(57)【要約】【課題】局所の動脈柔軟性を１心周期内の様々な所で測定するとともに、動脈血管の収縮期における動脈伸展持続性を測定する動脈柔軟性測定方法を提供すること。【解決手段】動脈柔軟性測定方法は、脈動によって生ずる局所動脈の圧脈波ΔＰ（ｔ）と容積脈波ΔＶ（ｔ）をそれぞれ一次微分した圧速度脈波ｄＰ（ｔ）／ｄｔと容積速度脈波ｄＶ（ｔ）／ｄｔの各最大値(ｄＰ／ｄｔ)max、（ｄＶ／ｄｔ）maxの比（ｄＶ／ｄｔ）max／(ｄＰ／ｄｔ)maxを求めることにより、左室収縮期前半における局所動脈コンプライアンスＣseを測定する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
脈動によって生ずる局所動脈の圧脈波と容積脈波をそれぞれ一次微分した圧速度脈波と容積速度脈波の各最大値の比を求めることにより、左室収縮期前半における局所動脈コンプライアンスを測定することを特徴とする動脈柔軟性測定方法。
【請求項２】
前記圧脈波の立ち上がり点と前記容積脈波の立ち上がり点とが一致するように時間軸をずらし、立ち上がり点の一致後における圧脈波と容積脈波の左室収縮期後半における振幅変化量の比から左室収縮期後半の局所動脈コンプライアンスを得、前記左室収縮期前半の局所動脈コンプライアンスと前記左室収縮期後半の局所動脈コンプライアンスとの比を求めることにより動脈の伸展持続性を測定することを特徴とする請求項１に記載の動脈柔軟性測定方法。
【請求項３】
前記圧脈波の立ち上がり点と前記容積脈波の立ち上がり点とを一致させる過程において、前記圧速度脈波が最大値となる時刻と前記容積速度脈波が最大値となる時刻との時間ずれを用い、該時間ずれが零になるように時間軸をずらすことにより前記両立ち上がり点を一致させることを特徴とする請求項２に記載の動脈柔軟性測定方法。
【請求項４】
前記左室収縮期前半の局所動脈コンプライアンスを基準とし、前記立ち上がり点の一致後における圧脈波と容積脈波の任意の時点の微分値の比又は任意の区間の変化量の比から任意の時点又は任意の区間の局所動脈コンプライアンスを求め、該求めた局所動脈コンプライアンスと前記基準の局所動脈コンプライアンスとの比を求めることにより、１心周期内の動脈柔軟性変化を測定することを特徴とする請求項２又は３に記載の動脈柔軟性測定方法。
【請求項５】
動脈柔軟性又は伸展持続性を運動や薬等によって血行状態を変化させながら測定し、元の血行状態に対する比を求めることにより、動脈柔軟性に対する運動効果や薬効を測定することを特徴とする請求項１〜４のいずれか１つの請求項に記載の動脈柔軟性測定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、局所動脈血管の柔軟性、伸展持続性を測定する動脈柔軟性測定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
動脈の弾性（柔軟性、硬化度）を評価する従来方法として、脈波伝播速度を利用する方法や、圧脈波と容積脈波の１心拍分の増幅比から動脈コンプライアンスを求める方法などがある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
血管は硬いほど脈波伝播速度が速くなるが、測定を行った２点間の平均伝播速度しか得られないことから、脈波伝播速度では動脈硬化発生部位の正確な計測は困難である。
【０００４】
また、圧脈波と容積脈波の１心拍分の振幅比から求めた動脈コンプライアンスでは局所動脈の１心周期内の平均的な柔軟性を測定することができるが、１心周期内の柔軟性の変化までは測定できない。一般に動脈血管の圧容積関係は非線形で１心周期内の柔軟性は一定ではなく、左室収縮期前半の動脈が膨らみ始める時と左室収縮期後半の動脈が膨らみきった時では動脈の柔軟性（伸展性）は異なる。しかしながら、圧脈波と容積脈波の振幅比から得られる動脈コンプライアンスからは静的な（平均的な）動脈柔軟性は測定できても、こうした動的な動脈柔軟性（動脈の伸展持続性等）を測定することはできない。
