(57)【要約】【課題】誘導加熱調理器において湯沸かしを行う場合に、精度良く沸騰検知を行うこと。【解決手段】調理容器１を加熱する加熱コイル３と、加熱コイル３の上部で調理容器１を保持する天板２と、天板２の下面に設置され調理容器１の底面から放射される赤外線を検出する赤外線検出手段５と、赤外線検出手段５の出力から調理容器１の温度を検知する温度検知手段６と、温度検知手段６の出力より沸騰を検知する沸騰検知手段７と、沸騰検知手段７で検知した沸騰時に温度検知手段６の出力より加熱時間を追加する加熱追加手段８とを備え、沸騰検知時の温度変化度合いに応じて加熱時間を追加するかを決定するため、調理容器の形状や調理容器底面の形状に左右されることなく精度良く沸騰を検知することができる。【選択図】図１
2005310516.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理容器を加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルの上方で前記調理容器を保持する天板と、前記天板の下に設置され前記調理容器の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段と、前記赤外線検出手段の出力から前記調理容器の温度を検出する温度検知手段と、前記温度検知手段の出力より沸騰を検知する沸騰検知手段と、前記沸騰検知手段で検知した沸騰時に加熱時間を追加して加熱を継続する加熱追加手段とを備え、前記加熱追加手段は、前記温度検知手段の出力変化に応じた加熱時間を追加するようにした誘導加熱調理器。
【請求項２】
加熱追加手段は、沸騰検知時の温度と、沸騰検知時より所定時間前の温度との差により加熱追加時間を決定する請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
加熱追加手段は、沸騰検知時の温度と沸騰検知時より第１の所定時間前の温度との差と、沸騰検知時より第１の所定時間前の温度と沸騰検知時より第２の所定時間前の温度との差との差により加熱追加時間を決定する請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
加熱追加手段は、沸騰検知時の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を所定時間前まで積算した値により加熱追加時間を決定する請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
加熱追加手段は、所定時間前の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を沸騰検知時まで積算した値により加熱追加時間を決定する請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
加熱追加手段は、沸騰検知時の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を、沸騰検知時から第１の所定時間前まで積算した第１の積算値と、第１の所定時間前から第２の所定時間前まで積算した第２の積算値との差により加熱追加時間を決定する請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
加熱追加手段は、第１の所定時間前の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を、第１の所定時間前から第２の所定時間前まで積算した第１の積算値と、第２の所定時間前から沸騰検知時まで積算した第２の積算値との差により加熱追加時間を決定する請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
加熱追加手段は、沸騰検知時の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を沸騰検知時から第１の所定時間前まで積算した第１の積算値と、第１の所定時間前の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を第１の所定時間前から第２の所定時間前まで積算した第２の積算値との差により加熱追加時間を決定する請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
