(57)【要約】【課題】  安全でかつ腕の肥大を防ぎつつ胸の筋肉の鍛錬に適した運動用器具を提供する。【解決手段】  支柱部であるコイルバネ２と、前記コイルバネ２の両端のそれぞれから延びるアーム部３、４と、前記両アーム部３、４の下端近傍に形成されたひじ当て部５、６とから構成し、使用者は、両アーム部３、４に形成された各ひじ当て部５、６にそれぞれひじを当てるようにして、両手で支柱部（コイルバネ２）を把持し、そして両手で支柱部２を把持したまま、両アーム部３、４の付勢力に抗して両ひじ当て部５、６を互いに近づけるように両ひじを押し付けて使用する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
支柱部と、前記支柱部の一端から前記支柱部の軸心方向より所定角度曲がった方向に延びるアーム部と、前記支柱部の他端から前記支柱部の軸心方向より所定角度曲がった方向に延び、かつ前記支柱部の一端から延びるアーム部に対し前記支柱部の軸心を中心に所定角度ずれた方向に延びるアーム部と、を備えると共に、前記支柱部は、付勢機能を有しており、前記支柱部の軸心を中心にずれた所定角度に配された前記両アーム部を互いにその角度が小となるように移動させた際に付勢する運動用器具であって、
前記支柱部の側面に把持部を形成すると共に、前記両アーム部の下端部近傍にひじ当て部を形成したことを特徴とする運動用器具。
【請求項２】
支柱部はコイルバネよりなる請求項１記載の運動用器具。
【請求項３】
支柱部の側面に保護カバーを備えた請求項１または２記載の運動用器具。
【請求項４】
コイルバネの軸心に軸心棒を備えた請求項２または３記載の運動用器具。
【請求項５】
アーム部は、その長さを調整し得る長短調整手段を備えた請求項１〜４のいずれかに記載の運動用器具。
【請求項６】
支柱部は、その付勢力の強弱を調整し得る強弱調整機構を備えた請求項１〜５のいずれかに記載の運動用器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、運動用器具に関し、特に胸の筋肉の鍛錬に適した運動用器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、筋肉を鍛えるための運動用器具として、例えばエキスパンダー、握力鍛錬具、なわとび等、種々のものが提案されている。
また、特に胸の筋肉を鍛錬する運動用器具の従来の一例として、図５に示すように、中央コネクタ２１、気圧式負荷機構２２で構成され、中央コネクタ２１の上向きの両側が水平に延伸されて二つの気圧式負荷機構２２が設置され、その二つの気圧式負荷機構２２がそれぞれ外管２３を内管に套設してなり、内管内にピストンロッドが設けられ、かつ該ピストンロッドの一端にピストンが取り付けられ、他端が外管２３に固定され、中央コネクタ２１が連接シート２４内にシールリングを設けてなり、二つの気圧式負荷機構２２の内管がそのなかに挿入され、かつシールリングに連接シート２４に延伸された通気管が取り付けられ、両手で両端の気圧式負荷機構２２のハンドルを把持し同時に反対方向の往復運動を行うことで、気圧式負荷機構内２２の気圧差により胸部運動の機能を達成するものが提案されていた（例えば、特許文献１参照。）。
【特許文献１】実用新案登録第３０９３５９３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、従来の運動用器具では、胸の筋肉（大胸筋）を鍛えるばかりでなく、同時に腕の筋肉（上腕三頭筋、上腕二頭筋等）も鍛えることとなり、胸および腕が肥大する。つまり運動用器具の使用者が、腕の肥大を防ぎつつ胸の筋肉を鍛えたい場合、従来の運動用器具の通常の使用方法では不可能という問題点があった。また仮に従来の運動用器具を特殊な使用方法により胸の筋肉のみを鍛えようとする場合、危険性が伴うという問題点があった。
【０００４】
本発明は、上記問題点に鑑み、安全でかつ腕の肥大を防ぎつつ胸の筋肉の鍛錬に適した運動用器具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の運動用器具は、上記目的を達成するため、支柱部と、前記支柱部の一端から前記支柱部の軸心方向より所定角度曲がった方向に延びるアーム部と、前記支柱部の他端から前記支柱部の軸心方向より所定角度曲がった方向に延び、かつ前記支柱部の一端から延びるアーム部に対し前記支柱部の軸心を中心に所定角度ずれた方向に延びるアーム部と、を備えると共に、前記支柱部は、付勢機能を有しており、前記支柱部の軸心を中心にずれた所定角度に配された前記両アーム部を互いにその角度が小となるように移動させた際に付勢する運動用器具であって、前記支柱部の側面に把持部を形成すると共に、前記両アーム部の下端部近傍にひじ当て部を形成したことを特徴とする。
【０００６】
発明によれば、使用者は、両アーム部に形成された各ひじ当て部にそれぞれひじを当てるようにして、両手で支柱部を把持し、そして両手で支柱部を把持したまま、両アーム部の付勢力に抗して両ひじ当て部を互いに近づけるように両ひじを押し付けて使用するため、その運動の際に主に使われる胸の筋肉（大胸筋）を鍛えることになり、安全でかつ腕の肥大を防ぎつつ胸の筋肉を鍛えることができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、安全でかつ腕の肥大を防ぎつつ胸の筋肉の鍛錬に適した運動用器具を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下に本発明の実施形態を図１〜図４に基づいて詳細に説明する。
