(57)【要約】【課題】  オゾンによる脱臭効率を大幅に向上する。【解決手段】  室内１を閉め切った状態にし、適当な台数のオゾン発生装置６，８を室内１に設置する。オゾン発生装置６，８を運転し、室内１にオゾンを発生させる。この間に、室内１の壁２や天井面、床面等に染みついた臭気成分がオゾンにより酸化分解されるが、同時に副生成物が室内１に増加してオゾンを消費し、その脱臭効率を低下させることがある。このため数十分間にわたってオゾンを発生させた後、一旦、室内１を開放して換気し、副生成物を排出した状態で再度オゾンを発生させる。これにより、高い効率でオゾンによる脱臭効果を得ることができる。【選択図】    図１
2005058463.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
作業対象となる室内に所定時間にわたってオゾンを発生させるオゾン発生工程と、
前記オゾン発生工程を実行した後、前記室内を換気する換気工程とを備え、
前記換気工程を実行した後、さらに前記オゾン発生工程を実行することを特徴とするオゾン脱臭方法。
【請求項２】
作業対象となる室内に所定時間にわたってオゾンを発生させるオゾン発生工程と、
前記オゾン発生工程を実行した後、前記室内を換気する換気工程とを備え、
前記換気工程を実行した後、さらに前記オゾン発生工程と前記換気工程とを順次繰り返して実行することを特徴とするオゾン脱臭方法。
【請求項３】
前記各オゾン発生工程では、前記室内でのオゾン濃度が所定値以下に設定されていることを特徴とする請求項１または２に記載のオゾン脱臭方法。
【請求項４】
前記各オゾン発生工程では、前記設定されたオゾン濃度に基づき前記室内の容積に対して前記所定時間内に発生させるべき全オゾン質量が演算により求められることを特徴とする請求項３に記載のオゾン脱臭方法。
【請求項５】
前記オゾン発生工程を実行した後、前記換気工程の実行前に前記室内のオゾン濃度を測定する濃度測定工程をさらに備え、
前記濃度測定工程での測定結果に基づき、次に実行するべき前記オゾン発生工程でのオゾン発生量を調整することを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載のオゾン脱臭方法。
【請求項６】
前記換気工程は、前記室内の空気をフィルタに通すことで、前記室内の臭気成分とオゾンとの反応により生成された副生成物を除去する除去作業をさらに含むことを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載のオゾン脱臭方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、作業対象となる室内にオゾンガスを充満させることで、例えばその建材（壁面や床面、天井面等）に浸透した臭気成分を酸化分解し、これにより室内の脱臭効果を得ることができるオゾン脱臭方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種のオゾン脱臭方法として、複数台のオゾン発生装置を併用して室内にオゾンを充満させる技術が知られている（例えば、特許文献１参照。）。オゾンはその濃度が環境許容値（おおむね０．１ｐｐｍ）を超えると人体に影響を及ぼすため、通常、強力にオゾン脱臭を行う場合は室内を無人にし、かつ、その漏洩を防止するため室内を閉め切った状態にする必要がある。また、室内の臭気成分がオゾンで酸化分解されるまでにはある程度の時間を要するため、通常は長時間（例えば２４時間程度）放置した後に室内を開放して脱臭効果を確認する手法がとられる。この間、脱臭中の室内にオゾン濃度分布が生じていると、その低濃度域では脱臭の進み具合が不十分なまま終わってしまうため再度の脱臭作業を必要とし、それだけ手間と時間が余計にかかることになる。
【０００３】