加熱追加手段は、第１の所定時間前の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を第１の所定時間前から第２の所定時間前まで積算した第１の積算値と、第２の所定時間前の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を第２の所定時間前から沸騰検知時まで積算した第２の積算値との差により加熱追加時間を決定する請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、早切れを生じることなく精度良く沸騰を検知することができる誘導加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、誘導加熱調理器における沸騰検知は、天板を介してサーミスタが鍋の温度を検出することで行っている。
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成では、鍋底の形状によってはサーミスタが鍋底面と直接に接していないために精度良く沸騰を検知できず、そのため結合状況を処理して補正する必要があったが、前記補正が十分でない場合には精度良く沸騰検知できないという問題があった。また、調理容器の形状を考慮していないため、例えば底面近辺と水面近辺とに水温差がある深さのある調理容器については精度良く沸騰を検知できないという問題もあった（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００３−７４４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記従来の技術の問題点を鑑み、本発明が解決しようとする課題は、複雑な処理を行うことなく精度良く沸騰を検知することができる誘導加熱調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達するために、本発明の誘導加熱調理器は、天板の下に赤外線検出手段を設置して調理容器の底面から放射される赤外線を検出し、この赤外線検出手段の出力から調理容器の温度を温度検知手段により検知し、この温度検知手段の出力より沸騰検知手段を用いて沸騰を検知し、沸騰検知時に加熱追加手段によって加熱時間を追加して沸騰を検知するようにしたものである。
【０００６】
これによって赤外線検出手段を介して温度検知手段で算出した温度は調理容器の形状および調理容器底面の形状にかかわらず正確に検知できるので、初期温度にかかわらず精度良く沸騰を検知することができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の誘導加熱調理器は、調理容器の形状および調理容器の底面の形状にかかわらず精度良く沸騰を検知することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
第１の発明は、調理容器を加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルの上方で前記調理容器を保持する天板と、前記天板の下に設置され前記調理容器の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段と、前記赤外線検出手段の出力から前記調理容器の温度を検出する温度検知手段と、前記温度検知手段の出力より沸騰を検知する沸騰検知手段と、前記沸騰検知手段で検知した沸騰時に加熱時間を追加して加熱を継続する加熱追加手段とを備え、前記加熱追加手段は、前記温度検知手段の出力変化に応じた加熱時間を追加するようにしたことにより、沸騰検知時の温度変化度合いに応じて加熱時間を追加するかを決定するため、沸騰検知手段で検知した沸騰時が、調理容器の形状や調理容器底面の形状に左右されたとしても、加熱追加手段が、前記温度検知手段の出力変化に応じた加熱時間を追加するようにしたことによりより確実な沸騰状態にした後に沸騰検知後の出力動作変更を行うようにしたことで精度良く沸騰を検知する装置を実現することができる。
【０００９】
第２の発明は、特に、第１の発明の加熱追加手段を、沸騰検知時の温度と、沸騰検知時より所定時間前の温度との差により加熱追加時間を決定することにより、平易に沸騰検知時の温度変化度合いを判定することができる。
【００１０】
第３の発明は、特に、第１の発明の加熱追加手段を、沸騰検知時の温度と沸騰検知時より第１の所定時間前の温度との差と、沸騰検知時より第１の所定時間前の温度と沸騰検知時より第２の所定時間前の温度との差との差により加熱追加時間を決定することにより、平易に沸騰検知時の温度変化度合いを判定することができる。
【００１１】
第４の発明は、特に、第１の発明の加熱追加手段を、沸騰検知時の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を所定時間前まで積算した値により加熱追加時間を決定することにより、沸騰検知時の温度変化度合いの差を顕著に生じることができる。
【００１２】
