(57)【要約】【課題】  低コストで熱変形による収差補正能力の低下が少ない投写用レンズシステムを提供する。【解決手段】  最もスクリーン側に配置されたスクリーン側に凸の第１のメニスカスレンズＬ１１がプラスチック製で、その両面Ｓ１およびＳ２が非球面であり、さらに、それら両曲面Ｓ１およびＳ２の近軸曲率半径は、第２のメニスカスレンズＬ１２のスクリーン側の面Ｓ３の曲率半径よりも大きい投写用レンズシステム５を提供する。非球面レンズＬ１１の両面の曲率半径を大きくして屈折力を低く抑えることにより、レンズ中心付近の厚みと、周辺の厚みとの差をなくし、熱変形の影響を抑制できるようにしている。【選択図】        図２
2005283966.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光変調器からの投影光をスクリーンに投写する投写用レンズシステムであって、入射側がテレセントリックであり、最もスクリーン側に配置されたスクリーン側に凸で負の屈折力の第１のメニスカスレンズと、次に配置されたスクリーン側に凸で負の屈折力の第２のメニスカスレンズとを有し、前記第１のメニスカスレンズはプラスチック製で、その両曲面の少なくとも一方の面は非球面であり、さらに、前記第１のメニスカスレンズの屈折力が前記第２のメニスカスレンズの屈折力よりも小さい投写用レンズシステム。
【請求項２】
請求項１において、前記第１のメニスカスレンズの両曲面の近軸曲率半径は、前記第２のメニスカスレンズのスクリーン側の面の曲率半径よりも大きい、投写用レンズシステム。
【請求項３】
請求項１または２において、前記第１のメニスカスレンズおよび前記第２のメニスカスレンズも含めて、スクリーン側より、負−負−負−正−負−正−正―負−正−正−正の１１枚構成であり、前記第１のメニスカスレンズのみが非球面レンズである、投写用レンズシステム。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれかに記載の投写用レンズシステムと、前記光変調器とを有するプロジェクタ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、液晶あるいはＤＭＤといったライトバルブに表示された像をスクリーンに拡大投影するプロジェクタ装置の投写用レンズシステムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特開２００２−３５７７６９号公報には、プロジェクタ装置に用いる投写レンズ装置について、一対のプラスチック製の非球面レンズを用いることが開示されている。さらに、前側の非球面レンズは負パワーとし、後側の非球面レンズは正パワーとし、プラスチック製のレンズが熱で変形し、屈折率が変化した場合、正パワーのレンズと負パワーのレンズとで影響を打ち消しあい、収差を補正する性能の低下を抑制することが記載されている。
【特許文献１】特開２００２−３５７７６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
レンズシステムにおいて、少ない枚数のレンズにより収差を高いレベルで補正するために、非球面レンズを導入することが多い。非球面レンズはガラス製のレンズでも実現できるが、コストと、加工が容易であることからプラスチック製のレンズが用いられることが多い。しかしながら、プラスチック製のレンズは熱膨張係数が大きいので、熱による形状の変化が逆に収差性能を低下する要因になる。特に、図１に示すようなリアプロジェクタにおいては、投写用のレンズシステムが完全にクローズされた環境に配置されるので、レンズシステムの少なくとも一部が露出する従来のスクリーンとプロジェクタが分離したプロジェクタシステムと比較すると熱の影響を受けやすい。図１に示したリアプロジェクタ１は、ハウジング２の内部に、光源３と、光源３からの光を画像信号により変調して画像を形成する光変調器（ライトバルブ）４と、ライトバルブ４からの投影光８をスクリーン９に背面から投写する投写用レンズシステム５と、投影光８を反射してスクリーン９に導くミラー６および７を備えている。光源３とライトバルブ４が一体になったＣＲＴが用いられるケースもあるが、近年においては、ライトバルブ４として液晶パネルが多く採用されており、さらに、上述したマイクロミラー素子によりＤＭＤパネルも採用されることがある。ＤＭＤパネルの場合は、ライトバルブ４が反射型となるために光源３との位置関係が図１に示したものと異なるが、液晶パネルおよびＤＭＤパネルをライトバルブ４とする場合は、レンズシステム５の入力側はテレセントリックとなる。したがって、入力側がテレセントリックで、変調光（投影光）８を拡大投影する投写用レンズシステム５が要求される。
