(57)【要約】      （修正有）【課題】電子写真感光体に対して帯電部材を当接させて帯電を行う際に、感光層が絶縁破壊することがなく、リークに起因する画像欠陥のない高品質の画像を長期に渡って安定して提供することのできる画像形成装置を提供する。【解決手段】画像形成装置に、下記一般式（１）、で示されるエナミン化合物およびバインダ樹脂を含有する感光層を有する電子写真感光体を搭載する。2005037750.tif 000057【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子写真感光体を作製する工程と、得られた電子写真感光体に対して帯電部材を当接させて帯電を行う接触帯電工程と、帯電された前記電子写真感光体に対して像露光を行い、静電潜像を形成する像露光工程と、形成された前記静電潜像を現像する現像工程とを含む画像形成方法であって、
前記電子写真感光体を作製する工程では、
導電性材料から成る導電性支持体を準備し、前記導電性支持体上に、下記一般式（１）で示されるエナミン化合物およびバインダ樹脂を含有する感光層を形成することを特徴とする画像形成方法。
【化１】
2005037750.tif 000055
（式中、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい複素環基を示す。Ａｒ３は、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５が共に水素原子になることはない。Ａｒ４およびＡｒ５は、原子または原子団を介して互いに結合し、環構造を形成してもよい。ａは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｍは１〜６の整数を示す。ｍが２以上のとき、複数のａは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２，Ｒ３およびＲ４は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基または置換基を有してもよいアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示し、ｎが２または３のとき、複数のＲ２は同一でも異なってもよく、複数のＲ３は同一でも異なってもよい。ただし、ｎが０のとき、Ａｒ３は置換基を有してもよい複素環基を示す。）
【請求項２】
前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、下記一般式（２）で示されるエナミン化合物であることを特徴とする請求項１記載の画像形成方法。
【化２】
2005037750.tif 000056
（式中、ｂ，ｃおよびｄは、それぞれ置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｉ，ｋおよびｊは、それぞれ１〜５の整数を示す。ｉが２以上のとき、複数のｂは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｋが２以上のとき、複数のｃは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｊが２以上のとき、複数のｄは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。Ａｒ４，Ａｒ５，ａおよびｍは、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【請求項３】
前記感光層において、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の重量Ａと前記バインダ樹脂の重量Ｂとの比率Ａ／Ｂは、１０／１２〜１０／３０であることを特徴とする請求項１または２記載の画像形成方法。
【請求項４】
電子写真感光体と、帯電部材を有し、前記電子写真感光体に対して前記帯電部材を当接させて帯電を行う接触帯電手段と、帯電された前記電子写真感光体に対して像露光を行い、静電潜像を形成する像露光手段と、形成された前記静電潜像を現像する現像手段とを備える画像形成装置であって、
前記電子写真感光体は、
導電性材料から成る導電性支持体と、前記導電性支持体上に設けられ、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物およびバインダ樹脂を含有する感光層とを有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、前記一般式（２）で示されるエナミン化合物であることを特徴とする請求項４記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記感光層において、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の重量Ａと前記バインダ樹脂の重量Ｂとの比率Ａ／Ｂは、１０／１２〜１０／３０であることを特徴とする請求項４または５記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記帯電部材は、ローラ状の形状を有することを特徴とする請求項４〜６のうちのいずれか１つに記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記帯電部材は、ブラシ状の形状を有することを特徴とする請求項４〜６のうちのいずれか１つに記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真法によって画像形成を行う画像形成方法および画像形成装置に関し、より詳細には電子写真感光体に対して帯電部材を当接させて帯電を行う画像形成方法および画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真法によって画像形成を行う画像形成装置では、以下のような電子写真プロセスを経て画像を形成する。まず、装置に備わる帯電手段から電子写真感光体（以下、単に「感光体」とも称する）の表面に所定の帯電電位を供給して前記表面を所定の電位に帯電させた後、像露光手段によって画像情報に応じて光を照射して像露光を施し、静電潜像を形成する。形成された静電潜像に対して、トナーなどを含む現像剤を現像手段から供給し、トナー画像として顕像化する。形成されたトナー画像を転写手段によって感光体の表面から紙などの記録媒体上に転写し、定着手段によって定着させる。
【０００３】
帯電手段としては、ワイヤ電極を有し、ワイヤ電極からのコロナ放電によって感光体表面に帯電電位を供給するコロナ帯電方式の帯電装置が一般に用いられている。しかしながら、コロナ帯電方式の帯電装置では、非接触で帯電を行うので、感光体表面に対する帯電効率が低く、感光体表面の帯電電位に比して大きな電圧をワイヤ電極に印加する必要がある。たとえば、感光体表面をマイナス（−）７００Ｖに帯電させるためには、ワイヤ電極にマイナス（−）５ｋＶ〜マイナス（−）６ｋＶ程度の電圧を印加しなければならない。このため、大型の電源装置が必要であり、コストの上昇を招くという問題がある。また、コロナ帯電方式の帯電装置では、コロナ放電によって多量のオゾンが発生するので、感光体を構成する材料が変質して画像が劣化しやすい、人体に悪影響を与えるなどの問題もある。
【０００４】
そこで、近年では、感光体表面に帯電部材を当接させて直接電位を供給する接触式の帯電装置の開発が進められている。たとえば、帯電部材として、ローラ状に形成された金属製芯材の表面に、絶縁性の弾性材料中に導電性粒子などの導電性材料を分散させた複合材料を貼付したものを用いた帯電装置が提案されている（たとえば、特許文献１、特許文献２、特許文献３、特許文献４および特許文献５参照）。複合材料は、体積抵抗が１０６〜１０７Ωｃｍ程度になるように形成されており、複合材料部分を感光体の表面に当接させた状態で金属製芯材に電圧を印加することによって、導電性粒子を介して感光体表面に電位が供給されるようになっている。なお、絶縁性の弾性材料には、たとえばシリコーンゴム、ポリウレタンゴム、エチレン−プロピレン−ジエン共重合体（ethylene-propylene-
diene copolymer；略称：ＥＰＤＭ）ゴムまたはニトリルゴムなどの高分子材料が用いられる。導電性粒子としては、たとえばカーボン粉、カーボンファイバ、金属粉またはグラファイトなどが用いられる。
【０００５】
接触式の帯電装置による帯電は、具体的には、帯電部材と感光体との間の微小空隙で発生するギャップ放電によって行われる。このギャップ放電は、帯電部材と感光体との間に、ある値以上の電圧を印加することによって発生する。すなわち、帯電は、ギャップ放電が発生する電圧である放電しきい値電圧以上の電圧を帯電部材と感光体との間に印加することによって開始される。したがって、感光体を帯電する際には、放電しきい値電圧以上の所定の値、たとえば１〜２ｋＶ程度の電圧が帯電部材に印加される。
【０００６】
この電圧は一般には直流電圧であるけれども、帯電部材に直流電圧のみを印加した場合、感光体の表面電位を所望の値にすることは困難である。これは、装置周辺の温度や湿度の変動などによって帯電部材の抵抗値が変動したり、繰返し使用によって感光体が削れて感光層の膜厚が変化し、帯電電圧が変動したりすることによって、帯電が不均一になることが原因である。そこで、前述の特許文献３、特許文献４および特許文献５では、帯電の均一化を目的として、所望の帯電電圧に相当する直流成分に放電しきい値電圧の２倍以上のピーク間電圧を有する交流成分を重畳した振動電圧を、帯電部材に印加している。このような振動電圧を印加することによって、感光体の表面電位が振動電圧の直流成分よりも大きな値になった際に、感光体表面の過剰な電荷を放電によって感光体側から帯電部材側に逆転移させることができるので、環境や感光体の膜削れなどの外的要因による影響を抑え、感光体の表面電位を印加された振動電圧の直流成分に収束させることができる。
【０００７】
一方、感光体としては、従来から、セレン、硫化カドミウムまたは酸化亜鉛などの無機光導電性物質を用いた無機感光体が広く用いられている。また、有機光導電性物質を用いた有機感光体としては、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）に代表される光導電性ポリマーを用いたものおよび２，５−ビス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールのような低分子量の有機光導電性物質を用いたもの、ならびにこれらの有機光導電性物質に各種の染料や顔料を組合せたものなどが知られている。
【０００８】
有機感光体は、感光層の成膜性が良く、塗工によって生産できるので、生産性が極めて高く、安価であるという利点を有する。また使用する染料や顔料などを適当に選択することによって、感光波長域を自在に制御できるという利点も有する。このように多くの利点を有することから、有機感光体に対して幅広い検討がなされている。特に最近では、有機光導電性の染料や顔料を電荷発生物質として含有する電荷発生層と光導電性ポリマーや低分子量の有機光導電性物質を電荷輸送物質として含有する電荷輸送層とが積層されて成る感光層を有する機能分離型感光体の開発によって、従来の有機感光体の欠点であった感度や耐久性が著しく改善されており、有機感光体が電子写真感光体の主流になってきている。
【０００９】
しかしながら、有機感光体では、電荷輸送物質や電荷発生物質が凝集した部分などの欠陥が発生しやすいので、有機感光体に対して前述の接触式の帯電装置を用いて帯電を行うと、以下の問題が生じる。すなわち、接触式の帯電装置では、感光層と帯電部材との当接部分に集中して高電界がかかるので、感光層中に何らかの欠陥があると、帯電部材からの電荷がその欠陥部分に集中して感光層が不均一に帯電し、点状や帯状の画像欠陥が生じる。またこの欠陥部分への帯電部材からの電荷の集中が激しい場合には、感光層にリークが発生して感光層自体が絶縁破壊してしまい、それ以降、正常な画像形成を行うことができなくなる。またリーク電流によって帯電部材自体も損傷を受け、使用に耐えなくなる。
【００１０】
この感光層のリークに起因する問題を解決するための技術としては、たとえば、電荷輸送層を塗布によって形成する際に塗布液を複数回に分けて塗布することによって、電荷輸送層の膜厚方向における欠陥の重なりを少なくすること（特許文献６参照）、感光層においてバインダ樹脂に対する電荷輸送物質の量を少なくすることによって、電荷輸送物質の凝集を抑えること（特許文献７参照）などが提案されている。
【００１１】
また、感光体の帯電には前述のようにコロナ放電やギャップ放電が利用されるけれども、有機感光体は、これらの放電で発生するオゾンやＮＯｘなどの活性ガスによって電荷輸送物質などが分解や劣化を生じて感光層表面が劣化しやすく、繰返し使用によって帯電性、感度および応答性などの電気特性が低下し、画質が劣化するという問題がある。帯電装置として接触式の帯電装置を用いる場合には、放電が感光体表面近傍で起こるので、帯電による感光体表面の劣化はコロナ帯電方式の帯電装置を用いる場合よりも深刻である。さらに、帯電の均一化のために帯電部材に振動電圧を印加する場合には、前述のように感光体表面の過剰な電荷が感光体側から帯電部材側に逆転移する際にも放電が起こり、直流電圧のみを印加する場合に比べて放電の頻度が増加するので、感光体表面の劣化がさらに顕著になる。       
【００１２】
また、接触式の帯電装置を用いた場合、感光層表面は帯電部材との接触によって削られるので、コロナ帯電方式の帯電装置を用いた場合に比べ、繰返し使用による感光層の摩耗が大きい。感光層の摩耗量が多いと、帯電保持能が低下し、高品質の画像を提供することができなくなる。またこのように感光層の膜厚が減少すると、前述の感光層の絶縁破壊がさらに発生しやすくなる。
【００１３】
このような感光層表面の劣化や摩耗を抑えるために、電荷輸送層として、同一分子内に２つ以上の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させたものを用いることが提案されている。この技術では、電荷輸送物質として機能する部分は、重合される正孔輸送性化合物中に含まれていて凝集しないので、感光層への欠陥の発生を抑えることもできる（特許文献８参照）。
【００１４】
【特許文献１】特開昭５８−４９９６０号公報
【特許文献２】特開昭６３−１７０６７３号公報
【特許文献３】特開昭６３−１４９６６９号公報
【特許文献４】特開昭６４−７３３６５号公報
【特許文献５】特開平１−１７２８５７号公報
【特許文献６】特開平１０−１０７６１号公報
【特許文献７】特開２００１−５６５９５号公報
【特許文献８】特開２００１−１６６５０２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
前述の特許文献６に記載の技術では、欠陥の発生自体を抑えることはできないので、感光層の絶縁破壊を回避することはできない。またこの技術では、電荷輸送層を形成するために、塗布液を塗布する工程と乾燥する工程とを繰返し行う必要があるので、生産効率が悪い。
【００１６】
また、特許文献７に記載の技術では、感光体の感度や応答性が不充分であり、高速で電子写真プロセスを行った場合には、地汚れや画像濃度の低下などの画像欠陥が発生する。
【００１７】
また、特許文献８に記載の技術では、感光体の電荷輸送層を形成するために、放射線などによって正孔輸送性化合物を重合させる必要があり、従来の製造装置では製造が困難である。
【００１８】
本発明の目的は、電子写真感光体に対して帯電部材を当接させて帯電を行う際に、リークによって感光層が絶縁破壊することがなく、リークに起因する画像欠陥のない高品質の画像を長期に渡って安定して提供することのできる画像形成方法および画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
本発明は、電子写真感光体を作製する工程と、得られた電子写真感光体に対して帯電部材を当接させて帯電を行う接触帯電工程と、帯電された前記電子写真感光体に対して像露光を行い、静電潜像を形成する像露光工程と、形成された前記静電潜像を現像する現像工程とを含む画像形成方法であって、
前記電子写真感光体を作製する工程では、
導電性材料から成る導電性支持体を準備し、前記導電性支持体上に、下記一般式（１）で示されるエナミン化合物およびバインダ樹脂を含有する感光層を形成することを特徴とする画像形成方法である。
【００２０】
【化３】
2005037750.tif 000002
【００２１】
（式中、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい複素環基を示す。Ａｒ３は、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５が共に水素原子になることはない。Ａｒ４およびＡｒ５は、原子または原子団を介して互いに結合し、環構造を形成してもよい。ａは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｍは１〜６の整数を示す。ｍが２以上のとき、複数のａは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２，Ｒ３およびＲ４は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基または置換基を有してもよいアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示し、ｎが２または３のとき、複数のＲ２は同一でも異なってもよく、複数のＲ３は同一でも異なってもよい。ただし、ｎが０のとき、Ａｒ３は置換基を有してもよい複素環基を示す。）