第５の発明は、特に、第１の発明の加熱追加手段を、所定時間前の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を沸騰検知時まで積算した値により加熱追加時間を決定することにより、沸騰検知時の温度変化度合いの差を顕著に生じることができる。
【００１３】
第６の発明は、特に、第１の発明の加熱追加手段を、沸騰検知時の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を、沸騰検知時から第１の所定時間前まで積算した第１の積算値と、第１の所定時間前から第２の所定時間前まで積算した第２の積算値との差により加熱追加時間を決定することにより、沸騰検知時の温度変化度合いの差をより顕著に生じることができる。
【００１４】
第７の発明は、特に、第１の発明の加熱追加手段を、第１の所定時間前の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を、第１の所定時間前から第２の所定時間前まで積算した第１の積算値と、第２の所定時間前から沸騰検知時まで積算した第２の積算値との差により加熱追加時間を決定することにより、沸騰検知時の温度変化度合いの差をより顕著に生じることができる。
【００１５】
第８の発明は、特に、第１の発明の加熱追加手段を、沸騰検知時の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を沸騰検知時から第１の所定時間前まで積算した第１の積算値と、第１の所定時間前の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を第１の所定時間前から第２の所定時間前まで積算した第２の積算値との差により加熱追加時間を決定することにより、沸騰検知時の温度変化度合いの差をより顕著に生じることができる。
【００１６】
第９の発明は、特に、第１の発明の加熱追加手段を、第１の所定時間前の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を第１の所定時間前から第２の所定時間前まで積算した第１の積算値と、第２の所定時間前の温度を基準として単位時間当たりの温度との差を第２の所定時間前から沸騰検知時まで積算した第２の積算値との差により加熱追加時間を決定することにより、沸騰検知時の温度変化度合いの差をより顕著に生じることができる。
【００１７】
本発明の目的は、第１の発明から第９の発明を実施の形態の要部とすることにより達成できるので、各請求項に対応する実施の形態の詳細を、以下の図面を参照しながら説明し、本発明を実施するための最良の形態を説明とする。なお、本発明は以下の各実施の形態により限定されるものではない。また、各実施の形態の説明において、同一構成並びに作用効果を奏するところには同一符号を付して重複した説明を行わないものとする。
【００１８】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器の構成を示すブロック図である。図１において誘導加熱調理器は、調理容器である鍋１を加熱する加熱コイル３と、加熱コイル３の上方に配置し、鍋１を保持する天板２と、加熱コイル３に高周波電流を供給し、鍋１を誘導加熱で発熱させる高周波インバータ４と、天板２の下側に設置され、鍋１の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段５と、赤外線検出手段５の出力から鍋１の温度を検出する温度検知手段６と、加熱コイル３に供給する電力を制御し、温度検知手段６の出力に応じて沸騰を検知する沸騰検知手段７と、沸騰検知手段７にて沸騰検知時に前記温度検知手段６の温度変化度合いより加熱時間を追加する加熱追加手段８とを有している。そして、前記沸騰検知手段７は、所定時間での温度差を１秒ごとに算出し、所定温度差以内であることを連続的に検知した場合に水が沸騰したと判定する構成に形成している。
【００１９】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。まず、図示していない電源を投入し操作スイッチで湯沸かしを開始すると、沸騰検知手段７からの制御により高周波インバータ４から加熱コイル３に電力を供給する。この加熱コイル３に電力が供給されると、加熱コイル３に誘導磁界が発生し、天板２上の鍋１が加熱される。この誘導加熱によって鍋１の温度が上昇し、鍋１内の被加熱物である、例えば水が沸騰するものである。
【００２０】
ここで、鍋１の温度が上昇すると、その温度に合わせた赤外線が鍋１から放射される。天板２に使用されるガラスセラミックなどは２．５μｍ以下の波長域の赤外線を効率よく透過できるため、赤外線検出手段５は例えば２．５μｍ以下の波長を検出することができるフォトダイオードなどで構成されており、天板２を通ったこの波長域の赤外線が赤外線検出手段５に入射される。また、赤外線検出手段５は、反射率の高い鏡面反射版を用いて、より多くの赤外線を集光し、かつ、鍋１以外からの赤外線を遮断することにより精度の向上を図っている。
