(57)【要約】【課題】  カムシャフトと一対の吸気弁間に連動切換機構を有する複数の吸気弁駆動部材が揺動可能に配設され、カムシャフトと一対の排気弁との間には各排気弁に個別に対応する一対の排気弁駆動部材が揺動可能に配設される内燃機関のＳＯＨＣ型動弁装置において、摩擦損失の低減を図った上で吸気弁側に点火プラグ等の他の部品を配置可能とする。【解決手段】  連動切換機構は、吸気弁駆動部材３５，３４；３４，３３の連動および連動解除を切換可能な切換ピンと、切換ピンの移動を案内して吸気弁駆動部材３５，３４，３３に固設される円筒状軸部材とを備え、円筒状軸部材には、カムシャフト２６に設けられたカム３１，２９，３０に摺接する円筒状の回転体４７，４６，４５が回転自在に支承され、連動切換機構３６は、吸気弁駆動部材３３，３４，３５の揺動軸線に関して吸気弁２０とは反対側に配置される。【選択図】        図２
2005098305.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の吸気弁（１６）および一対の排気弁（２０）に対して共通に単一のカムシャフト（２６）が配設され、該カムシャフト（２６）と一対の吸気弁（１６）との間には、連動および連動解除を切換可能な連動切換機構（３６）を有する複数の吸気弁駆動部材（３３，３４，３５）が揺動可能に配設され、前記カムシャフト（２６）と一対の排気弁（２０）との間には、各排気弁（２０）に個別に対応する一対の排気弁駆動部材（３８）が揺動可能に配設される内燃機関のＳＯＨＣ型動弁装置において、連動切換機構（３６）は、隣接する吸気弁駆動部材（３４，３５；３５，３４）を連動させる位置ならびにその連動を解除する位置間で移動可能な切換ピン（６８，６９）と、切換ピン（６８，６９）の移動を案内すべく吸気弁駆動部材（３５，３４，３３）に固設される円筒状軸部材（５４，５３，５２）とを備え、前記円筒状軸部材（５４，５３，５２）には、カムシャフト（２６）に設けられたカム（３１，２９，３０）に摺接する円筒状の回転体（４７，４６，４５）が回転自在に支承され、連動切換機構（３６）は吸気弁駆動部材（３３，３４，３５）の揺動軸線に関して吸気弁（１６）とは反対側に配置されることを特徴とする内燃機関のＳＯＨＣ型動弁装置。
【請求項２】
点火プラグ（７８）を挿入するためのプラグパイプ（７９）が両吸気弁（１６）間でシリンダヘッド（９）に連設されることを特徴とする請求項１記載の内燃機関のＳＯＨＣ型動弁装置。
【請求項３】
複数の吸気弁駆動部材（３３，３４，３５）のうちの少なくとも１つ（３４）は、連動切換機構（３６）が連動解除状態にあるときには吸気弁（１６）に対して自由となるものであり、該吸気弁駆動部材（３４）をカム（２９）側に弾発付勢するロストモーション機構（６２）が吸気弁駆動部材（３４）の上方に配置されることを特徴とする請求項１または２記載の内燃機関のＳＯＨＣ型動弁装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関のＳＯＨＣ型動弁装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、かかる動弁装置として、一対の吸気弁および一対の排気弁に対して共通に単一のカムシャフトが配設され、該カムシャフトと一対の吸気弁との間には、連動および連動解除を切換可能な連動切換機構を有する複数の吸気弁駆動部材が揺動可能に配設され、前記カムシャフトと一対の排気弁との間には、各排気弁に個別に対応する一対の排気弁駆動部材が揺動可能に配設されるものは、既に知られている（例えば下記特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平４−１４０５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、上記従来のものでは、一対の吸気弁に一端がそれぞれ連動、連結される２つのロッカアームを含む３つの吸気弁側ロッカアームの他端がローラーを介してカムにそれぞれ摺接され、それにより摩擦損失の低減が図られているが、連動切換機構は各吸気弁側ロッカアームの一端および揺動軸線間に設けられており、一対の排気弁に個別に連動、連結される一対の排気弁側ロッカアームが上記３つの吸気弁側ロッカアームの両側に配設されているので、点火プラグは、両排気弁側ロッカアーム間に配置せざるを得なかった。しかるに、排気側に点火プラグを配置したのでは点火プラグの熱引き性を向上させることは困難であり、その結果、ノッキング発生を防止するためには最大トルクを発生させる点火時期近傍に点火時期を設定することができず、充分なトルクを得難いという問題がある。また、吸気側を内方側に配置した車載用Ｖ型内燃機関に上記構造を適用したときには、点火プラグを脱着するためのスペースを内燃機関の周囲に確保し難いという問題がある。
【０００４】
本発明は、かかる事情に鑑みてなされたものであり、摩擦損失の低減を図った上で吸気弁側に点火プラグ等の他の部品を配置し得るスペースを確保した内燃機関のＳＯＨＣ型動弁装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために、請求項１記載の発明によれば、連動切換機構は、隣接する吸気弁駆動部材を連動させる位置ならびにその連動を解除する位置間で移動可能な切換ピンと、切換ピンの移動を案内すべく吸気弁駆動部材に固設される円筒状軸部材とを備え、前記円筒状軸部材には、カムシャフトに設けられたカムに摺接する円筒状の回転体が回転自在に支承され、連動切換機構は吸気弁駆動部材の揺動軸線に関して吸気弁とは反対側に配置される。
