着信回数記憶部１７から、送信元に関する着信回数の情報を取得する（Ｓ２）。Ｓ２の後は、表示制御部１９内の判定部２３が、着信回数の情報が電子メールの表示を指示しているか否かを判定する（Ｓ３）。
【０１０４】
Ｓ３において、着信回数が電子メールの表示を指示している場合、表示制御部１９が、表示部１３に、着信回数に応じた表示形式で受信した電子メールの表示を行う（Ｓ４）。これにより、表示部１３において、上記表示形式にてＴＶ映像と電子メールの表示とが同時に行われる。Ｓ４の後は、着信回数更新部２１が、着信回数記憶部１７に記憶されている、送信元についての着信回数を更新する（Ｓ５）。一方、Ｓ３において、電子メールの表示を指示していない場合、電子メールの表示を行わずに、Ｓ５に進み、送信元についての着信回数の更新を行う。そして、Ｓ５の後は、処理を終了する。
【０１０５】
ところで、上記図３では、電子メールを横方向に表示（横書き表示）させた例を示しているが、例えば図８（ａ）（ｂ）に示すとおり、縦方向に表示（縦書き表示）させてもよい。つまり、ＴＶ映像における左側領域または右側領域に、縦方向に表示させてもよい。また、上記図３では、電子メールをＴＶ映像における上側領域に表示させたが、図８（ｃ）に示すとおり、下側領域に表示させる構成としてもよい。これは、図５のようにＴＶ映像を表示させる場合においても同様である。また、何れの領域に表示させるかを設定するための手段を設けておき、使用者の好みに応じて上記領域を適宜変更可能な構成としてもよい。
【０１０６】
また、上記の説明においては、電子メールの表示が、ＴＶ映像上に重なる構成を示したが、これに限定されず、図９に示すとおり、ＴＶ映像の表示領域を小さくし、かつ、ＴＶ映像の表示領域外に、電子メールの表示を行う構成としてもよい。この場合には、ＴＶ映像の表示と、電子メールの表示とが重ならないため、両表示の視認性が向上する。
【０１０７】
また、電子メールの表示形式が、メールの表示行数を指示していると共に、複数行の表示を指示している場合であって、かつ、ＴＶ映像の表示方向が図２で示される方向である場合には、ＴＶ表示方向切換部２２により、ＴＶ表示方向を切換えて、図１０に示すような表示を行う構成としてもよい。つまり、ＴＶ映像の表示方向を図４で示される方向に切換えると共に、ＴＶ映像を画面の上方向にシフトし、電子メールの表示が、ＴＶ映像の表示領域外で行えるような構成としてもよい。この構成とすることにより、ＴＶ映像と重ならずに、電子メール表示用の広い領域が確保できる。
【０１０８】
また、表示形式の初期設定として、図１０に示すような表示を行っておいてもよい。つまり、電子メールの表示を行う場合には、上述したような表示形式の指示がなくても、図１０に示すような表示を行うような構成としておいてもよい。
【０１０９】
また、上記の説明においては、着信回数取得部１８が着信回数記憶部１７から着信回数を取得した後、着信回数更新部２１が着信回数記憶部１７に記憶された着信回数を更新する構成を示したが、これに限定されるものではない。
【０１１０】
例えば、着信回数更新部２１が着信回数記憶部１７に記憶された着信回数を更新した後、着信回数取得部１８が着信回数記憶部１７から着信回数を取得する構成としてもよい。つまり、電子メールの表示を指示しているか否かの判断に、過去の着信回数だけではなく、現在の着信も着信回数としてカウントして判断する構成としてもよい。
【０１１１】
また、上記着信回数として、所定の期間内（例えば、過去３ヶ月間）の着信回数を用いる構成としてもよい。このようにすれば、以前は着信が多かったが、このところ着信の少ない送信元からの電子メールを、ＴＶ映像表示中に表示させなくて済む。
【０１１２】
また、上記携帯電話機１に、上述した着信回数についての「所定の回数」を変更するための手段を設け、使用者が「所定の回数」を設定できるように構成しておくことが好ましい。また、着信回数と表示形式との対応関係を変更するための手段を設け、例えば、着信回数が３０回でも、上記第３区分で示したような表示形式となるようにしてもよい。
【０１１３】
ところで、上記の実施形態では、管理情報として電子メールの着信回数の情報を用いたが、代わりに、電子メールの発信回数の情報を用いていてもよい。この場合には、上記着信回数記憶部１７の代わりに発信回数記憶部を、着信回数取得部１８の代わりに発信回数取得部を設ける。そして、電子メールを発信するたびに、発信回数記憶部に記憶された発信回数を更新する構成とすればよい。そして、電子メールの着信時には、上記発信回数記憶部に記憶された発信回数を、発信回数取得部が取得し、取得した発信回数の情報を判定部２３に送ればよい。