このため公知の脱臭方法では、室内に主オゾン発生装置のほかに少なくとも１台の副オゾン発生装置を設置し、主となるオゾン発生装置により発生させたオゾンを空調装置で室内に拡散させる一方、室内中のオゾン濃度が比較的低くなる領域には、副オゾン発生装置により発生させたオゾンを補充することで、その濃度不足を補償するものとしている。これにより、公知の脱臭方法では特に複雑な濃度制御を要することなく、室内のオゾン濃度をほぼ均一化することができると考えられる。
【０００４】
【特許文献１】特開平７−２５５８２８号公報（第１−２頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述した公知の脱臭方法は、室内に生じるオゾン濃度分布を物理的に解消することで、局所的な濃度不足による脱臭効率の低下を抑える手段としてはひとまず有効であると認められる。しかしながら、たとえ室内のオゾン濃度をうまく均一化できたとしても、そこで発生させたオゾンが臭気成分に対して有効に機能していなければ、依然として脱臭効率の向上は期待できない。
【０００６】
すなわち、オゾンを用いた臭気成分の酸化分解では全て一様な反応を示すわけではなく、そのときのオゾン濃度によって様々な反応の態様を示すこととなる。このため、場合によっては本来の酸化分解が思うように進行せず、代わりに臭気成分とオゾンとの反応によって副生成物を生じてしまうことがある。この場合、臭気成分が酸化分解されるより先に副生成物が室内に充満し、そこへ新たに供給されたオゾンがさらに副生成物と反応して消費されてしまう結果、せっかく室内にオゾンを供給しても臭気成分に対して一向にオゾンが働かないという問題がある。
【０００７】
一つの具体例として、たばこ臭等が染みついた室内をオゾン脱臭する場合、その主な臭気成分であるニコチンやタールがオゾンと反応すると、そこから副生成物としてアセトアルデヒドを生じる場合がある。このアセトアルデヒドはさらにオゾンと反応することで二酸化酸素と水分とに酸化分解されるものであるが、脱臭中の室内にニコチン成分とアセトアルデヒドとがともに存在すると、オゾンの大部分はより相性のいいアセトアルデヒドと選択的に反応する傾向にあるため、本来除去したいはずのニコチンとの反応はほとんど進行しない。このような状況にあっては、いくら室内に満遍なくオゾンを充満させていたとしても次々とオゾンが無駄に消費されてしまうだけであり、大幅な脱臭効率の向上はとても望めない。
【０００８】
そこで本発明は、オゾンを用いた室内の脱臭作業を効率的に行うことができる脱臭方法の提供を課題としたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（解決手段１）
本発明のオゾン脱臭方法は、作業対象となる室内に所定時間にわたってオゾンを発生させた後に一旦室内を換気し、この後さらに室内にオゾンを発生させることで上記の課題を解決している。
【００１０】
すなわち、本発明のオゾン脱臭方法はオゾン発生工程と換気工程とから構成されており、少なくともオゾン発生工程に続いて換気工程を実行した後、さらにオゾン発生工程を実行することで実現される。このうちオゾン発生工程は、作業対象となる室内に所定時間にわたってオゾンを発生させることで室内の臭気成分を酸化分解することが主目的である。一方、換気工程は室内を換気することで、このとき室内に残存するオゾンだけでなく、臭気成分との反応によって生成された副生成物をも室外へ排出することが主目的である。
【００１１】
