(57)【要約】【課題】  不純物としてのＢの影響を抑制して、その許容限界の緩和を図り得る耐液体金属めっき割れ性に優れた高張力鋼を提供すること。【解決手段】    質量％で、Ｃ：０．０２〜０．２％、Ｓｉ：０．５〜１．５％、Ｍｎ：０．５〜２％、Ｐ：０．０５％以下、Ｓ：０．０５％以下、Ｂ：０．０００５％未満を含有し、さらに、Ａｌ：０．１超１％以下、Ｔｉ：０．１超０．５％以下の１種または２種を含有し、残部Ｆｅおよび不可避不純物成分からなり、下記式にて計算されるＣｅｑ（Ｂ）とＦが、それぞれＣｅｑ（Ｂ）≦０．２５（％）、１．２（％）≦Ｆ≦１．８（％）であることを特徴とする、耐溶融Ｚｎめっき割れ性に優れた高張力鋼。  Ｃｅｑ（Ｂ）＝Ｃ＋Ｍｎ／１０＋Ｓｉ／６０＋Ｃｒ／１０＋Ｍｏ／２０＋Ｖ／３＋Ｎｂ／３＋Ｔｉ／１０−１／４００００Ｂ  （％）  Ｆ＝０．８Ｓｉ＋１．２Ａｌ＋０．４Ｔｉ  （％）【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
質量％で、
Ｃ  ：０．０２〜０．２％、
Ｓｉ：０．５〜１．５％、
Ｍｎ：０．５〜２％、
Ｐ  ：０．０５％以下、
Ｓ  ：０．０５％以下、
Ｂ  ：０．０００５％未満
を含有し、さらに、
Ａｌ：０．１超１％以下、
Ｔｉ：０．１超０．５％以下
の１種または２種を含有し、残部Ｆｅおよび不可避不純物成分からなり、下記式にて計算されるＣｅｑ（Ｂ）とＦが、それぞれＣｅｑ（Ｂ）≦０．２５（％）、１．２（％）≦Ｆ≦１．８（％）であることを特徴とする、耐溶融Ｚｎめっき割れ性に優れた高張力鋼。
Ｃｅｑ（Ｂ）＝Ｃ＋Ｍｎ／１０＋Ｓｉ／６０＋Ｃｒ／１０＋Ｍｏ／２０＋Ｖ／３＋Ｎｂ／３＋Ｔｉ／１０−１／４００００Ｂ  （％）
Ｆ＝０．８Ｓｉ＋１．２Ａｌ＋０．４Ｔｉ  （％）
【請求項２】
さらに、質量％で、
Ｃｕ：０．１〜１％、
Ｎｉ：０．１〜１％、
Ｃｒ：０．１〜１％、
Ｍｏ：０．１〜１．５％、
Ｖ  ：０．００５〜０．２％、
Ｎｂ：０．００５〜０．２％
の１種または２種以上を含有することを特徴とする、請求項１に記載の耐溶融Ｚｎめっき割れ性に優れた高張力鋼。
【請求項３】
さらに、質量％で、
Ｍｇ：０．０００１〜０．０１％、
Ｃａ：０．０００５〜０．０５％、
ＲＥＭ：０．０００５〜０．０５％
の１種または２種以上を含有することを特徴とする、請求項１または２に記載の耐溶融Ｚｎめっき割れ性に優れた高張力鋼。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鉄塔、建築、橋梁、産業機械向け等の溶接構造部材を溶接施工後、溶融Ｚｎめっき、溶融Ｚｎ合金めっきまたは溶融Ａｌめっき等を施す溶接熱影響部（ＨＡＺ）の耐液体金属めっき割れ性に優れた高張力鋼に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、防錆の目的で溶接鋼構造物をＺｎ、Ｚｎ−Ａｌ合金、Ａｌ等の液体金属で溶融めっきする手段は広く実用化されている。これら液体金属めっきは美観および防錆上極めて有効であるが、鋼の組成、構造物の形状、めっき浴での浸漬時間、めっき材料の種類により、ＨＡＺに割れを発生することがある。
この現象は古くから液体金属脆化現象として良く知られており、溶接残留応力や外部応力が負荷された状態の鋼材に液体金属が接すると、ＨＡＺ粒界に液体金属が侵入して、ＨＡＺの粒界強度が低下して破壊するものと考えられている。耐Ｚｎめっき割れ性を改善する技術が提案され、最近の技術では鋼中に含有されるＢの影響が顕著で、不純物としてのＢは２ｐｐｍ以下に限定することが必須であるとされている。例えば、非特許文献１や、特許文献１、特許文献２および特許文献３等があげられる。