【０００６】
また請求項２記載の発明によれば、上記請求項１記載の発明の構成に加えて、点火プラグを挿入するためのプラグパイプが両吸気弁間でシリンダヘッドに連設される。
【発明の効果】
【０００７】
以上のように請求項１記載の発明によれば、連動切換機構は、隣接する吸気弁駆動部材を連動させる位置ならびにその連動を解除する位置間で移動可能な切換ピンと、切換ピンの移動を案内すべく吸気弁駆動部材に固設される円筒状軸部材とを備え、前記円筒状軸部材には、カムシャフトに設けられたカムに摺接する円筒状の回転体が回転自在に支承され、連動切換機構は吸気弁駆動部材の揺動軸線に関して吸気弁とは反対側に配置されるので、吸気側に点火プラグ等の部品を配置するスペースを確保することが可能となる。
【０００８】
また請求項２記載の発明によれば、請求項１記載の発明の構成に加えて、点火プラグを挿入するためのプラグパイプが両吸気弁間でシリンダヘッドに連設されるので、吸気弁側に点火プラグを配設して熱引き性を向上させ、それにより機関出力の向上を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
本発明の実施の形態を、添付図面に例示した本発明の実施例に基づいて以下に具体的に説明する。
【００１０】
添付図面において、図１ないし図５は本発明の一実施例を示すものであり、図１はＶ型内燃機関の側面図、図２は図１の２−２線矢視拡大断面図、図３は図２の３−３線断面図、図４は図２の４−４線断面図、図５は図３の５−５線断面図である。
【００１１】
先ず図１において、このＶ型内燃機関は、クランク軸６の軸線方向に並ぶ１あるいは複数のシリンダ７と、該シリンダ７に対して上方に開いた略Ｖ字形に配置されてクランク軸６の軸線方向に並ぶ１あるいは複数のシリンダ７とがシリンダブロック８に設けられ、該シリンダブロック８に結合されるシリンダヘッド９，９に、上記Ｖ字形の内方側で各シリンダ７…の吸気ポート１０…が設けられるとともに上記Ｖ字形の外方側で各シリンダ７…の排気ポート１１…が設けられ、シリンダヘッド９，９間に各吸気ポート１０…に接続される吸気マニホールドＭが配置されて成るものである。
【００１２】
図２ないし図４を併せて参照して、シリンダ７にはピストン１２が摺動可能に嵌合され、該ピストン１２の上面およびシリンダヘッド９間に燃焼室１３が形成される。シリンダヘッド９には、燃焼室１３の天井面に開口するようにして一対の吸気弁口１４…ならびに一対の排気弁口１５…が設けられており、両吸気弁口１４…は吸気ポート１０に連通され、両排気弁口１５…は排気ポート１１に連通される。
【００１３】
両吸気弁口１４…を個別に開閉可能な一対の吸気弁１６，１６は、シリンダヘッド９にそれぞれ設けられたガイド筒１７…に摺動可能に嵌合され、各ガイド筒１７…から上方に突出した吸気弁１６，１６の上端部に設けられるリテーナ１８，１８とシリンダヘッド９との間には各吸気弁１６，１６を囲繞する弁ばね１９，１９が縮設され、それらの弁ばね１９，１９により吸気弁１６，１６は吸気弁口１４…を閉じる方向に付勢される。また両排気弁口１５…を個別に開閉可能な一対の排気弁２０，２０は、シリンダヘッド９にそれぞれ設けられたガイド筒２１…に摺動可能に嵌合され、各ガイド筒２１…から上方に突出した排気弁２０，２０の上端部に設けられるリテーナ２２，２２とシリンダヘッド９との間には各排気弁２０，２０を囲繞する弁ばね２３，２３が縮設され、それらの弁ばね２３，２３により排気弁２０，２０は排気弁口１５…を閉じる方向に付勢される。
【００１４】
上記両吸気弁１６，１６と、クランク軸６に１／２の減速比で連動、連結されるカムシャフト２６との間には、カムシャフト２６の回転運動を吸気弁１６，１６の開閉運動に変換する吸気弁駆動手段２７1 が設けられ、両排気弁２０，２０と前記カムシャフト２６との間には、カムシャフト２６の回転運動を排気弁２０，２０の開閉運動に変換する排気弁駆動手段２７2 が設けられる。
【００１５】
図５を併せて参照して、カムシャフト２６は、シリンダヘッド９と該シリンダヘッド９に結合されるホルダ２８とで、クランク軸６の回転軸線と平行な軸線を有して回転自在に支承される。このカムシャフト２６には、吸気弁用高速カム２９と、一方の吸気弁１６に対応して吸気弁用高速カム２９の一側に配置される吸気弁用低速カム３０と、吸気弁用高速カム２９に関して吸気弁用低速カム３０とは反対側で他方の吸気弁１６に対応して配置される吸気弁用休止カム３１と、吸気弁用低速カム３０および吸気弁用休止カム３１の両側で両排気弁２０，２０に個別に対応して配置される排気弁用カム３２，３２とがそれぞれ固設される。
【００１６】