【０００５】
本発明は、上記のような従来からの動脈柔軟性の評価方法の問題点に鑑みなされたものであり、局所の動脈柔軟性を１心周期内の様々な所で測定するとともに、動脈血管の収縮期における動脈伸展持続性を測定する動脈柔軟性測定方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の動脈柔軟性測定方法は、脈動によって生ずる局所動脈の圧脈波と容積脈波をそれぞれ一次微分した圧速度脈波と容積速度脈波の各最大値の比を求めることにより、左室収縮期前半における局所動脈コンプライアンスを測定することを特徴とする。本発明の動脈柔軟性測定方法によると、局所動脈の圧速度脈波と容積速度脈波の各最大値の比を求めるようにしたため、静脈や体動等による生体の動揺、測定部位のずれや測定系の伝播特性等による遅延の影響、動脈血管の圧容積関係におけるヒステリシス特性の影響を軽減させ、動脈が膨らみ始めで伸展性が十分にある左室収縮期前半の局所動脈コンプライアンスを測定することができる。
【０００７】
また、本発明の動脈柔軟性測定方法は、前記圧脈波の立ち上がり点と前記容積脈波の立ち上がり点とが一致するように時間軸をずらし、立ち上がり点の一致後における圧脈波と容積脈波の左室収縮期後半における振幅変化量の比から左室収縮期後半の局所動脈コンプライアンスを得、前記左室収縮期前半の局所動脈コンプライアンスと前記左室収縮期後半の局所動脈コンプライアンスとの比を求めることにより動脈の伸展持続性を測定することができる。
【０００８】
また、本発明の動脈柔軟性測定方法は、前記圧脈波の立ち上がり点と前記容積脈波の立ち上がり点とを一致させる過程において、前記圧速度脈波が最大値となる時刻と前記容積速度脈波が最大値となる時刻との時間ずれを用い、該時間ずれが零になるように時間軸をずらすことにより前記両立ち上がり点を一致させる。このため、簡便に圧脈波と容積脈波の立ち上がり点を一致させることができ、測定部位のずれや測定系の伝播特性等による遅延の影響をなくすことができる。
【０００９】
また、本発明の動脈柔軟性測定方法は、前記左室収縮期前半の局所動脈コンプライアンスを基準とし、前記立ち上がり点の一致後における圧脈波と容積脈波の任意の時点の微分値の比又は任意の区間の変化量の比から任意の時点又は任意の区間の局所動脈コンプライアンスを求め、該求めた局所動脈コンプライアンスと前記基準の局所動脈コンプライアンスとの比を求めることにより、１心周期内の動脈柔軟性変化を測定することができる。
【００１０】
また、本発明の動脈柔軟性測定方法は、動脈柔軟性又は伸展持続性を運動や薬等によって血行状態を変化させながら測定し、元の血行状態に対する比を求めることにより、動脈柔軟性に対する運動効果や薬効を測定することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００１２】
図１は、本発明の一実施形態に係る動脈柔軟性測定方法のフローチャート、図２は、局所動脈の脈波の例として上腕動脈での圧脈波、容積脈波とそれらの一次微分波である圧速度脈波、容積速度脈波の波形図、図３は、動脈コンプライアンス、伸展持続性及び柔軟性変化を求める方法を説明するための波形図をそれぞれ示す。
【００１３】
通常、動脈コンプライアンスＣは、下記式（１）で示すように、圧脈波ΔＰ（ｔ）の振幅と容積脈波ΔＶ（ｔ）の振幅との比から算出される。
【００１４】
Ｃ＝Amp｛ΔＶ（ｔ）｝／Amp｛ΔＰ（ｔ）｝    （１）
（Amp｛＊｝は＊の１心周期内の振幅を示す）