【０００３】
前記非特許文献１は、送電鉄塔用鋼管ＳＴＫ５９０溶接熱影響部の溶融Ｚｎめっき脆化に及ぼす微量ボロンの影響に関する論文で、４７０℃でのＺｎ脆化度を示すＳＬＭ−４００は鋼中Ｂ量に極めて大きく影響され、４ｐｐｍまでほぼ直線的にかつ急激に低下し、さらにＺｎめっき割れを防止する条件のＳＬＭ−４００≧４２％を満足するにはＢ量を２ｐｐｍ以下とする必要があるとしている。
【０００４】
特許文献１記載の発明は、ＨＡＺのＺｎめっき割れを防止するには、鋼中に不純物として存在するＢを０．０００２％以下に制限し、鋼中元素の組合せがＣｅｑ（Ｂ）≦０．１９％の関係にあることを特徴としている。特許文献２には、ＨＡＺのＺｎめっき割れを含む液体金属脆化を防止するため、Ｂ≦０．０００２％以下で、かつＣｅｑ（Ｂ）≦０．１９％とした鋼片をオーステナイトの再結晶域で３０％以上の圧下率で圧延し、その後Ａｒ３点以上から５〜１５℃／ｓｅｃの冷却速度で６００〜４００℃迄冷却することを特徴とする耐ＬＭＥ特性の優れた鋼材の製造法に関する発明が開示されている。
【０００５】
特許文献３記載の発明は、耐Ｚｎめっき割れ鋼において、Ｂは焼入性向上元素として０．００１０％以下、ＺｒはＨＡＺ靱性向上元素として０．０３％以下の量を選択的に添加することが可能としている。さらに、Ｂを２ｐｐｍ以下に限定しても、前記非特許文献１の論文にあるように、Ｂが１ｐｐｍでも存在すればＺｎめっき割れは減少するものの皆無とはならないという問題が残されていた。また、複雑な形状を有する橋梁では、補剛部ウェブ材のようにＺｎめっき浸漬時の熱応力やねじり変形に起因した面外変形が付加される時には、Ｚｎめっき割れが皆無とはならないという問題が新たに判明した。
【特許文献１】特開平０２−０５７６６９号公報
【特許文献２】特開平０２−１４５７２１号公報
【特許文献３】特開昭６１−２３１１４１号公報
【非特許文献１】「鉄と鋼」Ｖｏｌ．７９（１９９３）Ｎｏ．９、Ｐ９６
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
前述した液体金属によるめっき割れを防止するために２ｐｐｍ以下とするＢの限定は、製鋼作業上副原料の精選（安価なＳｉ−Ｍｎ合金の使用不可）や耐火物の高級化によるコスト上昇をもたらすとともに、現状技術では安定してＢを２ｐｐｍ以下にするのも困難であるという欠点が残されていた。
本発明は、耐Ｚｎめっき割れ性を維持しつつ、このＢの制約を大幅に緩和することを第一の目的とし、さらに、同じＢの制約下でＺｎめっき割れの発生を皆無とするとともに、面外変形がある場合に見られるＺｎめっき割れを大幅に減少することを第二の目的とするものである。
【０００７】
前記非特許文献１は、送電鉄塔用鋼管のＨＡＺにおける耐Ｚｎめっき割れ性に関する論文で、Ｂを２ｐｐｍ以下に限定する必要を述べているだけでＢの制約を緩和する技術については全く開示されていない。さらに、送電鉄塔用鋼管は橋梁や建築部材に比べてその形状も単純で部材ごとの板厚変化も少ない。従って、めっき浸漬時間も短いこともあって、その際の熱応力やねじり変形も極めて少なく、橋梁ウェブ材のような面外変形も発生しない場合の耐Ｚｎめっき割れ技術について述べているだけであって、前記課題を解決する技術思想は全く含まれておらず、前記課題はそのまま取り残されているのが実状であった。
【０００８】