【０００４】
非球面の精度を考慮すると、非球面化する面積が大きい方が収差を補正するのに適した面を形成しやすい。しかしながら、非球面レンズのレンズ径を大きくすることは、ガラス製のレンズであれば、非常なコストアップになり、プラスチック製のレンズであれば、熱変形による影響が大きくなるというディメリットがある。このため、投写用のレンズシステムでは、最もスクリーン側のレンズ径が最大になるが、特開２００２−３５７７６９号公報に開示されているように、最もスクリーン側のレンズではなく、次のレンズあるいは、中間に位置するレンズを非球面にすることが多い。もっとも、レンズシステムを構成するレンズ枚数が数枚という極めて簡易な構成のレンズシステムでは、非球面を導入可能な面が限られるので、最もスクリーン側のレンズ径が最も大きくなるレンズの一方の面あるいは両方の面を非球面化することがある。この簡易な構成のレンズシステムの場合、従来のスクリーンとセパレートされたプロジェクタであれば、最もスクリーン側のレンズは熱影響が最も少ないレンズであり熱変形も少なく、また、簡易なシステムであることを前提として収差補正能力もそれほど高いものが要求されないので、非球面レンズには熱変形してもレンズシステム全体の収差能力にはそれほどの影響が現れない程度の補正能力しか持たせていない。
【０００５】
しかしながら、今後登場するリアプロジェクタにおいては、レンズシステムが設置される条件により熱による影響は従来のプロジェクタより遥かに大きい。また、画質は現在のブラウン管あるいは液晶テレビと同等あるいはそれ以上のものが要求される。さらに、低コストであることは常に要求されることである。特開２００２−３５７７６９号公報に開示されているように非球面レンズの熱変形の影響を、非球面レンズを増やすことで解決する方法は、非球面の設計および製造に必要なコストが増加し、さらに、増加した非球面の熱変形により収差能力が低下しないようにするためには設計精度を向上し、製造の歩留まりを高くする必要があるので、その点でも高コストになる。
【０００６】
そこで、本発明においては、収差補正能力が高く、さらに、熱による収差補正能力の低下を抑制でき、低コストで供給できる投写用レンズを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
このため、本発明においては、光変調器からの投影光をスクリーンに投写する投写用レンズシステムであって、入射側がテレセントリックであり、最もスクリーン側に配置されたスクリーン側に凸の第１のメニスカスレンズと、次に配置されたスクリーン側に凸の第２のメニスカスレンズとを有する、最もスクリーン側のレンズ群が多数枚で構成されるようなレンズシステムにおいて、第１のメニスカスレンズを、プラスチック製で、その両曲面の少なくとも一方の面は非球面の非球面レンズとし、さらに、第１のメニスカスレンズの屈折力が第２のメニスカスレンズの屈折力よりも小さいパワー配分としている。このようなパワー配分の構成では、第１のメニスカスレンズの両曲面の近軸曲率半径を、次の第２のメニスカスレンズのスクリーン側の面の曲率半径よりも大きくした方がレンズ配置の自由度が高い。
【０００８】
従来のレンズシステムの設計では、レンズシステムを構成する各レンズのパワー配分を所望の収差性能あるいはそれに近い収差性能が得られるようにした後、いずれかの面を非球面にしてさらに収差を補正する能力が向上するようにしている。このため、非球面化しようとするプラスチックレンズも、レンズシステムを構成する上で重要なパワーを備えたものとなり、レンズシステムの収差補正能力に対するプラスチックレンズの熱変形の影響は、パワーの変動と非球面の変形とが相乗された状態で作用する。
【０００９】
これに対し、本発明の投写用レンズシステムにおいては、第１のメニスカスレンズの基本的な屈折力を他のレンズに対して弱くしている。その上で、その第１のメニスカスレンズの両曲面あるいは一方の曲面を非球面化して収差補正能力を与えている。すなわち、本発明の投写用レンズシステムは、各レンズのパワー配分に対して、非球面化することを優先して設計されており、第１のメニスカスレンズにはパワーをほとんど配分せずに非球面にすることを基本として設計している。
【００１０】
液晶やＤＭＤといったライトバルブからの投影光をスクリーンに投影する投写用レンズシステムにおいては、入射側をバックフォーカスの長いテレセントリックとなるように設計し、さらに、最も口径が大きくなる最もスクリーン側の第１のレンズの径を小さくするために、その第１のレンズを負の屈折力のメニスカスレンズにより構成することが多く、最もスクリーン側のレンズの屈折力を大きくして、コンパクトで画角の大きなレンズシステムとする設計が採用されている。したがって、従来、第１のレンズを非球面にすることは諸収差の補正能力に熱変形の影響が大きく表れることを意味しており、第１のレンズの後方に非球面のレンズを配置している。