吸気弁用高速カム２９は、機関の高速運転域で両吸気弁１６，１６を開閉作動せしめるための形状を有するものであり、カムシャフト２６の軸線を中心とする円弧状のベース円部２９ａと、該ベース円部２９ａから半径方向外方に張出す高位部２９ｂとを有する。吸気弁用低速カム３０は、機関の低速運転域で一方の吸気弁１６を開閉作動せしめるための形状を有するものであり、カムシャフト２６の軸線を中心とする円弧状のベース円部３０ａと、カムシャフト２６の半径方向外方へのベース円部３０ａからの張出量を吸気弁用高速カム２９の高位部２９ｂよりも小とするとともに該高位部２９ｂよりも狭い中心角範囲にわたってベース円部３０ａから張出した高位部３０ｂとを有する。また吸気弁用休止カム３１は、機関の低速運転域で他方の吸気弁１６を実質的に休止させるための形状を有するものであり、基本的には前記両カム２９，３０のベース円部２９ａ，３０ａに対応した真円状に形成されるが、前記両カム２９，３０の高位部２９ｂ，３０ｂに対応する部分には、吸気弁１６を実質的には休止状態に保つものの該吸気弁１６の吸気弁口１４への固着を回避すべくわずかに開弁させるための突部３１ａが設けられる。しかも吸気弁用低速カム３０の軸方向に沿う幅Ｗ2 は吸気弁用高速カム２９の幅Ｗ1 よりも小さく、また吸気弁用休止カム３１の軸方向に沿う幅Ｗ3 は吸気弁用低速カム３０の幅Ｗ2 よりも小さい。さらに排気弁用カム３２，３２は、機関の運転状態にかかわらず両排気弁２０，２０を開閉作動せしめるための形状を有する。
【００１７】
一方、吸気弁駆動手段２７1 は、相互に隣接配置される吸気弁駆動部材としての第１、第２および第３吸気弁側ロッカアーム３３，３４，３５と、それらのロッカアーム３３〜３５の連動および連動解除を切換可能な連動切換機構３６とを有するものであり、第１吸気弁側ロッカアーム３３は一方の吸気弁１６に連動、連結され、第３吸気弁側ロッカアーム３５は他方の吸気弁１６に連動、連結され、第２吸気弁側ロッカアーム３４は第１および第３吸気弁側ロッカアーム３３，３５間に配置される。第１〜第３吸気弁側ロッカアーム３３〜３５は、カムシャフト２６の斜め上方位置でホルダ２８に固定的に支持された吸気弁側ロッカアームシャフト３７で揺動自在に支承される。また排気弁駆動手段２７2 は、各排気弁２０，２０に個別に連動、連結される排気弁駆動部材としての一対の排気弁側ロッカアーム３８，３８を有し、それらの排気弁側ロッカアーム３８，３８は、カムシャフト２６の斜め上方位置でホルダ２８に固定的に支持された排気弁側ロッカアームシャフト３９で揺動自在に支承される。第１〜第３吸気弁側ロッカアーム３３〜３５はクランク軸６の軸線に沿うシリンダ７の両側に配置されるホルダ２８，２８間に隣接配置され、両排気弁側ロッカアーム３８，３８は、排気弁側ロッカアームシャフト３９を囲繞するコイルばね４２を相互間に介設するようにして両ホルダ２８，２８間に配置される。
【００１８】
吸気弁駆動手段２７1 において第１および第３吸気弁側ロッカアーム３３，３５には、吸気弁１６，１６側に延びる腕部３３ａ，３５ａが一体に設けられており、それらの腕部３３ａ，３５ａの先端には、両吸気弁１６，１６の上端に当接するタペットねじ４０，４０が進退自在に螺合される。また排気弁駆動手段２７2 における両排気弁側ロッカアーム３８，３８には、両排気弁２０，２０側に延びる腕部３８ａ，３８ａが一体に設けられており、それらの腕部３８ａ，３８ａの先端には、両排気弁２０，２０の上端に当接するタペットねじ４１，４１が進退自在に螺合される。
【００１９】
第１吸気弁側ロッカアーム３３において、その揺動軸線すなわち吸気弁側ロッカアームシャフト３７の軸線に関して吸気弁１６とは反対側の端部には、吸気弁用低速カム３０に摺接する円筒状の回転体４５が回転自在に支承され、第２吸気弁側ロッカアーム３４において、その揺動軸線に関して両吸気弁１６，１６とは反対側の端部には吸気弁用高速カム２９に摺接する円筒状の回転体４６が回転自在に支承され、第３吸気弁側ロッカアーム３５において、その揺動軸線に関して吸気弁１６とは反対側の端部には吸気弁用休止カム３１に摺接する円筒状の回転体４７が回転自在に支承され、両排気弁側ロッカアーム３８，３８において、その揺動軸線すなわち排気弁側ロッカアームシャフト３９の軸線に関して両排気弁２０，２０とは反対側の端部には排気弁用カム３２，３２に摺接する円筒状の回転体４８，４８が回転自在に支承される。
【００２０】
第１吸気弁側ロッカアーム３３には、第２吸気弁側ロッカアーム３４側に開放した有底の嵌合穴４９が吸気弁側ロッカアームシャフト３７と平行に穿設され、第２吸気弁側ロッカアーム３４には、嵌合穴４９に対応して両側面に開口する嵌合孔５０が穿設され、第３吸気弁側ロッカアーム３５には、嵌合孔５０に対応して第２吸気弁側ロッカアーム３４側に開放した有底の嵌合穴５１が吸気弁側ロッカアームシャフト３７と平行に穿設される。而して前記嵌合穴４９、嵌合孔５０および嵌合穴５１には、同径である円筒状軸部材５２，５３，５４がそれぞれ嵌合、固定され、円筒状軸部材５２〜５４と、それらの円筒状軸部材５２〜５４を同軸に囲繞する回転体４５〜４７との間には複数のころ５５…，５６…，５７…がそれぞれ介装される。また排気弁側ロッカアーム３８，３８には、両側面に開口する嵌合孔５８，５８が排気弁側ロッカアームシャフト３９と平行に穿設され、各嵌合孔５８，５８に嵌合、固定される円筒状軸部材５９，５９と、それらの円筒状軸部材５９，５９を同軸に囲繞する回転体４８，４８との間には複数のころ６０…，６０…がそれぞれ介装される。したがって第１〜第３吸気弁側ロッカアーム３３〜３５は回転体４５〜４７を介して対応するカム３０，２９，３１にそれぞれ摺接される。しかも吸気弁用高速カム２９の幅Ｗ1 ＞吸気弁用低速カム３０の幅Ｗ2 ＞吸気弁用休止カム３１の幅Ｗ3 であるので、回転体４６の軸方向長さ＞回転体４５の軸方向長さ＞回転体４７の軸方向長さ、に設定されている。さらに排気弁側ロッカアーム２０，２０は回転体４８，４８を介して排気弁用カム３２，３２にそれぞれ摺接される。