本発明のオゾン脱臭方法を用いて先ずオゾン発生工程を実行すると、室内に存在する臭気成分がオゾンと反応して酸化分解される。このとき臭気成分とオゾンとの反応によって副生成物が発生すると、前述したように本来除去するべき臭気成分の酸化分解が著しく阻害される。このため本発明のオゾン脱臭方法では、所定時間が経過するとオゾンの発生を止めて室内を一旦開放し、換気工程に移行することで室内の残留オゾンと副生成物とを室内から排出する。そして室内の換気が終了した後、さらにオゾン発生工程に移行して室内に新しくオゾンを発生させる。このとき室内は副生成物がほとんど存在しない雰囲気であるため、このとき供給されたオゾンは副生成物との反応に消費されることなく、臭気成分を好適に酸化分解することができる。このため本発明のオゾン脱臭方法によれば、オゾンによる臭気成分の分解効率（脱臭効率）を大幅に向上することができるという利点がある。
【００１２】
（解決手段２）
より実用的なオゾン脱臭方法は、上述した換気工程を実行した後、さらにオゾン発生工程と換気工程とを順次繰り返して実行することで実現される。すなわち、室内（壁面、床面、天井面等）に多く浸透した臭気成分を除去するには相応の時間が必要であるが、本発明のオゾン脱臭方法ではオゾン発生工程と換気工程とを順次繰り返し実行することにより、個々のオゾン発生工程においてきわめて高効率に臭気成分の酸化分解を行うことが可能となる。このため、単に室内にオゾンを発生させてひたすら長時間放置し続けた場合と比較して、本発明では臭気成分の除去をより早期に進行させることができ、その結果、延べ作業時間の大幅な短縮が実現される。
【００１３】
（解決手段３）
本発明のオゾン脱臭方法には、より高度な技術手段を導入することが可能である。具体的には、各オゾン発生工程を実行する際に室内のオゾン濃度が所定値以下に設定されている。すなわち、オゾンによる酸化分解は臭気成分に対してきわめて有効であるが、あまり高濃度でオゾンを発生させると、室内の建材や付属物品等をも酸化してしまい、その品質を劣化させることもあり得る。このため建材や付属物品等の品質劣化を招かない程度の値以下にオゾン濃度を予め設定しておくことで、各オゾン発生工程の実行中に最大の脱臭効率を得ながら建材等への影響を確実に抑えることができる。
【００１４】
（解決手段４）
上述のように、各オゾン発生工程を実行する際に室内のオゾン濃度が設定されている場合、その設定されたオゾン濃度に基づき室内の容積に対して所定時間内に発生させるべき全オゾン質量が演算により求められる。すなわちオゾン濃度は、室内の容積とそこで発生させる全オゾン質量とから決定されるため、予めオゾン濃度が設定されており、さらに室内の容積が明らかであれば、そこから所定時間内に発生させるべき全オゾン質量が演算で求められる。この関係を利用すれば、建材等に影響が出ない程度のオゾン濃度を予め設定しておき、そして作業対象となる室内の容積を測定することで、各オゾン発生工程で発生させるべき全オゾン質量を容易に求めることができる。
【００１５】
（解決手段５）
本発明のオゾン脱臭方法は、上述のオゾン発生工程を実行した後、換気工程の実行前に室内のオゾン濃度を測定する濃度測定工程をさらに備えることができ、この場合、濃度測定工程での測定結果に基づいて、次に実行するべきオゾン発生工程でのオゾン発生量を調整することができる。
【００１６】
例えば、上述のように各オゾン発生工程でのオゾン濃度が所定値以下（建材等に影響が出ない上限値以下）に設定されている場合、１回のオゾン発生工程を実行した後に室内のオゾン濃度を測定し、その結果、オゾン濃度の実測値が所定値とほぼ一致していれば、そのまま次のオゾン発生工程でも同じオゾン発生量を維持することができる。
【００１７】
これに対し、１回のオゾン発生工程を実行した後にオゾン濃度の実測値が所定値を超えていたとすると、次に実行するべきオゾン発生工程ではオゾン発生量を減らすことが望ましい。逆に、オゾン濃度の実測値が所定値を下回っていれば、次のオゾン工程でオゾン発生量を増やすことが望ましいといえる。
【００１８】
このように、本発明のオゾン脱臭方法ではオゾン発生工程を実行した後に濃度測定の作業要素を備えることで、その結果を次回のオゾン発生工程にフィードバックすることができ、より一層高度な技術的手段を有したものとなる。