【００１１】
しかしながら、本発明の投写用レンズシステムのように、両面が同じ方向の曲率半径を有するメニスカスレンズであり、負の屈折力のレンズであれば、その屈折力を小さくすることにより、曲面を維持しながらレンズの中心厚と周辺厚との差が少なくなる。このため、メニスカスレンズの屈折力を小さくすることにより、熱変形による屈折力の分布の変動は小さくなり、第１のメニスカスレンズのような径の大きなレンズであっても非球面の変形による収差補正能力の低下も少なくなる。
【００１２】
そして、最もスクリーン側の第１のメニスカスレンズは、口径が最も大きなレンズであり、収差を補正するのに適した形状の非球面を設計し、加工することが容易なので、収差補正のために非球面化するのに適しているレンズであるというメリットをもたらす。したがって、本発明により、収差補正に適したレンズを非球面化でき、さらに、そのレンズの熱変形による影響を抑制できる。また、径の大きな第１のメニスカスレンズであれば、屈折力が小さくても収差を補正するのに十分な形状の非球面を形成することができるので、第１のメニスカスレンズを、パワーが小さくてもレンズシステムの収差補正能力に対して十分に寄与するように設計することができる。
【００１３】
例えば、第１および第２のメニスカスレンズも含めて、スクリーン側より、負−負−負−正−負−正−正―負−正−正−正の１１枚構成の投写用レンズシステムにおいては、第１のメニスカスレンズのみを非球面レンズとすることにより、上記にて特許文献１に示した特開２００２−３５７７６９号公報の１１枚構成で非球面レンズを２枚含んだレンズシステムより高い結像性能を得ることができる。
【発明の効果】
【００１４】
このように、レンズシステムのパワー配分に優先して、第１のメニスカスレンズのパワーを低くして非球面化することにより、全体の収差補正性能に対する非球面レンズの熱影響を抑制することが可能となる。したがって、非球面レンズの熱影響を抑制するために、余分な非球面レンズを導入して設計および製造にかかる費用を増加する必要もない。このため、本発明により、非球面を用いることにより収差補正能力が高く、さらに、熱による収差補正能力の低下が少ない投写用レンズシステムを低コストで供給できる。
【００１５】
したがって、本発明の投写用レンズシステムと、光変調器とを有するプロジェクタ装置により、リアプロジェクタのようなレンズシステム全体が高温になりやすいアレンジの装置であっても、高画質の画像を安定して表示することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
（第１の実施例）
図２に本発明の投写用レンズシステム５のレンズ配置を示してある。本例の投写用レンズシステム５は、スクリーン９の側（出力側）からライトバルブ４（入力側）に向って１１枚のレンズＬ１１〜Ｌ２５により構成されている。これらのレンズＬ１１〜Ｌ２５は、絞りＳＴを中心に、全体として負の屈折力の前群Ｇ１と、全体として正の屈折力の後群Ｇ２とに分けることができる。レンズシステム５とライトバルブ４との間に配置された平行ガラスＦＧ１およびＦＧ２は、光学的ローパスフィルタである。
【００１７】
前群Ｇ１は、スクリーン９の側から順に、スクリーン側に凸の負のメニスカスレンズＬ１１およびＬ１２と、両凹の負レンズＬ１３と、ライトバルブ側がほとんど平面の凸レンズＬ１４と、スクリーン側の凸の負のメニスカスレンズＬ１５と、スクリーン側の凸の正のメニスカスレンズＬ１６の６枚のレンズにより構成されている。第１のメニスカスレンズＬ１１の両面Ｓ１およびＳ２が非球面である。
【００１８】
後群Ｇ２は、スクリーン９の側から順に、スクリーン側に凹の厚い正のメニスカスレンズＬ２１と、接合レンズを構成する両凹の負レンズＬ２２および両凸の正レンズＬ２３と、２枚の両凸の正レンズＬ２４およびＬ２５の５枚のレンズにより構成されている。
【００１９】
このレンズシステム５は、スクリーン側から負−正のパワーのレンズ群が配置されたレトロフォーカス型のレンズシステムであり、ライトバルブ４の側がテレセントリックとなり、ライトバルブ４が液晶あるいはＤＭＤのプロジェクタ装置に適したレンズシステムである。前群Ｇ１を屈折力を負にしてテレセントリックタイプのレンズシステムを実現するために、特に、５番目のレンズＬ１５を負のパワーのレンズとしており、全体として、スクリーン側より、負−負−負−正−負−正−正―負−正−正−正の１１枚構成のレンズシステムとなっている。
【００２０】