【００２１】
各吸気弁側ロッカアーム３３〜３５ならびに排気弁側ロッカアーム３８，３８の上方でホルダ２８…上には支持板６１が固定されており、この支持板６１には、第２吸気弁側ロッカアーム３４をその回転体４６が吸気弁用高速カム２９に摺接する方向に弾発付勢するロストモーション機構６２が設けられ、該ロストモーション機構６２は、下方に開放した有底円筒状に形成されて支持板６１に固定されるガイド部材６３と、第２吸気弁側ロッカアーム３４に先端を当接させてガイド部材６３に摺動可能に嵌合されるリフタ６４と、リフタ６４およびガイド部材６３間に縮設されるリフタばね６５とを備える。
【００２２】
連動切換機構３６は、第３および第２吸気弁側ロッカアーム３５，３４の連動および連動解除を切換可能な第１切換ピン６８と、第２および第１吸気弁側ロッカアーム３４，３３の連動および連動解除を切換可能な第２切換ピン６９と、第１切換ピン６８とは反対側で第２切換ピン６９に摺接する規制部材７０と、規制部材７０を第２切換ピン６９側に付勢する戻しばね７１とを備える。
【００２３】
第１切換ピン６８は、第３吸気弁側ロッカアーム３５の円筒状軸部材５４に摺動可能に嵌合されるものであり、第３吸気弁側ロッカアーム３５における嵌合穴５１の閉塞端と第１切換ピン６８との間には液圧室７２が画成される。また第３吸気弁側ロッカアーム３５には液圧室７２に通じる連通路７３が穿設され、吸気弁側ロッカアームシャフト３７内には、前記連通路７３に常時通じる液圧路７４が設けられる。而して該液圧路７４は図示しない制御弁を介して液圧源に接続される。
【００２４】
第２切換ピン６９は、第２吸気弁側ロッカアーム３４の円筒状軸部材５３に摺動可能に嵌合され、第２切換ピン６９の一端は第１切換ピン６８に摺接されている。
【００２５】
規制部材７０は、有底円筒状に形成されて第１吸気弁側ロッカアーム３３の円筒状軸部材５２に摺動可能に嵌合されるものであり、この規制部材７０の閉塞端が第２切換ピン６９の他端に摺接される。また円筒状軸部材５２の内面には、規制部材７０に当接して該規制部材７０が円筒状軸部材５２から脱落するのを阻止するための止め輪７５が嵌着される。戻しばね７１は、第１吸気弁側ロッカアーム３３における嵌合穴４９の閉塞端と規制部材７０との間に縮設され、前記嵌合穴４９の閉塞端には開放孔７６が穿設される。
【００２６】
ところで、燃焼室１３の天井面中央部には点火プラグ７８が配設されるものであり、該点火プラグ７８を挿入するためのプラグパイプ７９がシリンダヘッド９に配設される。而して吸気弁駆動手段２７1 において、各吸気弁側ロッカアーム３３〜３５は吸気弁側ロッカアームシャフト３７に関して両吸気弁１６，１６とは反対側で回転体４５〜４７を介してカムシャフト２６の各カム３０，２９，３１に摺接されるものであって連動切換機構３６もそれらの回転体４５〜４７と同軸に配置されるので、第１および第３吸気弁側ロッカアーム３３，３５の腕部３３ａ，３５ａ間には空きスペースがあり、その空きスペースに上記プラグパイプ７９を配設することができる。したがって、吸気側を内方側に配置した車載用Ｖ型内燃機関において、点火プラグ７８の脱着のためのプラグパイプ７９を、Ｖ型内燃機関の内方側に配設することが可能となる。
【００２７】
次にこの実施例の作用について説明すると、機関の低速運転域では、連動切換機構３６の液圧室７２に液圧は作用しておらず、第１および第２切換ピン６８，６９の摺接面は第３および第２吸気弁側ロッカアーム３４，３５間に対応する位置に在り、第２切換ピン６９および規制部材７０の摺接面は第２および第１吸気弁側ロッカアーム３４，３３間に対応する位置に在る。したがって各吸気弁側ロッカアーム３３〜３５は相対揺動可能な状態にあり、一方の吸気弁１６が吸気弁用低速カム３０に応じたタイミングおよびリフト量で開閉駆動されるのに対し、他方の吸気弁１６は実質的に休止されている。
【００２８】
機関の高速運転域では、連動切換機構３６の液圧室７２に高圧の液圧が作用せしめられ、第１切換ピン６８は第２切換ピン６９を押圧しながら第２吸気弁側ロッカアーム３４の円筒状軸部材５３に嵌合し、第２切換ピン６９は規制部材７０を押圧しながら第１吸気弁側ロッカアーム３３の円筒状軸部材５２に嵌合する。したがって第１〜第３吸気弁側ロッカアーム３３〜３５は一体的に連結された状態となり、両吸気弁１６，１６は吸気弁用高速カム２９に応じたタイミングおよびリフト量で開閉駆動されることになる。
【００２９】
このようにして機関の低速運転域および高速運転域で両吸気弁１６，１６の開閉作動特性を変化させることにより、機関の運転状態に適合した動弁特性として機関出力の向上を図ることができる。
【００３０】
一方、両排気弁２０，２０は、機関の低速運転域および高速運転域とも、排気弁用カム３２，３２に応じたタイミングおよびリフト量で開閉駆動されることになる。
【００３１】