【００２１】
温度検知手段６は、鍋１からの赤外線のみが赤外線検出手段５に入射し、その赤外線量にあわせたダイオード電流を、Ｉ−Ｖ変換した上で増幅し、温度に変換する。この温度情報が沸騰検知手段７に入力される。そして、沸騰検知手段７は所定時間での温度差を１秒ごとに算出し、所定温度差以内であることを連続的に検知した場合には水が沸騰していると判定し、加熱追加手段８へその情報を引き渡す。
【００２２】
加熱追加手段８は、沸騰検知手段７で沸騰を検知した時点から所定時間前までの温度検知手段６の温度の変化度合いを算出し、水が沸騰する前に沸騰検知手段７が検知したと判定した場合には、沸騰するまでに必要な時間加熱を継続する。
【００２３】
なお、沸騰検知に用いられる所定時間および所定温度差は予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００２４】
以上のように本実施の形態では、赤外線検出手段５を介して温度検知手段６で算出した温度は、鍋の温度変化を正確に検知できるので精度良く沸騰を検知することができる。
【００２５】
（実施の形態２）
図２は、本発明の実施の形態２における誘導加熱調理器において、鍋の形状の違いによる水温変化と温度検知手段６の温度変化の違いをしめすグラフで、図３は本発明の実施の形態２における誘導加熱調理器の加熱追加手段８での処理内容を示す流れ図である。本実施の形態は、本実施の形態１における加熱追加手段の処理内容を具体化したものであり、従って図１を利用して実施の形態１と異なるところを中心に説明する。
【００２６】
図２は、各々加熱追加手段８における時間追加の工程をグラフで表したものである。図２（ａ）は、水深が浅い鍋、図２（ｂ）は水深が深い鍋とすると、水深が浅いほど水温とセンサ温度は概ね同一の変化を示し、深いほど水温とセンサ温度の挙動は異なったものになる。すなわち、水深が浅い方が水温が鍋全体で均一に上昇するため水温が沸点に達し温度変化が微小になると、ほぼ同時期にセンサ温度も温度変化が微小になる。一方、水深が深い鍋は水面近辺と鍋底近辺では水温が異なるため、鍋底近辺の温度を検知するセンサ温度の方が水温が沸点に達するよりも先に温度変化が微小となることがある。このため、沸騰検知時の温度変化度合いを調べれば、加熱時間をどれくらい追加すべきかが判別できる。
【００２７】
以下、図３を用いて加熱追加手段８における時間追加判定方法のアルゴリズムの一例を説明する。
【００２８】
ステップ（以下、Ｓと表示する）１において、沸騰検知手段７が沸騰を検知したかどうかを判別し、検知していればＳ２へ進み、検知してなければＳ１に戻る。Ｓ２において、沸騰検知時の温度Ｔｔと沸騰検知時からｔａ秒前の温度Ｔｔ−ｔａとの差分ΔＴ１を求める。Ｓ３において、ΔＴ１が判定値ΔＴ０より大きければＳ４へ進み、判定値ΔＴ０以下であればＳ５へ進む。Ｓ４において、加熱時間をｔ１秒間さらに追加して終了する。Ｓ５において、加熱時間をｔ２秒間さらに追加して終了する。
【００２９】
なお、差分の判定値ΔＴ０、比較時間ｔａおよび加熱時間ｔ１、ｔ２は予め最適な温度を実験的に決定するものである。
【００３０】
以上のように本実施の形態では、沸騰検知時の温度変化度合いに応じて加熱時間を追加することにより、より精度良く沸騰を検知することができる。また、以上の説明では差分の判定値は１つしかないが、判定値をさらに複数用いて追加時間を選択すれば、検知精度を向上させることができる。
【００３１】
また、本実施の形態では差分を用いて決定したが、これを比率を用いて実施することによっても本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００３２】
（実施の形態３）
本実施の形態は、加熱追加手段８における追加時間決定方法の別の方法を、図４、図５を用いて説明するものであり、これ以外は実施の形態１と同様にして実施できるものである。すなわち、図４（ａ）は水深が浅い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞い、図４（ｂ）は水深が深い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞いを示したものである。図から明らかなように、水深が浅い鍋での沸騰検知時の温度と第１の所定時間ｔｂ秒前の温度との差ΔＴ２と、沸騰検知時より第１の所定時間ｔｂ秒前の温度と沸騰検知時より第２の所定時間ｔｃ秒前の温度との差ΔＴ３との差（ΔＴ３−ΔＴ２）と、水深が深い鍋での沸騰検知時の温度と第１の所定時間ｔｂ’秒前の温度との差ΔＴ２’と、沸騰検知時より第１の所定時間ｔｂ’秒前の温度と沸騰検知時より第２の所定時間ｔｃ’秒前の温度との差ΔＴ３’との差（ΔＴ３’−ΔＴ２’）とを比較すると（ΔＴ３−ΔＴ２）＞（ΔＴ３’−ΔＴ２’）の関係が成り立つ。よって、沸騰検知時の温度と第１の所定時間ｔｂ秒前の温度との差ΔＴ２と、沸騰検知時より第１の所定時間ｔｂ秒前の温度と沸騰検知時より第２の所定時間ｔｃ秒前の温度との差ΔＴ３との差（ΔＴ３−ΔＴ２）によって、追加時間を決定することができる。