【００１９】
（解決手段６）
また換気工程は、室内の空気をフィルタに通すことにより、室内の臭気成分とオゾンとの反応により生成された副生成物を除去する除去作業をさらに含む態様であってもよい。前述したように、換気工程の主な目的は室内に残存するオゾンや副生成物を一旦室外に排出することであるため、その都度、換気効率を高めるために各種の換気手段を用いることができる。例えば、換気工程では単なる室内開口部の開放による自然換気だけでなく、これら開口部に換気扇や工業用ブロワ等の強制換気手段を適用することも可能である。ただし、作業対象となる室の構造的な制約から開口を大きくとれない場合、室内の空気をフィルタに通して副生成物を物理的に除去することも有効な技術的手段となる。これにより、オゾン発生工程での脱臭効率の向上に加え、さらに換気工程での換気効率の向上をも実現できるため、総合的な脱臭作業の効率化が図られる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明のオゾン脱臭方法は、オゾン発生工程とオゾン発生工程との間に換気工程を挟むことで、室内に生じた余計な副生成物を強制的に排除してオゾンによる脱臭効率を大幅に上昇することが可能となる。このため全体で要する作業時間・工数が大幅に低減され、きわめて短期間で低コストに脱臭作業を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明のオゾン脱臭方法を建造物の室内の脱臭作業に使用した場合の実施の形態について説明する。ここでいう建造物は住居用の家屋やマンション等に限らず、事業用のオフィスビルや公共施設、宿泊施設、医療・介護施設、文化・学術・教育施設、各種研究施設、商用店舗（例えば、飲食店・カラオケボックス・舞踊場・遊技場等）その他のあらゆる用途のものが含まれる。ただし本発明のオゾン脱臭方法は建造物の室内に限らず、各種の交通機関（鉄道・バス・旅客機・客船等）の室内やその付属施設、公衆トイレ・電話ボックス等の室内を脱臭する用途にも使用可能である。
【００２２】
図１は、本実施の形態において作業対象となる室内１を具体的に示している。この室内１は四方を壁面に囲まれており（手前の壁面のみ示されていない）、図１でみて正面に位置する壁２には窓４が２つ設けられている。この室内１をオゾンにより脱臭するためには、窓４をはじめその出入口や換気口、通風口等（いずれも図示されていない）を全て閉塞し、場合によってはこれらを目張り等で養生することが望ましい。
【００２３】
図１に示されているように室内１にはオゾン発生装置６，８が設置されており、ここでは可搬式のものが使用されている。このうち一方のオゾン発生装置６は比較的大型のものであり、これには搬送の利便のためにキャスタが付属している。このオゾン発生装置６は外部から室内１に運び込まれ、そのまま床上に設置されている。
【００２４】
もう一方のオゾン発生装置８は比較的小型のものであり、これらは外部から室内１に持ち込まれ、作業台１０の上に載置されている。図１中には２種類のオゾン発生装置６，８のみが示されているが、さらに別の種類のオゾン発生装置を用いてもよい。また、オゾン発生装置は可搬式のものに限られず、据付型（ビルトインタイプ）のものを用いてもよい。なお、本発明のオゾン脱臭方法を使用するにあたり、特に複数種のオゾン発生装置を用いる必要はない。
【００２５】
本実施の形態においてオゾン発生工程を実行するには、室内１を無人の状態とし、さらに室内１を閉め切って、立入禁止の状態にしてオゾン発生装置６，８を作動させる。ここで使用されるオゾン発生装置６，８には単にオゾンの発生機能だけでなく、発生させたオゾンを室内１に放散させる機能をも付加されている。このため、特にサーキュレータ等の循環手段を用いなくても室内１にオゾンを満遍なく行き渡らせることができる。