このような動弁装置において、吸気弁駆動手段２７1 および排気弁駆動手段２７2 とも、各ロッカアーム３３〜３５，３８，３８は回転体４５〜４７，４８，４８を介して対応するカム３０，２９，３１，３２，３２に摺接するので、摩擦損失を低減して開弁動力の低減を図ることができる。また第１〜第３吸気弁側ロッカアーム３３〜３５に設けられる連動切換機構３６は、前記回転体４５〜４７と同軸に配置されるものであり、連動切換機構３６を構成する切換ピン６８，６９、規制部材７０および戻しばね７１は、回転体４５〜４７を支承すべく各ロッカアーム３３〜３５に設けられた円筒状軸部材５２〜５４内に挿入されるので、連動切換機構３６を構成するための穿孔加工を各ロッカアーム３３〜３５に施すことが不要となり、加工工数の低減に寄与することができる。
【００３２】
しかも点火プラグ７８を吸気弁１６，１６側に配置することができるので、点火プラグ７８まわりの熱引き性を向上することができ、最大トルクを発生させる点火時期近傍に点火プラグ７８の点火時期を設定してもノッキングの発生を抑えることができ、したがって充分な出力トルクを得ることができる。
【００３３】
また吸気側を内方側に配置した車載用Ｖ型内燃機関において、点火プラグ７８が吸気弁１６，１６側に配置されることにより、点火プラグ７８の脱着のためのスペースをＶ型内燃機関の上方に確保すればよく、点火プラグ７８の脱着のためのスペースを確保することが容易となる。
【００３４】
ところで、連動切換機構３６において、液圧室７２に高圧の液圧を作用させたにもかかわらず、第１および第２切換ピン６８，６９の連結作動が何らかの原因により阻害され、連動切換機構３６が連動解除状態のままとなる場合が考えられる。その場合、相互に独立して作動する両吸気弁１６，１６のうち相対的に高リフトとなる吸気弁１６を駆動する第１吸気弁側ロッカアーム３３に、所定の高回転域まで動弁系挙動を保証するために、弁ばね１９のばね荷重を第１吸気弁側ロッカアーム３３の重量に対応して比較的高く設定しておく必要がある。したがって第１吸気弁側ロッカアーム３３が比較的大重量であれば、上記弁ばね１９のばね荷重もそれに対応して大きく設定せねばならず、連動解除状態ならびに連動状態での開弁動力が大きくなる。しかるに、相互に独立して作動する両吸気弁１６，１６のうち相対的に低リフトとなる吸気弁１６を駆動する第３吸気弁側ロッカアーム３５に液圧室７２および連通路７３が設けられることにより、第１吸気弁側ロッカアーム３３は、液圧室７２および連通路７３がない分だけ軽量化可能であり、したがって第１吸気弁側ロッカアーム３３を付勢するばね荷重を比較的低く設定して開弁動力の低減に寄与することができる。
【００３５】
また液圧室７２および連通路７３が設けられる第３吸気弁側ロッカアーム３５では、回転体４６の軸方向長さ＞回転体４５の軸方向長さ＞回転体４７の軸方向長さとなっているために、液圧室７２および連通路７３を配設しても吸気弁側ロッカアームシャフト３７の軸線に沿う幅を比較的小さく設定することが可能であり、それにより第３吸気弁側ロッカアーム３５の重量増大を抑えて開弁動力低減に寄与することができるとともに、カムシャフト２６の軸線に沿って動弁装置を比較的コンパクトに構成することが可能となる。
【００３６】
以上、本発明の実施例を詳述したが、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明を逸脱することなく種々の設計変更を行なうことが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】Ｖ型内燃機関の側面図
【図２】図１の２−２線矢視拡大断面図
【図３】図２の３−３線断面図
【図４】図２の４−４線断面図
【図５】図３の５−５線断面図
【符号の説明】
【００３８】
１６・・・・・・吸気弁
２０・・・・・・排気弁
２６・・・・・・カムシャフト
２９，３０，３１・・・・・・カム
３３，３４，３５・・・・・・吸気弁駆動部材としての吸気弁側ロッカアーム
３６・・・・・・連動切換機構
３８・・・・・・排気弁駆動部材としての排気弁側ロッカアーム
４５，４６，４７・・・・・・回転体
５２，５３，５４・・・・・・円筒状軸部材
６８，６９・・・・・・切換ピン
【図１】
2005098305.tif 000003
【図２】
2005098305.tif 000004
【図３】
2005098305.tif 000005
【図４】
2005098305.tif 000006
【図５】
2005098305.tif 000007
【手続補正書】
【提出日】平成16年12月28日(2004.12.28)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
カムシャフト（２６）と機関弁（１６）との間には、連動および連動解除を切換可能な連動切換機構（３６）を有し機関弁（１６）をカムシャフト（２６）の回転に連動して駆動する複数の機関弁駆動部材（３３，３４，３５）が、揺動支軸（３７）を介して揺動可能に配設され、
連動切換機構（３６）は、隣接する機関弁駆動部材（３４，３５；３３，３４）を連動させる位置ならびにその連動を解除する位置間で移動可能な切換ピン（６８，６９）と、切換ピン（６８，６９）の移動を案内すべく機関弁駆動部材（３５，３４，３３）に固設される円筒状軸部材（５４，５３，５２）とを備えると共に、その各円筒状軸部材（５４，５３，５２）には、カムシャフト（２６）に設けたカム（３１，２９，３０）に摺接する円筒状の回転体（４７，４６，４５）が回転自在に支承され、
複数の機関弁駆動部材（３３，３４，３５）のうちの特定の機関弁駆動部材（３４）は、連動切換機構（３６）が連動解除状態にあるときには機関弁（１６）に対して自由となるものであり、その特定の機関弁駆動部材（３４）をロストモーション機構（６２）でカム（２９）側に弾発付勢するようにした内燃機関の動弁装置において、