しかしながら、動脈血管の圧容積関係は非線形でヒステリシス性をもつため、1回の拍動における（１心周期内の）各時点の瞬時動脈コンプライアンスは上記式（１）で算出される値とは異なる。
【００１５】
各時点の瞬時動脈コンプライアンスを求めるには、その時点の圧速度脈波と容積速度脈波の比、あるいは、その近傍における微小区間での圧脈波と容積脈波の変化量の比を算出しなければならない。しかし、同時に測定を行っても、実際には測定系の伝播特性の影響で遅延が発生し、図２に示すように圧脈波の立ち上がりと容積脈波の立ち上がりに時間ずれが生じることがあるため、正確な瞬時動脈コンプライアンスを算出することができない。そのため、伸展性が十分にある左室収縮期前半の動脈コンプライアンスや動脈血管が膨らみ伸展性が失われてゆく左室収縮期後半の動脈コンプライアンスを定量的に評価することができない。
【００１６】
そこで、同時刻の速度脈波の比からではなく、１心周期内の速度脈波の最大値の比を求めることにより、左室収縮期前半の動脈コンプライアンスＣseを下記式（２）から算出する（図３参照）。
【００１７】
Ｃse＝Max｛ｄＶ（ｔ）／ｄｔ｝／Max｛ｄＰ（ｔ）／ｄｔ｝
＝｛ｄＶ（ｔvmax）／ｄｔ｝／｛ｄＰ（ｔpmax）／ｄｔ｝
＝（ｄＶ／ｄｔ）max／（ｄＰ／ｄｔ）max    （２）
（ｄＰ／ｄｔ）max：１心周期内における圧速度脈波の最大値
（ｄＶ／ｄｔ）max：１心周期内における容積速度脈波の最大値
ｔpmax：１心周期内において圧速度脈波が最大となる時刻
ｔvmax：１心周期内において容積速度脈波が最大となる時刻
（Max｛＊｝は＊の１心周期内の最大値を示す）
これにより、伸展性が十分にある左室収縮期前半の動脈コンプライアンスを脈波の立ち上がりの時間ずれに影響されることなく定量的に評価できる。
【００１８】
次に、上記式（２）における圧速度脈波の最大となる時刻ｔpmaxと容積速度脈波の最大となる時刻ｔvmaxとの時間差
Δｔpvmax＝ｔpmax−ｔvmax    （３）
を用い、脈波の時間ずれ補正を行って、ΔＰ´（ｔ）、ΔＶ´（ｔ）、ｄＰ´（ｔ）／ｄｔ、ｄＶ´（ｔ）／ｄｔを求める。
【００１９】
容積脈波を基準として補正を行う場合、各補正波形は下記式（４）、（５）、（６）、（７）から求める。
【００２０】
ΔＰ´（ｔ）＝ΔＰ（ｔ＋Δｔpvmax）    （４）
ΔＶ´（ｔ）＝ΔＶ（ｔ）    （５）
ｄＰ´（ｔ）／ｄｔ＝ｄＰ（ｔ＋Δｔpvmax）／ｄｔ    （６）
ｄＶ´（ｔ）／ｄｔ＝ｄＶ（ｔ）／ｄｔ    （７）
また、圧脈波を基準として補正を行う場合、各補正波形は下記式（８）、（９）、（１０）、（１１）から求める。
【００２１】
ΔＰ´（ｔ）＝ΔＰ（ｔ）    （８）
ΔＶ´（ｔ）＝ΔＶ（ｔ−Δｔpvmax）    （９）
ｄＰ´（ｔ）／ｄｔ＝ｄＰ（ｔ）／ｄｔ    （１０）
ｄＶ´（ｔ）／ｄｔ＝ｄＶ（ｔ−Δｔpvmax）／ｄｔ    （１１）
図２に示した補正は、容積脈波を基準とした上記式（４）〜（７）に基づく補正例である。
【００２２】
そして、上記式（４）〜（７）又は上記式（８）〜（１１）から得られるΔＰ´（ｔ）とΔＶ´（ｔ）の左室収縮期後半における変化量ΔＰ´sl、ΔＶ´slの比を求めることにより、左室収縮期後半の動脈コンプライアンスＣslを下記式（１２）から算出する（図３参照）。
【００２３】
Ｃsl＝ΔＶ´sl／ΔＰ´sl    （１２）
ここで、左室収縮期後半におけるΔＰ´（ｔ）の変化量ΔＰ´sl、ΔＶ´（ｔ）の変化量ΔＶ´slは、例えばΔＰ´（ｔ）の１心周期内の振幅変化量を１００％としてΔＰ´（ｔ）が８０％〜９０％に至るまでの振幅変化量をΔＰ´slとし、それに対応する時間（ΔＰ´（ｔ）が８０％となる時間から９０％になる時間まで）のΔＶ´（ｔ）の振幅変化量をΔＶ´slとする。以下にその一例を示す。