【０１１４】
これにより、上記発信回数が所定の回数以上の場合に、電子メールの表示を行うことができる。また、着信回数の情報が電子メールの表示を指示している場合には、着信回数に応じた表示形式で電子メールの表示を行ったように、発信回数の情報が電子メールの表示を指示している場合には、発信回数に応じた表示形式で電子メールの表示を行ってもよい。
【０１１５】
また、上記着信回数が多い相手（送信元）は、使用者にとって、重要な送信元である場合が多い。また、上記発信回数が多い相手（送信元）も、使用者にとって、重要な送信元である場合が多い。つまり、上記着信回数の情報（管理情報）や発信回数の情報（管理情報）は、使用者にとっての、送信元の重要さの度合い（つまり重要度）を示す情報となる。この点で、上記携帯電話機１は、重要度の高い送信元からの電子メールが表示される構成であるとも言える。
【０１１６】
さらに、上記着信回数または発信回数と、後述する実施の形態２で示す構成（登録した送信元からの電子メールを表示する構成）とを組合せることにより、ＴＶ映像表示中にける所謂迷惑メールの表示を防ぐこともできる。
【０１１７】
また、上記説明においては、画像データとしてＴＶ映像データを例に挙げて説明したが、これに限定されるものではない。例えば、ＴＶ映像データ以外の、携帯電話機１で再生可能な映像データであってもよい。また、画像データとしては、例えば、電子メール作成用の表示画面、カレンダーの表示画面、または、スケジュール作成用の表示画面を形成するためのデータであってもよく、特に限定されるものではない。
【０１１８】
〔実施の形態２〕
本発明の他の実施形態について、図１１〜図１３に基づいて説明すれば、以下のとおりである。なお、説明の便宜上、上記実施の形態１の図面に示した部材と同一の機能を有する部材については、同一の符号を付し、その説明を省略する。
【０１１９】
また、本実施の形態でも実施の形態１と同様に、以下の説明においては、電子機器として携帯電話機を例に挙げて説明する。また、画像データとして、ＴＶ（テレビ）映像データを例に挙げて説明する。
【０１２０】
図１１は、本実施の形態に係る携帯電話機１′の機能ブロックを示したブロック図である。上記携帯電話機１は、同図に示すとおり、第１アンテナ部１１、ＴＶ表示処理部１２、表示部１３、第２アンテナ部１４、メール処理部１５′、メールボックス部１６、相手情報記憶部（管理情報記憶手段）２５、相手情報取得部（管理情報取得部）２６、表示制御部（表示制御手段）１９、履歴管理部２０、表示指示設定部（表示指示設定手段）２７、および、表示形式設定部（表示形式設定手段）２８を備えている。また、ＴＶ表示処理部１２は、ＴＶ表示方向切換部（方向切換手段）２２を備えている。さらに、表示制御部１９は、判定部（判定手段）２３′およびメール表示位置切換部（位置切換手段）２４を備えている。
【０１２１】
上記メール処理部１５′は、電子メールを受信すると、相手情報取得部２６に対して、この電子メールの送信元の情報を通知する。この点において、電子メールを受信すると、着信回数取得部１８に対して、電子メールの送信元の情報を通知する実施の形態１のメール処理部１５と異なる。この通知先が異なる点を除けば、メール処理部１５′での処理内容は、メール処理部１５での処理内容と同一である。
【０１２２】
上記相手情報記憶部２５には、少なくとも、図示しない操作部により記憶させた、通信相手のアドレスまたはアドレスに基づく情報（例えば、氏名）が記憶されている。なお、上記通信相手とは、今までに通信を行ったことのない相手も含むものとする。また、相手情報記憶部２５には、相手によっては、電子メールの表示を指示する情報（管理情報）が記憶されている。さらに、相手情報記憶部２５には、電子メールの表示を指示している場合、相手によっては、電子メールの表示形式を指示する情報（管理情報）が記憶されている。
【０１２３】
相手情報取得部２６は、メール処理部１５′から送信元の情報を受け付ける。そして、上記送信元の情報に基づいて、相手情報記憶部２５から、該送信元に関する、電子メール表示についての情報を取得する。具体的には、相手情報記憶部２５に、電子メールの表示を指示する情報が記憶されているときは、この電子メールの表示を指示する情報を取得する。また、相手情報記憶部２５に、電子メールの表示形式を指示する情報が含まれているときは、電子メールの表示を指示する情報、および、電子メールの表示形式を指示する情報を取得する。さらに、相手情報取得部２６は、相手情報記憶部２５から取得した上記情報を、表示制御部１９に送る。