前記特定の機関弁駆動部材（３４）には、対応する円筒状軸部材（５３）の両端をそれぞれ支持すべく相互間に回転体（４６）を挟んで並列する一対の支持壁（３４ｓ，３４ｓ）と、その両支持壁（３４ｓ，３４ｓ）間に跨がりロストモーション機構（６２）に係合するロストモーション機構受け用隆起部（３４ａ）とが一体に形成されることを特徴とする、内燃機関の動弁装置。
【請求項２】
カムシャフト（２６）と機関弁（１６）との間には、連動および連動解除を切換可能な連動切換機構（３６）を有し機関弁（１６）をカムシャフト（２６）の回転に連動して駆動する複数の機関弁駆動部材（３３，３４，３５）が、揺動支軸（３７）を介して揺動可能に配設され、
連動切換機構（３６）は、隣接する機関弁駆動部材（３４，３５；３３，３４）を連動させる位置ならびにその連動を解除する位置間で移動可能な切換ピン（６８，６９）と、切換ピン（６８，６９）の移動を案内すべく機関弁駆動部材（３５，３４，３３）に固設される円筒状軸部材（５４，５３，５２）とを備えると共に、その各円筒状軸部材（５４，５３，５２）には、カムシャフト（２６）に設けたカム（３１，２９，３０）に摺接する円筒状の回転体（４７，４６，４５）が回転自在に支承され、
複数の機関弁駆動部材（３３，３４，３５）のうちの特定の機関弁駆動部材（３４）は、連動切換機構（３６）が連動解除状態にあるときには機関弁（１６）に対して自由となるものであり、その特定の機関弁駆動部材（３４）をロストモーション機構（６２）でカム（２９）側に弾発付勢するようにした内燃機関の動弁装置において、
前記特定の機関弁駆動部材（３４）には、対応する回転体（４６）の周辺に配置されてロストモーション機構（６２）に係合するロストモーション機構受け部（３４ａ）が一体に形成され、
このロストモーション機構受け部（３４ａ）と前記対応する回転体（４６）とは、その回転体（４６）の回転中心とカムシャフト（２６）の回転中心とを結ぶ仮想平面（Ａ）と平行な同一平面上に配置されると共に、ロストモーション機構（６２）の付勢方向が該仮想平面（Ａ）と平行であることを特徴とする、内燃機関の動弁装置。
【請求項３】
カムシャフト（２６）と機関弁（１６）との間には、連動および連動解除を切換可能な連動切換機構（３６）を有し機関弁（１６）をカムシャフト（２６）の回転に連動して駆動する複数の機関弁駆動部材（３３，３４，３５）が、揺動支軸（３７）を介して揺動可能に配設され、
連動切換機構（３６）は、隣接する機関弁駆動部材（３４，３５；３３，３４）を連動させる位置ならびにその連動を解除する位置間で移動可能な切換ピン（６８，６９）と、切換ピン（６８，６９）の移動を案内すべく機関弁駆動部材（３５，３４，３３）に固設される円筒状軸部材（５４，５３，５２）とを備えると共に、その各円筒状軸部材（５４，５３，５２）には、カムシャフト（２６）に設けたカム（３１，２９，３０）に摺接する円筒状の回転体（４７，４６，４５）が回転自在に支承され、
複数の機関弁駆動部材（３３，３４，３５）のうちの特定の機関弁駆動部材（３４）は、連動切換機構（３６）が連動解除状態にあるときには機関弁（１６）に対して自由となるものであり、その特定の機関弁駆動部材（３４）をロストモーション機構（６２）でカム（２９）側に弾発付勢するようにした内燃機関の動弁装置において、
前記特定の機関弁駆動部材（３４）には、対応する回転体（４６）の周辺に配置されてロストモーション機構（６２）に係合するロストモーション機構受け部（３４ａ）が一体に形成され、
このロストモーション機構受け部（３４ａ）と、これに対応する円筒状軸部材（５３）とは、その円筒状軸部材（５３）の軸心とカムシャフト（２６）の回転中心とを結ぶ仮想平面（Ａ）と平行な同一平面上に配置されると共に、ロストモーション機構（６２）の付勢方向が該仮想平面（Ａ）と平行であることを特徴とする、内燃機関の動弁装置。
【請求項４】
カムシャフト（２６）と機関弁（１６）との間には、連動および連動解除を切換可能な連動切換機構（３６）を有し機関弁（１６）をカムシャフト（２６）の回転に連動して駆動する複数の機関弁駆動部材（３３，３４，３５）が、揺動支軸（３７）を介して揺動可能に配設され、
連動切換機構（３６）は、隣接する機関弁駆動部材（３４，３５；３３，３４）を連動させる位置ならびにその連動を解除する位置間で移動可能な切換ピン（６８，６９）と、切換ピン（６８，６９）の移動を案内すべく機関弁駆動部材（３５，３４，３３）に固設される円筒状軸部材（５４，５３，５２）とを備えると共に、その各円筒状軸部材（５４，５３，５２）には、カムシャフト（２６）に設けたカム（３１，２９，３０）に摺接する円筒状の回転体（４７，４６，４５）が回転自在に支承され、
複数の機関弁駆動部材（３３，３４，３５）のうちの特定の機関弁駆動部材（３４）は、連動切換機構（３６）が連動解除状態にあるときには機関弁（１６）に対して自由となるものであり、その特定の機関弁駆動部材（３４）をロストモーション機構（６２）でカム（２９）側に弾発付勢するようにした内燃機関の動弁装置において、
前記特定の機関弁駆動部材（３４）には、ロストモーション機構（６２）に直接係合するロストモーション機構受け部（３４ａ）が一体に形成され、