【００２２】
また本発明は、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、下記一般式（２）で示されるエナミン化合物であることを特徴とする。
【００２３】
【化４】
2005037750.tif 000003
【００２４】
（式中、ｂ，ｃおよびｄは、それぞれ置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｉ，ｋおよびｊは、それぞれ１〜５の整数を示す。ｉが２以上のとき、複数のｂは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｋが２以上のとき、複数のｃは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｊが２以上のとき、複数のｄは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。Ａｒ４，Ａｒ５，ａおよびｍは、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【００２５】
また本発明は、前記感光層において、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の重量Ａと前記バインダ樹脂の重量Ｂとの比率Ａ／Ｂは、１０／１２〜１０／３０であることを特徴とする。
【００２６】
本発明は、電子写真感光体と、帯電部材を有し、前記電子写真感光体に対して前記帯電部材を当接させて帯電を行う接触帯電手段と、帯電された前記電子写真感光体に対して像露光を行い、静電潜像を形成する像露光手段と、形成された前記静電潜像を現像する現像手段とを備える画像形成装置であって、
前記電子写真感光体は、
導電性材料から成る導電性支持体と、前記導電性支持体上に設けられ、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物およびバインダ樹脂を含有する感光層とを有することを特徴とする画像形成装置である。
【００２７】
また本発明は、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、前記一般式（２）で示されるエナミン化合物であることを特徴とする。
【００２８】
また本発明は、前記感光層において、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の重量Ａと前記バインダ樹脂の重量Ｂとの比率Ａ／Ｂは、１０／１２〜１０／３０であることを特徴とする。
【００２９】
また本発明は、前記帯電部材は、ローラ状の形状を有することを特徴とする。
また本発明は、前記帯電部材は、ブラシ状の形状を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、導電性支持体上に前記一般式（１）で示されるエナミン化合物およびバインダ樹脂を含有する感光層を形成することによって電子写真感光体を作製し、得られた電子写真感光体に対して帯電部材を当接させて帯電を行った後、像露光を行って静電潜像を形成し、形成された静電潜像を現像することによって画像を形成する。前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、高い電荷移動度を有する電荷輸送物質であるので、帯電性、感度および応答性が高く、繰返し使用された場合であってもこれらの電気特性の低下することのない電子写真感光体を得ることができる。また前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、バインダ樹脂との相溶性および溶媒に対する溶解性に優れるので、凝集することなくバインダ樹脂中に均一に分散され、また感光層を塗布によって形成する際には、凝集することなく塗布液中に均一に溶解する。したがって、前記電子写真感光体は、欠陥のほとんどない均一な感光層を有する。すなわち、前述のように前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を電荷輸送物質として感光層に含有させることによって、帯電性、感度および応答性が高く、繰返し使用された場合であってもこれらの電気特性の低下することがなく、かつ感光層の欠陥のほとんどない電子写真感光体を得ることができる。また感光層を塗布によって形成する際の塗布液の安定性を向上させ、電子写真感光体の生産効率を向上させることができる。
【００３１】
得られた電子写真感光体に対して帯電部材を当接させて帯電を行う際、感光層と帯電部材との当接部分に集中して高電界がかかるけれども、電子写真感光体の感光層には、前述のように欠陥がほとんどないので、帯電部材から供給される電荷が感光層中の一部分に集中することはなく、感光層は均一に帯電される。すなわち、局部的なリークによって感光層が絶縁破壊することはない。したがって、本発明の画像形成方法では、リークに起因する画像欠陥のない高品質の画像を長期に渡って安定して提供することができる。
【００３２】
また本発明によれば、感光層には、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の中でも、特に高い電荷移動度を有する前記一般式（２）で示されるエナミン化合物が含有されるので、さらに高い感度および応答性を有する電子写真感光体を得ることができる。したがって、本発明の画像形成方法では、高速で画像を形成する場合であっても、高品質の画像を提供することができる。
【００３３】
また本発明によれば、感光層における前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の重量Ａとバインダ樹脂の重量Ｂとの比率Ａ／Ｂは１２分の１０（１０／１２）〜３０分の１０（１０／３０）であり、感光層にはバインダ樹脂が高い比率で含有されるので、強靭な感光層を有し、耐久性に優れる電子写真感光体を得ることができる。このように前記比率Ａ／Ｂを１０／１２〜１０／３０とし、バインダ樹脂の比率を高くすると、結果として前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の比率が低下するけれども、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、高い電荷移動度を有するので、前記電子写真感光体は、充分に高い感度および応答性を有する。すなわち、前記電子写真感光体は、感度および応答性が高く、かつ耐久性に優れるので、高品質の画像をより長期に渡って提供することができる。
【００３４】
また本発明によれば、画像形成装置は、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物およびバインダ樹脂を含有する感光層を有する電子写真感光体と、電子写真感光体に対して帯電部材を当接させて帯電を行う接触帯電手段と、像露光手段と、現像手段とを備える。接触帯電手段を用いることによって、人体に有害なオゾンの発生が少なく、長期に渡って使用することのできる画像形成装置を実現することができる。また、電子写真感光体の感光層に含有される前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、高い電荷移動度を有する電荷輸送物質であるので、本発明の画像形成装置に備わる電子写真感光体は、帯電性、感度および応答性が高く、繰返し使用された場合であってもこれらの電気特性の低下することがない。また前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、バインダ樹脂との相溶性および溶媒に対する溶解性に優れるので、凝集することなくバインダ樹脂中に均一に分散され、また感光層を塗布によって形成する際には、凝集することなく塗布液中に均一に溶解する。したがって、本発明の画像形成装置に備わる電子写真感光体は、欠陥のほとんどない均一な感光層を有する。すなわち、前述のように前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を電荷輸送物質として感光層に含有させることによって、帯電性、感度および応答性が高く、繰返し使用された場合であってもこれらの電気特性の低下することがなく、かつ感光層の欠陥のほとんどない電子写真感光体を得ることができる。また感光層を塗布によって形成する際の塗布液の安定性を向上させ、電子写真感光体の生産効率を向上させることができる。
【００３５】
接触帯電手段によって電子写真感光体に対して帯電部材を当接させて帯電を行う際、感光層と帯電部材との当接部分に集中して高電界がかかるけれども、本発明の画像形成装置に備わる電子写真感光体の感光層には、前述のように欠陥がほとんどないので、帯電部材から供給される電荷が感光層中の一部分に集中することはなく、感光層は均一に帯電される。すなわち、局部的なリークによって感光層が絶縁破壊することはない。したがって、リークに起因する画像欠陥のない高品質の画像を長期に渡って安定して提供することのできる信頼性の高い画像形成装置を得ることができる。
【００３６】
また本発明によれば、電子写真感光体は、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の中でも、特に高い電荷移動度を有する前記一般式（２）で示されるエナミン化合物を感光層に含有するので、さらに高い感度および応答性を有する。したがって、高速で画像を形成する場合であっても、高品質の画像を提供することのできる信頼性の高い画像形成装置を得ることができる。また前記一般式（２）で示されるエナミン化合物は、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の中でも、合成が比較的容易で収率が高く、安価に製造することができるので、前述のように優れた特性を有する電子写真感光体を低い製造原価で製造することができる。したがって、画像形成装置の製造原価を低減することができる。
【００３７】
また本発明によれば、電子写真感光体は、感光層に含有される前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の重量Ａとバインダ樹脂の重量Ｂとの比率Ａ／Ｂが１２分の１０（１０／１２）〜３０分の１０（１０／３０）であり、バインダ樹脂を高い比率で感光層に含有するので、強靭な感光層を有し、耐久性に優れる。このように前記比率Ａ／Ｂを１０／１２〜１０／３０とし、バインダ樹脂の比率を高くすると、結果として前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の比率が低下するけれども、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、高い電荷移動度を有するので、前記電子写真感光体は、充分に高い感度および応答性を有する。すなわち、本発明の画像形成装置に備わる電子写真感光体は、感度および応答性が高く、かつ耐久性に優れるので、高品質の画像をより長期に渡って提供することのできる画像形成装置を得ることができる。
【００３８】
また本発明によれば、帯電部材は、ローラ状の形状を有するので、帯電部材と電子写真感光体との当接部分は大きい。したがって、電子写真感光体を安定して帯電させることができる。
【００３９】
また本発明によれば、帯電部材は、ブラシ状の形状を有するので、帯電部材と電子写真感光体との当接部分は小さい。したがって、電子写真感光体の感光層に対する帯電部材からの機械的ストレスを軽減することができるので、電子写真感光体の寿命を延長することができる。また、電子写真感光体の表面に残留するトナーが帯電部材によって前記表面に押し付けられることによって発生するフィルミングを低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４０】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態を詳細に説明するけれども、本発明は、これに限定されるものではない。
【００４１】
図１は本発明の実施の一形態である画像形成装置１の構成を簡略化して示す側面配置図であり、図２は図１に示す画像形成装置１に備わる電子写真感光体１０の構成を簡略化して示す図である。まず図２を参照して本発明の画像形成装置１の特徴的部材である電子写真感光体１０（以下、単に「感光体」とも称する）について説明する。
【００４２】
図２（ａ）は、感光体１０の構成を簡略化して示す斜視図である。図２（ｂ）は、感光体１０の構成を簡略化して示す部分断面図である。感光体１０は、導電性材料から成る円筒状の導電性支持体１１と、導電性支持体１１の外周面上に設けられる感光層１４とを含んで構成される。感光層１４は、光を吸収することによって電荷を発生させる電荷発生物質１２を含有する電荷発生層１５と、電荷発生物質１２で発生した電荷を受入れ、輸送する能力を有する電荷輸送物質１３および電荷輸送物質１３を結着させるバインダ樹脂１７を含有する電荷輸送層１６とが、導電性支持体１１の外周面上にこの順序で積層されて成る積層構造を有する。すなわち、感光体１０は、積層型感光体である。
【００４３】
感光層１４は、電荷輸送物質１３として、下記一般式（１）で示されるエナミン化合物を含有する。
【００４４】
【化５】
2005037750.tif 000004
【００４５】
前記一般式（１）において、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい複素環基を示す。Ａｒ３は、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５が共に水素原子になることはない。Ａｒ４およびＡｒ５は、原子または原子団を介して互いに結合し、環構造を形成してもよい。ａは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｍは１〜６の整数を示す。ｍが２以上のとき、複数のａは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２，Ｒ３およびＲ４は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基または置換基を有してもよいアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示し、ｎが２または３のとき、複数のＲ２は同一でも異なってもよく、複数のＲ３は同一でも異なってもよい。ただし、ｎが０のとき、Ａｒ３は置換基を有してもよい複素環基を示す。
【００４６】
前記一般式（１）において、Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３，Ａｒ４，Ａｒ５，ａ，Ｒ２，Ｒ３またはＲ４の示すアリール基の具体例としては、たとえばフェニル、ナフチル、ピレニルおよびアントリルなどを挙げることができる。これらのアリール基が有することのできる置換基としては、たとえばメチル、エチル、プロピルおよびトリフルオロメチルなどのアルキル基、２−プロペニルおよびスチリルなどのアルケニル基、メトキシ、エトキシおよびプロポキシなどのアルコキシ基、メチルアミノおよびジメチルアミノなどのアミノ基、フルオロ、クロロおよびブロモなどのハロゲン基、フェニルおよびナフチルなどのアリール基、フェノキシなどのアリールオキシ基、ならびにチオフェノキシなどのアリールチオ基などを挙げることができる。このような置換基を有するアリール基の具体例としては、たとえばトリル、メトキシフェニル、ビフェニリル、テルフェニル、フェノキシフェニル、ｐ−（フェニルチオ）フェニルおよびｐ−スチリルフェニルなどを挙げることができる。
【００４７】
前記一般式（１）において、Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３，Ａｒ４，Ａｒ５，Ｒ２，Ｒ３またはＲ４の示す複素環基の具体例としては、たとえばフリル、チエニル、チアゾリル、ベンゾフリル、ベンゾチオフェニル、ベンゾチアゾリルおよびベンゾオキサゾリルなどを挙げることができる。これらの複素環基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができ、置換基を有する複素環基の具体例としては、たとえばＮ−メチルインドリルおよびＮ−エチルカルバゾリルなどを挙げることができる。
【００４８】
前記一般式（１）において、Ａｒ３，Ａｒ４，Ａｒ５，Ｒ２，Ｒ３またはＲ４の示すアラルキル基の具体例としては、たとえばベンジルおよび１−ナフチルメチルなどを挙げることができる。これらのアラルキル基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができ、置換基を有するアラルキル基の具体例としては、たとえばｐ−メトキシベンジルなどを挙げることができる。
