(57)【要約】【課題】永久磁石を用いることなく、力率および効率の高い自己始動型リラクタンスモータを提供する。【解決手段】ロータコア１をロータ軸３に固定してなるロータを備えた２極構成の自己始動型リラクタンスモータにおいて、ロータコアの半径方向に１極あたり４層以上のフラックスバリアスリット２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄが設けられ、フラックスバリアスリット内に非磁性導電性材料４が注入されて２次導体が形成されており、最内層にあるフラックスバリアスリット２ａのロータ軸側の側面２ａｌは、ロータの軸方向に対して垂直な断面においてロータコアの外周方向に凸形の形状を有している。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータコアをロータ軸に固定してなるロータを備えた２極構成の自己始動型リラクタンスモータにおいて、上記ロータコアの半径方向に１極あたり４層以上のフラックスバリアスリットが設けられ、上記フラックスバリアスリット内に非磁性導電性材料が注入されて２次導体が形成されており、最内層にある上記フラックスバリアスリットの上記ロータ軸側の側面は、上記ロータの軸方向に対して垂直な断面において上記ロータコアの外周方向に凸形の形状を有していることを特徴とする自己始動型リラクタンスモータ。
【請求項２】
ｑ軸上における、コア幅に対する、各フラックスバリアスリットの幅を合計した総フラックスバリアスリット幅の比率が、０．４〜０．６の範囲内であることを特徴とする請求項１記載の自己始動型リラクタンスモータ。
【請求項３】
ｑ軸上における各フラックスバリアスリットの幅の少なくとも１つが異なる値であるか、またはｑ軸上における各磁路の幅の少なくとも１つが異なる値であることを特徴とする請求項１または２記載の自己始動型リラクタンスモータ。
【請求項４】
フラックスバリアスリットの少なくとも１ヵ所にリブを設けたことを特徴とする請求項１記載の自己始動型リラクタンスモータ。
【請求項５】
軸方向に垂直な断面におけるロータ軸の形状は、フラックスバリアスリット配置方向の長さが他の方向の長さよりも短い非円形であることを特徴とする請求項１記載の自己始動型リラクタンスモータ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、リラクタンストルクを利用した同期電動機であるリラクタンスモータに関し、特に、２極構成の自己始動型リラクタンスモータに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来の、商用電源で駆動する単相２極構成の自己始動型同期電動機においては、固定子巻線を備えた固定子と、この固定子内で回転する回転子とから構成され、この回転子は、回転子コアの周辺部に設けられたかご型２次導体と、前記回転子コアに埋め込まれた永久磁石とを備えて構成されており、従来の誘導電動機と同様に自己始動できる。また、運転時は、埋め込んだ永久磁石の作用により同期運転を確保することができるようになる（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】
特開２００１−２７５２８６号公報（第４−５頁、第３および８図）
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
従来の２極構成の自己始動型同期電動機にあっては、永久磁石を用いるために、生産コストが誘導電動機より極めて高価であるという問題点があった。
また、永久磁石の入っているスリットが磁束の流れを制限するフラックスバリアとして作用し、磁気突極性を有するので、リラクタンストルクが発生するにもかかわらず、上記従来の同期電動機では誘導電動機と同様に回転子コアの周辺部にかご型２次導体が設けられているため、リラクタンストルクを効果的に利用できず、力率および効率が悪いという問題点があった。
【０００５】