以下に示すレンズデ−タにおいて、Ｎｏはスクリーン９から順番に並んだレンズ面の番号、Ｒは各レンズの曲率半径（ｍｍ）、Ｄは各レンズ面の間の距離（ｍｍ）、ｎｄは各レンズの屈折率（ｄ線）、νｄは各レンズのアッベ数（ｄ線）を示す。また、ｉｎｆは平面であることを示す。以下の実施例においても同様である。
【００２１】
レンズデータ（Ｎｏ．１）
No       R         D       nd        vd
1    176.210     4.00    1.49180   57.2      レンズＬ１１
2     49.914     5.39
3     42.878     2.80    1.58913   61.3      レンズＬ１２
4     15.318    10.42
5    -70.231     2.40    1.48749   70.4      レンズＬ１３
6     18.492     2.06
7     20.437     5.45    1.74950   35.0      レンズＬ１４
8  -4480.022     4.84
9     22.762     1.80    1.58913   61.3      レンズＬ１５
10     11.259     2.84
11     16.790     2.74    1.78472   25.7      レンズＬ１６
12     41.647     4.06
13      inf       0.44                        絞りＳＴ
14   -108.605    10.00    1.48749   70.4      レンズＬ２１
15    -15.904     1.72
16    -18.371     1.90    1.84666   23.8      レンズＬ２２
17     24.354     7.77    1.49700   81.6      レンズＬ２３
18    -20.843     0.25
19     53.385     6.46    1.49700   81.6      レンズＬ２４
20    -36.713     0.20
21     64.207     4.38    1.84666   23.8      レンズＬ２５
22   -103.247     3.50
23      inf      26.00    1.51680   64.2      フィルタＦＧ１
24      inf       1.00
25      inf       3.00    1.48749   70.4      フィルタＦＧ２
26      inf       2.67
【００２２】
第１のメニスカスレンズＬ１１はプラスチック製であり、その両面の第１面（Ｓ１）および第２面（Ｓ２）は非球面となっている。それらの面の非球面係数は以下の通りである。
【００２３】
第１面（Ｓ１）
Ｒ＝１７６．２１０、  Ｋ＝０．００００
Ａ＝２．３５７７５×１０-5、  Ｂ＝−３．８５７１４×１０-8
Ｃ＝５．１４７２２×１０-11、  Ｄ＝−２．１４２５６×１０-14
ただし、非球面は、Ｘを光軸方向の座標、Ｙを光軸と垂直方向の座標、光の進行方向を正とし、Ｒを近軸曲率半径とし、上記の係数Ｋ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄを用いて次式（１）で表される。以下においても同様である。
Ｘ＝（１／Ｒ）2Ｙ／［１＋｛１−（１＋Ｋ）（１／Ｒ）2Ｙ2｝1/2］
＋ＡＹ4＋ＢＹ6＋ＣＹ8＋ＤＹ10  ・・・（１）
第２面（Ｓ２）
Ｒ＝４９．９１４、  Ｋ＝０．００００
Ａ＝１．８７１３２×１０-5 、  Ｂ＝−６．０３７３５×１０-8
Ｃ＝１．１８１５６×１０-10、  Ｄ＝−９．００２１０×１０-14
この投写用レンズシステム５の諸パラメータは次の通りである。
全体の合成焦点ｆ(ｍｍ)：  １１．６１
全長（ｍｍ）：  ８１．９２
【００２４】
この投写用レンズシステム５は、最もスクリーン側に配置されたスクリーン側に凸の第１のメニスカスレンズＬ１１がプラスチック製で、その両面Ｓ１およびＳ２が非球面であり、さらに、それら両曲面Ｓ１およびＳ２の近軸曲率半径は、第２のメニスカスレンズＬ１２のスクリーン側の面Ｓ３の曲率半径よりも大きく、第１のレンズＬ１１の屈折力は第２のレンズＬ１２よりも低く抑えられている。このレンズシステム５は、最もスクリーン側の大口径のレンズＬ１１が非球面レンズであり、収差を補正する能力は高い。さらに、非球面レンズを大口径ではあるが１枚として製造コストを抑え、低コストで結像性能の高いレンズシステムとしている。そして、非球面レンズＬ１１の両面の曲率半径は、次のレンズＬ１２よりも大きく、最もスクリーン側に配置されているメニスカスタイプの負レンズでありながら、屈折力を低く抑えており、レンズ中心付近の厚みと、周辺の厚みとの間に大きな差がない設計にしている。したがって、レンズＬ１１は、大口径のプラスチック製の非球面レンズとなるが、温度が高くなる環境で使用され、プラスチックレンズであることによる変形が生ずるとしても、その変形によるレンズ基材の屈折率の大きな変動が生じないので熱変形の影響は限られたものとなる。また、大口径のレンズなので、小口径のレンズと比較し非球面の設計に余裕があり、熱による変形もある程度加味した面形状を採用することも可能となる。