【００４９】
前記一般式（１）において、Ａｒ３，Ａｒ４，Ａｒ５，ａ，Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３またはＲ４の示すアルキル基としては、炭素数１〜６のものが好ましく、具体例としては、たとえばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピルおよびｔ−ブチルなどの鎖状アルキル基、ならびにシクロヘキシルおよびシクロペンチルなどのシクロアルキル基などを挙げることができる。これらのアルキル基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができ、置換基を有するアルキル基の具体例としては、たとえばトリフルオロメチルおよびフルオロメチルなどのハロゲン化アルキル基、１−メトキシエチルなどのアルコキシアルキル基、ならびに２−チエニルメチルなどの複素環基で置換されたアルキル基などを挙げることができる。
【００５０】
前記一般式（１）において、ａの示すアルコキシ基としては、炭素数１〜４のものが好ましく、具体例としては、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシおよびイソプロポキシなどを挙げることができる。これらのアルコキシ基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができる。
【００５１】
前記一般式（１）において、ａの示すジアルキルアミノ基としては、炭素数１〜４のアルキル基で置換されたものが好ましく、具体例としては、たとえばジメチルアミノ、ジエチルアミノおよびジイソプロピルアミノなどを挙げることができる。これらのジアルキルアミノ基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができる。
【００５２】
前記一般式（１）において、ａまたはＲ１の示すハロゲン原子の具体例としては、たとえばフッ素原子および塩素原子などを挙げることができる。
【００５３】
前記一般式（１）において、Ａｒ４とＡｒ５とを結合する原子の具体例としては、たとえば酸素原子、硫黄原子および窒素原子などを挙げることができる。窒素原子は、たとえばイミノ基またはＮ−アルキルイミノ基などの２価基としてＡｒ４とＡｒ５とを結合することができる。Ａｒ４とＡｒ５とを結合する原子団の具体例としては、たとえばメチレン、エチレンおよびメチルメチレンなどのアルキレン基、ビニレンおよびプロペニレンなどのアルケニレン基、オキシメチレン（化学式：−Ｏ−ＣＨ２−）などのヘテロ原子を含むアルキレン基、ならびにチオビニレン（化学式：−Ｓ−ＣＨ＝ＣＨ−）などのヘテロ原子を含むアルケニレン基などの２価基などを挙げることができる。
【００５４】
電荷輸送物質１３として感光層１４に含有される前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、高い電荷移動度を有するので、帯電性、感度および応答性が高く、繰返し使用された場合であってもこれらの電気特性の低下することのない感光体１０を得ることができる。
【００５５】
また前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、バインダ樹脂１７との相溶性および溶媒に対する溶解性に優れるので、凝集することなくバインダ樹脂１７中に均一に分散され、また後述するように電荷輸送層１６を塗布によって形成する際には、凝集することなく塗布液中に均一に溶解する。したがって、感光体１０は、電荷輸送物質１３が凝集した部分などの欠陥のほとんどない均一な電荷輸送層１６を有する。
【００５６】
すなわち、前述のように前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を電荷輸送物質１３として用いることによって、帯電性、感度および応答性が高く、繰返し使用された場合であってもこれらの電気特性の低下することがなく、かつ電荷輸送層１６の欠陥のほとんどない感光体１０を得ることができる。また電荷輸送層１６を塗布によって形成する際の塗布液の安定性を向上させ、感光体１０の生産効率を向上させることができる。
【００５７】
電荷輸送物質１３としては、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の中でも、下記一般式（２）で示されるエナミン化合物が好適に用いられる。
【００５８】
【化６】
2005037750.tif 000005
【００５９】
前記一般式（２）において、ｂ，ｃおよびｄは、それぞれ置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｉ，ｋおよびｊは、それぞれ１〜５の整数を示す。ｉが２以上のとき、複数のｂは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｋが２以上のとき、複数のｃは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｊが２以上のとき、複数のｄは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。Ａｒ４，Ａｒ５，ａおよびｍは、前記一般式（１）において定義したものと同義である。
【００６０】
前記一般式（２）において、ｂ，ｃまたはｄの示すアルキル基としては、炭素数１〜６のものが好ましく、具体例としては、たとえばメチル、エチル、ｎ−プロピルおよびイソプロピルなどの鎖状アルキル基、ならびにシクロヘキシルおよびシクロペンチルなどのシクロアルキル基などを挙げることができる。これらのアルキル基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができ、置換基を有するアルキル基の具体例としては、たとえばトリフルオロメチルおよびフルオロメチルなどのハロゲン化アルキル基、１−メトキシエチルなどのアルコキシアルキル基、ならびに２−チエニルメチルなどの複素環基で置換されたアルキル基などを挙げることができる。
【００６１】
前記一般式（２）において、ｂ，ｃまたはｄの示すアルコキシ基としては、炭素数１〜４のものが好ましく、具体例としては、たとえばメトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシおよびイソプロポキシなどを挙げることができる。これらのアルコキシ基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができる。
【００６２】
前記一般式（２）において、ｂ，ｃまたはｄの示すジアルキルアミノ基としては、炭素数１〜４のアルキル基で置換されたものが好ましく、具体例としては、たとえばジメチルアミノ、ジエチルアミノおよびジイソプロピルアミノなどを挙げることができる。これらのジアルキルアミノ基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができる。
【００６３】
前記一般式（２）において、ｂ，ｃまたはｄの示すアリール基の具体例としては、たとえばフェニルおよびナフチルなどを挙げることができる。これらのアリール基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができ、置換基を有するアリール基の具体例としては、たとえばトリルおよびメトキシフェニルなどを挙げることができる。
【００６４】
前記一般式（２）において、ｂ，ｃまたはｄの示すハロゲン原子の具体例としては、たとえばフッ素原子および塩素原子などを挙げることができる。
【００６５】
前記一般式（２）で示されるエナミン化合物は、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の中でも、特に高い電荷移動度を有するので、前記一般式（２）で示されるエナミン化合物を電荷輸送物質１３として用いることによって、さらに高い感度および応答性を有する感光体１０を得ることができる。したがって、高速で画像を形成する場合であっても、高品質の画像を提供することのできる信頼性の高い画像形成装置１を得ることができる。
【００６６】
また前記一般式（２）で示されるエナミン化合物は、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の中でも、合成が比較的容易で収率が高く、安価に製造することができるので、前述のように優れた特性を有する感光体１０を低い製造原価で製造することができる。したがって、画像形成装置１の製造原価を低減することができる。
【００６７】
また、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物のうち、特性、原価および生産性などの観点から特に優れた化合物としては、Ａｒ１およびＡｒ２が共にフェニル基であり、Ａｒ３がフェニル基、トリル基、ｐ−メトキシフェニル基、ビフェニリル基、ナフチル基またはチエニル基であり、Ａｒ４およびＡｒ５のうちの少なくともいずれか一方がフェニル基、ｐ−トリル基、ｐ−メトキシフェニル基、ナフチル基、チエニル基またはチアゾリル基であり、Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３およびＲ４が共に水素原子であり、ｎが１であるものを挙げることができる。
【００６８】
前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の具体例としては、たとえば以下の表１〜表３２に示す例示化合物Ｎｏ．１〜Ｎｏ．２２０を挙げることができるけれども、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、これらに限定されるものではない。なお、表１〜表３２では、各例示化合物を前記一般式（１）の各基に対応する基で表している。たとえば、表１に示す例示化合物Ｎｏ．１は、下記構造式（１−１）で示されるエナミン化合物である。ただし、表１〜表３２において、Ａｒ４およびＡｒ５が原子または原子団を介して互いに結合し、環構造を形成したものを例示する場合には、Ａｒ４の欄からＡｒ５の欄に渡って、Ａｒ４およびＡｒ５が結合する炭素−炭素二重結合と、その炭素−炭素二重結合の炭素原子と共にＡｒ４およびＡｒ５が形成する環構造とを合わせて示す。
【００６９】
【化７】
2005037750.tif 000006
【００７０】
【表１】
2005037750.tif 000007
【００７１】
【表２】
2005037750.tif 000008
【００７２】
【表３】
2005037750.tif 000009
【００７３】
【表４】
2005037750.tif 000010
【００７４】
【表５】
2005037750.tif 000011
【００７５】
【表６】
2005037750.tif 000012
【００７６】
【表７】
2005037750.tif 000013
【００７７】
【表８】
2005037750.tif 000014
【００７８】
【表９】
2005037750.tif 000015
【００７９】
【表１０】
2005037750.tif 000016
【００８０】
【表１１】
2005037750.tif 000017
【００８１】
【表１２】
2005037750.tif 000018
【００８２】
【表１３】
2005037750.tif 000019
【００８３】
【表１４】
2005037750.tif 000020
【００８４】
【表１５】
2005037750.tif 000021
【００８５】
【表１６】
2005037750.tif 000022
【００８６】
【表１７】
2005037750.tif 000023
【００８７】
【表１８】
2005037750.tif 000024
【００８８】
【表１９】
2005037750.tif 000025
【００８９】
【表２０】
2005037750.tif 000026
【００９０】
【表２１】
2005037750.tif 000027
【００９１】
【表２２】
2005037750.tif 000028
【００９２】
【表２３】
2005037750.tif 000029
【００９３】
【表２４】
2005037750.tif 000030
【００９４】
【表２５】
2005037750.tif 000031
【００９５】
【表２６】
2005037750.tif 000032
【００９６】
【表２７】
2005037750.tif 000033
【００９７】
【表２８】
2005037750.tif 000034
【００９８】
【表２９】
2005037750.tif 000035
【００９９】
【表３０】
2005037750.tif 000036
【０１００】
【表３１】
2005037750.tif 000037
【０１０１】
【表３２】
2005037750.tif 000038
【０１０２】
前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、たとえば以下のようにして製造することができる。
【０１０３】
まず、下記一般式（３）で示されるアルデヒド化合物またはケトン化合物と、下記一般式（４）で示される２級アミン化合物との脱水縮合反応を行うことによって、下記一般式（５）で示されるエナミン中間体を製造する。
【０１０４】
【化８】
2005037750.tif 000039
【０１０５】
（式中、Ａｒ１，Ａｒ２およびＲ１は、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１０６】
【化９】
2005037750.tif 000040
【０１０７】
（式中、Ａｒ３，ａおよびｍは、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１０８】
【化１０】
2005037750.tif 000041
【０１０９】
（式中、Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３，Ｒ１，ａおよびｍは、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１１０】
この脱水縮合反応は、たとえば以下のように行う。前記一般式（３）で示されるアルデヒド化合物またはケトン化合物と、これと略等モル量の前記一般式（４）で示される２級アミン化合物とを、芳香族系溶媒、アルコール類またはエーテル類などの溶媒に溶解させ、溶液を調製する。用いる溶媒の具体例としては、たとえばトルエン、キシレン、クロロベンゼン、ブタノールおよびジエチレングリコールジメチルエーテルなどを挙げることができる。調製した溶液中に、触媒、たとえばｐ−トルエンスルホン酸、カンファースルホン酸またはピリジニュウム−ｐ−トルエンスルホン酸などの酸触媒を加え、加熱下で反応させる。触媒の添加量は、前記一般式（３）で示されるアルデヒド化合物またはケトン化合物に対して、１０分の１（１／１０）〜１０００分の１（１／１０００）モル当量であることが好ましく、より好ましくは２５分の１（１／２５）〜５００分の１（１／５００）モル当量であり、５０分の１（１／５０）〜２００分の１（１／２００）モル当量が最適である。反応中、水が副成し反応を妨げるので、生成した水を溶媒と共沸させ系外に取除く。これによって、前記一般式（５）で示されるエナミン中間体を高収率で製造することができる。
【０１１１】
次に、前記一般式（５）で示されるエナミン中間体に対して、ビルスマイヤー反応によるフォルミル化またはフリーデル−クラフト反応によるアシル化を行うことによって、下記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体を製造する。このとき、ビルスマイヤー反応によるフォルミル化を行うと、下記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ５が水素原子であるエナミン−アルデヒド中間体を製造することができ、フリーデル−クラフト反応によるアシル化を行うと、下記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ５が水素原子以外の基であるエナミン−ケト中間体を製造することができる。
【０１１２】
【化１１】
2005037750.tif 000042
【０１１３】
（式中、Ｒ５は、前記一般式（１）において、ｎが０のときＲ４を示し、ｎが１，２または３のときＲ２を示す。Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３，Ｒ１，Ｒ２，Ｒ４，ａ，ｍおよびｎは、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１１４】