【００３３】
以下、図５を用いてアルゴリズムの一例を説明する。
【００３４】
Ｓ１１において、沸騰検知手段７が沸騰を検知したかどうかを判別し、検知していればＳ１２へ進み、検知してなければＳ１１に戻る。Ｓ１２において、沸騰検知時の温度Ｔｔと沸騰検知時からｔｂ秒前の温度Ｔｔ−ｔｂとの差分ΔＴ２を求める。Ｓ１３において、沸騰検知時からｔｂ秒前の温度Ｔｔ−ｔｂと沸騰検知時からｔｃ秒前の温度Ｔｔ−ｔｃとの差分ΔＴ３を求める。Ｓ１４において、（ΔＴ３−ΔＴ２）が判定値ΔＴ４より大きければＳ１５へ進み、判定値ΔＴ４以下であればＳ１６へ進む。Ｓ１５において、加熱時間をｔ３秒間さらに追加して終了する。Ｓ１６において、加熱時間をｔ４秒間さらに追加して終了する。
【００３５】
なお、差分の判定値ΔＴ４、比較時間ｔｂ、ｔｃおよび加熱時間ｔ３、ｔ４は予め最適な温度を実験的に決定するものである。
【００３６】
以上のように本実施の形態では、沸騰検知時の温度変化度合いに応じて加熱時間を追加することにより、より精度良く沸騰を検知することができる。また、以上の説明では差分の判定値は１つしかないが、判定値をさらに複数用いて追加時間を選択すれば、検知精度を向上させることができる。
【００３７】
また、本実施の形態では差分を用いて決定したが、これを比率を用いて実施することによっても本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００３８】
（実施の形態４）
本実施の形態は、加熱追加手段８における追加時間決定方法の別の方法を、図６、図７を用いて説明するものであり、これ以外は実施の形態１と同様にして実施できるものである。すなわち、図６（ａ）は水深が浅い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞い、図６（ｂ）は水深が深い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞いを示したものである。図から明らかなように、水深が浅い鍋での沸騰検知時の温度を基準として所定時間ｔｄ秒前までの温度差を積算した値Ｓ１と、水深が深い鍋での沸騰検知時の温度を基準として所定時間ｔｄ秒前までの温度差を積算した値Ｓ１’とを比較するとＳ１＜Ｓ１’の関係が成り立つ。よって、沸騰検知時の温度を基準として所定時間ｔｄ秒前までの温度差を積算した値Ｓ１によって、追加時間を決定することができる。
【００３９】
以下、図７を用いてアルゴリズムの一例を説明する。
【００４０】
Ｓ２１において、沸騰検知手段７が沸騰を検知したかどうかを判別し、検知していればＳ２２へ進み、検知してなければＳ２１に戻る。Ｓ２２において、沸騰検知時の温度Ｔｔを基準として所定時間ｔｄ秒前までの温度差を積算した値Ｓ１を求める。Ｓ２３において、Ｓ１が判定値Ｓ０大きければＳ２４へ進み、判定値Ｓ０以下であればＳ２５へ進む。Ｓ２４において、加熱時間をｔ５秒間さらに追加して終了する。Ｓ２５において、加熱時間をｔ６秒間さらに追加して終了する。
【００４１】
なお、積算値の判定値Ｓ０、所定時間ｔｄおよび加熱時間ｔ５、ｔ６は予め最適な温度を実験的に決定するものである。
【００４２】
以上のように本実施の形態では、沸騰検知時の温度変化度合いに応じて加熱時間を追加することにより、より精度良く沸騰を検知することができる。また、以上の説明では差分の判定値は１つしかないが、判定値をさらに複数用いて追加時間を選択すれば、検知精度を向上させることができる。
【００４３】
また、本実施の形態では差分を用いて決定したが、これを比率を用いて実施することによっても本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００４４】
また、本実施の形態では沸騰検知時の温度を基準として積算値を算出したが、所定時間より前の温度を基準として積算値を算出しても本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。その場合は水深が浅い鍋での積算値をＳ２、水深が深い鍋での積算値をＳ２’とすると、Ｓ２＞Ｓ２’の関係が成り立つものである。
【００４５】
（実施の形態５）