【００２５】
図３に、この投写用レンズシステム５の球面収差、非点収差および歪曲収差を示してある。球面収差は、６７０ｎｍ（短い破線）、６２０ｎｍ（一点鎖線）、５４６ｎｍ（実線）、４６０ｎｍ（長い破線）および４３０ｎｍ（二点鎖線）の各波長における値を示している。これらの図に示してあるように、本例のレンズシステム５の縦収差は、ほぼ±０．１ｍｍ程度の範囲に収まり、また、歪曲収差は１％以下の範囲に収まっている。この諸収差の値は、特許文献１として示した特開２００２−３５７７６９号公報に開示された、同じ１１枚構成で、スクリーン側が負のメニスカスレンズとなり、入射側がテレセントリックの投写用レンズシステムの諸収差の値より数段優れたレベルである。したがって、本発明の投写用レンズシステム５においては、最もスクリーン側のメニスカスレンズＬ１１を非球面にすることにより、２枚の非球面レンズを採用したレンズシステムより数段高い結像性能のレンズシステムが得られることが分かる。
【００２６】
（第２の実施例）
図４に、本発明の異なる投写用レンズシステム５のレンズ配置を示してある。本例の投写用レンズシステム５も、絞りＳＴの前後で２群に分けることが可能な１１枚のレンズを備えており、スクリーン９の側から前群Ｇ１はレンズＬ１１〜Ｌ１６の６枚で構成され、後群Ｇ２はレンズＬ２１〜Ｌ２５の５枚により構成されている。これらのレンズＬ１１〜Ｌ１６およびＬ２１〜Ｌ２５の基本的な形状は第１の実施例と同様であり、本例の投写用レンズシステム５も、スクリーン側より、負−負−負−正−負−正−正―負−正−正−正の１１枚構成のレンズシステムである。それらのレンズの詳細なデータを以下に示してある。
【００２７】
レンズデータ（Ｎｏ．２）
No       R         D       nd        vd
1     81.466     4.00    1.49180   57.2      レンズＬ１１
2     37.008     6.82
3     35.560     2.80    1.58913   61.3      レンズＬ１２
4     16.235     9.53
5    456.823     2.40    1.58913   61.3      レンズＬ１３
6     20.240     8.35
7     26.554     4.92    1.80610   33.3      レンズＬ１４
8   -180.497     6.11
9     60.757     1.80    1.58913   61.3      レンズＬ１５
10     12.249     2.37
11     16.128     3.65    1.69895   30.1      レンズＬ１６
12     48.223     1.72
13      inf       2.78                        絞りＳＴ
14   -341.014     7.07    1.49700   81.6      レンズＬ２１
15    -18.761     1.89
16    -19.520     1.90    1.84666   23.8      レンズＬ２２
17     25.684     7.67    1.49700   81.6      レンズＬ２３
18    -21.689     0.25
19     60.515     6.22    1.49700   81.6      レンズＬ２４
20    -35.791     0.20
21     59.234     4.48    1.80518   25.5      レンズＬ２５
22   -101.758     3.50
23      inf      26.00    1.51680   64.2      フィルタＦＧ１
24      inf       1.00
25      inf       3.00    1.48749   70.4      フィルタＦＧ２
26      inf       2.65
【００２８】