【００２６】
本実施の形態において室内１の臭気成分として主にニコチンやタールを想定する場合、これら臭気成分は室内１の建材（壁面や床面、天井面等）に浸透した状態で多く存在し、ここからニコチンやタールが蒸散して室内１にたばこ臭を蔓延させている。このような室内１にオゾンを発生させると、室内１に蔓延するたばこ臭気はおろか、建材に浸透したニコチンやタールまでがオゾンにより酸化分解されて二酸化炭素と水分になる。このように理想的な酸化分解のみがオゾン発生工程で順調に進んでいれば特に問題はないが、多くの場合、ニコチンやタールはオゾンと反応して先ずアセトアルデヒドになる傾向を示す。
【００２７】
このようなアセトアルデヒドの生成もオゾンによる酸化分解の一形態であるが、アセトアルデヒドはさらにオゾンと反応することで、ようやく二酸化炭素と水分に分解される。このため、アセトアルデヒドはオゾンとの反応によって生成された副生成物（中間生成物）としての位置づけであって、あくまで最終的な目的はニコチンやタールの完全な酸化分解である。なおその他の副生成物としては、例えば亜硫酸ガスが挙げられる。
【００２８】
一方、室内１に元々の臭気成分（ニコチンやタール）とアセトアルデヒドとがともに存在している場合、どちらかというとオゾンはアセトアルデヒドと反応しやすいため、オゾン発生装置６，８から放出されたオゾンは優先的・選択的にアセトアルデヒドとの反応に費やされることになる。このため単に、室内１にオゾンを発生し続けただけでは本来の脱臭対象であるニコチンやタールの分解は一向に進まず、代わりに副生成物であるアセトアルデヒドの分解が延々と行われる結果となる。
【００２９】
そこで、オゾン発生装置６，８の運転を所定時間（例えば９０分間程度）にわたって行った後、次に換気工程に移行して室内１に残存するオゾンとともに副生成物であるアセトアルデヒドを排出する作業を行う。この換気工程では例えば、室内１の全ての窓４や出入口等を開放し、室内１を充分に換気する。このとき室内１に換気扇が付属していれば、それを用いて強制換気を行ってもよいし、あるいは工業用ブロワ等を用いて室内１の空気を排出したり、外気を導入したりしてもよい。
【００３０】
さらに、室内１の開口があまり大きくない場合、室内１の空気をフィルタ付きのダクト等（特に図示していない）に通して強制的に濾過することで、副生成物であるアセトアルデヒドをフィルタに捕集することもできる。この場合、室内１の開口が少ない場合でも一定以上の換気効率を得ることができ、作業効率が高まる。
【００３１】
以上はオゾン発生工程および換気工程で行われる作業の一例であるが、これらオゾン発生工程および換気工程は以下に挙げる各種の態様で実行される。
【００３２】
（第１実施形態）
先ず第１実施形態として挙げられるのは、上述したオゾン発生工程とオゾン発生工程との間に換気工程を挟んで行うオゾン脱臭方法である。
【００３３】
最初に１回目のオゾン発生工程を実行し、次いで換気工程を一定時間（例えば、３０分間程度）かけて実行した後、さらに室内１を閉め切って２回目のオゾン発生工程を実行する。この場合、１回目のオゾン発生工程では多くの副生成物であるアセトアルデヒドが室内１に充満するため、オゾンによる脱臭効率はそれほど高まらない。しかし、この後の換気工程で副生成物を室内１から追い出しておくと、続いて２回目のオゾン発生工程を実行したときに高い効率でニコチンやタールの酸化分解反応が進行するため、室内１を充分に脱臭することができる。なお、２回目のオゾン発生工程では１回目よりも長時間（例えば２４時間程度）にわたってオゾンを発生させてもよい。
【００３４】
（第２実施形態）
次に第２実施形態として挙げられるのは、オゾン発生工程を実行した後に換気工程を実行し、この後、オゾン発生工程と換気工程とを順次繰り返して実行するオゾン脱臭方法である。
【００３５】