特許文献１記載の発明は、橋梁、建築、鉄塔用鋼材等のＺｎめっき割れ防止に関するものであり、Ｂを２ｐｐｍ以下およびＣｅｑ（Ｂ）を０．１９％以下に制約する必要を述べているが、Ｂの制約を緩和する技術および面外変形のある場合のめっき割れ防止技術については全く開示されていない。従って、前記課題を解決する技術思想は全く含まれておらず、前記課題はそのまま取り残されているのが実状であった。
【０００９】
特許文献２記載の発明は、橋梁、建築、鉄塔用の液体金属脆化割れを少なくする鋼材の製造方法に関するものであり、Ｂを２ｐｐｍ以下およびＣｅｑ（Ｂ）を０．１９％以下に制約する必要性と製造方法について述べているが、Ｂの制約を緩和する技術および面外変形のある場合のＺｎめっき割れ防止技術については全く開示されていない。従って、前記課題を解決する技術思想は全く含まれておらず前記課題はそのまま取り残されているのが実状であった。
【００１０】
特許文献３記載の発明は、ＨＡＺのＺｎめっき割れに関するものであり、Ｂがめっき割れについて有害である記載は全くなく、むしろ積極的に焼入性向上のために０．００１０％以下の添加を可能とするものであるが、耐めっき割れ性に関しては特許文献１および特許文献２各文献記載の発明に比べても古い技術思想のものである。さらに、ＺｒについてもＢの制約を緩和する技術は全く開示されていないばかりか、ＨＡＺ靱性を向上させるため０．０３％以下の添加を可能としている。従って、前記課題を解決する技術思想は全く含まれておらず、前記課題はそのまま取り残されているのが実状であった。
【００１１】
そこで、本発明は、溶接構造部材を溶接施工後、溶融Ｚｎめっき、溶融Ｚｎ合金めっきまたは溶融Ａｌめっき等を施す際に問題となる溶接熱影響部（ＨＡＺ）の液体金属めっき割れを有利に解決することのできる、耐溶融Ｚｎめっき割れ性に優れた高張力鋼を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、耐液体金属めっき割れ性について仔細に調査したところ、フェライト形成元素の添加は、粒界フェライト生成を促進し、Ｂの影響を効果的に緩和することを新たに知見するに至った。さらに、複雑な形状を有する橋梁の補剛部ウェブ材のように、Ｚｎめっき浸漬時の熱応力やねじり変形に起因した面外変形が付加される時は、面外変形のない場合に比べて、Ｚｎめっき割れが皆無とはならないことも新たに知見し、本発明を成すに至った。即ち、本発明の要旨とするところは下記のとおりである。
（１）  質量％で、Ｃ：０．０２〜０．２％、Ｓｉ：０．５〜１．５％、Ｍｎ：０．５〜２％、Ｐ：０．０５％以下、Ｓ：０．０５％以下、Ｂ：０．０００５％未満を含有し、さらに、Ａｌ：０．１超１％以下、Ｔｉ：０．１超０．５％以下の１種または２種を含有し、残部Ｆｅおよび不可避不純物成分からなり、下記式にて計算されるＣｅｑ（Ｂ）とＦが、それぞれＣｅｑ（Ｂ）≦０．２５（％）、１．２（％）≦Ｆ≦１．８（％）であることを特徴とする、耐溶融Ｚｎめっき割れ性に優れた高張力鋼。
Ｃｅｑ（Ｂ）＝Ｃ＋Ｍｎ／１０＋Ｓｉ／６０＋Ｃｒ／１０＋Ｍｏ／２０＋Ｖ／３＋Ｎｂ／３＋Ｔｉ／１０−１／４００００Ｂ  （％）
Ｆ＝０．８Ｓｉ＋１．２Ａｌ＋０．４Ｔｉ  （％）
（２）  さらに、質量％で、Ｃｕ：０．１〜１％、Ｎｉ：０．１〜１％、Ｃｒ：０．１〜１％、Ｍｏ：０．１〜１．５％、Ｖ：０．００５〜０．２％、Ｎｂ：０．００５〜０．２％の１種または２種以上を含有することを特徴とする、上記（１）に記載の耐溶融Ｚｎめっき割れ性に優れた高張力鋼。
（３）  さらに、質量％で、Ｍｇ：０．０００１〜０．０１％、Ｃａ：０．０００５〜０．０５％、ＲＥＭ：０．０００５〜０．０５％の１種または２種以上を含有することを特徴とする、上記（１）または（２）に記載の耐溶融Ｚｎめっき割れ性に優れた高張力鋼。