第１のメニスカスレンズＬ１１はプラスチック製であり、その両面の第１面（Ｓ１）および第２面（Ｓ２）は非球面となっている。それらの面の非球面係数は以下の通りである。
【００２９】
第１面（Ｓ１）
Ｒ＝８１．４６６、  Ｋ＝０．００００
Ａ＝２．３５７７５×１０-5 、  Ｂ＝−３．８５７１４×１０-8
Ｃ＝５．１４７２２×１０-11、  Ｄ＝−２．１４２５６×１０-14
第２面（Ｓ２）
Ｒ＝３７．００８、  Ｋ＝０．００００
Ａ＝１．８７１３２×１０-5 、  Ｂ＝−６．０３７３５×１０-8
Ｃ＝１．１８１５６×１０-10、  Ｄ＝−９．００２１０×１０-14
本例のレンズシステム５の各パラメータは次の通りである。
全体の合成焦点ｆ（ｍｍ）：  １１．６５
全長（ｍｍ）：  ８６．９２
【００３０】
このレンズシステム５も、スクリーン側から前群Ｇ１の屈折力が負、後群Ｇ２の屈折力が正のパワーのレンズ群が配置されたレトロフォーカス型のレンズシステムであり、ライトバルブ４の側がテレセントリックとなり、ライトバルブ４が液晶あるいはＤＭＤのプロジェクタ装置に適したレンズシステムである。また、最もスクリーン側に配置されたスクリーン側に凸で負のパワーの第１のメニスカスレンズＬ１１は、プラスチック製であり、その両面Ｓ１およびＳ２が非球面となっている。さらに、第１のレンズＬ１１の両曲面Ｓ１およびＳ２の近軸曲率半径は、第２のメニスカスレンズＬ１２のスクリーン側の面Ｓ３の曲率半径よりも大きく、第２のレンズＬ１２より低い屈折率となるように設計されている。したがって、このレンズシステム５も、大口径の非球面レンズを採用することにより収差補正能力を高くでき、その一方で非球面レンズの熱変形の影響を限られたものにすることができるシステムとなっている。
【００３１】
図５に、この投写用レンズシステム５の球面収差、非点収差および歪曲収差を示してある。これらの図に示してあるように、本例のレンズシステム５の縦収差も、ほぼ±０．１ｍｍ程度の範囲に収まり、また、歪曲収差は１％以下の範囲に収まっている。本例のレンズシステム５の諸収差の値も、特許文献１として示した特開２００２−３５７７６９号公報に開示された、同じ１１枚構成の投写用レンズシステムの諸収差の値より数段優れたレベルである。したがって、本発明の投写用レンズシステム５においては、最もスクリーン側のメニスカスレンズＬ１１を非球面にすることにより、２枚の非球面レンズを採用したレンズシステムより数段高い結像性能のレンズシステムが得られていることが分かる。
【００３２】
このように、本発明に係るレンズシステムは、最もスクリーン側に負のメニスカスレンズが配置されており、コンパクトで大きな画角が得られると共に、一枚の径の大きな非球面のレンズを採用することにより、従来の非球面レンズを２枚採用したシステムよりも低コストのレンズシステムでありながら数段高い収差補正性能を得ることが可能となっている。したがって、様々なタイプのプロジェクタに採用することにより、いっそう鮮明な画像を投写することができる。特に、非球面レンズの屈折力を相対的に弱く設定することにより熱変形による収差補正性能の低下も防止できる構成となっているので、熱の影響が大きいリアプロジェクタ型の投写装置においても、本発明の投写用レンズシステムを用いることにより、いっそう鮮明で安定した画像を得ることができる。また、上記では、２群のレンズシステムに基づき、本発明を説明しているが、１群あるいは３群以上のレンズシステムについても本発明を適用することができる。また、レンズがフォーカシング以外では移動しない単焦点型のレンズシステムに基づき本発明を説明しているが、ズーミングのためにレンズあるいはレンズ群が移動するズームレンズシステムにおいても本発明を適用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】リアプロジェクタの概略構成を示す図である。
【図２】本発明の投写用レンズシステムの構成を示す図である。
【図３】図２に示すレンズシステムの各収差を示す図である。
【図４】本発明の投写用レンズシステムの異なる例を示す図である。
【図５】図４に示すレンズシステムの各収差を示す図である。
【符号の説明】
【００３４】
１    リアプロジェクタ
２    ハウジング
３    光源
４    ライトバルブ（光変調器）
５    投写用レンズシステム
９    スクリーン
【図１】
2005283966.tif 000003
【図２】
2005283966.tif 000004
【図３】
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【図４】
2005283966.tif 000006
【図５】
2005283966.tif 000007