【０００９】
本実施形態の運動用器具は、特に胸の筋肉の鍛錬に適した運動用器具１であって、図１に示すように、支柱部であるコイルバネ２と、前記コイルバネ２の両端のそれぞれから延びるアーム部３、４と、前記両アーム部３、４の下端近傍に形成されたひじ当て部５、６とから構成されている。
【００１０】
前記コイルバネ２は、前記両アーム部３、４を互いに近づけた際に付勢する付勢機能を有している。つまり、図２に示すように、前記コイルバネ２の軸心８を中心に約４５度ずれた角度に配された前記両アーム部３、４を互いにその角度が小となるように移動させた際に付勢する。またコイルバネ２の側面は、把持部７を形成しており、運動用器具１を使用する際に両手でコイルバネ２の把持部７を把持することができる。
【００１１】
前記アーム部３、４は、図３に示すように、その一方の前記アーム部３は、前記コイルバネ２の一端から前記コイルバネ２の軸心８方向より約９０度曲がった方向に延び、他方の前記アーム部４は、前記コイルバネ２の他端から前記コイルバネ２の軸心８方向より約９０度曲がった方向に延び、かつ図２に示すように前記コイルバネ２の一端から延びるアーム部３に対し前記コイルバネ２の軸心８を中心に約４５度ずれた方向に延びている。
【００１２】
前記ひじ当て部５、６は、図４に示すように、前記各アーム部３、４の下端から前記コイルバネ２の軸心８にほぼ平行となるように延びた延設部９、１０に、ゴムチューブからなる滑り止め部材１１、１２を嵌入した構成をしている。
【００１３】
そして、前記コイルバネ２、前記アーム部３、４、前記ひじ当て部５、６の延設部９、１０は金属からなり、一体形成されている。また前記コイルバネ２は直径約２０〜５０ｍｍ、前記アーム部３、４は約２５０ｍｍ〜３５０ｍｍ、前記延設部は２００ｍｍ〜３００ｍｍに形成すると好ましい。
【００１４】
本実施形態の運動用器具１の使用方法は、図１に示すように、使用者は、両アーム部３、４に形成された各ひじ当て部５、６にそれぞれひじを当てるようにして、両手で支柱部（コイルバネ２）を把持し、そして両手で支柱部２を把持したまま、両アーム部３、４の付勢力に抗して両ひじ当て部５、６を互いに近づけるように両ひじを押し付けて使用する。そして、本実施形態の運動用器具１の使用により、その運動の際に主に使われる胸の筋肉（大胸筋）を鍛えることとなり、安全でかつ腕の肥大を防ぎつつ胸の筋肉を鍛えることができる。
【００１５】
本発明の運動用器具１は、上記実施形態に限らず種々の形態に構成することができる。
【００１６】
例えば、支柱部であるコイルバネ２の側面（把持部７）に保護カバーを備えると好適である。これにより、指がコイルバネ２にはさまれることを防止でき安全性が向上する。また、コイルバネ２の軸心８に軸心棒を備えた構成にしても良い。これにより運動用器具１を使用する際にコイルバネ２の軸心８のズレを防止できる。これらの具体例として、コイルバネ２の外周径とほぼ同一径の合成樹脂で形成された円筒体をコイルバネ２の外側の側面７に嵌め込み、コイルバネ２の内周径とほぼ同一径の合成樹脂で形成された円筒体をコイルバネの内側の側面に嵌め込んだ構成にすると好適である。
【００１７】
また、本発明の運動用器具１は、アーム部３、４がその長さを調整し得る長短調整手段を備えた構成にしてもよい。これによりアーム部３、４の長さを調整でき、コイルバネ２からひじ当て部５、６までの距離を自由に設定できるため運動用器具１を子供から大人まで使用することができる。具体例として、アーム部３、４を複数のパーツに区分し、各々が螺合などにより着脱自在となる構成すると好適である。
【００１８】
また、本発明の運動用器具１は、コイルバネ２をその付勢力の強弱を調整し得る強弱調整機構を備えた構成にしてもよい。これにより付勢力の強弱を調整することで、使用者の好みに合った筋力トレーニングができる。具体的には、コイルバネ２とアーム部３、４を着脱自在に構成し、異なる付勢力を有するコイルバネをアーム部３、４に取り付ける構成にすると良い。
【産業上の利用可能性】
【００１９】
本発明は、広く普及し、日常多用される運動用器具に適用できるもので、産業上の利用性を満足することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の実施形態の運動用器具を示す斜視図である。
【図２】図１の正面図である。
【図３】図１の側面図である。
【図４】図１の平面図である。
【図５】従来例の運動用器具を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００２１】
１  運動用器具
２  コイルバネ（支柱部）
３、４  アーム部
５、６  ひじ当て部
７  把持部
８  軸心
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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