このロストモーション機構受け部（３４ａ）とロストモーション機構（６２）とが直接係合する相互の対向面におけるロストモーション機構受け部（３４ａ）の、カムシャフト（２６）軸線方向の幅は、ロストモーション機構（６２）側の幅よりも大きいことを特徴とする、内燃機関の動弁装置。
【請求項５】
カムシャフト（２６）と機関弁（１６）との間には、連動および連動解除を切換可能な連動切換機構（３６）を有し機関弁（１６）をカムシャフト（２６）の回転に連動して駆動する複数の機関弁駆動部材（３３，３４，３５）が、揺動支軸（３７）を介して揺動可能に配設され、
連動切換機構（３６）は、隣接する機関弁駆動部材（３４，３５；３３，３４）を連動させる位置ならびにその連動を解除する位置間で移動可能な切換ピン（６８，６９）と、切換ピン（６８，６９）の移動を案内すべく機関弁駆動部材（３５，３４，３３）に固設される円筒状軸部材（５４，５３，５２）とを備えると共に、その各円筒状軸部材（５４，５３，５２）には、カムシャフト（２６）に設けたカム（３１，２９，３０）に摺接する円筒状の回転体（４７，４６，４５）が回転自在に支承され、
複数の機関弁駆動部材（３３，３４，３５）のうちの特定の機関弁駆動部材（３４）は、連動切換機構（３６）が連動解除状態にあるときには機関弁（１６）に対して自由となるものであり、その特定の機関弁駆動部材（３４）をロストモーション機構（６２）でカム（２９）側に弾発付勢するようにした内燃機関の動弁装置において、
前記特定の機関弁駆動部材（３４）には、ロストモーション機構（６２）に直接係合するロストモーション機構受け部（３４ａ）が一体に形成され、
このロストモーション機構受け部（３４ａ）とロストモーション機構（６２）とが直接係合する相互の対向面におけるロストモーション機構受け部（３４ａ）の表面積は、ロストモーション機構（６２）側の表面積よりも大きいことを特徴とする、内燃機関の動弁装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の動弁装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、斯かる動弁装置として、カムシャフトと機関弁との間には、連動および連動解除を切換可能な連動切換機構を有し機関弁をカムシャフトの回転に連動して駆動する複数の機関弁駆動部材が、揺動支軸を介して揺動可能に配設され、連動切換機構が、隣接する機関弁駆動部材を連動させる位置ならびにその連動を解除する位置間で移動可能な切換ピンと、切換ピンの移動を案内すべく機関弁駆動部材に固設される円筒状軸部材とを備えると共に、その各円筒状軸部材には、カムシャフトに設けたカムに摺接する円筒状の回転体が回転自在に支承され、複数の機関弁駆動部材のうちの特定の機関弁駆動部材は、連動切換機構が連動解除状態にあるときには機関弁に対して自由となるものであり、その特定の機関弁駆動部材をロストモーション機構でカム側に弾発付勢するようにしたものは、既に知られている（例えば下記特許文献１参照）。
【特許文献１】特開昭６３−１００２１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、上記のような動弁装置において、複数の機関弁駆動部材のうちの特定の機関弁駆動部材には、ロストモーション機構と係合するロストモーション機構受け部が一体に形成されている。
【０００４】
本発明は、上記ロストモーション機構受け部を利用するようにして、或いは、カムシャフトから円筒状軸部材を介して前記特定の機関弁駆動部材に加わる叩かれ荷重が上記ロストモーション機構受け部を通してロストモーション機構で効率よく受けられるようにして、前記特定の機関弁駆動部材における円筒状軸部材の支持剛性を効果的に高めることができるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために、本発明は、カムシャフトと機関弁との間には、連動および連動解除を切換可能な連動切換機構を有し機関弁をカムシャフトの回転に連動して駆動する複数の機関弁駆動部材が、揺動支軸を介して揺動可能に配設され、連動切換機構が、隣接する機関弁駆動部材を連動させる位置ならびにその連動を解除する位置間で移動可能な切換ピンと、切換ピンの移動を案内すべく機関弁駆動部材に固設される円筒状軸部材とを備えると共に、その各円筒状軸部材には、カムシャフトに設けたカムに摺接する円筒状の回転体が回転自在に支承され、複数の機関弁駆動部材のうちの特定の機関弁駆動部材は、連動切換機構が連動解除状態にあるときには機関弁に対して自由となるものであり、その特定の機関弁駆動部材をロストモーション機構でカム側に弾発付勢するようにした内燃機関の動弁装置において、前記特定の機関弁駆動部材には、対応する円筒状軸部材の両端をそれぞれ支持すべく相互間に回転体を挟んで並列する一対の支持壁と、その両支持壁間に跨がりロストモーション機構に係合するロストモーション機構受け用隆起部とが一体に形成されることを第１の特徴とし、
また前記特定の機関弁駆動部材には、対応する回転体の周辺に配置されてロストモーション機構に係合するロストモーション機構受け部が一体に形成され、このロストモーション機構受け部と前記対応する回転体とは、その回転体の回転中心とカムシャフトの回転中心とを結ぶ仮想平面と平行な同一平面上に配置されると共に、ロストモーション機構の付勢方向が該仮想平面と平行であることを第２の特徴とし、