ビルスマイヤー反応は、たとえば以下のように行う。Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（Ｎ，Ｎ−Dimethylformamide；略称：ＤＭＦ）または１，２−ジクロロエタンなどの溶媒中に、オキシ塩化リンとＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、オキシ塩化リンとＮ−メチル−Ｎ−フェニルホルムアミド、またはオキシ塩化リンとＮ，Ｎ−ジフェニルホルムアミドとを加え、ビルスマイヤー試薬を調製する。調製したビルスマイヤー試薬１．０当量〜１．３当量に、前記一般式（５）で示されるエナミン中間体１．０当量を加え、６０〜１１０℃の加熱下で、２〜８時間撹拌する。その後、１〜８規定の水酸化ナトリウム水溶液または水酸化カリウム水溶液などのアルカリ水溶液で加水分解を行う。これによって、前記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ５が水素原子であるエナミン−アルデヒド中間体を高収率で製造することができる。
【０１１５】
また、フリーデル−クラフト反応は、たとえば以下のように行う。１，２−ジクロロエタンなどの溶媒中に、塩化アルミニウムと酸塩化物とによって調製した試薬１．０当量〜１．３当量と、前記一般式（５）で示されるエナミン中間体１．０当量とを加え、−４０〜８０℃で、２〜８時間撹拌する。このとき、場合によっては加熱する。その後、１〜８規定の水酸化ナトリウム水溶液または水酸化カリウム水溶液などのアルカリ水溶液で加水分解を行う。これによって、前記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ５が水素原子以外の基であるエナミン−ケト中間体を高収率で製造することができる。
【０１１６】
最後に、前記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体と下記一般式（７−１）または（７−２）で示されるＷｉｔｔｉｇ試薬とを塩基性条件下で反応させるＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応を行うことによって、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を製造することができる。このとき、下記一般式（７−１）で示されるＷｉｔｔｉｇ試薬を用いると、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物のうち、ｎが０であるものを得ることができ、下記一般式（７−２）で示されるＷｉｔｔｉｇ試薬を用いると、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物のうち、ｎが１，２または３であるものを得ることができる。
【０１１７】
【化１２】
2005037750.tif 000043
【０１１８】
（式中、Ｒ６は、置換基を有してもよいアルキル基または置換基を有してもよいアリール基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５は、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１１９】
【化１３】
2005037750.tif 000044
【０１２０】
（式中、Ｒ６は、置換基を有してもよいアルキル基または置換基を有してもよいアリール基を示す。ｎは１〜３の整数を示す。Ａｒ４，Ａｒ５，Ｒ２，Ｒ３およびＲ４は、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１２１】
このＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応は、たとえば以下のように行う。トルエン、キシレン、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン（Tetrahydrofuran；略称：ＴＨＦ）、エチレングリコールジメチルエーテル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドまたはジメチルスルホキシドなどの溶媒中に、前記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体１．０当量と、前記一般式（７−１）または（７−２）で示されるＷｉｔｔｉｇ試薬１．０〜１．２０当量と、カリウムｔ−ブトキサイド、ナトリウムエトキサイドまたはナトリウムメトキサイドなどの金属アルコキシド塩基１．０〜１．５当量とを加え、室温または３０〜６０℃の加熱下で、２〜８時間撹拌する。これによって、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を高収率で製造することができる。
【０１２２】
前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、たとえば前述の表１〜表３２に示す例示化合物からなる群から選ばれる１種が単独でまたは２種以上が混合されて使用される。
【０１２３】
また前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、他の電荷輸送物質と混合されて電荷輸送物質１３に使用されてもよい。前記一般式（１）で示されるエナミン化合物と混合されて使用される他の電荷輸送物質としては、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、多環芳香族化合物、インドール誘導体、ピラゾリン誘導体、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、トリアリールメタン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体およびベンジジン誘導体などを挙げることができる。また、これらの化合物から生じる基を主鎖または側鎖に有するポリマー、たとえばポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ポリ（１−ビニルピレン）およびポリ（９−ビニルアントラセン）なども挙げられる。
【０１２４】
このように前記一般式（１）で示されるエナミン化合物と他の電荷輸送物質とを混合して用いる場合、他の電荷輸送物質の割合が多すぎると電荷輸送物質１３の凝集が起こり、電荷輸送層１６に欠陥が多数発生することがあるので、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物が主成分として含有される混合物を電荷輸送物質１３に用いることが好ましい。
【０１２５】
電荷輸送層１６は、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を含む電荷輸送物質１３がバインダ樹脂１７に結着された形で形成される。バインダ樹脂１７に用いられる樹脂の具体例としては、たとえばポリメチルメタクリレート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂などのビニル重合体樹脂およびこれらを構成する繰返し単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエステルカーボネート樹脂、ポリスルホン樹脂、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ならびにフェノール樹脂などを挙げることができる。また、これらの樹脂を部分的に架橋した熱硬化性樹脂も挙げられる。これらの樹脂は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が混合されて使用されてもよい。
【０１２６】
電荷輸送層１６において、電荷輸送物質１３として含有される前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の重量Ａとバインダ樹脂１７の重量Ｂとの比率Ａ／Ｂは、１２分の１０（１０／１２）〜３０分の１０（１０／３０）であることが好ましい。前記比率Ａ／Ｂを１０／１２〜１０／３０とし、バインダ樹脂１７を高い比率で電荷輸送層１６に含有させることによって、強靭な感光層１４を実現し、耐久性に優れる感光体１０を得ることができる。
【０１２７】
一方、前記比率Ａ／Ｂを１０／１２以下とし、バインダ樹脂１７の比率を高くすると、結果として電荷輸送物質１３として含有される前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の比率が低下する。電荷輸送物質１３に従来公知の電荷輸送物質を用いた場合に、同様に電荷輸送物質１３の重量とバインダ樹脂１７の重量との比率（電荷輸送物質１３／バインダ樹脂１７）を１０／１２以下とすると、感度および応答性が不足し、画像欠陥の生じることがある。しかしながら、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、高い電荷移動度を有するので、前記比率Ａ／Ｂを１０／１２以下とし、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の比率を低くしても、感光体１０は、充分に高い感度および応答性を有し、高品質の画像を提供することができる。
【０１２８】
したがって、前記比率Ａ／Ｂを１０／１２〜１０／３０とすることによって、感度および応答性が高く、かつ耐久性に優れる感光体１０を実現することができ、高品質の画像をより長期に渡って提供することのできる画像形成装置１を得ることができる。
【０１２９】
なお、前記比率Ａ／Ｂが１０／１２を超え、バインダ樹脂１７の比率が低くなり過ぎると、感光層１４の摩耗量が多くなり、帯電能力が低下する。したがって、前記比率Ａ／Ｂの上限を１０／１２以下とした。また、前記比率Ａ／Ｂが１０／３０未満であり、バインダ樹脂１７の比率が高くなり過ぎると、感光体１０の感度が低下する。また後述する浸漬塗布法で電荷輸送層１６を形成する場合には、塗布液の粘度が増大し、塗布速度が低下するので、生産性が著しく悪くなる。また塗布液の粘度の増大を抑えるために塗布液中の溶媒の量を多くすると、ブラッシング現象が発生し、形成された電荷輸送層１６に白濁が発生する。したがって、前記比率Ａ／Ｂの下限を１０／３０以上とした。
【０１３０】
電荷輸送層１６には、成膜性、可撓性または表面平滑性を向上させるために、必要に応じて、可塑剤またはレベリング剤などの添加剤を添加してもよい。可塑剤としては、たとえばフタル酸エステルなどの二塩基酸エステル、脂肪酸エステル、リン酸エステル、塩素化パラフィンおよびエポキシ型可塑剤などを挙げることができる。レベリング剤としては、たとえばシリコーン系レベリング剤などを挙げることができる。
【０１３１】
また電荷輸送層１６には、機械的強度の増強や電気特性の向上を図るために、無機化合物または有機化合物の微粒子を添加してもよい。
【０１３２】
さらに電荷輸送層１６には、必要に応じて酸化防止剤または増感剤などの各種添加剤を添加してもよい。これによって、電位特性を向上させることができる。また電荷輸送層１６を塗布によって形成する際の塗布液の安定性を高めることができる。また感光体を繰返し使用した際の疲労劣化を軽減し、耐久性を向上させることができる。
【０１３３】
酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール誘導体またはヒンダードアミン誘導体が好適に用いられる。ヒンダードフェノール誘導体は、電荷輸送物質１３に対して０．１重量％以上５０重量％以下の範囲で使用されることが好ましい。同様に、ヒンダードアミン誘導体は、電荷輸送物質１３に対して０．１重量％以上５０重量％以下の範囲で使用されることが好ましい。ヒンダードフェノール誘導体とヒンダードアミン誘導体とは、混合されて使用されてもよい。この場合、ヒンダードフェノール誘導体の使用量とヒンダードアミン誘導体の使用量との合計が、電荷輸送物質１３に対して０．１重量％以上５０重量％以下の範囲にあることが好ましい。ヒンダードフェノール誘導体の使用量、ヒンダードアミン誘導体の使用量、またはヒンダードフェノール誘導体の使用量とヒンダードアミン誘導体の使用量との合計が０．１重量％未満であると、塗布液の安定性の向上および感光体の耐久性の向上に充分な効果を得ることができず、また５０重量％を超えると、感光体特性に悪影響を及ぼす。したがって、０．１重量％以上５０重量％以下とした。
【０１３４】
電荷輸送層１６は、たとえば適当な溶媒中に、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を含む電荷輸送物質１３およびバインダ樹脂１７、ならびに必要な場合には前述の添加剤を溶解または分散させて電荷輸送層用塗布液を調製し、得られた塗布液を電荷発生層１５の外周面上に塗布することによって形成される。
【０１３５】
電荷輸送層用塗布液の溶媒としては、たとえばベンゼン、トルエン、キシレンおよびモノクロルベンゼンなどの芳香族炭化水素、ジクロロメタンおよびジクロロエタンなどのハロゲン化炭化水素、ＴＨＦ、ジオキサンおよびジメトキシメチルエーテルなどのエーテル類、ならびにＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドなどの非プロトン性極性溶媒などを挙げることができる。これらの溶媒は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が混合されて使用されてもよい。また前述の溶媒に、必要に応じてアルコール類、アセトニトリルまたはメチルエチルケトンなどの溶媒をさらに加えて使用することもできる。
【０１３６】
電荷輸送層用塗布液の塗布方法としては、スプレイ法、バーコート法、ロールコート法、ブレード法、リング法および浸漬塗布法などを挙げることができる。これらの塗布方法のうちから、塗布の物性および生産性などを考慮に入れて最適な方法を選択することができる。これらの塗布方法の中でも、特に浸漬塗布法は、塗布液を満たした塗工槽に基体を浸漬した後、一定速度または逐次変化する速度で引上げることによって基体の表面上に層を形成する方法であり、比較的簡単で、生産性および原価の点で優れているので、電子写真感光体を製造する場合に多く利用されており、電荷輸送層１６を形成する場合にも多く利用されている。
【０１３７】
電荷輸送層１６の膜厚は、５μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは１０μｍ以上４０μｍ以下である。電荷輸送層１６の膜厚が５μｍ未満であると、感光体表面の帯電保持能が低下する。電荷輸送層１６の膜厚が５０μｍを超えると、感光体の解像度が低下する。したがって、５μｍ以上５０μｍ以下とした。
【０１３８】
電荷発生層１５は、電荷発生物質１２を主成分として含有する。電荷発生物質１２として有効な物質としては、モノアゾ系顔料、ビスアゾ系顔料およびトリスアゾ系顔料などのアゾ系顔料、インジゴおよびチオインジゴなどのインジゴ系顔料、ペリレンイミドおよびペリレン酸無水物などのペリレン系顔料、アントラキノンおよびピレンキノンなどの多環キノン系顔料、金属フタロシアニンおよび無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、スクアリリウム色素、ピリリウム塩類およびチオピリリウム塩類、トリフェニルメタン系色素、ならびにセレンおよび非晶質シリコンなどの無機材料などを挙げることができる。これらの電荷発生物質は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が組合わされて使用されてもよい。
【０１３９】
前述の電荷発生物質の中でも、オキソチタニウムフタロシアニンを用いることが好ましい。オキソチタニウムフタロシアニンは、高い電荷発生効率と高い電荷注入効率とを有する電荷発生物質であるので、光を吸収することによって多量の電荷を発生させるとともに、発生した電荷をその内部に蓄積することなく電荷輸送物質１３に効率よく注入する。また、前述のように電荷輸送物質１３には前記一般式（１）で示される電荷移動度の高いエナミン化合物が使用されるので、光吸収によって電荷発生物質１２であるオキソチタニウムフタロシアニンで発生する電荷は、電荷輸送物質１３である前記一般式（１）で示されるエナミン化合物に効率的に注入され、感光層１４表面に円滑に輸送される。したがって、電荷発生物質１２にオキソチタニウムフタロシアニンを用いることによって、高感度かつ高解像度の感光体１０を得ることができる。
【０１４０】
電荷発生物質１２は、メチルバイオレット、クリスタルバイオレット、ナイトブルーおよびビクトリアブルーなどに代表されるトリフェニルメタン系染料、エリスロシン、ローダミンＢ、ローダミン３Ｒ、アクリジンオレンジおよびフラペオシンなどに代表されるアクリジン染料、メチレンブルーおよびメチレングリーンなどに代表されるチアジン染料、カプリブルーおよびメルドラブルーなどに代表されるオキサジン染料、シアニン染料、スチリル染料、ピリリウム塩染料またはチオピリリウム塩染料などの増感染料と組合わされて使用されてもよい。
【０１４１】
電荷発生層１５の形成方法としては、電荷発生物質１２を導電性支持体１１の外周面上に真空蒸着する方法、または適当な溶媒中に電荷発生物質１２を分散して得られる電荷発生層用塗布液を導電性支持体１１の外周面上に塗布する方法などが用いられる。これらの中でも、適当な溶媒中に結着剤であるバインダ樹脂を混合して得られるバインダ樹脂溶液中に、電荷発生物質１２を従来公知の方法によって分散して電荷発生層用塗布液を調製し、得られた塗布液を導電性支持体１１の外周面上に塗布する方法が好適に用いられる。以下、この方法について説明する。