【００２４】
ΔＰ´sl＝ΔＰ´（ｔp９０％）−ΔＰ´（ｔp８０％）    （１３）
ΔＶ´sl＝ΔＶ´（ｔp９０％）−ΔＶ´（ｔp８０％）    （１４）
ｔp８０％：ΔＰ´（ｔ）の振幅が（１心拍分振幅に対して）８０％となる時刻
ｔp９０％：ΔＰ´（ｔ）の振幅が（１心拍分振幅に対して）９０％となる時刻
以上により、動脈血管が膨らみ伸展性が失われてゆく左室収縮期後半の動脈コンプライアンスを定量的に評価できる。
【００２５】
さらに、上記式（２）から算出した左室収縮期前半の動脈コンプライアンスＣseと上記式（１２）から算出した左室収縮期後半の動脈コンプライアンスＣslとの比を求めることにより、動脈の伸展持続性を下記式（１５）から算出する（図３参照）。
【００２６】
Ｅc＝Ｃsl／Ｃse    （１５）
これにより、動脈の柔らかさ（コンプライアンス）と同時に動脈の柔らかさ（伸展性）がどれだけ維持されているかが分かり、動脈血管の圧容積関係における非線形性を定量的に評価できる（図３参照）。
【００２７】
また、上記式（４）〜（７）又は上記式（８）〜（１１）から得られるΔＰ´（ｔ）、ΔＶ´（ｔ）、ｄＰ´（ｔ）／ｄｔ、ｄＶ´（ｔ）／ｄｔを用いて、１心周期内の任意の時点、あるいは、任意の区間の動脈コンプライアンスを以下のように算出する。
【００２８】
任意の時点、時刻ｔにおける動脈コンプライアンスＣ（ｔ）は、時刻ｔにおける圧速度脈波ｄＰ´（ｔ）／ｄｔと容積速度脈波ｄＶ´（ｔ）／ｄｔとの比を求めることにより、下記式（１６）から算出する（図３参照）。
【００２９】
Ｃ（ｔ）＝｛ｄＶ´（ｔ）／ｄｔ｝／｛ｄＰ´（ｔ）／ｄｔ｝    （１６）
任意の区間、時刻ｔから時刻ｔ＋Δｔの区間における動脈コンプライアンスＣ（ｔ）は、時刻ｔから時刻ｔから時刻ｔ＋Δｔにおける圧脈波ΔＰ´（ｔ）と容積脈波ΔＶ´（ｔ）の変化量の比を求めることにより下記式（１７）から算出する（図３参照）。
【００３０】
Ｃ（ｔ）＝｛ΔＶ´（ｔ＋Δｔ）−ΔＶ´（ｔ）｝／｛ΔＰ´（ｔ＋Δｔ）−
ΔＰ´（ｔ）｝    （１７）
これにより、左室収縮期だけでなく、拡張期も含め１心周期内全てにわたる動脈コンプライアンスを定量的に評価できる。
【００３１】
また、上記式（２）から算出した左室収縮期前半の動脈コンプライアンスＣseと上記式（１６）又は式（１７）から算出した１心周期内の動脈コンプライアンスＣ（ｔ）との比を求めることにより、柔軟性変化を下記式（１８）から算出する（図３参照）。
【００３２】
Ｖc＝Ｃ（ｔ）／Ｃse    （１８）
このように、左室収縮期前半の動脈コンプライアンスを基準としてＣ（ｔ）を規格化することにより、柔らかさ自体（絶対値）に依存せず、柔軟性の変化（相対的変化）を定量的に評価できる。
【００３３】
そして、以上の手順で算出される動脈柔軟性、伸展持続性を運動や薬等によって血行状態を変化させながら測定し、元の血行状態に対する比を求めることにより動脈柔軟性に対する運動効果や薬効を次のように定量化する。
【００３４】
左室収縮期前半の柔軟性に対する効果：Ｅcse＝｛Ｃse｝now／｛Ｃse｝pre
左室収縮期後半の柔軟性に対する効果：Ｅcsl＝｛Ｃsl｝now／｛Ｃsl｝pre
動脈の伸展持続性に対する効果：Ｅec＝｛Ｅc｝now／｛Ｅc｝pre
（｛＊｝nowはパラメータ＊の現在値、｛＊｝preは元の血行状態の
パラメータ＊の値）
これにより、元の血行状態（動脈柔軟性）に依存せず、運動効果や薬効を定量化できる。
【００３５】
図１は、上述したような本実施形態に係る動脈柔軟性測定方法の手順を分かり易く説明するためのフローチャートである。
【００３６】