本発明は、上記のような従来のものの問題点を解決するためになされたものであり、永久磁石を用いることなく、力率および効率の高い自己始動型リラクタンスモータを提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明に係る自己始動型リラクタンスモータは、ロータコアをロータ軸に固定してなるロータを備えた２極構成の自己始動型リラクタンスモータにおいて、上記ロータコアの半径方向に１極あたり４層以上のフラックスバリアスリットが設けられ、上記フラックスバリアスリット内に非磁性導電性材料が注入されて２次導体が形成されており、最内層にある上記フラックスバリアスリットの上記ロータ軸側の側面は、上記ロータの軸方向に対して垂直な断面において上記ロータコアの外周方向に凸形の形状を有しているものである。
【０００７】
【発明の実施の形態】
実施の形態１．
図１は本発明の実施の形態１による２極構成の自己始動型リラクタンスモータの要部であるロータ（回転子）の構成を示し、ロータの軸（回転中心軸）方向に対して垂直な面での断面図である。図において、ロータ（回転子）は、薄板電磁鋼鈑からなる複数枚のコアシートを軸方向に積層したロータコア１をシャフト（ロータ軸）３に固定して形成する。ロータ回転方向の磁気抵抗差を形成するためのフラックスバリアスリット２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄ（以下、２で代表することもある。）が、ロータコア１（コアシート）の半径方向に１極あたり４層設けられている。各フラックスバリアスリット２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄ間またはフラックスバリアスリット２ａとシャフト３間は、磁気抵抗が小さく、磁束の通り路である磁路を形成する。
【０００８】
また、最内層にあるフラックスバリアスリット２ａのロータ軸（シャフト）３側の側面２ａｌは、ロータの軸方向に対して垂直な断面においてロータコア１の外周方向に凸形の形状を有しており、シャフト３を挟んで対向する２つのフラックスバリアスリット２ａのシャフト３側の側面２ａｌ間の幅は、端部での幅Ｗｏがｑ軸上での幅Ｗｑより狭い。このような形状とすることで、図１中に破線矢印で示すようなシャフト３を挟む、ｄ軸に沿った磁路の端部幅Ｗｏをシャフト３径より狭くすることが可能であり、端部での磁束の漏れを低減することが可能となる結果、力率および効率が向上する。なお、図１では、前記側面２ａｌは滑らかな弧状（曲線状）となっているが、複数本の直線で構成されていてもよい。
【０００９】
フラックスバリアスリット２の中には注入部材４として導電性非磁性材料が注入されて２次導体が形成されている。各スリット２内の導電性非磁性材料は、回転子の軸方向両端面に設けた短絡環形状の非磁性材料の結合部材で結合し固定されている。フラックスバリアスリット２への注入部材４と回転子端面に設ける結合部材とを、例えば、銅または銅合金、アルミニウムまたはアルミニウム合金のような、非磁性で導電性のある材料でダイカスト法により一体形成し、２次導体を形成することによって商用電源による自己始動が可能となる。
【００１０】
なお、ステータ（固定子）としては、例えば図２および図３に示すような２４スロットの固定子を用いる。図２および図３はそれぞれ本発明の実施の形態１による自己始動型リラクタンスモータの固定子の一例および別の例を示す断面図である。図２において、固定子鉄心（ステータコア）１０には、２４個の固定子スロット１１が周方向に形成されており、各スロット１１には、主巻線６ａと補助巻線６ｂとで構成される単層２極の巻き線が巻回されている。９はティースである。
また、図３において、隣り合うティース９とティース９との間に、８個の固定子スロット１１が周方向に形成され、スロット１１内に、輪状に巻回された４個の主巻線６ａおよび４個の補助巻線６ｂが交互に納められ、単層２極のいわゆる集中巻き固定子を形成している。
なお、本実施の形態による自己始動型リラクタンスモータの固定子は図２および３に示したものに限るものではなく、例えばスロット１１の数は２６または２８であってもよい。
【００１１】