【０１４２】
電荷発生層１５に用いられるバインダ樹脂としては、たとえばポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、メラミン樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリビニルブチラール樹脂およびポリビニルホルマール樹脂などの樹脂、ならびにこれらの樹脂を構成する繰返し単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂などを挙げることができる。共重合体樹脂の具体例としては、たとえば塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂およびアクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂などの絶縁性樹脂などを挙げることができる。バインダ樹脂はこれらに限定されるものではなく、一般に用いられる樹脂をバインダ樹脂として使用することができる。これらの樹脂は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が混合されて使用されてもよい。
【０１４３】
電荷発生層用塗布液の溶媒としては、たとえばジクロロメタンおよびジクロロエタンなどのハロゲン化炭化水素、アセトン、メチルエチルケトンおよびシクロヘキサノンなどのケトン類、酢酸エチルおよび酢酸ブチルなどのエステル類、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）およびジオキサンなどのエーテル類、１，２−ジメトキシエタンなどのエチレングリコールのアルキルエーテル類、ベンゼン、トルエンおよびキシレンなどの芳香族炭化水素類、ならびにＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドおよびＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどの非プロトン性極性溶媒などを挙げることができる。これらの溶媒は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が混合された混合溶媒として使用されてもよい。
【０１４４】
電荷発生物質１２とバインダ樹脂との配合比率は、電荷発生物質１２の割合が１０重量％〜９９重量％の範囲にあることが好ましい。電荷発生物質１２の割合が１０重量％未満であると、感光体１０の感度が低下する。電荷発生物質１２の割合が９９重量％を超えると、電荷発生層１５の膜強度が低下するだけでなく、電荷発生物質１２の分散性が低下して粗大粒子が増大し、露光によって消去されるべき部分以外の部分の表面電荷が減少することがあるので、画像欠陥、特に白地にトナーが付着し微小な黒点が形成される黒ポチと呼ばれる画像のかぶりが多くなる。したがって、１０重量％〜９９重量％とした。
【０１４５】
電荷発生物質１２は、バインダ樹脂溶液中に分散される前に、予め粉砕機によって粉砕処理されてもよい。粉砕処理に用いられる粉砕機としては、ボールミル、サンドミル、アトライタ、振動ミルおよび超音波分散機などを挙げることができる。
【０１４６】
電荷発生物質１２をバインダ樹脂溶液中に分散させる際に用いられる分散機としては、ペイントシェーカ、ボールミルおよびサンドミルなどを挙げることができる。このときの分散条件としては、用いる容器や分散機を構成する部材の摩耗などによる不純物の混入が起こらないように適当な条件を選択する。
【０１４７】
電荷発生層用塗布液の塗布方法としては、スプレイ法、バーコート法、ロールコート法、ブレード法、リング法および浸漬塗布法などを挙げることができる。これらの塗布方法の中でも、特に浸漬塗布法は、前述のように種々の点で優れているので、電荷発生層１５を形成する場合にも多く利用されている。なお、浸漬塗布法に用いる装置には、塗布液の分散性を安定させるために、超音波発生装置に代表される塗布液分散装置を設けてもよい。
【０１４８】
電荷発生層１５の膜厚は、０．０５μｍ以上５μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは０．１μｍ以上１μｍ以下である。電荷発生層１５の膜厚が０．０５μｍ未満であると、光吸収の効率が低下し、感光体１０の感度が低下する。電荷発生層１５の膜厚が５μｍを超えると、電荷発生層内部での電荷移動が感光体表面の電荷を消去する過程の律速段階となり、感光体１０の感度が低下する。したがって、０．０５μｍ以上５μｍ以下とした。
【０１４９】
感光層１４は、以上のようにして形成される電荷発生層１５と電荷輸送層１６との積層構造を有する。なお、本実施形態では、感光層１４は、電荷発生層１５と電荷輸送層１６とが、この順序で導電性支持体１１の外周面上に積層された構成であるけれども、これに限定されることなく、電荷輸送層１６および電荷発生層１５の順に導電性支持体１１の外周面上に積層された構成であってもよい。ただし、耐久性の観点からは、感光層１４は、電荷発生層１５と電荷輸送層１６とがこの順序で導電性支持体１１の外周面上に積層された構成であることが好ましい。
【０１５０】
また、感光層１４としては、電荷発生層１５と電荷輸送層１６との積層構造から成る積層型の感光層に限定されることなく、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を含む電荷輸送物質１３、電荷発生物質１２およびバインダ樹脂１７が単一の層に含有されて成る単層型の感光層を設けてもよい。しかしながら、電荷発生層１５と電荷輸送層１６との積層構造から成る積層型の感光層を設ける方がより好ましい。このように、電荷発生機能と電荷輸送機能とを別々の層に担わせることによって、各層を構成する材料に、電荷発生機能および電荷輸送機能それぞれに最適な材料を選択することが可能となるので、単層型の感光層を設ける場合に比べ、より高感度で、繰返し使用時の安定性がさらに向上した耐久性の高い感光体１０を得ることができる。
【０１５１】
なお、感光層１４として単層型の感光層を設ける場合、感光層は、電荷輸送層１６と同様の方法で形成される。たとえば、前述の電荷発生物質１２と、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を含む電荷輸送物質１３と、バインダ樹脂１７と、必要な場合には前述の添加剤とを、前述の電荷輸送層用塗布液と同様の適当な溶剤に溶解または分散させて感光層用塗布液を調製し、この感光層用塗布液を浸漬塗布法などによって導電性支持体１１の外周面上に塗布することによって、単層型の感光層を形成することができる。
【０１５２】
また単層型の感光層における前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の重量Ａ’とバインダ樹脂１７の重量Ｂ’との比率Ａ’／Ｂ’は、前述の電荷輸送層１６における前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の重量Ａとバインダ樹脂１７の重量Ｂとの比率Ａ／Ｂと同様に、１０／１２〜１０／３０であることが好ましい。
【０１５３】
感光層１４の各層には、感度の向上を図り、繰返し使用時の残留電位の上昇および疲労などを抑えるために、さらに１種以上の電子受容物質や色素を添加してもよい。
【０１５４】
電子受容物質としては、たとえば無水コハク酸、無水マレイン酸、無水フタル酸、４−クロルナフタル酸無水物などの酸無水物、テトラシアノエチレン、テレフタルマロンジニトリルなどのシアノ化合物、４−ニトロベンズアルデヒドなどのアルデヒド類、アントラキノン、１−ニトロアントラキノンなどのアントラキノン類、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロフルオレノンなどの多環もしくは複素環ニトロ化合物、またはジフェノキノン化合物などの電子吸引性材料などを用いることができる。またこれらの電子吸引性材料を高分子化したものなどを用いることもできる。
【０１５５】
色素としては、たとえばキサンテン系色素、チアジン色素、トリフェニルメタン色素、キノリン系顔料または銅フタロシアニンなどの有機光導電性化合物を用いることができる。これらの有機光導電性化合物は光学増感剤として機能する。
【０１５６】
また、感光層１４の各層には、必要に応じて酸化防止剤、増感剤または紫外線吸収剤などの各種添加剤を添加してもよい。これによって、電位特性を向上させることができる。また層を塗布によって形成する際の塗布液の安定性を高めることができる。また感光体を繰返し使用した際の疲労劣化を軽減し、耐久性を向上させることができる。
【０１５７】
酸化防止剤として特に好ましいものとしては、フェノール系化合物、ハイドロキノン系化合物、トコフェロール系化合物およびアミン系化合物などを挙げることができる。これらの酸化防止剤は、電荷輸送物質１３に対して０．１重量％以上５０重量％以下の範囲で使用されることが好ましい。酸化防止剤の使用量が０．１重量％未満であると、塗布液の安定性の向上および感光体の耐久性の向上に充分な効果を得ることができない。酸化防止剤の使用量が５０重量％を超えると、感光体特性に悪影響を及ぼす。したがって、０．１重量％以上５０重量％以下とした。
【０１５８】
導電性支持体１１を構成する導電性材料としては、たとえばアルミニウム、銅、亜鉛、チタンなどの金属単体、アルミニウム合金、ステンレス鋼などの合金を用いることができる。またこれらの金属材料に限定されることなく、ポリエチレンテレフタレート、ナイロンもしくはポリスチレンなどの高分子材料、硬質紙またはガラスなどの表面に、金属箔をラミネートしたもの、金属材料を蒸着したもの、または導電性高分子、酸化スズ、酸化インジウムなどの導電性化合物の層を蒸着もしくは塗布したものなどを用いることもできる。これらの導電性材料は所定の形状に加工されて使用される。なお、導電性支持体１１は、本実施形態では円筒状の形状を有するけれども、これに限定されることなく、感光体１０の形状に合わせ、種々の形状を採ることができる。
【０１５９】
導電性支持体１１の表面には、必要に応じて、画質に影響のない範囲内で、薬品もしくは熱水などによる表面処理、着色処理、または表面を粗面化するなどの乱反射処理を施してもよい。レーザを露光光源として用いる電子写真プロセスでは、レーザ光の波長が揃っているので、感光体表面で反射されたレーザ光と感光体内で反射されたレーザ光とが干渉を起こし、この干渉による干渉縞が画像上に現れて画像欠陥となることがある。導電性支持体１１の表面に前述のような処理を施すことによって、この波長の揃ったレーザ光の干渉による画像欠陥を防止することができる。
【０１６０】
なお、図１に示す本実施形態の画像形成装置１に搭載される感光体としては、図２に示す層構成を有する感光体１０に限定されることなく、種々の層構成を有する感光体を用いることができ、たとえば以下の図３に示す層構成を有する感光体１１０を用いることができる。
【０１６１】
図３は、図１に示す画像形成装置１に搭載される感光体の他の構成を簡略化して示す部分断面図である。本実施の形態の画像形成装置１に搭載される感光体は、図３に示す感光体１１０のように、導電性支持体１１と感光層１４との間に、中間層１８が設けられる構成であってもよい。
【０１６２】
導電性支持体１１と感光層１４との間に中間層１８がない場合、導電性支持体１１から感光層１４に電荷が注入され、感光層１４の帯電性が低下し、露光によって消去されるべき部分以外の部分において表面電荷が減少し、画像にかぶりなどの欠陥の発生することがある。特に、反転現像プロセスを用いて画像を形成する場合には、露光によって表面電荷の減少した部分にトナーが付着してトナー画像が形成されるので、露光以外の要因で表面電荷が減少すると、白地にトナーが付着して微小な黒点が形成される黒ポチと呼ばれる画像のかぶりが発生し、画質の著しい劣化が生じる。このように、導電性支持体１１と感光層１４との間に中間層１８がない場合には、導電性支持体１１または感光層１４の欠陥に起因して微小な領域での帯電性の低下が生じ、黒ポチなどの画像のかぶりが発生し、著しい画像欠陥となることがある。
【０１６３】
図３に示す感光体１１０では、前述のように導電性支持体１１と感光層１４との間には中間層１８が設けられているので、導電性支持体１１から感光層１４への電荷の注入を防止することができる。したがって、感光層１４の帯電性の低下を防ぎ、露光によって消去されるべき部分以外の部分における表面電荷の減少を抑え、画像にかぶりなどの欠陥の発生することを防止することができる。また中間層１８を設けることによって、導電性支持体１１表面の欠陥を被覆して均一な表面を得ることができるので、感光層１４の成膜性を高めることができる。
【０１６４】
中間層１８には、各種樹脂材料から成る樹脂層または陽極酸化皮膜などが用いられる。中間層１８として樹脂層を設けると、感光層１４の導電性支持体１１からの剥離を抑え、導電性支持体１１と感光層１４との接着性を向上させることができるという効果も得られる。
【０１６５】
樹脂層を構成する樹脂材料としては、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、メラミン樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂およびポリアミド樹脂などの樹脂、ならびにこれらの樹脂を構成する繰返し単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂などを挙げることができる。また、カゼイン、ゼラチン、ポリビニルアルコールおよびエチルセルロースなども挙げられる。これらの中でも、ポリアミド樹脂を用いることが好ましく、特にアルコール可溶性ナイロン樹脂を用いることが好ましい。好ましいアルコール可溶性ナイロン樹脂としては、たとえば６−ナイロン、６，６−ナイロン、６，１０−ナイロン、１１−ナイロンおよび２−ナイロンなどを共重合させた、いわゆる共重合ナイロン、ならびにＮ−アルコキシメチル変性ナイロンおよびＮ−アルコキシエチル変性ナイロンのように、ナイロンを化学的に変性させた樹脂などを挙げることができる。
【０１６６】
中間層１８として樹脂層を設ける場合、中間層１８には、金属酸化物などの粒子を含有させることが好ましい。これらの粒子を含有させることによって、中間層１８の体積抵抗値を調節し、導電性支持体１１から感光層１４への電荷の注入を防止する効果を高めることができるとともに、各種環境下において感光体の電気特性を維持することができる。
【０１６７】
金属酸化物粒子としては、たとえば酸化チタン、酸化アルミニウム、水酸化アルミニウムおよび酸化スズなどの粒子を挙げることができる。
【０１６８】
樹脂層から成る中間層１８は、たとえば前述の樹脂を適当な溶媒中に溶解または分散させて中間層用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体１１の外周面上に塗布することによって形成される。中間層１８に金属酸化物などの粒子を含有させる場合には、たとえば前述の樹脂を適当な溶媒中に溶解させて得られる樹脂溶液中に、これらの粒子を分散させて中間層用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体１１の外周面上に塗布することによって中間層１８を形成することができる。
【０１６９】
中間層用塗布液の溶媒には、水もしくは各種有機溶媒、またはこれらの混合溶媒が用いられる。特に、水、メタノール、エタノールもしくはブタノールなどの単独溶媒、または水とアルコール類、２種類以上のアルコール類、アセトンもしくはジオキソランなどとアルコール類、ジクロロエタン、クロロホルムもしくはトリクロロエタンなどの塩素系溶媒とアルコール類などの混合溶媒が好適に用いられる。
【０１７０】
前述の粒子を樹脂溶液中に分散させる方法としては、ボールミル、サンドミル、アトライタ、振動ミルまたは超音波分散機などを用いる一般的な方法を使用することができる。
【０１７１】
中間層用塗布液中における樹脂および金属酸化物の合計重量Ｃは、中間層用塗布液中の溶媒の重量Ｄに対し、Ｃ／Ｄが１／９９〜４０／６０であることが好ましく、より好ましくは２／９８〜３０／７０である。また、樹脂の重量Ｅと金属酸化物の重量Ｆとの比率Ｅ／Ｆは、９０／１０〜１／９９であることが好ましく、より好ましくは７０／３０〜５／９５である。
【０１７２】
中間層用塗布液の塗布方法としては、スプレイ法、バーコート法、ロールコート法、ブレード法、リング法および浸漬塗布法などを挙げることができる。これらの中でも、特に浸漬塗布法は、前述のように比較的簡単で、生産性および原価の点で優れているので、中間層１８を形成する場合にも多く利用されている。
【０１７３】