【０１２４】
上記表示制御部１９は、まず、相手情報取得部２６から送られてくる情報を受け付ける。そして、表示制御部１９内の判定部２３′は、送られてきた情報に、電子メールの表示を指示する情報が含まれているか否かを判定する。さらに、上記判定部２３′は、上記送られてきた情報に、電子メールの表示形式を指示する情報が含まれているか否かを判定する。
【０１２５】
そして、少なくとも電子メールの表示を指示する情報が含まれていると判定された場合には、表示制御部１９は、表示部１３にて、メール処理部１５′から取得した電子メールについて、該電子メールの表示を行う。また、電子メールの表示形式を指示する情報も含まれていると判定した場合には、表示制御部１９は、指示された表示形式で、電子メールの表示を行う。なお、電子メールの表示形式は、実施の形態１で示した形式と同じであるため、記載を省略する。
【０１２６】
以上により、本実施の形態においても、上記実施の形態１と同様に、例えば、上記図３や図６（ａ）（ｂ）に示すとおり、ＴＶ映像の表示と電子メールの表示とが同時に行われる。
【０１２７】
なお、本実施の形態においても、ＴＶ表示方向切換部２２によりＴＶ映像の表示方向を切換える構成は、実施の形態１と同様である。また、メール表示位置切換部２４により、ＴＶ映像方向の切換えに応じて、メールの表示位置を切換える構成も、実施の形態１と同様である。
【０１２８】
次に、表示指示設定部２７および表示形式設定部２８について説明する。
【０１２９】
上記表示指示設定部２７は、相手情報記憶部２５に対して、送信元毎に、上記電子メールの表示を行わせるか否かについての設定を行う。具体的には、携帯電話機１′の使用者による操作部（図示せず）からの指示により、表示指示設定部２７は、相手情報記憶部２５に対して、上記電子メールの表示を指示する情報を記憶させたり、相手情報記憶部２５から、上記電子メールの表示を指示する情報を削除したりする。
【０１３０】
ここで、表示指示設定部２７により表示の指示を行う情報が記憶された場合には、該当する送信元に関しては、ＴＶ映像を表示中であっても電子メールの表示が行われる。一方、表示指示設定部２７により表示の指示を行う情報が消去された場合には、該当する送信元に関しては、ＴＶ映像を表示中には電子メールの表示が行われなくなる。
【０１３１】
また、上記表示指示設定部２７が電子メールの表示の指示を行う情報を記憶させた場合には、表示指示設定部２７は、表示形式設定部２８に対して、その旨を通知する。
【０１３２】
上記表示形式設定部２８は、まず、電子メールの表示が行われか否かを、表示指示設定部２７から上記通知の有無により判断する。そして、電子メールの表示が行われる場合には、表示形式設定部２８は、上記電子メールの表示形式を、送信元毎に、相手情報記憶部２５に記憶させる。具体的には、携帯電話機１′の使用者による操作部（図示せず）からの指示により、表示形式設定部２８は、相手情報記憶部２５に対して、上記電子メールの表示形式を指示する情報を記憶させる。
【０１３３】
なお、表示形式を予め複数設定しておき、使用者は、この中から表示形式を選択できるように構成しておくことが好ましい。この場合には、選択した表示形式に応じた、表示形式を指示する情報が相手情報記憶部２５に記憶されることになる。
【０１３４】
以上により、使用者の所望とする表示形式で、電子メールの表示を行うことができる。
【０１３５】
次に、上記携帯電話機１′における、電子メールの表示の処理フローについて、図１２に基づいて説明する。なお、表示部１３には、既に、ＴＶ映像が表示されているものとする。
【０１３６】
まず、第２アンテナ部１４にて電子メールを受信する（Ｓ１１）。Ｓ１１の後は、相手情報取得部２６が、相手情報記憶部２５から、送信元に関する、電子メール表示についての情報を取得する（Ｓ１２）。Ｓ１２の後は、表示制御部１９内の判定部２３′が、取得した情報に、電子メールの表示を指示する情報が含まれているか否かを判定する（Ｓ１３）。
【０１３７】
上記Ｓ１３において、電子メールの表示を指示する情報が含まれていない場合、電子メールの表示を行わずに、処理を終了する。一方、Ｓ１３において、電子メールの表示を指示する情報が含まれている場合、取得した情報に、電子メールの表示形式を指示する情報が含まれているか否かを判定する（Ｓ１４）。