最初にオゾン発生工程を実行して室内１に所定時間（例えば９０分間程度）にわたってオゾンを発生させ、次いで換気工程を一定時間（例えば３０分間程度）かけて実行した後、さらに室内１を閉め切ってオゾン発生工程を実行するところまでは第１実施形態とほぼ同様である。第２実施形態では、オゾン発生工程に続いて換気工程をさらに実行し、以下、順次オゾン発生工程と換気工程とを繰り返し実行する。
【００３６】
より実用上は、オゾン発生工程を実行するごとに副生成物であるアセトアルデヒドが室内１に発生し、その都度、オゾンによる脱臭効率はある程度低く抑え込まれてしまうことが多いといえる。このため、１回のオゾン発生工程を実行した後に換気工程に移行し、室内１に溜まった副生成物を一旦排出してから次のオゾン発生工程を実行することで、断続的に高い効率でニコチンやタールの酸化分解反応を進行させることができる。
【００３７】
すなわち、第２実施形態では個々のオゾン発生工程における脱臭効率を高め、なおかつこれをより多く繰り返し実行することで、室内１に存在するニコチンやタールの酸化分解が進行する度合いを飛躍的に高めることができる。このため、単に室内１にオゾンを発生させ続けてこれを放置するだけのやり方よりも、第２実施形態のオゾン脱臭方法を用いた方が結果的により短時間で室内１の脱臭を完了することができる。
【実施例】
【００３８】
次に、本発明のオゾン脱臭方法についてより具体的な実施例を挙げて説明する。
ここで挙げる実施例は、例えば以下に掲げる条件の下で行ったものである。
（１）室内１の容積・・・１０００ｍ３
（２）室内１のオゾン濃度上限値・・・１．０ｐｐｍ
（３）１回のオゾン発生工程でオゾンを発生させる時間・・・９０分間
（４）換気工程を実行する時間・・・３０分間
（５）換気工程での強制換気手段の使用・・・任意
ここで上記の条件（１）は、室内１を構成する各種建材や付属物品等の劣化を防ぐ必要性から適当な上限値を設定したものである。例えば、室内１に一般的な建材として金属やゴム等が使用されている場合、あまり高濃度のオゾンを使用すると金属製品であれば酸化の影響で腐食箇所が発生し、またゴム製品であればその変質・風化といった品質劣化がみられる場合がある。このため、建材や付属物品等の劣化を招かない限度のオゾン濃度として条件（１）の上限値を設定し、各オゾン発生工程を実行する際にオゾン濃度が上限値以下となるように全オゾン発生量を決定する。なお、常にオゾン濃度の上限値は同一である必要はなく、本発明のオゾン脱臭方法を使用するべき室内の環境に合わせてオゾン濃度の上限値を適宜変更できることはいうまでもない。
【００３９】
条件（１）のオゾン濃度上限値が設定されると、この上限値と条件（２）の室内１の容積から演算によって１回のオゾン発生工程で発生させるべき全オゾン質量が求められる。各オゾン発生装置６，８の能力は、それぞれ定格で単位時間あたりのオゾン発生量（ｇ／ｈｒ）が与えられているので、条件（３）の時間内（９０分間）で全オゾン質量分の発生能力を賄えるようにオゾン発生装置６，８の運転台数を選定する。
【００４０】
図２は、この実施例で用いた作業手順を図式的に示している。以下、この作業手順に沿って実施例を説明する。
【００４１】
（ステップＳ１）
上記のように、室内１の容積に対して１回のオゾン発生工程で必要となるオゾン発生量（＝全オゾン質量）を計算する。ここでは便宜上、９０分間の運転で全オゾン質量を上回るだけのオゾン発生量が得られるようにオゾン発生装置６，８の運転台数を選定するものとする。
【００４２】
（ステップＳ２）
次に、室内１を閉め切った状態で実際にオゾン発生装置６，８を運転し、オゾン発生工程を実行する。
【００４３】
（ステップＳ３）
９０分間が経過すると、オゾン発生工程をひとまず終了して室内１に立ち入り、そこでオゾン濃度を実際に測定する。
【００４４】
（ステップＳ４）