中間層１８として設けられる樹脂層の膜厚は、０．０１μｍ以上２０μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは０．０５μｍ以上１０μｍ以下である。樹脂層の膜厚が０．０１μｍよりも薄いと、実質的に中間層１８として機能しなくなり、導電性支持体１１表面の欠陥を被覆して均一な表面性を得ることができず、導電性支持体１１から感光層１４への電荷の注入を防止することができなくなり、感光層１４の帯電性の低下が生じる。樹脂層の膜厚を２０μｍよりも厚くすることは、浸漬塗布法によって中間層１８を形成する際に、中間層１８の形成が困難になるとともに、中間層１８の外周面上に感光層１４を均一に形成することができず、感光体の感度が低下するので好ましくない。
【０１７４】
導電性支持体１１がアルミニウムから成る場合には、中間層１８として、樹脂層に代えて、陽極酸化皮膜を設けてもよい。中間層１８として樹脂層を設ける場合、物理的な衝撃などによって中間層１８に当て傷などの欠陥が生じてリークが発生し、画像欠陥の発生する可能性があるので取扱いに注意を要するけれども、陽極酸化皮膜は強靭であり、傷が発生しにくいので、耐リーク性という観点からは、中間層１８として陽極酸化皮膜を設けることが好ましい。
【０１７５】
陽極酸化皮膜は、導電性支持体１１に対して陽極酸化処理を施すことによって形成することができる。陽極酸化処理は、たとえばクロム酸、硫酸、しゅう酸、リン酸、ホウ酸またはスルファミン酸などの酸性浴中で行なわれる。これらの中でも、硫酸中での陽極酸化処理が最も良好な結果を与える。硫酸中で陽極酸化処理を行う場合、硫酸濃度は５０〜４００ｇ／Ｌ、溶存アルミ濃度は２〜２０ｇ／Ｌ、液温は１０〜４０℃、電解電圧は５〜３０Ｖ、電流密度は０．５〜２Ａ／ｄｍ２の範囲内に設定されることが好ましい。
【０１７６】
このようにして形成された陽極酸化皮膜には、皮膜の安定性を高めるために、たとえば主成分としてフッ化ニッケルを含有する水溶液中に浸漬させる低温封孔処理、もしくはたとえば主成分として酢酸ニッケルを含有する水溶液中に浸漬させる高温封孔処理、または蒸気封孔もしくは沸騰水封孔などのその他の封孔処理を施すことが好ましい。
【０１７７】
中間層１８として設けられる陽極酸化皮膜の平均膜厚は、０．１μｍ以上２０μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは１μｍ以上１０μｍ以下である。陽極酸化皮膜の平均膜厚が０．１μｍ未満であると、実質的に中間層１８として機能しなくなり、導電性支持体１１表面の欠陥を被覆して均一な表面性を得ることができず、導電性支持体１１から感光層１４への電荷の注入を防止することができなくなり、感光層１４の帯電性の低下が生じる。陽極酸化皮膜の平均膜厚が２０μｍを超えると、感光体の感度が低下する。したがって、０．１μｍ以上２０μｍ以下とした。
【０１７８】
図１にもどって感光体１０を備える画像形成装置１の構成と動作について説明する。
画像形成装置１は、円筒状であって、ハウジング３８に回転自在に支持される前述の感光体１０と、感光体１０を回転軸線４４まわりに矢符４１方向に回転駆動させる図示しない駆動手段とを備える。駆動手段は、たとえば動力源としてモータを備え、モータからの動力を図示しない歯車を介して感光体１０の芯体を構成する支持体に伝えることによって、感光体１０を所定の周速度で回転駆動させる。なお、感光体１０の形状は、本実施形態では円筒状であるけれども、これに限定されることなく、円柱状または無端ベルト状などであってもよい。
【０１７９】
感光体１０の周囲には、接触帯電器３２と、像露光手段３０と、現像器３３と、転写器３４と、分離手段３７と、クリーナ３６とが、矢符４１で示される感光体１０の回転方向上流側から下流側に向かってこの順序で設けられる。クリーナ３６は、図示しない除電器と共に設けられる。感光体１０、接触帯電器３２、現像器３３およびクリーナ３６は、ハウジング３８に内包されるようにして一体的に設けられ、プロセスカートリッジ２０を構成する。プロセスカートリッジ２０は、図示しないレールなどの案内手段を用いて画像形成装置本体に対して着脱自在に構成される。
【０１８０】
接触帯電器３２は、帯電部材３２ａと、図示しない圧力負荷手段とを備え、感光体１０の外周面４３に対して帯電部材３２ａを当接させて帯電を行う接触帯電手段である。帯電部材３２ａは、圧力負荷手段によって感光体１０の外周面４３に押圧されて当接部を形成する。接触帯電手段である接触帯電器３２を用いることによって、人体に有害なオゾンの発生が少なく、長期に渡って使用することのできる画像形成装置１を実現することができる。
【０１８１】
帯電部材３２ａは、ブラシ状であって、導電性ブラシ５０と導電性ブラシ５０を支持する円柱状の支持体５１とを含んで構成され、支持体５１はたとえばハウジング３８に回転自在に支持される。帯電部材３２ａがブラシ状の形状を有することによって、帯電部材３２ａと感光体１０の外周面４３との当接部分が小さくなり、感光体１０の表面層である感光層１４に対する帯電部材３２ａからの機械的ストレスを軽減することができるので、感光体１０の寿命を延長することができる。また、感光体１０の外周面４３に残留するトナーが帯電部材３２ａによって前記表面４３に押し付けられることによって発生するフィルミングを低減することができる。
【０１８２】
導電性ブラシ５０を支持する支持体５１の形状は、本実施形態では円柱状であるけれども、これに限定されることなく、円筒状または平板状などであってもよい。支持体５１が円柱状または円筒状である場合には、帯電部材３２ａは、外部からの回転駆動力または感光体１０との接触摩擦力によって回転駆動されながら使用される。支持体５１が平板状である場合には、帯電部材３２ａは、固定されて使用される。
【０１８３】
帯電部材３２ａを構成する材料は、特に限定されるものではなく、所望の電気抵抗および形状が得られるものであればよい。たとえば、金もしくは銀などの金属、または導電性高分子などが使用可能である。また、カーボンブラックもしくは金属の導電性粉体を分散させた樹脂材料、またはイオン導電処理を施した樹脂材料などを用いることもできる。
【０１８４】
帯電部材３２ａには、電圧を印加するための外部電源３９が接続されている。帯電部材３２ａの導電性ブラシ５０を感光体１０の外周面４３に当接させた状態で、外部電源３９から支持体５１に電圧を印加することによって、感光体１０の外周面４３を所定の電位に帯電させることができる。帯電部材３２ａ、すなわち支持体５１に印加する電圧としては、直流電圧のみを用いてもよいけれども、感光体１０の外周面４３を均一に帯電させるためには、直流電圧に交流電圧を重畳させた振動電圧を用いることが好ましい。
【０１８５】
帯電部材３２ａの形状は、本実施形態ではブラシ状であるけれども、これに限定されることなく、ローラ状、ブレード状、ベルト状または平板状などであってもよい。帯電の安定性の観点からは、帯電部材３２ａはローラ状であることが好ましい。帯電部材３２ａがローラ状の形状を有することによって、帯電部材３２ａと感光体１０との当接部分が大きくなるので、感光体１０を安定して帯電させることができる。
【０１８６】
帯電部材３２ａがローラ状である場合、帯電部材３２ａは、円柱状または円筒状の支持体と、支持体の外周面を覆う弾性層とを含んで構成される。弾性層は、単一の層で構成されてもよく、支持体の外周面を覆う支持層と支持層の外周面を覆う抵抗層との二層で構成されてもよい。また弾性層の外周面には、さらに保護層を設けてもよい。弾性層、支持層、抵抗層および保護層は、所望の電気抵抗を有するように形成される。弾性層、抵抗層または保護層を感光体１０の外周面４３に当接させた状態で、ブラシ状の帯電部材３２ａの場合と同様に外部電源３９から支持体に電圧を印加することによって、感光体１０の外周面４３を所定の電位に帯電させることができる。
【０１８７】
ローラ状の帯電部材３２ａの支持体を構成する材料としては、導電性を有するものが用いられ、たとえば金もしくは銀などの金属、または導電性高分子などが用いられる。また、カーボンブラックもしくは金属の導電性粉体を分散させた樹脂材料、またはイオン導電処理を施した樹脂材料などを用いることもできる。
【０１８８】
弾性層または支持層を構成する材料としては、導電性または半導電性を有するものが用いられ、絶縁性の弾性材料に導電性粒子または半導電性粒子を分散させたものが好適に使用される。絶縁性の弾性材料としては、たとえばシリコーンゴム、ポリウレタンゴム、エチレン−プロピレン−ジエン共重合体（ethylene-propylene-diene copolymer；略称：ＥＰＤＭ）ゴムおよびニトリルゴムなどのゴム材料を挙げることができる。導電性粒子または半導電性粒子としては、たとえばカーボン粉、カーボンファイバ、金属粉およびグラファイトなどを挙げることができる。
【０１８９】
抵抗層または保護層を構成する材料としては、導電性または半導電性を有するものが用いられ、結着性樹脂に導電性粒子または半導電性粒子を分散させたものが好適に用いられる。結着性樹脂としては、たとえばアクリル樹脂、セルロース樹脂、ポリアミド樹脂、メトキシメチル化ナイロン、エトキシメチル化ナイロン、ポリウレタン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニルなどのポリビニル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリチオフェン樹脂、ポリエチレンテレフタレートなどのポリエステル樹脂、ポリオレフィン樹脂、フッ素樹脂およびスチレン−ブタジエン共重合体樹脂などを挙げることができる。導電性粒子または半導電性粒子としては、弾性層または支持層に用いられるものと同様のものを用いることができる。
【０１９０】
像露光手段３０は、たとえば半導体レーザなどを光源として備え、光源から出力されるレーザビームなどの光３１を、接触帯電器３２と現像器３３との間に位置する感光体１０の外周面４３に、画像情報に応じて照射することによって、帯電された感光体１０の外周面４３に対して像露光を行い、前記外周面４３に静電潜像を形成する。
【０１９１】
現像器３３は、像露光によって感光体１０の外周面４３に形成される静電潜像を、現像剤によって現像する現像手段であり、感光体１０に対向して設けられ感光体１０の外周面４３にトナーを供給する現像ローラ３３ａと、現像ローラ３３ａを感光体１０の回転軸線４４と平行な回転軸線まわりに回転可能に支持するとともにその内部空間にトナーを含む現像剤を収容するケーシング３３ｂとを備える。
【０１９２】
転写器３４は、現像によって感光体１０の外周面４３に形成される可視像であるトナー画像を、図示しない搬送手段によって矢符４２方向から感光体１０と転写器３４との間に供給される記録媒体である転写紙４５上に転写させる転写手段であり、搬送手段を介して感光体１０に対向して設けられる。転写器３４は、本実施形態では、転写ローラ３４ａを備え、感光体１０の外周面４３に当接する転写紙４５の当接面の反対面側から転写ローラ３４ａを感光体１０に対して押圧させ、感光体１０と転写紙４５とを圧接させた状態で、この状態で外部電源４０から転写ローラ３４ａに電圧を印加することによって、トナー画像を転写紙４５上に転写させる接触式の転写手段である。なお、転写器３４は、このように押圧力を利用して転写を行う接触式の転写手段に限定されるものではなく、押圧力を用いずに転写を行う非接触式の転写手段であってもよい。非接触式の転写手段としては、たとえばコロナ放電器などを備え、コロナ放電器から転写紙４５にトナーと逆極性の電荷を与えることによってトナー画像を転写紙４５上に転写させるものなどを用いることができる。
【０１９３】
分離手段３７は、圧接された感光体１０と転写紙４５とを分離する手段である。
クリーナ３６は、転写器３４による転写動作後に感光体１０の外周面４３に残留するトナーを除去し回収する清掃手段であり、感光体１０の外周面４３に残留するトナーを前記外周面４３から剥離させるクリーニングブレード３６ａと、クリーニングブレード３６ａによって剥離されたトナーを収容する回収用ケーシング３６ｂとを備える。
【０１９４】
また、分離手段３７によって感光体１０から分離された転写紙４５が搬送される方向には、転写紙４５上に転写されたトナー画像を定着させる定着手段である定着器３５が設けられる。定着器３５は、図示しない加熱手段を有する加熱ローラ３５ａと、加熱ローラ３５ａに対向して設けられ加熱ローラ３５ａに押圧されて当接部を形成する加圧ローラ３５ｂとを備える。
【０１９５】
本発明の実施の一形態である画像形成方法は、電子写真感光体を作製する工程と、得られた電子写真感光体に対して帯電部材を当接させて帯電を行う接触帯電工程と、帯電された電子写真感光体に対して像露光を行い、静電潜像を形成する像露光工程と、形成された静電潜像を現像する現像工程とを含み、電子写真感光体を作製する工程が、導電性材料から成る導電性支持体を準備し、導電性支持体上に、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物およびバインダ樹脂を含有する感光層を形成することを特徴とする。すなわち、この画像形成方法は、本実施形態の画像形成装置１によって実行される。
【０１９６】
画像形成装置１による画像形成動作について説明する。まず、感光体１０が駆動手段によって矢符４１方向に回転駆動されると、像露光手段３０からの光３１の結像点よりも感光体１０の回転方向上流側に設けられる接触帯電器３２の帯電部材３２ａが感光体１０の外周面４３に押圧され、当接部が形成される。この状態で外部電源３９から帯電部材３２ａに所定の電圧を印加することによって、感光体１０の外周面４３が正または負の所定電位に帯電される。
【０１９７】
次いで、像露光手段３０から、感光体１０の外周面４３に対して画像情報に応じて光３１が照射される。光源からの光３１は、主走査方向である感光体１０の長手方向に繰返し走査される。感光体１０を回転駆動させ、光源からの光３１を繰返し走査することによって、感光体１０の外周面４３に対して画像情報に応じた像露光が施される。この像露光によって、光３１が照射された部分の表面電荷が除去され、光３１が照射された部分の表面電位と光３１が照射されなかった部分の表面電位とに差異が生じ、感光体１０の外周面４３に静電潜像が形成される。
【０１９８】
次いで、光源からの光３１の結像点よりも感光体１０の回転方向下流側に設けられる現像器３３の現像ローラ３３ａから、静電潜像の形成された感光体１０の外周面４３にトナーが供給されることによって、静電潜像が現像され、感光体１０の外周面４３にトナー画像が形成される。
【０１９９】
また、感光体１０への像露光と同期して、転写紙４５が、搬送手段によって感光体１０と転写器３４との間に矢符４２方向から供給される。感光体１０と転写器３４との間に転写紙４５が供給されると、転写器３４の転写ローラ３４ａが感光体１０に押圧されて当接部が形成され、感光体１０と転写紙４５とが圧接される。この状態で外部電源４０から転写ローラ３４ａに電圧を印加することによって、感光体１０の外周面４３に形成されたトナー画像が転写紙４５上に転写される。
【０２００】
トナー画像が転写された転写紙４５は、分離手段３７によって感光体１０の外周面４３から剥離された後、搬送手段によって定着器３５に搬送され、定着器３５の加熱ローラ３５ａと加圧ローラ３５ｂとの当接部を通過する際に加熱および加圧される。これによって、転写紙４５上のトナー画像が転写紙４５に定着されて堅牢な画像となる。このようにして画像が形成された転写紙４５は、搬送手段によって画像形成装置１の外部に排紙される。
【０２０１】
一方、転写器３４による転写動作後に感光体１０の外周面４３上に残留するトナーは、クリーナ３６のクリーニングブレード３６ａによって感光体１０の外周面４３から剥離され、回収用ケーシング３６ｂ内に回収される。このようにしてトナーが除去された感光体１０の外周面４３の電荷は、クリーナ３６と共に設けられる除電器によって除荷され、これによって感光体１０の外周面４３上の静電潜像が消失する。その後、感光体１０はさらに回転駆動され、再度感光体１０の帯電から始まる一連の動作が繰返される。以上のようにして、連続的に画像が形成される。
【０２０２】
画像形成装置１において、接触帯電器３２によって感光体１０に対して帯電部材３２ａを当接させて帯電を行う際、感光体１０の感光層１４と帯電部材３２ａとの当接部分に集中して高電界がかかる。しかしながら、感光層１４の表面層である電荷輸送層１６には前述のように欠陥がほとんどないので、帯電部材３２ａから供給される電荷が電荷輸送層１６中の一部分に集中することはなく、感光層１４は均一に帯電される。すなわち、局部的なリークによって感光層１４が絶縁破壊することはない。したがって、リークに起因する画像欠陥のない高品質の画像を長期に渡って安定して提供することのできる信頼性の高い画像形成装置１を得ることができる。
【実施例１】
【０２０３】
以下、実施例を用いて本発明をさらに詳細に説明するけれども、本発明はこれに限定されるものではない。
【０２０４】
［製造例］
（製造例１）例示化合物Ｎｏ．１の製造
（製造例１−１）エナミン中間体の製造
トルエン１００ｍＬに、下記構造式（８）で示されるＮ−（ｐ−トリル）−α−ナフチルアミン２３．３ｇ（１．０当量）と、下記構造式（９）で示されるジフェニルアセトアルデヒド２０．６ｇ（１．０５当量）と、ＤＬ−１０−カンファースルホン酸０．２３ｇ（０．０１当量）とを加えて加熱し、副生した水をトルエンと共沸させて系外に取除きながら、６時間反応を行った。反応終了後、反応溶液を１０分の１（１／１０）程度に濃縮し、激しく撹拌されているヘキサン１００ｍＬ中に徐々に滴下し、結晶を生成させた。生成した結晶を濾別し、冷エタノールで洗浄することによって、淡黄色粉末状化合物３６．２ｇを得た。