【０１３８】
上記Ｓ１４において、電子メールの表示形式を指示する情報が含まれていない場合、表示形式を初期設定（デフォルト）の状態で表示する（Ｓ１６）。一方、Ｓ１４において、電子メールの表示形式を指示する情報が含まれている場合には、指示された表示形式にて、電子メールの表示を行う（Ｓ１５）。以上により、表示部１３において、ＴＶ映像と電子メールの表示とが同時に行われる。そして、Ｓ１５およびＳ１６の後は、一連の処理を終了する。
【０１３９】
次に、使用者が、「電子メールの表示の指示」の設定、および、「電子メールの表示形式の指示」の設定を行う場合に用いる、表示部１３に表示されるユーザーインターフェイスの一例、および、このユーザーインターフェイスを用いた場合の設定方法について、図１３に基づいて説明する。
【０１４０】
図１３は、表示部１３に表示されるメモリダイヤル設定画面の状態遷移図である。まず、使用者は、名前入力画面において、相手の名前を入力する。ここで、所定のボタン（Ｆ選択ボタン）を押し、内容確認画面を表示させる。そして、この内容確認画面において、「オプション設定」を選択し、オプション設定メイン画面を表示させる。
【０１４１】
次に、上記オプション設定メイン画面で、五番目の項目の「ＴＶ中メール表示設定」を選択し、ＴＶ中メール表示設定画面を表示させる。この画面では、４つの選択が可能となっている。ここで、１つ目の「メール優先」を選択すると、ＴＶ映像表示を終了して、電子メールの表示を行う。また、２つ目の「全文表示」を選択すると、実施の形態１でも述べたとおり、ＴＶ映像の表示方向を図４で示される方向にとすると共に、ＴＶ映像を画面の上方向とし、電子メールの表示が、ＴＶ映像の表示領域外で行える（図１０参照）。なお、３つ目の「テロップ表示」を選択した場合については、後述する。さらに、４つ目の「ＯＦＦ」を選択すると、電子メールの表示を行うことなく、ＴＶ映像の表示を継続する。なお、４つ目の場合、表示部１３では、単にメールが着信したことのみが、アイコン表示で通知される。
【０１４２】
ここで、使用者が、３つ目の「テロップ表示」を選択した場合について、より詳細に説明する。この場合には、「文字設定」と「表示方向／位置設定」とが表示される。
【０１４３】
まず、「文字設定」を選択した場合について説明する。「文字設定」を選択すると、「文字サイズ」、「文字スタイル」、「文字色」の３つの項目が表示される。
【０１４４】
ここで、「文字サイズ」を選択すると、文字の大きさ（フォントの大きさ）を示した、「小」、「中」、および、「大」の３つの項目が表示される。使用者は、この３つの項目の中から１つを選択する。なお、この選択の決定は、Ｆ選択ボタンを押すことにより行われる。また、Ｆ選択ボタンを押すと、「文字サイズ」、「文字スタイル」、「文字色」の３つの項目を表示した表示画面に戻る。
【０１４５】
そして、「文字サイズ」を決定したのと同様に、「文字スタイル」や、「文字色」を決定する。「文字スタイル」を選択すると、文字の種類（フォントの種類）を示した、「通常」、「ゴシック」、「明朝」、「ポップ」、および、「イタリック」の５つの項目が表示される。使用者は、この５つの項目の中から１つを選択する。また、「文字色」を選択すると、文字の色（フォントの色）を示した、「ブラック」、「レッド」、「オレンジ」、「グリーン」、「ブルー」、「パープル」、および、「ライトブルー」の７つの項目が表示される。使用者は、この７つの項目の中から１つを選択する。
【０１４６】
以上により、送信元毎に、使用者が所望とする、「文字サイズ」、「文字スタイル」、および、「文字色」で、電子メールの表示を行うことができる。なお、特に設定しない場合には、「文字サイズ」が「小」、「文字スタイル」が「通常」、「文字色」が「ブラック」で、表示されることとなる。
【０１４７】
また、「表示方向／位置設定」を選択すると、「縦書き／左側表示」、「縦書き／右側表示」、「横書き／上側表示」、および、「横書き／下側表示」の４つの項目が表示される。ここで、「縦書き／左側表示」を選択すると、電子メールの表示が、図８（ａ）に示すように表示される。また、「縦書き／右側表示」を選択すると、電子メールの表示が、図８（ｂ）に示すように表示される。さらに、「横書き／上側表示」を選択すると、電子メールの表示が、図３に示すように表示される。また、「横書き／下側表示」を選択すると、電子メールの表示が、図８（ｃ）に示すように表示される。
【０１４８】