室内１の窓４をはじめ出入口や通気口等を開放し、室内１を換気する。この換気工程は３０分間で実行される。
【００４５】
（ステップＳ５）
先のステップＳ３で測定したオゾン濃度の実測値と、最初に設定した上限値とを比較検討し、オゾン濃度が適切であるか否かを判断する。この結果、実測値と上限値とがほぼ一致していれば、室内１のオゾン濃度が適切であると判断できるため、ステップＳ５の判断結果として肯定（Ｙｅｓ）が選択される。この場合、次の作業手順としてステップＳ２に戻り、そのままのオゾン発生量でオゾン発生工程を再び実行する。
【００４６】
これに対し、オゾン濃度の実測値が上限値と異なっていれば、室内１のオゾン濃度が適切でないと判断できるため、ステップＳ５の判断結果として否定（Ｎｏ）が選択される。この場合、次のステップＳ６に進んでオゾン発生量の調整を行う必要がある。
【００４７】
（ステップＳ６）
オゾン濃度の実測値が上限値を上回っている場合、そのままでは建材や付属物品等の劣化が懸念されるため、次のオゾン発生工程ではオゾン濃度を低下させる必要がある。この場合、次のオゾン発生工程で実際に運転するオゾン発生装置６，８の台数を減らし、その分だけオゾン発生量（＝全オゾン質量）を減少させる。
【００４８】
これに対し、オゾン濃度の実測値が上限値を下回っている場合、もう少しオゾン濃度を上昇させた方がより効率よく脱臭が行われるものと見込まれる。この場合、次のオゾン発生工程で実際に運転するオゾン発生装置６，８の台数を増やし、その分だけオゾン発生量（全オゾン質量）を増加させる。
【００４９】
このようにステップＳ６を実行すると、そのときのオゾン濃度の実測値に応じたオゾン発生量の調整（増減）を伴って次のステップＳ２が実行される。これ以降は、上記のステップＳ２〜ステップＳ５，Ｓ６を順次繰り返して実行し、室内１を目標の臭気レベルまで脱臭する。
【００５０】
図３は、上記の実施例に伴う室内１の状態変化を示している。図３中、２点鎖線で示されるオゾン濃度の変化は理論曲線であり、一方、実線で示されているのは実際のオゾン濃度の変化を表す曲線である。また図３中、実線で示される物質残量の変化は臭気成分であるニコチンやタールを表しており、一方、１点鎖線で示されているのは副生成物であるアセトアルデヒドの物質残量の変化である。
【００５１】
例えば、最初のオゾン発生工程Ａ１で９０分間（時刻ｔ０〜ｔ１）にわたって室内１にオゾンを発生させると、理論上は図３中の２点鎖線で示されているようにオゾン濃度が時間に比例して上昇し、９０分経過後のオゾン濃度が理論値（Ｒ）まで達する。
【００５２】
しかし、実用上は室内１の臭気成分であるニコチンやタール、副生成物等と反応してオゾンが消費され、あるいは自己分解によってオゾン量が減少するため、図３中の実線で示されるように実際のオゾン濃度の変化は理論曲線に追従せず、一定の乖離を存して時刻ｔ０から上昇し、ある程度のところまで上昇するとそこでほぼ頭打ちとなる。
【００５３】
一方、オゾン発生工程Ａ１を実行することで室内１のニコチンやタールが酸化分解され、その物質残量（最初の値を１００とする）は次第に減少する。これとは逆に副生成物であるアセトアルデヒドの量（最初の値を０とする）が次第に増加し、これに伴いオゾンの消費量が多くなってオゾン濃度の上昇が抑えられている。
【００５４】
オゾン発生工程Ａ１が終わって次に換気工程Ｂ１（時刻ｔ１〜ｔ２）へ移行すると、この間に室内１から副生成物であるアセトアルデヒドが排出されてその残量はほぼ０（％）になる。同様に室内１のオゾン濃度が急激に低下し、換気工程の間にその濃度はほぼ０（ｐｐｍ）まで減少している。一方、この間は臭気成分であるニコチンやタールの酸化分解は進まないため、その残量にほとんど変化はみられない。
【００５５】