【発明の効果】
【００１３】
フェライト形成元素であるＳｉ、Ａｌ、Ｔｉの添加による粒界フェライト生成によってＢのＨＡＺ粒界偏析を抑制する結果、耐液体金属めっき割れ性に優れた鋼材が得られる。これにより、製鋼作業のコスト上昇を防止でき、面外変形のある場合はＺｎめっき割れの大幅な改善による安全性の厳格化に対応可能ならしめるとともに、鋼材の生産効率の飛躍的な向上を可能とするものである。従って、本発明によれば、大型構造物の信頼性向上はもとより、省資源、省エネルギー的価格競争力の向上とともに工期的非価格競争力の向上をもたらし、産業界に与える経済的利益は多大なものがある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明者らがＨＡＺの耐液体金属めっき割れ性に及ぼす化学成分の影響に関して仔細に調査したところ、フェライト形成元素であるＳｉ、Ａｌ、Ｔｉの添加による粒界フェライト生成と面外変形の有無が鋼材ＨＡＺの耐Ｚｎめっき割れ性との間に密接な関係があることを見出した。
即ち、フェライト形成元素であるＳｉ、Ａｌ、Ｔｉの添加による粒界フェライト生成によって、ＢのＨＡＺ粒界偏析によるＺｎめっき割れ性が抑制される結果、ＨＡＺの耐液体金属めっき割れ性を飛躍的に向上することを知見した。また、従来並の品質を維持する場合にはＢの制約を著しく緩和するとともに、従来の厳しいＢ制約とするならば、面外変形の付加される部材のＺｎめっき割れをも防止できることを見出した。
【００１５】
以下に本発明を詳細に説明する。
Ｃは０．０２％未満では強度を満足せず、また０．２％超では溶接性および耐Ｚｎめっき割れ性を損なうため、０．０５〜０．２％と限定した。さらに、鋼中にＢを含有したり、面外変形によりＺｎめっき割れ条件が厳しい環境となる時には、中Ｃ−低Ｍｎ化によってＨＡＺにおける粒界フェライトの占有率を上げて、Ｚｎめっき割れ発生率を緩和する必要がある。従って、その場合には０．１２％未満では変態温度が上がってフェライト分率が急激に低下し、０．２０％超でも焼入性が上がってフェライト分率が減少するため、０．１２〜０．２０％が好ましい。
【００１６】
Ｓｉは、強度確保のほか脱酸元素として必須の元素である上に、上述の通りに耐Ｚｎめっき割れ性に効果を発揮する添加元素である。ＨＡＺ粒界フェライト面積率増加が顕著となり、耐Ｚｎめっき割れ性向上の目的のためには、Ｓｉ添加量は０．６％以上添加することが望ましい。しかし、Ｓｉ添加量が高いほどＨＡＺの靱性は低下する。靱性低下はＳｉ量が１．５％を超えると顕著となるため、Ｓｉ量の上限値を１．５％とした。
【００１７】
Ｍｎは強度上０．５０％以上必要であるが、２％超では溶接性および耐Ｚｎめっき割れ性を損なうため、０．５０〜２％に限定した。さらに、鋼中にＢを含有したり、面外変形によりＺｎめっき割れ条件が厳しい環境となる時には、中Ｃ−低Ｍｎ化によってＨＡＺにおける粒界フェライトの占有率を上げて、Ｚｎめっき割れ発生率を緩和する必要がある。従って、その場合には１．５０％超では焼入性が上がってフェライト分率が急激に減少するため、０．５０〜１．５０％が好ましい。
【００１８】
Ｐ、Ｓ等の不純物は低ければ低いほど好ましく、Ｐは０．０５％以下、Ｓは０．０５％以下に限定される。
【００１９】
Ａｌは脱酸、オーステナイト粒径の細粒化等に有効な元素である上に、上述の通り耐Ｚｎめっき割れ性に効果を発揮する添加元素である。耐Ｚｎめっき割れ性向上としてＨＡＺ粒界フェライトを増加するためのＡｌ添加量は、０．０５％を超える必要があるが、より効果を発揮するには０．１％超が必要である。しかし、１％を超えるとＨＡＺの靱性が低下するため、上限値を１％とした。