【０２０５】
【化１４】
2005037750.tif 000045
【０２０６】
【化１５】
2005037750.tif 000046
【０２０７】
得られた化合物を液体クロマトグラフィー−質量分析法（Liquid Chromatography−
Mass Spectrometry；略称：ＬＣ−ＭＳ）で分析した結果、下記構造式（１０）で示されるエナミン中間体（分子量の計算値：４１１．２０）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが４１２．５に観測されたことから、得られた化合物は下記構造式（１０）で示されるエナミン中間体であることが判った（収率：８８％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られたエナミン中間体の純度は９９．５％であることが判った。
【０２０８】
【化１６】
2005037750.tif 000047
【０２０９】
以上のように、２級アミン化合物である前記構造式（８）で示されるＮ−（ｐ−トリル）−α−ナフチルアミンと、アルデヒド化合物である前記構造式（９）で示されるジフェニルアセトアルデヒドとの脱水縮合反応を行うことによって、前記構造式（１０）で示されるエナミン中間体を得ることができた。
【０２１０】
（製造例１−２）エナミン−アルデヒド中間体の製造
無水Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）１００ｍＬ中に、氷冷下、オキシ塩化リン９．２ｇ（１．２当量）を徐々に加え、約３０分間攪拌し、ビルスマイヤー試薬を調製した。この溶液中に、氷冷下、製造例１−１で得られた前記構造式（１０）で示されるエナミン中間体２０．６ｇ（１．０当量）を徐々に加えた。その後、徐々に加熱して反応温度を８０℃まで上げ、８０℃を保つように加熱しながら３時間攪拌した。反応終了後、この反応溶液を放冷し、冷やした４規定（４Ｎ）−水酸化ナトリウム水溶液８００ｍＬ中に徐々に加え、沈殿を生じさせた。生じた沈殿を濾別し、充分に水洗した後、エタノールと酢酸エチルとの混合溶媒で再結晶を行うことによって、黄色粉末状化合物２０．４ｇを得た。
【０２１１】
得られた化合物をＬＣ−ＭＳで分析した結果、下記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体（分子量の計算値：４３９．１９）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが４４０．５に観測されたことから、得られた化合物は下記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体であることが判った（収率：９３％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られたエナミン−アルデヒド中間体の純度は９９．７％であることが判った。
【０２１２】
【化１７】
2005037750.tif 000048
【０２１３】
以上のように、前記構造式（１０）で示されるエナミン中間体に対して、ビルスマイヤー反応によるフォルミル化を行うことによって、前記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体を得ることができた。
【０２１４】
（製造例１−３）例示化合物Ｎｏ．１の製造
製造例１−２で得られた前記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体８．８ｇ（１．０当量）と、下記構造式（１２）で示されるジエチルシンナミルホスホネート６．１ｇ（１．２当量）とを、無水ＤＭＦ８０ｍＬに溶解させ、その溶液中にカリウムｔ−ブトキシド２．８ｇ（１．２５当量）を室温で徐々に加えた後、５０℃まで加熱し、５０℃を保つように加熱しながら５時間撹拌した。反応混合物を放冷した後、過剰のメタノール中に注いだ。析出物を回収し、トルエンに溶解させてトルエン溶液とした。このトルエン溶液を分液ロートに移し、水洗した後、有機層を取出し、取出した有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させた。乾燥後、固形物を取除いた有機層を濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーを行うことによって、黄色結晶１０．１ｇを得た。
【０２１５】
【化１８】
2005037750.tif 000049
【０２１６】
得られた結晶をＬＣ−ＭＳで分析した結果、目的とする表１に示す例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物（分子量の計算値：５３９．２６）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが５４０．５に観測された。
【０２１７】
また、得られた結晶の重クロロホルム（化学式：ＣＤＣｌ３）中における核磁気共鳴（Nuclear Magnetic Resonance；略称：ＮＭＲ）スペクトルを測定したところ、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の構造を支持するスペクトルが得られた。図４は、製造例１−３の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図５は、図４に示すスペクトルの６ｐｐｍ〜９ｐｐｍを拡大して示す図である。図６は、製造例１−３の生成物の通常測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図７は、図６に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。図８は、製造例１−３の生成物のＤＥＰＴ１３５測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図９は、図８に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。なお、図４〜図９において、横軸は化学シフト値δ（ｐｐｍ）を示す。また図４および図５において、シグナルと横軸との間に記載されている値は、図４の参照符５００で示されるシグナルの積分値を３としたときの各シグナルの相対的な積分値である。
【０２１８】
ＬＣ−ＭＳの分析結果およびＮＭＲスペクトルの測定結果から、得られた結晶は、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物であることが判った（収率：９４％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の純度は９９．８％であることが判った。
【０２１９】
以上のように、前記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体と、Ｗｉｔｔｉｇ試薬である前記構造式（１２）で示されるジエチルシンナミルホスホネートとのＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応を行うことによって、表１に示す例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物を得ることができた。
【０２２０】
（製造例２）例示化合物Ｎｏ．６１の製造
前記構造式（８）で示されるＮ−（ｐ−トリル）−α−ナフチルアミン２３．３ｇ（１．０当量）に代えて、Ｎ−（ｐ−メトキシフェニル）−α−ナフチルアミン４．９ｇ（１．０当量）を用いる以外は、製造例１と同様にして、脱水縮合反応によるエナミン中間体の製造（収率：９４％）およびビルスマイヤー反応によるエナミン−アルデヒド中間体の製造（収率：８５％）を行い、さらにＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応を行うことによって、黄色粉末状化合物７．９ｇを得た。なお、各反応において使用した試薬と基質との当量関係は、製造例１で使用した試薬と基質との当量関係と同様である。
【０２２１】
得られた化合物をＬＣ−ＭＳで分析した結果、目的とする表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物（分子量の計算値：５５５．２６）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが５５６．７に観測された。
【０２２２】
また、得られた化合物の重クロロホルム（ＣＤＣｌ３）中におけるＮＭＲスペクトルを測定したところ、例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物の構造を支持するスペクトルが得られた。図１０は、製造例２の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図１１は、図１０に示すスペクトルの６ｐｐｍ〜９ｐｐｍを拡大して示す図である。図１２は、製造例２の生成物の通常測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図１３は、図１２に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。図１４は、製造例２の生成物のＤＥＰＴ１３５測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図１５は、図１４に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。なお、図１０〜図１５において、横軸は化学シフト値δ（ｐｐｍ）を示す。また図１０および図１１において、シグナルと横軸との間に記載されている値は、図１０の参照符５０１で示されるシグナルの積分値を３としたときの各シグナルの相対的な積分値である。
【０２２３】
ＬＣ−ＭＳの分析結果およびＮＭＲスペクトルの測定結果から、得られた化合物は、例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物であることが判った（収率：９２％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物の純度は９９．０％であることが判った。
【０２２４】
以上のように、脱水縮合反応、ビルスマイヤー反応およびＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応の３段階の反応を行うことによって、３段階収率７３．５％で、表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物を得ることができた。
【０２２５】
（製造例３）例示化合物Ｎｏ．４６の製造
製造例１−２で得られた前記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体２．０ｇ（１．０当量）と、下記構造式（１３）で示されるＷｉｔｔｉｇ試薬１．５３ｇ（１．２当量）とを、無水ＤＭＦ１５ｍＬに溶解させ、その溶液中にカリウムｔ−ブトキシド０．７１ｇ（１．２５当量）を室温で徐々に加えた後、５０℃まで加熱し、５０℃を保つように加熱しながら５時間撹拌した。反応混合物を放冷した後、過剰のメタノール中に注いだ。析出物を回収し、トルエンに溶解させてトルエン溶液とした。このトルエン溶液を分液ロートに移し、水洗した後、有機層を取出し、取出した有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させた。乾燥後、固形物を取除いた有機層を濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーを行うことによって、黄色結晶２．３７ｇを得た。
【０２２６】
【化１９】
2005037750.tif 000050
【０２２７】
得られた結晶をＬＣ−ＭＳで分析した結果、目的とする表７に示す例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物（分子量の計算値：５６５．２８）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが５６６．４に観測されたことから、得られた結晶は、例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物であることが判った（収率：９２％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物の純度は９９．８％であることが判った。
【０２２８】
以上のように、前記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体と前記構造式（１３）で示されるＷｉｔｔｉｇ試薬とのＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応を行うことによって、表７に示す例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物を得ることができた。
【０２２９】
（比較製造例１）下記構造式（１４）で示される化合物の製造
製造例１−２で得られた前記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体２．０ｇ（１．０当量）を無水ＴＨＦ１５ｍＬに溶解させ、その溶液中に、アリルブロマイドと金属マグネシウムとから調製したグリニヤール試薬であるアリルマグネシウムブロマイドのＴＨＦ溶液（モル濃度：１．０ｍｏｌ／Ｌ）５．２３ｍＬ（１．１５当量）を０℃で徐々に加えた。０℃で０．５時間撹拌した後、薄層クロマトグラフィーによって反応の進行状況を確認したところ、明確な反応生成物は確認できず、複数の生成物が確認された。常法により、後処理、抽出、濃縮を行った後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーを行うことによって、反応混合物の分離、精製を行った。
【０２３０】
しかしながら、目的とする下記構造式（１４）で示される化合物を得ることはできなかった。
【０２３１】
【化２０】
2005037750.tif 000051
【０２３２】
［実施例］
図１に示す本発明の実施の一形態である画像形成装置１として、市販の複写機（シャープ株式会社製：ＡＲ−２６５Ｓ）の帯電器をスコロトロン帯電器からブラシ状の帯電部材３２ａを備える接触帯電器３２に改造して得られた試験用複写機を準備し、特性を評価した。ただし、感光体には、それぞれ異なる条件で作製された１３種類のものを準備した。この１３種類の感光体は、それぞれ以下のようにして作製した。
【０２３３】
（実施例１）
酸化チタン（石原産業株式会社製：ＴＴＯ５５Ａ）７重量部と共重合ナイロン樹脂（東レ株式会社製：アミランＣＭ８０００）１３重量部とを、メタノール１５９重量部と１，３−ジオキソラン１０６重量部との混合溶媒に加え、ペイントシェーカで８時間分散処理し、中間層用塗布液を調製した。得られた中間層用塗布液を塗工槽に満たし、この塗工槽に直径３０ｍｍ、長さ３２２．３ｍｍのアルミニウム製円筒状導電性支持体１１を浸漬した後引上げ、自然乾燥して膜厚１μｍの中間層１８を形成した。
【０２３４】
次いで、電荷発生物質１２としてオキソチタニウムフタロシアニン１重量部を、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）９８重量部にポリビニルブチラール樹脂（積水化学工業株式会社製：エスレックＢＸ−１）１重量部を溶解させて得た樹脂溶液に加えた後、ペイントシェーカで２時間分散させ、電荷発生層用塗布液を調製した。得られた電荷発生層用塗布液を、前述の中間層用塗布液と同様にして、先に形成した中間層１８上に浸漬塗布した後、自然乾燥して膜厚０．３μｍの電荷発生層１５を形成した。
【０２３５】
次いで、電荷輸送物質１３として表１に示す例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物８重量部と、バインダ樹脂１７としてビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（三菱エンジニアリングプラスチックス株式会社製：ユーピロンＺ―２００）１０重量部とを、テトラヒドロフラン４０重量部とトルエン４０重量部との混合溶媒に溶解させ、電荷輸送層用塗布液を調製した。得られた電荷輸送層用塗布液を、前述の中間層用塗布液と同様にして、先に形成した電荷発生層１５上に浸漬塗布した後、乾燥させ、膜厚２０μｍの電荷輸送層１６を形成した。
以上のようにして、図３に示す層構成の積層型の電子写真感光体を作製した。
【０２３６】
（実施例２〜６）