また最初のオゾン発生工程Ａ１を終えた時点（時刻ｔ１）でオゾン濃度の実測値が上限値（Ｍａ）を超えていると、次のオゾン発生工程Ａ２（時刻ｔ２〜ｔ３）ではオゾン発生量が減らされるため、ここではオゾン濃度が上限値Ｍａを超えない範囲にとどまっている。オゾン発生工程Ａ２の間にも同様に、臭気成分であるニコチンやタールの残量は次第に低下し、また副生成物であるアセトアルデヒドの量は増加している。
【００５６】
次の換気工程Ｂ２に移行して室内１を換気すると、副生成物であるアセトアルデヒドが排出されてその残量が再び０（％）に戻る。なお、オゾン発生工程Ａ２を終えた時点でオゾン濃度を測定し、その結果、実測値が上限値Ｍａを下回っていると、次のオゾン発生工程Ａ３では逆にオゾン発生量が増やされるため、今度はオゾン濃度が上限値Ｍａとほぼ同程度まで上昇している。
【００５７】
以下同様に、次のオゾン発生工程Ａ３に続いて換気工程Ｂ３に移行し、さらにオゾン発生工程Ａ４に続いて換気工程Ｂ４・・・というように順次オゾン発生工程と換気工程とを繰り返して実行する。この繰り返しを複数回（例えば数十回ずつ）実行すると、やがて室内１の臭気成分であるニコチンやタールの残量がほぼ０（％）に近づき、最後の換気工程Ｂｅで室内１を充分に換気すると、室内１の脱臭作業が完了する。
【００５８】
この後、オゾン脱臭方法の使用によって有効な脱臭効果が得られたか否かは、室内１の臭気を調査することで行われる。なお、実際の臭気調査には臭気判定士の資格者が従事することが望ましい。臭気調査の結果、充分な脱臭効果が得られていればそこで脱臭作業を終了し、室内１からオゾン発生装置６，８を撤去するとともに養生した箇所を復旧する。
【００５９】
上述した実施例によるオゾン脱臭方法の優位性は、従来の脱臭方法との比較によってより明らかとなる。
図３中、物質残量の変化として２点鎖線で示されている曲線は、従来の脱臭方法を用いた場合の特性を表している。従来の脱臭方法では、室内１を閉め切った状態で単にオゾンを延々と発生させるだけであったため、その途中で副次的に生成されるアセトアルデヒドの増加によってニコチンやタールの分解が思うように進まず、その結果、ニコチンやタールの残量は長時間（時刻ｔ０〜ｔｅ）を経過してもなお充分に低下するまでには至っていない。
【００６０】
これに対し、実施例の場合は時刻ｔ０〜時刻ｔｅの間にオゾン発生工程と換気工程とを何回も繰り返して実行しているため、１回のオゾン発生工程でニコチンやタールを高効率に分解することができ、その回数を重ねるごとにニコチンやタールの残量が大幅に低下していることが明らかである。本発明の発明者が実際に確認した結果、実施例のオゾン脱臭方法を用いることで、室内１の脱臭に要する時間や費用を従来の半分以下に低減できることが確認されている。
【００６１】
なお、実施例では室内１のたばこ臭を脱臭するものとしているが、臭気成分として各種の生活臭や動物臭、油臭、機械臭等を想定するものであってもよい。また、実施例で用いた条件（１）〜（５）はあくまで一例であり、これら条件は本発明のオゾン脱臭方法を使用するべき室内の環境・構造等に応じて適宜変更されることはいうまでもない。
【００６２】
また、上述の実施形態では室内１にオゾン発生装置６，８を設置してオゾンを発生させているが、これらオゾン発生装置６，８を室外に設置し、そこから室内１にオゾンを送り込むことで室内１にオゾンを発生させてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】作業対象となる室内の概略図である。
【図２】オゾン脱臭方法の実施例で用いられる作業手順を示したフローチャートである。
【図３】実施例に伴う室内の状態変化を示したグラフである。
【符号の説明】
【００６４】
１    室内
２    壁
４    窓
６    オゾン発生装置
８    オゾン発生装置
【図１】
2005058463.tif 000003
【図２】
2005058463.tif 000004
【図３】
2005058463.tif 000005