以上により、送信元毎に、使用者が所望とする、表示方向並びに表示位置で、電子メールの表示が行われる。なお、特に設定しない場合には、「縦書き／左側表示」で表示が行われることとなる。
【０１４９】
ところで、使用者は、上記ユーザーインターフェイスを用いることにより、送信元に応じて、電子メールの表示を指示する情報（管理情報）や、電子メールの表示形式を指示する情報（管理情報）を、予め相手情報記憶部２５に記憶させることができる。
【０１５０】
とりわけ、使用者にとって重要な送信元（つまり、重要度の高い送信元）については、電子メールを表示させる指示を記憶させると共に、表示が強調される表示形式となるような情報を記憶させる一方、重要度の低い送信元については、電子メールの表示を指示する情報を記憶させなければ、携帯電話機１′の利便性が向上する。このような点において、上記管理情報は、送信元の重要度を示す情報であるとも言える。
【０１５１】
また、本実施の形態においても、上記実施の形態１で述べたように、電子メールの表示を行う場合には、ＴＶ映像の表示領域を小さくし、かつ、ＴＶ映像の表示領域外に、電子メールの表示を行う構成としてもよい。
【０１５２】
また、本実施の形態ではＴＶ映像データを例に挙げたが、実施の形態１で示したとおり、画像データであれば、特に限定されるものではない。
【０１５３】
また、上記実施の形態１および２では、画像データの表示中に、電子メールの表示を行う構成としたが、特定の画像データの表示中に、電子メールの表示を行う構成としてもよい。上記特定の画像データとしては、例えば、ＴＶ映像データのような、映像データが挙げられる。このような映像データは、時間と共に表示内容が変化するため、使用者は、継続的に視聴する必要がある。
【０１５４】
このため、特に重要であると考えられる、通信回数の多い送信元や、使用者が予め定めた送信元からの電子メールのみを表示部で表示することにより、以下のことが可能となる。つまり、上記以外の送信元（特に重要でないと考えられる送信元）から送られてくる電子メールの表示によって、上記映像データの視聴が邪魔されるといったことを防止できる。
【０１５５】
また、管理情報が、映像データの非表示を指示しているか否かを判定部（２３・２３′）が判定し、管理情報が、ＴＶ映像データの非表示を指示する場合、表示制御部１９は、ＴＶ映像データを非表示とし、電子メールの表示を行う構成としてもよい。
【０１５６】
上記の構成によれば、管理情報がＴＶ映像データの非表示を指示する場合、表示制御部１９は、ＴＶ映像データを非表示とし、電子メールの表示を行う。
【０１５７】
したがって、予め、所定の送信元に関して、ＴＶ映像データの非表示を指示するように設定しておけば、所定の送信元に関しては、電子メールの表示が確認しやすくなる。
【０１５８】
また、上記実施の形態１および２では、電子機器の一例として携帯電話機を例に挙げて説明したが、これに限定されるものではない。例えば、ＰＤＡ、コンピュータ等の様々な電子機器に本発明は適用できる。
【０１５９】
本発明は上述した各実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、異なる実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。
【０１６０】
なお、上記実施形態の携帯電話機（電子機器）の各部（アンテナ部および表示部を除く）や各処理ステップは、ＣＰＵなどの演算手段が、ＲＯＭ（Read Only Memory）やＲＡＭなどの記憶手段に記憶されたプログラムを実行し、キーボードなどの入力手段、ディスプレイなどの出力手段、あるいは、インターフェース回路などの通信手段を制御することにより実現することができる。したがって、これらの手段を有するコンピュータが、上記プログラムを記録した記録媒体を読取り、当該プログラムを実行するだけで、本実施形態の携帯電話機（電子機器）の各種機能および各種処理を実現することができる。また、上記各部材のうちの着信回数記憶部、発信回数記憶部、相手情報記憶部、メールボックス部は、メモリなどの記憶装置自体であってもよい。
【０１６１】
また、上記プログラムをリムーバブルな記録媒体に記録することにより、任意のコンピュータ上で上記の各種機能および各種処理を実現することができる。
【０１６２】
この記録媒体としては、マイクロコンピュータで処理を行うために図示しないメモリ、例えばＲＯＭのようなものがプログラムメディアであっても良いし、また、図示していないが外部記憶装置としてプログラム読取り装置が設けられ、そこに記録媒体を挿入することにより読取り可能なプログラムメディアであっても良い。