本発明によるモータは、回転子が磁気突極性を持つためリラクタンストルクを発生し、このリラクタンストルクによって同期運転する。磁気突極性を持つとは、図１に示す磁束の最も通りやすい方向であるｄ軸方向のインダクタンスＬｄと、ｄ軸に対して電気的９０度回転した方向であるｑ軸方向のインダクタンスＬｑに差が存在することである。この時、リラクタンストルクは、（１）式で示される。
Ｔ＝Ｐｎ（Ｌｄ−Ｌｑ）ＩｄＩｑ                    （１）
Ｐｎ：極対数
Ｌｄ：ｄ軸インダクタンス
Ｌｑ：ｑ軸インダクタンス
Ｉｄ：ｄ軸電流
Ｉｑ：ｑ軸電流
また、力率ｐｆは、概略（２）式で計算できる。
ｐｆ＝（Ｌｄ／Ｌｑ−１）／（Ｌｄ／Ｌｑ＋１）      （２）
Ｌｄ／Ｌｑ：突極比
なおここで、上記（１）、（２）式はｄｑ軸への変換後のトルクの式を示しており、ｄ軸インダクタンスＬｄとｑ軸インダクタンスＬｑとの差（Ｌｄ−Ｌｑ）によりトルクの大きさが決定される。また、突極比Ｌｄ／Ｌｑ（ｄ軸インダクタンスＬｄとｑ軸インダクタンスＬｑとの比）により力率が決定される。
【００１２】
図４は磁束の流れを示す説明図である。図４に示すように、矢印２２で示すｑ軸方向の磁束の流れは、透磁率がほぼ空気と同じフラックスバリアの部分を４回通過することになるため、磁気抵抗が大きくなりｑ軸インダクタンスＬｑは小さくなる。一方、ｄ軸方向は磁束の流れやすい方向であり、矢印２１で示すｄ軸方向の磁束の流れは、磁気抵抗の小さい部分を通過するので、ｄ軸インダクタンスＬｄは大きくなる。この結果、ｄ軸インダクタンスＬｄとｑ軸インダクタンスＬｑとに差が生じ、ｄ軸電流Ｉｄ、ｑ軸電流Ｉｑを流すことで、（１）式に示されるリラクタンストルクが発生する。
【００１３】
図５はフラックスバリアスリット（フラックスバリア）層数とｄ軸インダクタンスＬｄおよびｑ軸インダクタンスＬｑとの関係について検討した計算機によるシミュレーション結果（図５中、白抜き三角印△で示す。）である。また、図５には従来のモータにおける突極比を計算した結果（図５中、黒塗り三角印▲で示す。）も合わせて示している。なお、従来のモータとしては、従来の技術として挙げた特開２００１−２７５２８６号公報の図８の構成によるモータを用いた。計算条件は、図２に示したスロット数２４の固定子を用い、回転子は、２次導体としてかご型ではなく図１に示すようなフラックスバリアスリット２に非磁性導電性材料４が注入されている回転子形状のものを用いた。図５より、４層以上のフラックスバリアでｄ軸インダクタンスＬｄとｑ軸インダクタンスＬｑとの差が大きくしかもほぼ一定の値となっていることがわかる。
また、図５に示されているように、ｄ軸インダクタンスＬｄとｑ軸インダクタンスＬｑとの差（Ｌｄ−Ｌｑ）は、本実施の形態によるモータの場合、従来のモータより２０％程度高い値を示す。これは、従来の同期電動機では、誘導電動機と同様に回転子コアの周辺部にかご型２次導体が設けられているため、かご型２次導体とフラックスバリアとの間で磁束の漏れが発生しリラクタンストルクを効果的に利用できないのに対し、本実施の形態によるリラクタンスモータでは、フラックスバリアスリット２に非磁性導電性材料４を注入することにより２次導体を構成しているため、磁束の漏れが発生しないことによるものと考えられる。
【００１４】
図６はフラックスバリア層数と突極比Ｌｄ／Ｌｑとの関係について検討した計算機によるシミュレーション結果（図６中、白抜き四角印□で示す。）である。また、図６には従来のモータにおける突極比を計算した結果（図６中、黒塗り四角印■で示す。）も合わせて示している。計算条件は、上記図５の場合と同様である。図６より、フラックスバリアの層数を３層以上にすると、突極比は大きくしかもほぼ一定となっていることがわかる。
また、図６に示されているように、突極比Ｌｄ／Ｌｑは、本実施の形態によるモータの場合、従来のモータより２倍程度高い値を示す。これは、図５に示したｄ軸インダクタンスＬｄとｑ軸インダクタンスＬｑとの差（Ｌｄ−Ｌｑ）の場合と同様に、従来の同期電動機では、誘導電動機と同様に回転子コアの周辺部にかご型２次導体が設けられているため、かご型２次導体とフラックスバリアとの間で磁束の漏れが発生しリラクタンストルクを効果的に利用できないのに対し、本実施の形態によるリラクタンスモータでは、フラックスバリアスリット２に非磁性導電性材料４を注入することにより２次導体を構成しているため、磁束の漏れが発生しないことによるものと考えられる。