【００２０】
Ｔｉは、高温でも安定なＴｉＮの形成により加熱オーステナイト粒径微細化にも有効な元素である。そして、Ｓｉ及びＡｌと同様耐Ｚｎめっき割れ性向上としてＨＡＺ粒界フェライトを増加させるためには、０．０５％を超えて添加する必要があるが、より効果を発揮するには０．１％超が必要である。しかし、０．５％を超えるとＨＡＺの靱性が低下するため、上限値を０．５％とした。
【００２１】
不純物としてのＢは、フェライト形成元素であるＳｉ、Ａｌ、Ｔｉの添加による粒界フェライト生成によって、ＢのＨＡＺ粒界偏析によるＺｎめっき割れ性が抑制されるものの、耐Ｚｎめっき割れ性の点からは少なければ少ないほど好ましいが、コスト面から製鋼作業上の制約が大きくなる。従って、Ｃｅｑ（Ｂ）≦０．２５％、好ましくはＣｅｑ（Ｂ）≦０．１９％とする時には、Ｂ＜０．０００５％に限定する。また、面外変形のない場合には、Ｃｅｑ（Ｂ）≦０．２５％とする必要がある時には、Ｂ≦０．０００２％に限定することが好ましい。さらに、面外変形のある場合には、Ｃｅｑ（Ｂ）≦０．１９％とするとともに、Ｂ≦０．０００２％に限定することが好ましい。
【００２２】
Ｃｅｑ（Ｂ）は、特開平２−５７６６９号公報による鋼中元素の総合的指標としてＨＡＺ部の耐Ｚｎめっき割れ性を左右し、Ｃｅｑ（Ｂ）≦０．２５％であればＺｎめっき割れを防止できる。従って、不純物としてのＢをＢ＜０．０００５とする時には、Ｃｅｑ（Ｂ）≦０．２５％、好ましくはＣｅｑ（Ｂ）≦０．１９％に限定する。また、面外変形のない場合には、Ｃｅｑ（Ｂ）≦０．２５％に限定した上でＢ≦０．０００２％とすることが好ましい。さらに、面外変形のある場合には、Ｂ≦０．０００２％とするとともに、Ｃｅｑ（Ｂ）≦０．１９％に限定することが好ましい。なお、Ｃｅｑ（Ｂ）でのＳｉとＴｉの係数は、膨大な実験を行って見直した結果、ＳｉはＳｉ／３０からＳｉ／６０、ＴｉはＴｉ／５からＴｉ／１０が妥当であることを見出した。よって本発明のＣｅｑ（Ｂ）は、新たな係数を適用して算出している。
【００２３】
Ｆは、Ｓｉ、Ａｌ、Ｔｉの添加による粒界フェライト生成指数であり、耐Ｚｎめっき割れ性向上として粒界フェライトを生成するためには、１．２％以下では効果を発揮出来ず、また１．８％以上ではＨＡＺの焼入れ性が増してむしろ粒界フェライトの生成がしにくくなる。そこで、１．２％＜Ｆ＜１．８％と限定した。
【００２４】
Ｃ、Ｓｉ、Ｍｎの含有量は、目的とする用途に応じて、所定の製法（圧延ままや熱処理またはＴＭＣＰ）で必要特性（強度および低温靱性等）から板厚を考慮して成分設計される。高温特性や溶接性等の特別な性質が必要な場合には上記元素の他にＣｕ、Ｎｉ、Ｃｒ、Ｍｏ、Ｖ、Ｎｂの必要量を適宜品質設計して添加するが、以下にその限定理由を述べる。
【００２５】
Ｃｕは低温靱性向上のため、Ｃｅｑ低減を目的として、Ｃ、Ｓｉ、Ｍｎに置換して０．１％以上添加するが、１％超では熱間脆性を助長して等量のＮｉ添加が必要となるとともに溶接性を損なうため、０．１〜１％に限定した。
Ｎｉは低温靱性向上のため、Ｃｅｑ低減を目的として、Ｃ、Ｓｉ、Ｍｎに置換して０．１％以上添加するが、１％超ではその効果が飽和するため、０．１〜１％に限定した。
【００２６】
Ｃｒは焼入性向上による強度確保さらには高温強度等の特性向上のために０．１％以上添加するが、１％超ではその効果が飽和するため、０．０５〜１％に限定した。