【０１６３】
また、何れの場合でも、格納されているプログラムは、マイクロプロセッサがアクセスして実行される構成であることが好ましい。さらに、プログラムを読み出し、読み出されたプログラムは、マイクロコンピュータのプログラム記憶エリアにダウンロードされて、そのプログラムが実行される方式であることが好ましい。なお、このダウンロード用のプログラムは予め本体装置に格納されているものとする。
【０１６４】
また、上記プログラムメディアとしては、本体と分離可能に構成される記録媒体であり、磁気テープやカセットテープ等のテープ系、フレキシブルディスクやハードディスク等の磁気ディスクやＣＤ／ＭＯ／ＭＤ／ＤＶＤ等のディスクのディスク系、ＩＣカード（メモリカードを含む）等のカード系、あるいはマスクＲＯＭ、ＥＰＲＯＭ（Erasable Programmable Read Only Memory）、ＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable Programmable Read Only Memory）、フラッシュＲＯＭ等による半導体メモリを含めた固定的にプログラムを担持する記録媒体等がある。
【０１６５】
また、インターネットを含む通信ネットワークを接続可能なシステム構成であれば、通信ネットワークからプログラムをダウンロードするように流動的にプログラムを担持する記録媒体であることが好ましい。
【０１６６】
さらに、このように通信ネットワークからプログラムをダウンロードする場合には、そのダウンロード用のプログラムは予め本体装置に格納しておくか、あるいは別な記録媒体からインストールされるものであることが好ましい。
【産業上の利用可能性】
【０１６７】
本発明の電子機器は、電子メール受信機能を備える、ＴＶ受像機、ＰＤＡ、パーソナルコンピュータ等に適応可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１６８】
【図１】本発明の実施形態に係る電子機器としての携帯電話機の機能ブロック図である。
【図２】ＴＶ映像を横方向に表示させた場合の図である。
【図３】図２で示すＴＶ映像の表示中に、電子メールを表示させた場合の図である。
【図４】ＴＶ映像を縦方向に表示させた場合の図である。
【図５】図４で示すＴＶ映像の表示中に、電子メールを表示させた場合の図である。
【図６】（ａ）は、電子メールのフォントサイズを大きくして表示した場合の図であり、（ｂ）は、フォントサイズを大きくし、さらにフォントの種類を変更した場合の図である。
【図７】上記携帯電話機における電子メール表示の処理を示したフローチャートである。
【図８】（ａ）は、電子メールを、ＴＶ映像における左側領域に表示した場合の図であり、（ｂ）は、電子メールを、ＴＶ映像における右側領域に表示した場合の図であり、（ｃ）は、電子メールを、ＴＶ映像における下側領域に表示した場合の図である。
【図９】ＴＶ映像を縮小して、電子メールを表示させた場合の図である。
【図１０】ＴＶ映像を縦方向に、かつ、表示画面の上側領域に表示させると共に、電子メールを表示画面の下側領域に表示させた場合の図である。
【図１１】本発明の他の実施形態に係る電子機器しての携帯電話機の機能ブロック図である。
【図１２】上記携帯電話機における電子メールの表示の処理を示したフローチャートである。
【図１３】電子メールの表示を設定するための設定画面についての状態遷移図である。
【符号の説明】
【０１６９】
１・１′  携帯電話機（電子機器）
１２  ＴＶ表示処理部
１３  表示部（表示手段）
１５・１５′  メール処理部
１７  着信回数記憶部（管理情報記憶手段）
１８  着信回数取得部（管理情報取得手段）
１９  表示制御部（表示制御手段）
２０  履歴管理部
２１  着信回数更新部
２２  ＴＶ表示方向切換部（表示方向切換手段）
２３・２３′  判定部（判定手段）
２４  メール表示位置切換部（位置切換手段）
２５  相手情報記憶部（管理情報記憶手段）
２６  相手情報取得部（管理情報取得手段）
２７  表示指示設定部（表示指示設定手段）
２８  表示形式設定部（表示形式設定手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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