図１において、本実施形態に係る動脈柔軟性測定方法は、まず、局所動脈の脈波測定を行ない（ステップ１）、この脈波測定で得られた圧脈波ΔＰ（ｔ）及び容積脈波ΔＶ（ｔ）に対して時間微分処理を行ない（ステップ２）、圧速度脈波ｄＰ（ｔ）／ｄｔ及び容積速度脈波ｄＶ（ｔ）／ｄｔを得る（ステップ３）。次に、圧速度脈波ｄＰ（ｔ）／ｄｔの最大値（ｄＰ／ｄｔ）max及び容積速度脈波ｄＶ（ｔ）／ｄｔの最大値（ｄＶ／ｄｔ）maxを探索し（ステップ４）、最大値の時間ずれΔｔpvmaxを求める（ステップ５）。そして、最大値の時間ずれΔｔpvmaxを基に、圧脈波ΔＰ（ｔ）、容積脈波ΔＶ（ｔ）、圧速度脈波ｄＰ（ｔ）／ｄｔ及び容積速度脈波ｄＶ（ｔ）／ｄｔに対して時間ずれ補正を行ない（ステップ６）、左室収縮期前半の動脈コンプライアンスＣse、左室収縮期後半の動脈コンプライアンスＣsl、動脈の伸展持続性Ｅc、任意時点の動脈コンプライアンスＣ（ｔ）、任意区間の動脈コンプライアンスＣ（ｔ）及び動脈柔軟性の変化Ｖcを求める（ステップ７）。
【００３７】
以上説明したように、本実施形態の動脈柔軟性測定方法は、脈動によって生ずる局所動脈の圧脈波ΔＰ（ｔ）と容積脈波ΔＶ（ｔ）をそれぞれ一次微分した圧速度脈波ｄＰ（ｔ）／ｄｔと容積速度脈波ｄＶ（ｔ）／ｄｔの各最大値(ｄＰ／ｄｔ)max、（ｄＶ／ｄｔ）maxの比（ｄＶ／ｄｔ）max／(ｄＰ／ｄｔ)maxを求めることにより、左室収縮期前半における局所動脈コンプライアンスＣseを測定する。本実施形態の動脈柔軟性測定方法によると、局所動脈の圧速度脈波と容積速度脈波の各最大値の比（ｄＶ／ｄｔ）max／(ｄＰ／ｄｔ)maxを求めるようにしたため、静脈や体動等による生体の動揺、測定部位のずれや測定系の伝播特性等による遅延の影響、動脈血管の圧容積関係におけるヒステリシス特性の影響を軽減させ、動脈が膨らみ始めで伸展性が十分にある左室収縮期前半の局所動脈コンプライアンスＣseを測定することができる。
【００３８】
図４及び図５は、ハンドグリップを用いて前腕の筋収縮運動を行ない、本実施形態の動脈柔軟性測定方法により左室収縮期前半における上腕の動脈コンプライアンスＣseを測定し、筋収縮運動の前、中、後における動脈柔軟性の相対的変化を求めた結果を表している。なお、図４は、０分〜３分の間は安静状態とし、３分〜６分の間は筋収縮状態を維持し、６分〜９分の間は安静状態として測定した結果であり、図５は、０分〜３分の間は安静状態とし、３分〜６分の間は収縮と弛緩を１秒毎に繰り返し、６分〜９分の間は安静状態として測定した結果である。
【００３９】
また、本実施形態の動脈柔軟性測定方法は、圧脈波ΔＰ（ｔ）の立ち上がり点と容積脈波ΔＶ（ｔ）の立ち上がり点とが一致するように時間軸をずらし、立ち上がり点の一致後における圧脈波ΔＰ´（ｔ）と容積脈波ΔＶ´（ｔ）の左室収縮期後半における振幅変化量の比ΔＶ´sl／ΔＰ´slから左室収縮期後半の局所動脈コンプライアンスＣslを得、左室収縮期前半の局所動脈コンプライアンスＣseと左室収縮期後半の局所動脈コンプライアンスＣslとの比Ｃsl／Ｃseを求めることにより動脈の伸展持続性Ｅcを測定することができる。
【００４０】
図６及び図７は、２０歳代男性と５０歳代男性とで、左室収縮期前半と後半の動脈コンプライアンスＣse、Ｃslを測定し、動脈の伸展持続性Ｅcを算出し、年齢と動脈伸展持続性との関係を求めた結果を表している。なお、図６は、２０歳代男性の測定結果、図７は、５０歳代男性の測定結果であり、測定は、安静仰臥位にて実施し、上腕動脈にて動脈コンプライアンス（圧脈波、容積脈波）を測定した。
【００４１】
また、本実施形態の動脈柔軟性測定方法は、圧脈波ΔＰ（ｔ）の立ち上がり点と容積脈波ΔＶ（ｔ）の立ち上がり点とを一致させる過程において、圧速度脈波ｄＰ（ｔ）／ｄｔが最大値となる時刻ｔpmaxと容積速度脈波ｄＶ（ｔ）／ｄｔが最大値となる時刻ｔvmaxとの時間ずれΔｔpvmaxを用い、該時間ずれΔｔpvmaxが零になるように時間軸をずらすことにより両立ち上がり点を一致させる。このため、簡便に圧脈波と容積脈波の立ち上がり点を一致させることができ、測定部位のずれや測定系の伝播特性等による遅延の影響をなくすことができる。