【００１５】
以上のように、本実施の形態による２極構成の自己始動型リラクタンスモータでは、自己始動性を持たせるために、かご型２次導体を用いることなく、フラックスバリアスリット２内に非磁性導電性材料４が注入されて２次導体を形成しており、かつまた、最内層にあるフラックスバリアスリット２ａのロータ軸側の側面２ａ１は、ロータの軸方向に対して垂直な断面においてロータコア１の外周方向に凸形の形状を有しているため、端部での磁束の漏れを低減してインダクタンス差、突極比が高く、力率および効率の高い自己始動型リラクタンスモータが得られる。
さらに、ロータコア１にフラックスバリアを設けて、ｄ軸インダクタンスＬｄとｑ軸インダクタンスＬｑとの差を大きくしてリラクタンストルクを利用するモータにおいて、フラックスバリアを３層以上、望ましくは４層以上に構成することが、リラクタンストルクを最大限利用できるので効率の高い、また力率の高い構造となり、モータの性能を向上させることが可能になる。
【００１６】
図７は、ｑ軸上（磁束の最も通りやすい方向であるｄ軸に対して電気的９０度回転した方向である。）におけるフラックスバリアスリットの幅（以下、フラックスバリアスリット幅と言うこともある。）および磁路の幅（以下、磁路幅と言うこともある。）を説明する図であり、図において、Ｗｆ１〜Ｗｆ４はｑ軸上の磁路幅、Ｗｂ１〜Ｗｂ４はｑ軸上のフラックスバリアスリット幅（フラックスバリア幅）である。Ｗｃはブリッジ幅である。
図８は、ｑ軸上のコア幅に対する総フラックスバリアスリット幅の比率をパラメータにして計算した、インダクタンス差（図８中、白抜き三角印△で示す。）と突極比（図８中、黒塗り四角印■で示す。）とを示す特性図である。ここで、ｑ軸上のコア幅は、Ｗｆ１＋Ｗｆ２＋Ｗｆ３＋Ｗｆ４＋Ｗｂ１＋Ｗｂ２＋Ｗｂ３＋Ｗｂ４＋Ｗｃで計算される幅であり、ｑ軸上の総フラックスバリア幅は、Ｗｂ１＋Ｗｂ２＋Ｗｂ３＋Ｗｂ４で計算される幅である。
【００１７】
図８より、インダクタンス差は、コア幅に対する総フラックスバリアスリット幅の比率（総フラックスバリア幅／コア幅の値）が０．４〜０．６程度の範囲内で大きくほぼ一定であり、突極比は総フラックスバリア幅／コア幅の値が０．２〜０．６程度の範囲内で大きくほぼ一定であることが分かる。したがって、ｑ軸上における、総フラックスバリア幅／コア幅の値を０．４〜０．６程度の範囲内、望ましくは０．４５〜０．５５の範囲内に設定することにより、インダクタンス差、突極比ともに大きな構成とすることができる。
【００１８】
なお、本実施の形態では、シャフト３を挟んで対向する２つのフラックスバリアスリット２ａのシャフト３側の側面２ａｌ間の幅は、端部での幅Ｗｏがｑ軸上での幅Ｗｑより狭いので、シャフト３を含む磁路の端部幅Ｗｏをシャフト３径より狭くすることが可能であり、端部での磁束の漏れを低減することが可能となるのは上述したとおりであるが、さらに、端部での幅Ｗｏは、ステータスロットピッチよりも狭くすることで、端部での漏れがより低減できる。
【００１９】
なお、上記実施の形態では単相２極構成の自己始動型リラクタンスモータについて説明したが、単相に限るものではなく、２相あるいは３相であってもよいのはいうまでもない。ただし、単相２極構成の自己始動型リラクタンスモータは、家庭用の単相商用電源で駆動することが可能であり、特別な３相電源設備が不要であるので、圧縮機用のモータとして有利に用いることができる。
【００２０】
実施の形態２．
図９は本発明の実施の形態２による２極構成の自己始動型リラクタンスモータの要部であるロータの構成を示し、ロータの軸方向に対して垂直な面での断面図である。
上記実施の形態１では、ｑ軸上の各磁路幅Ｗｆ１とＷｆ２とＷｆ３とＷｆ４とは全て同じ値となっており、ｑ軸上の各フラックスバリア幅Ｗｂ１とＷｂ２とＷｂ３とＷｂ４とは全て同じ値となっている。これに対して、本実施の形態では、ｑ軸上の各磁路幅Ｗｆ１とＷｆ２とＷｆ３とＷｆ４とはそれぞれ異なる値となっており、ｑ軸上の各フラックスバリア幅Ｗｂ１とＷｂ２とＷｂ３とＷｂ４とはそれぞれ異なる値となっている。他の構成は実施の形態１と同様であるので、以下では主に実施の形態１と異なる点について説明する。