本実施の形態は、加熱追加手段８における追加時間決定方法の別の方法を、図８、図９を用いて説明するものであり、これ以外は実施の形態１と同様にして実施できるものである。すなわち、図８（ａ）は水深が浅い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞い、図８（ｂ）は水深が深い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞いを示したものである。図から明らかなように、水深が浅い鍋での沸騰検知時の温度を基準として沸騰検知時から第１の所定時間ｔｅ秒前までの温度差を積算した値Ｓ３と、沸騰検知時の温度を基準として沸騰検知時より第１の所定時間ｔｅ秒前から第２の所定時間ｔｆ秒前までの温度差を積算した値Ｓ４との差（Ｓ４−Ｓ３）と、水深が深い鍋での沸騰検知時の温度を基準として沸騰検知時から第１の所定時間ｔｅ秒前までの温度差を積算した値Ｓ３’と、沸騰検知時の温度を基準として沸騰検知時より第１の所定時間ｔｅ秒前から第２の所定時間ｔｆ秒前までの温度差を積算した値Ｓ４’との差（Ｓ４’−Ｓ３’）とを比較すると（Ｓ４−Ｓ３）＞（Ｓ４’−Ｓ３’）の関係が成り立つ。よって、沸騰検知時から第１の所定時間ｔｅ秒前までの温度差の積算値Ｓ３と、第１の所定時間ｔｅ秒前から第２の所定時間ｔｆ秒前までの温度差を積算値Ｓ４との差（Ｓ４−Ｓ３）によって、追加時間を決定することができる。
【００４６】
以下、図９を用いてアルゴリズムの一例を説明する。
【００４７】
Ｓ３１において、沸騰検知手段７が沸騰を検知したかどうかを判別し、検知していればＳ３２へ進み、検知してなければＳ３１に戻る。Ｓ３２において、沸騰検知時の温度を基準として沸騰検知時から第１の所定時間ｔｅ秒前までの温度差を積算した値Ｓ３を求める。Ｓ３３において、沸騰検知時の温度を基準として沸騰検知時より第１の所定時間ｔｅ秒前から第２の所定時間ｔｆ秒前までの温度差を積算した値Ｓ４を求める。Ｓ３４において、（Ｓ４−Ｓ３）が判定値Ｓ５より大きければＳ３５へ進み、判定値Ｓ５以下であればＳ３６へ進む。Ｓ３５において、加熱時間をｔ７秒間さらに追加して終了する。Ｓ３６において、加熱時間をｔ８秒間さらに追加して終了する。
【００４８】
なお、差分の判定値Ｓ５、比較時間ｔｅ、ｔｆおよび加熱時間ｔ７、ｔ８は予め最適な温度を実験的に決定するものである。
【００４９】
以上のように本実施の形態では、沸騰検知時の温度変化度合いに応じて加熱時間を追加することにより、より精度良く沸騰を検知することができる。また、以上の説明では差分の判定値は１つしかないが、判定値をさらに複数用いて追加時間を選択すれば、検知精度を向上させることができる。
【００５０】
また、本実施の形態では差分を用いて決定したが、これを比率を用いて実施することによっても本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００５１】
また、本実施の形態では沸騰検知時の温度を基準として積算値を算出したが、第２の所定時間前の温度を基準として積算値を算出しても本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。その場合は水深が浅い鍋での積算値を各々Ｓ６、Ｓ７、水深が深い鍋での積算値を各々Ｓ６’、Ｓ７’とすると、（Ｓ７−Ｓ６）＞（Ｓ７’−Ｓ６’）の関係が成り立つものである。
【００５２】
（実施の形態６）
本実施の形態は、加熱追加手段８における追加時間決定方法の別の方法を、図１０、図１１を用いて説明するものであり、これ以外は実施の形態１と同様にして実施できるものである。すなわち、図１０（ａ）は水深が浅い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞い、図１０（ｂ）は水深が深い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞いを示したものである。図から明らかなように、水深が浅い鍋での沸騰検知時の温度を基準として沸騰検知時から第１の所定時間ｔｇ秒前までの温度差を積算した値Ｓ８と、沸騰検知時から第１の所定時間ｔｇ秒前の温度を基準として第１の所定時間ｔｇ秒前から第２の所定時間ｔｈ秒前までの温度差を積算した値Ｓ９との差（Ｓ９−Ｓ８）と、水深が深い鍋での沸騰検知時の温度を基準として沸騰検知時から第１の所定時間ｔｇ秒前までの温度差を積算した値Ｓ８’と、沸騰検知時から第１の所定時間ｔｇ秒前の温度を基準として第１の所定時間ｔｇ秒前から第２の所定時間ｔｈ秒前までの温度差を積算した値Ｓ９’との差（Ｓ９’−Ｓ８’）とを比較すると（Ｓ９−Ｓ８）＞（Ｓ９’−Ｓ８’）の関係が成り立つ。よって、沸騰検知時から第１の所定時間ｔｇ秒前までの温度差の積算値Ｓ８と、第１の所定時間ｔｅ秒前から第２の所定時間ｔｆ秒前までの温度差を積算値Ｓ９との差（Ｓ９−Ｓ８）によって、追加時間を決定することができる。