電荷輸送層１６の形成に際し、電荷輸送物質１３に、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物に代えて、表１に示す例示化合物Ｎｏ．３、表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１、表１６に示す例示化合物Ｎｏ．１０６、表２１に示す例示化合物Ｎｏ．１４６または表２６に示す例示化合物Ｎｏ．１７７のエナミン化合物を用いる以外は、実施例１と同様にして、５種類の電子写真感光体を作製した。
【０２３７】
（実施例７）
電荷輸送層１６の形成に際し、電荷輸送物質１３である例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の量を５重量部とし、バインダ樹脂１７であるビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂の量を１３重量部とする以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２３８】
（実施例８）
電荷輸送層１６の形成に際し、電荷輸送物質１３である例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の量を４重量部とし、バインダ樹脂１７であるビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂の量を１３重量部とする以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２３９】
（実施例９）
電荷輸送層１６の形成に際し、電荷輸送物質１３である例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の量を９重量部とし、バインダ樹脂１７であるビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂の量を９重量部とする以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２４０】
（実施例１０）
実施例１と同様のアルミニウム製円筒状導電性支持体１１に対して陽極酸化処理を施し、導電性支持体１１上に膜厚６μｍの陽極酸化皮膜を形成した後、封孔処理を行い、中間層１８を形成した。陽極酸化処理は、硫酸中において、硫酸濃度１８０ｇ／Ｌ、溶存アルミ濃度４．５ｇ／Ｌ、液温２０℃、電解電圧１０Ｖ、電流密度１．５Ａ／ｄｍ２の条件下で行った。
【０２４１】
次いで、実施例１と同様にして、電荷発生層１５および電荷輸送層１６を形成し、電子写真感光体を作製した。
【０２４２】
（比較例１）
電荷輸送層１６の形成に際し、電荷輸送物質１３に、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物に代えて、下記構造式（１５）で示される比較化合物を用いる以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。なお、以下では、下記構造式（１５）で示される比較化合物をＴＰＤと称することがある。
【０２４３】
【化２１】
2005037750.tif 000052
【０２４４】
（比較例２）
電荷輸送層１６の形成に際し、電荷輸送物質１３に、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物８重量部に代えて、前記構造式（１５）で示される比較化合物（ＴＰＤ）５重量部を用い、バインダ樹脂１７であるビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂の量を１３重量部とする以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２４５】
（比較例３）
電荷輸送層１６の形成に際し、電荷輸送物質１３に、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物に代えて、下記構造式（１６）で示される比較化合物を用いる以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。なお、以下では、下記構造式（１６）で示される比較化合物をＥＮＡと称することがある。
【０２４６】
【化２２】
2005037750.tif 000053
【０２４７】
＜特性評価＞
特性の評価は、以下のように行った。
【０２４８】
実施例１〜１０および比較例１〜３で作製された感光体がそれぞれ搭載された前述の試験用複写機を用い、転写紙上にハーフトーン画像を形成した。ここで、ハーフトーン画像とは、画像の濃淡を白黒のドットによって階調表現した画像のことである。得られたハーフトーン画像について、マクベス濃度計（Ｍａｃｂｅｔｈ社製：ＲＤ９１４）を用い、画像濃度として反射率濃度を測定し、設定した画像濃度の許容範囲と比較した。また得られたハーフトーン画像を目視によって観察し、黒点および白点の有無を確認した。これらの結果から、得られたハーフトーン画像の画像品質を評価した。
【０２４９】
画像品質の評価基準は、以下のようである。
○：良好。画像濃度が基準とする許容範囲の中央値にほぼ等しい。黒点、白点もない。
△：実使用上問題なし。画像濃度が基準とする許容範囲の中央値より低いまたはやや低いが、許容範囲内である。黒点、白点はない。
×：実使用に耐えない。画像濃度が許容範囲を外れて低い。あるいは黒点、白点が発生。
【０２５０】
次いで、試験用複写機から現像器を取出し、代わりに現像部位に表面電位計（Ｔｒｅｋ社製：Ｍｏｄｅｌ３４４）を設け、白べた原稿を複写した時の感光体の表面電位Ｖ０（−Ｖ）、ハーフトーン原稿を複写した時の感光体の表面電位ＶＨ（−Ｖ）、黒べた原稿を複写した時の感光体の表面電位ＶＬ（−Ｖ）を測定し、電気特性を評価した。なお、この試験用複写機では、反転現像プロセスを採用している。
以上の評価結果を初期の評価結果とした。
【０２５１】
次に、表面電位計を取出して再び現像器を搭載し、所定のパターンの画像を日本工業規格（ＪＩＳ）Ｐ０１３８に規定されるＡ４判の転写紙３万枚に複写した後、さらにハーフトーン画像を形成した。得られたハーフトーン画像について、初期と同様にして、画像の品質を評価した。評価基準は初期と同一である。また初期と同様にして、感光体の表面電位Ｖ０、ＶＨおよびＶＬを測定した。以上の評価結果を繰返し使用後の評価結果とした。
これらの評価結果を表３３に示す。
【０２５２】
【表３３】
2005037750.tif 000054
【０２５３】
実施例１〜６と比較例１との比較から、電荷輸送物質に前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を用いた実施例１〜６の感光体は、ＴＰＤを用いた比較例１の感光体に比べ、初期および繰返し使用後のいずれにおいても、ＶＬの絶対値が小さく、感度および応答性に優れることが判った。また実施例１〜６の感光体は、比較例１の感光体に比べ、初期のＶ０，ＶＨ，ＶＬの値と繰返し使用後のＶ０，ＶＨ，ＶＬの値との差が小さく、電気的耐久性に優れることが判った。
【０２５４】
また、実施例１〜６の感光体が搭載された複写機では、初期および繰返し使用後のいずれにおいても、良好な品質の画像が得られることが判った。一方、比較例１の感光体が搭載された複写機では、繰返し使用後には、リークによる感光層の損傷が黒点となって画像に現れた。これは、比較例１の感光体に用いられたＴＰＤが、実施例１〜６の感光体に用いられた前記一般式（１）で示されるエナミン化合物に比べ、バインダ樹脂との相溶性および溶媒に対する溶解性に劣ることが原因であると推察される。
【０２５５】
すなわち、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、バインダ樹脂との相溶性および溶媒に対する溶解性に優れるので、このエナミン化合物が用いられた実施例１〜６の感光体では、エナミン化合物の凝集は発生せず、均一な感光層が形成された。このため、実施例１〜６の感光体が搭載された複写機では、感光体と帯電部材との当接部分に集中して高電界のかかる接触帯電器で帯電を行っても、感光層中の一部分に電荷が集中することはなく、繰返し使用後においても良好な画像品質を維持し続けることができたと考えられる。一方、比較例１の感光体に用いられたＴＰＤは、バインダ樹脂との相溶性および溶媒に対する溶解性に劣るので、比較例１の感光体の感光層は、目視では均一であるけれども、実際にはＴＰＤの凝集した部分が生じていた。このため、接触帯電器によって帯電を行うと、ＴＰＤの凝集した部分に電荷が集中し、感光層が絶縁破壊した結果、画像に黒点が現れたものと考えられる。
【０２５６】
また、比較例２から、電荷輸送物質にＴＰＤを用いた場合であっても、電荷輸送物質であるＴＰＤの重量とバインダ樹脂の重量との比率（電荷輸送物質／バインダ樹脂）を１０／２６とし、比較例１の感光体よりもＴＰＤの比率を低くし、バインダ樹脂の比率を高くすることによって、リークに起因する黒点が解消されることが判った。これは、ＴＰＤの比率が低いので、ＴＰＤが塗布液中に均一に溶解し、均一な塗布膜として感光層が形成されたためであると推察される。しかしながら、比較例２の感光体が搭載された複写機では、感光体の感度が不足して画像濃度が基準よりも低くなり、繰返し使用後に形成された画像は、実使用に耐えないものであった。
【０２５７】
これに対し、実施例７の感光体では、電荷輸送物質である前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の重量Ａとバインダ樹脂の重量Ｂとの比率Ａ／Ｂを比較例２と同様に１０／２６とし、実施例１の感光体よりもエナミン化合物の比率を低くし、バインダ樹脂の比率を高めているけれども、感度は充分であり、実施例７の感光体が搭載された複写機では、繰返し使用後においても、実使用上問題のない品質の画像が得られた。これは、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の電荷移動度が高いためであると推察される。
【０２５８】
また、実施例１と実施例８との比較から、実施例７の感光体よりもバインダ樹脂の比率をさらに高め、前記比率Ａ／Ｂを１０／３０未満とした実施例８の感光体は、実施例１の感光体に比べ、感光体の電荷輸送能力が低下し、ＶＬの絶対値が大きくなり、感度および応答性が低下することが判った。また、実施例８の感光体が搭載された複写機では、初期に得られる画像は画像濃度が基準よりもやや低い程度であるけれども、繰返し使用後に得られる画像は、残留電位の蓄積によって、画像濃度がさらに低くなることが判った。
【０２５９】
また、実施例１と実施例９との比較から、前記比率Ａ／Ｂが１０／１２を超え、実施例１の感光体よりも前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の比率を高め、バインダ樹脂の比率を低くした実施例９の感光体が搭載された複写機では、初期には実施例１の感光体が搭載された複写機と同様に良好な品質の画像が得られるけれども、繰返し使用後には、画像濃度がやや低くなる現象が見られた。これは、実施例９の感光体は、初期には実施例１の感光体と同様に良好な電気特性を有するけれども、実施例１の感光体に比べ、繰返し使用による感光層の摩耗量が多いので、繰返し使用後には感光層の帯電能力が低下したためであると考えられる。すなわち、接触帯電器を用いて帯電を行う際には、帯電器と感光体とが接触しているので、感光体の表面電位が帯電器と同じ電位になるまで帯電器から感光体表面に電荷が移動する。感光体の帯電能力が低下すると、その帯電能力の低下分だけ、帯電器と同じ電位になるまでに帯電器から感光体表面に移動する電荷の量が増加する。このように実施例９の感光体の像露光部位における表面電荷量が増加するので、実施例１の感光体と同じ露光量での像露光では、感光体表面により多くの電荷が残留する。したがって、実施例９の感光体では、実施例１の感光体に比べ、ＶＨの絶対値およびＶＬの絶対値が大きくなり、現像の際に感光体表面の電荷の減少した部分に付着するトナーの量が減少し、前述のように画像濃度がやや低くなったものである。なお、繰返し使用後に形成された画像も実使用上は問題のないものであった。
【０２６０】
また、実施例１と実施例１０との比較から、中間層として陽極酸化皮膜を設けた実施例１０の感光体は、中間層として樹脂層を設けた実施例１の感光体と同様に、初期および繰返し使用後のいずれにおいても、良好な電気特性を有することが判った。また実施例１０の感光体が搭載された複写機では、実施例１の感光体が搭載された複写機と同様に、良好な画像が得られ、繰返し使用後においてもリークに起因する画像欠陥が発生しないことが判った。
【０２６１】
また、実施例１〜６と比較例３との比較から、電荷輸送物質に前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を用いた実施例１〜６の感光体は、前記一般式（１）に含まれない前記構造式（１６）で示されるエナミン化合物であるＥＮＡを用いた比較例３の感光体に比べ、初期のＶＨ，ＶＬの値と繰返し使用後のＶＨ，ＶＬの値との差が小さく、電気的耐久性に優れることが判った。
【０２６２】
以上のように、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を感光層に含有する感光体を搭載する複写機では、感光体に対して帯電部材を当接させて帯電を行っても、リークに起因する画像欠陥のない高品質の画像を得ることができた。
【図面の簡単な説明】
【０２６３】
【図１】本発明の実施の一形態である画像形成装置１の構成を簡略化して示す側面配置図である。
【図２】図１に示す画像形成装置１に備わる電子写真感光体１０の構成を簡略化して示す図である。
【図３】図１に示す画像形成装置１に搭載される感光体の他の構成を簡略化して示す部分断面図である。
【図４】製造例１−３の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図５】図４に示すスペクトルの６ｐｐｍ〜９ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図６】製造例１−３の生成物の通常測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図７】図６に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図８】製造例１−３の生成物のＤＥＰＴ１３５測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図９】図８に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図１０】製造例２の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１１】図１０に示すスペクトルの６ｐｐｍ〜９ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図１２】製造例２の生成物の通常測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１３】図１２に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図１４】製造例２の生成物のＤＥＰＴ１３５測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１５】図１４に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。
【符号の説明】
【０２６４】
１  画像形成装置
１０，１１０  電子写真感光体
１１  導電性支持体
１２  電荷発生物質
１３  電荷輸送物質
１４  感光層
１５  電荷発生層
１６  電荷輸送層
１７  バインダ樹脂
１８  中間層
２０  プロセスカートリッジ
３０  露光手段
３１  露光手段からの光
３２  接触帯電器
３２ａ  帯電部材
３３  現像器
３３ａ  現像ローラ
３３ｂ  ケーシング
３４  転写器
３４ａ  転写ローラ
３５  定着器
３５ａ  加熱ローラ
３５ｂ  加圧ローラ
３６  クリーナ
３６ａ  クリーニングブレード
３６ｂ  回収用ケーシング
３７  分離手段
３８  ハウジング
３９，４０  外部電源
４５  転写紙
５０  導電性ブラシ
５１  支持体
【図１】
2005037750.tif 000058
【図２】
2005037750.tif 000059
【図３】
2005037750.tif 000060
【図４】
2005037750.tif 000061
【図５】
2005037750.tif 000062
【図６】
2005037750.tif 000063
【図７】
2005037750.tif 000064
【図８】
2005037750.tif 000065
【図９】
2005037750.tif 000066
【図１０】
2005037750.tif 000067
【図１１】
2005037750.tif 000068
【図１２】
2005037750.tif 000069
【図１３】
2005037750.tif 000070
【図１４】
2005037750.tif 000071
【図１５】
2005037750.tif 000072