【００２１】
この構成によれば、各磁路幅Ｗｆ１とＷｆ２とＷｆ３とＷｆ４、および各フラックスバリア幅Ｗｂ１とＷｂ２とＷｂ３とＷｂ４をそれぞれ自由に設定できることができるので、各磁路の飽和の状況に応じて各磁路幅および各フラックスバリア幅を設定し、ｄ軸インダクタンスＬｄおよびｑ軸インダクタンスＬｑをある程度任意に設定することができ、力率および効率をより向上させることができる。
【００２２】
なお、図９では、各磁路幅Ｗｆ１、Ｗｆ２、Ｗｆ３、Ｗｆ４はそれぞれ異なる値であり、各フラックスバリア幅Ｗｂ１、Ｗｂ２、Ｗｂ３、Ｗｂ４はそれぞれ異なる値であるが、一部同じ値であってもよく、各フラックスバリアスリット幅の少なくとも１つが異なる値であるか、または各磁路幅の少なくとも１つが異なる値であればよい。
【００２３】
実施の形態３．
図１０は本発明の実施の形態３による２極構成の自己始動型リラクタンスモータの要部であるロータの構成を示し、ロータの軸方向に対して垂直な面での断面図である。本実施の形態では、各フラックスバリアスリット２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄの中央部にそれぞれリブ５ａ，５ｂ，５ｃ，５ｄ（以下、５で代表することもある。）を設けている。他の構成は実施の形態１と同様であるので、以下では主に実施の形態１と異なる点について説明する。
なお、本発明で言うリブ５とは、フラックスバリアスリット２の短辺方向に架設されフラックスバリアスリット２を分断する部材であり、例えばロータコア１（コアシート）と同じ材料からなるものである。
【００２４】
ロータが回転するにつれて、各フラックスバリアスリット２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄには遠心力が発生し、外周側へと膨らむことがあり、ロータ外径が増大することがある。ロータ外径が増大すると、ステータと接触してスムースに回転できなくなるなどの不都合が起こる。これに対して、本実施の形態では、リブ５を設けているので、遠心力に対する強度が高くなり、各フラックスバリアスリット２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄの外周側への膨張を抑制することができる。その結果、ロータ外径の膨張を抑制することができる。
【００２５】
なお、図９では、リブ５はｑ軸上に１本設けているが、設置位置をｑ軸上より移動してもよく、本数も２本以上であってもよい。さらに、各リブ５ａ，５ｂ，５ｃ，５ｄは同一直線上になくてもよく、直線上からずらした場合には、ｑ軸方向の磁気抵抗が高められる。また、各リブ５ａ，５ｂ，５ｃ，５ｄの幅も同一でなくてもよい（例えば、角速度の大きい、最外周にあるフラックスバリアスリット２ｄの幅を大きくする。）。また、リブ５は、必ずしも全ての各フラックスバリアスリット２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄに設けなくてもよく、少なくとも１つのフラックスバリアスリット（例えば、角速度の大きい、最外周にあるフラックスバリアスリット２ｄなど）の少なくとも１ヵ所に設ければよい。
【００２６】
実施の形態４．
図１１は本発明の実施の形態４による２極構成の自己始動型リラクタンスモータの要部であるロータの構成を示し、ロータの軸方向に対して垂直な面での断面図である。本実施の形態では、軸方向（ロータの軸方向およびロータ軸３の軸方向）に垂直な断面におけるロータ軸（シャフト）３の形状は、フラックスバリアスリット２配置方向（ｑ軸方向）の長さが他の方向の長さよりも短い非円形である。他の構成は実施の形態１と同様であるので、以下では主に実施の形態１と異なる点について説明する。
【００２７】
本実施の形態では、シャフト３のｑ軸方向の両端を落として、軸方向に垂直な断面におけるシャフト３の形状を、ｑ軸方向の長さが他の方向の長さよりも短い非円形としている。