【００５３】
以下、図１１を用いてアルゴリズムの一例を説明する。
【００５４】
Ｓ４１において、沸騰検知手段７が沸騰を検知したかどうかを判別し、検知していればＳ４２へ進み、検知してなければＳ４１に戻る。Ｓ４２において、沸騰検知時の温度を基準として沸騰検知時から第１の所定時間ｔｇ秒前までの温度差を積算した値Ｓ８を求める。Ｓ４３において、沸騰検知時から第１の所定時間ｔｇ秒前の温度を基準として沸騰検知時より第１の所定時間ｔｇ秒前から第２の所定時間ｔｈ秒前までの温度差を積算した値Ｓ９を求める。Ｓ４４において、（Ｓ９−Ｓ８）が判定値Ｓ１０より大きければＳ４５へ進み、判定値Ｓ１０以下であればＳ４６へ進む。Ｓ４５において、加熱時間をｔ９秒間さらに追加して終了する。Ｓ４６において、加熱時間をｔ１０秒間さらに追加して終了する。
【００５５】
なお、差分の判定値Ｓ１０、比較時間ｔｇ、ｔｈおよび加熱時間ｔ９、ｔ１０は予め最適な温度を実験的に決定するものである。
【００５６】
以上のように本実施の形態では、沸騰検知時の温度変化度合いに応じて加熱時間を追加することにより、より精度良く沸騰を検知することができる。また、以上の説明では差分の判定値は１つしかないが、判定値をさらに複数用いて追加時間を選択すれば、検知精度を向上させることができる。
【００５７】
また、本実施の形態では差分を用いて決定したが、これを比率を用いて実施することによっても本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００５８】
また、本実施の形態では沸騰検知時の温度および沸騰検知時から第１の所定時間ｔｇ秒前を基準として積算値を算出したが、第１の所定時間ｔｇ秒前および第２の所定時間ｔｈ秒前の温度を基準として積算値を算出しても本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。その場合は水深が浅い鍋での積算値を各々Ｓ１１、Ｓ１２、水深が深い鍋での積算値を各々Ｓ１１’、Ｓ１２’とすると、（Ｓ１１−Ｓ１２）＞（Ｓ１１’−Ｓ１２’）の関係が成り立つものである。
【産業上の利用可能性】
【００５９】
以上のように、本発明にかかる誘導加熱調理器は、鍋の形状や鍋底面の形状にかかわらず精度良く沸騰を検知することが可能となるので、家庭用あるいは業務用など様々な誘導加熱調理器にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器の構成を示すブロック図
【図２】（ａ）水深が浅い鍋による温度変化を示すグラフ（ｂ）水深が深い鍋による温度変化を示すグラフ
【図３】本発明の実施の形態２における加熱追加手段での処理内容を示す流れ図
【図４】（ａ）水深が浅い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞いを示すグラフ（ｂ）水深が深い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞いを示すグラフ
【図５】本発明の実施の形態３における加熱追加手段での処理内容を示す流れ図
【図６】（ａ）水深が浅い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞いを示すグラフ（ｂ）水深が深い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞いを示すグラフ
【図７】本発明の実施の形態４における加熱追加手段での処理内容を示す流れ図
【図８】（ａ）水深が浅い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞いを示すグラフ（ｂ）水深が深い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞いを示すグラフ
【図９】本発明の実施の形態５における加熱追加手段での処理内容を示す流れ図
【図１０】（ａ）水深が浅い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞いを示すグラフ（ｂ）水深が深い鍋の沸騰検知時近辺の温度センサの振る舞いを示すグラフ
【図１１】本発明の実施の形態６における加熱追加手段での処理内容を示す流れ図
【符号の説明】
【００６１】
１  鍋（調理容器）
２  天板
３  加熱コイル
４  高周波インバータ
５  赤外線検出手段
６  温度検知手段
７  沸騰検知手段
８  加熱追加手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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