Ｍｏは焼入性向上による強度確保さらには高温強度等の特性向上のために０．０５％以上添加するが、１．５％超ではその効果が飽和するため、０．０５〜１．５％に限定した。
Ｖは強度向上および高温強度等の特性向上のために０．００５％以上添加するが、０．２％超では溶接性、低温靱性が劣化するため、０．００５〜０．２％に限定した。
Ｎｂは強度向上および結晶粒制御のために０．００５％以上添加するが、０．２％超では溶接性、低温靱性を損なうため、０．００５〜０．２％に限定した。
【００２７】
また更に、Ｍｇ、Ｃａ、ＲＥＭの１種または２種以上を含有することができる。
Ｍｇは、０．０００１％未満の添加では、粒内変態およびオーステナイト粒微細化のためのピニング粒子として必要な酸化物の生成が十分に期待できなくなるため下限値を０．０００１％とした。０．０１％を超えると、粗大な酸化物が生成しやすくなり、母材およびＨＡＺ靭性の低下をもたらすため、Ｍｇ量の上限値を０．０１％とした。
Ｃａ、ＲＥＭはいずれも硫化物の熱間圧延中の展伸を抑制して延性特性向上に有効である。酸化物を微細化させてＨＡＺ靭性の向上にも有効に働く。Ｃａ、ＲＥＭともに０．０００５％未満では、この効果が得られないので下限値を０．０００５％とした。逆に、０．０５％を超えると、Ｃａ、ＲＥＭの酸化物個数が増加し、超微細なＭｇ含有酸化物の個数が低下する、あるいは硫化物や酸化物の粗大化を生じ延性、靭性の劣化を招くため、その上限値を０．０５％とした。
【実施例１】
【００２８】
表１に実施例の化学成分を示す。Ａ〜Ｈが本発明鋼例であり、Ｉ〜Ｎが比較鋼例である。詳しくは、本発明鋼例Ａ、Ｂ、Ｇは請求項１記載の発明例であり、本発明鋼例Ｃ〜Ｆ、Ｈは請求項２及び請求項３に記載の発明例であり、各成分、Ｃｅｑ（Ｂ）値、Ｆ値は、本発明条件を満たしている。一方、比較鋼例Ｉ〜Ｋ、Ｍ、Ｎは、Ｆ値が本発明の範囲を満足できず、比較鋼例Ｌは、Ｃｅｑ（Ｂ）値が本発明より高くなっている。
【００２９】
鋼板は５０ｋｇ真空溶解炉で溶製後、制御圧延および熱処理により５４０〜６９０ＭＰａ級鋼板とした。鋼板の機械的性質を表２に示す。これらの鋼板を片面から減厚加工して、図１に示す拘束継手試験片を各２体製作し、繰り返し２回の実験に供した。図１における寸法は、ｔ＝１５ｍｍ、ｈ＝５０ｍｍ、ｗ＝１５０ｍｍ、ｌ＝７５ｍｍで、試験ビードのパス数は１、拘束ビードのパス数は２５とした。なお、面外変形は鋼ＣとＦの試験片を溶接完了後、治具によりクランプして発生させた。拘束継手試験片は溶接完了後４７０℃のＺｎ浴中に１０分間浸漬してめっきした後に、試験ビード部を磁粉探傷により検査して割れの発生有無を調査した。２回の繰り返し試験による試験結果を表２に示す。
【００３０】
本発明例は、いずれも拘束継手試験においてもＺｎめっき割れが完全に防止されている。これに対して比較例は、Ｚｎめっき割れが発生している。即ち、本発明例の通り、Ｃｅｑ（Ｂ）値とＦ値を本発明条件とすれば、不純物としてのＢの許容限界が大幅に緩和できる。逆に、不純物としてのＢの制限が従来技術並ならば、Ｃｅｑ（Ｂ）の制約が大幅に緩和できるか、面外変形があるような厳しい条件でのＺｎめっき割れも防止できる。
【００３１】
【表１−１】
2005307224.tif 000002
【００３２】
【表１−２】
2005307224.tif 000003
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明の実施例に用いた拘束継手試験片を示す図である。
【符号の説明】
【００３４】
１：  試験ビード
２：  拘束ビード
３：  試験板
【図１】
2005307224.tif 000004