【００４２】
また、本実施形態の動脈柔軟性測定方法は、左室収縮期前半の局所動脈コンプライアンスＣseを基準とし、立ち上がり点の一致後における圧脈波ΔＰ´（ｔ）と容積脈波ΔＶ´（ｔ）の任意の時点の微分値の比｛ｄＶ´（ｔ）／ｄｔ｝／｛ｄＰ´（ｔ）／ｄｔ｝又は任意の区間の変化量の比｛ΔＶ´（ｔ＋Δｔ）−ΔＶ´（ｔ）｝／｛ΔＰ´（ｔ＋Δｔ）−ΔＰ´（ｔ）｝から任意の時点又は任意の区間の局所動脈コンプライアンスＣ（ｔ）を求め、該求めた局所動脈コンプライアンスＣ（ｔ）と基準の局所動脈コンプライアンスＣseとの比Ｃ（ｔ）／Ｃseを求めることにより、１心周期内の動脈柔軟性変化Ｖc(t)を測定することができる。
【００４３】
また、本実施形態の動脈柔軟性測定方法は、動脈柔軟性Ｃse、Ｃsl、伸展持続性Ｅc等を運動や薬等によって血行状態を変化させながら測定し、元の血行状態に対する比を求めることにより、動脈柔軟性に対する運動効果や薬効を測定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の一実施形態に係る動脈柔軟性測定方法のフローチャートである。
【図２】局所動脈の脈波の例として上腕動脈での圧脈波、容積脈波とそれらの一次微分波である圧速度脈波、容積速度脈波の波形図である。
【図３】動脈コンプライアンス、伸展持続性及び柔軟性変化を求める方法を説明するための波形図である。
【図４】本発明の動脈柔軟性測定方法により左室収縮期前半における上腕の動脈コンプライアンスを測定し、筋収縮運動の前、中、後における動脈柔軟性の相対的変化を求めた結果を示す図である。
【図５】同じく本発明の動脈柔軟性測定方法により左室収縮期前半における上腕の動脈コンプライアンスを測定し、筋収縮運動の前、中、後における動脈柔軟性の相対的変化を求めた結果を示す図である。
【図６】本発明の動脈柔軟性測定方法により動脈の伸展持続性を算出し、年齢と動脈伸展持続性との関係を求めた結果を示す波形図である。
【図７】同じく本発明の動脈柔軟性測定方法により動脈の伸展持続性を算出し、年齢と動脈伸展持続性との関係を求めた結果を示す波形図である。
【符号の説明】
【００４５】
ΔＰ（ｔ）    圧脈波
ΔＰ´（ｔ）    立ち上がり点一致後の圧脈波
ΔＶ（ｔ）    容積脈波
ΔＶ´（ｔ）    立ち上がり点一致後の容積脈波
ｄＰ（ｔ）／ｄｔ    圧速度脈波
ｄＰ´（ｔ）／ｄｔ    立ち上がり点一致後の圧速度脈波
(ｄＰ／ｄｔ)max    圧速度脈波の最大値
ｄＶ（ｔ）／ｄｔ    容積速度脈波
ｄＶ´（ｔ）／ｄｔ    立ち上がり点一致後の容積速度脈波
（ｄＶ／ｄｔ）max    容積速度脈波の最大値
Ｃse    左室収縮期前半における局所動脈コンプライアンス
Ｃsl    左室収縮期後半における局所動脈コンプライアンス
Ｅcse    左室収縮期前半の柔軟性に対する効果
Ｅcsl    左室収縮期後半の柔軟性に対する効果
Ｅec    動脈の伸展持続性に対する効果
Ｅc    伸展持続性
Δｔpvmax    時間ずれ
Ｖc(t)    １心周期内の動脈柔軟性変化
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2005261836.tif 000007
【図６】
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【図７】
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