本実施の形態によれば、シャフト３を挟む、ｄ軸に沿った磁路（ｄ軸磁路）は、シャフト３の近傍でその幅がもっとも狭くなっているため、シャフト３の形状をｑ軸方向の長さが他の方向の長さよりも短い非円形とすることで、ｄ軸磁路の幅を拡大することができ、インダクタンス差および突極比を大きくすることができる。すなわち、ｄ軸磁路幅が拡大されるとｄ軸の磁気抵抗が小さくなるため、ｄ軸インダクタンスＬｄが増加する。これに対して、フラックスバリア２の幅は普遍であるためｑ軸インダクタンスＬｑは不変である。この結果、インダクタンス差（Ｌｄ−Ｌｑ）および突極比Ｌｄ／Ｌｑを大きくすることができる。
【００２８】
なお、図１１では、シャフト３の両端を落とした形状としているが、これに限るものではなく、軸方向に垂直な断面におけるシャフト３の形状は、ｑ軸方向の長さが他の方向の長さよりも短い非円形であればよく、楕円形状等他の形状であってもよい。
【００２９】
【発明の効果】
以上のように、本発明によれば、ロータコアをロータ軸に固定してなるロータを備えた２極構成の自己始動型リラクタンスモータにおいて、上記ロータコアの半径方向に１極あたり４層以上のフラックスバリアスリットが設けられ、上記フラックスバリアスリット内に非磁性導電性材料が注入されて２次導体が形成されており、最内層にある上記フラックスバリアスリットの上記ロータ軸側の側面は、上記ロータの軸方向に対して垂直な断面において上記ロータコアの外周方向に凸形の形状を有しているので、永久磁石を用いることなく、端部での磁束の漏れを低減してインダクタンス差、突極比が高く、力率および効率の高い自己始動型リラクタンスモータが得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態１による２極構成の自己始動型リラクタンスモータの要部であるロータの構成を示す断面図である。
【図２】本発明の実施の形態１による２極構成の自己始動型リラクタンスモータのステータの構成の一例を示す断面図である。
【図３】本発明の実施の形態１による２極構成の自己始動型リラクタンスモータの集中巻きのステータの構成の別の例を示す断面図である。
【図４】本発明の実施の形態１に係わり、磁束の流れを示す説明図である。
【図５】本発明の実施の形態１に係わり、フラックスバリア層数とｄ軸インダクタンスＬｄおよびｑ軸インダクタンスＬｑとの関係について示す特性図である。
【図６】本発明の実施の形態１に係わり、フラックスバリア層数と突極比Ｌｄ／Ｌｑとの関係について示す特性図である。
【図７】本発明の実施の形態１に係わり、ｑ軸上におけるフラックスバリアスリットの幅および磁路の幅を説明する図である。
【図８】本発明の実施の形態１に係わり、ｑ軸上における、総フラックスバリアスリット幅／コア幅の値とインダクタンス差および突極比との関係について示す特性図である。
【図９】本発明の実施の形態２による２極構成の自己始動型リラクタンスモータの要部であるロータの構成を示す断面図である。
【図１０】本発明の実施の形態３による２極構成の自己始動型リラクタンスモータの要部であるロータの構成を示す断面図である。
【図１１】本発明の実施の形態４による２極構成の自己始動型リラクタンスモータの要部であるロータの構成を示す断面図である。
【符号の説明】
１  ロータコア、２，２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄ  フラックスバリアスリット、３  シャフト、４  注入部材（非磁性導電性材料）、５，５ａ，５ｂ，５ｃ，５ｄ  リブ、６ａ  主巻き線、６ｂ  補助巻き線、９  ティース、１０  ステータコア、１１  スロット。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2005006416.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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