また前記特定の機関弁駆動部材には、対応する回転体の周辺に配置されてロストモーション機構に係合するロストモーション機構受け部が一体に形成され、このロストモーション機構受け部と、これに対応する円筒状軸部材とは、その円筒状軸部材の軸心とカムシャフトの回転中心とを結ぶ仮想平面と平行な同一平面上に配置されると共に、ロストモーション機構の付勢方向が該仮想平面と平行であることを第３の特徴とし、
また前記特定の機関弁駆動部材には、ロストモーション機構に直接係合するロストモーション機構受け部が一体に形成され、このロストモーション機構受け部とロストモーション機構とが直接係合する相互の対向面におけるロストモーション機構受け部の、カムシャフト軸線方向の幅は、ロストモーション機構側の幅よりも大きいことを第４の特徴とし、  また前記特定の機関弁駆動部材には、ロストモーション機構に直接係合するロストモーション機構受け部が一体に形成され、このロストモーション機構受け部とロストモーション機構とが直接係合する相互の対向面におけるロストモーション機構受け部の表面積は、ロストモーション機構側の表面積よりも大きいことを第５の特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
以上のように本発明の第１の特徴によれば、特定の機関弁駆動部材には、対応する円筒状軸部材の両端をそれぞれ支持すべく相互間に回転体を挟んで並列する一対の支持壁と、その両支持壁間に跨がりロストモーション機構に係合するロストモーション機構受け用隆起部とが一体に形成されるので、そのロストモーション機構受け用隆起部を利用して、一対の支持壁の剛性、延いては機関弁駆動部材における円筒状軸部材の支持剛性を効果的に高めることができる。
【０００７】
また第２，第３の各特徴によれば、カムシャフトから円筒状軸部材を介して特定の機関弁駆動部材に加わる大きな叩かれ荷重を、その機関弁駆動部材に形成したロストモーション機構受け部を通してロストモーション機構で効率よく受けることができるので、その機関弁駆動部材における円筒状軸部材の支持剛性を効果的に高めることができ、しかもロストモーション機構の弾発付勢力が比較的小さく設定可能となることから、ロストモーション機構の小型化に寄与することができる。
【０００８】
また特に第４の特徴によれば、ロストモーション機構受け部とロストモーション機構とが直接係合する相互の対向面におけるロストモーション機構受け部の、カムシャフト軸線方向の幅が、ロストモーション機構側の幅よりも大きいので、それだけ頑丈となるロストモーション機構受け部を利用して、機関弁駆動部材における円筒状軸部材の支持剛性を効果的に高めることができる。
【０００９】
また特に第５の特徴によれば、ロストモーション機構受け部とロストモーション機構とが直接係合する相互の対向面におけるロストモーション機構受け部の表面積が、ロストモーション機構側の表面積よりも大きいので、それだけ頑丈となるロストモーション機構受け部を利用して、機関弁駆動部材における円筒状軸部材の支持剛性を効果的に高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明の実施の形態を、添付図面に例示した本発明の実施例に基づいて以下に具体的に説明する。
【００１１】
添付図面において、図１ないし図５は本発明の一実施例を示すものであり、図１はＶ型内燃機関の側面図、図２は図１の２−２線矢視拡大断面図、図３は図２の３−３線断面図、図４は図２の４−４線断面図、図５は図３の５−５線断面図である。
【００１２】
先ず図１において、このＶ型内燃機関は、クランク軸６の軸線方向に並ぶ１あるいは複数のシリンダ７と、該シリンダ７に対して上方に開いた略Ｖ字形に配置されてクランク軸６の軸線方向に並ぶ１あるいは複数のシリンダ７とがシリンダブロック８に設けられ、該シリンダブロック８に結合されるシリンダヘッド９，９に、上記Ｖ字形の内方側で各シリンダ７…の吸気ポート１０…が設けられるとともに上記Ｖ字形の外方側で各シリンダ７…の排気ポート１１…が設けられ、シリンダヘッド９，９間に各吸気ポート１０…に接続される吸気マニホールドＭが配置されて成るものである。
【００１３】
図２ないし図４を併せて参照して、シリンダ７にはピストン１２が摺動可能に嵌合され、該ピストン１２の上面およびシリンダヘッド９間に燃焼室１３が形成される。シリンダヘッド９には、燃焼室１３の天井面に開口するようにして一対の吸気弁口１４…ならびに一対の排気弁口１５…が設けられており、両吸気弁口１４…は吸気ポート１０に連通され、両排気弁口１５…は排気ポート１１に連通される。
【００１４】
両吸気弁口１４…を個別に開閉可能な、機関弁としての一対の吸気弁１６，１６は、シリンダヘッド９にそれぞれ設けられたガイド筒１７…に摺動可能に嵌合され、各ガイド筒１７…から上方に突出した吸気弁１６，１６の上端部に設けられるリテーナ１８，１８とシリンダヘッド９との間には各吸気弁１６，１６を囲繞する弁ばね１９，１９が縮設され、それらの弁ばね１９，１９により吸気弁１６，１６は吸気弁口１４…を閉じる方向に付勢される。また両排気弁口１５…を個別に開閉可能な一対の排気弁２０，２０は、シリンダヘッド９にそれぞれ設けられたガイド筒２１…に摺動可能に嵌合され、各ガイド筒２１…から上方に突出した排気弁２０，２０の上端部に設けられるリテーナ２２，２２とシリンダヘッド９との間には各排気弁２０，２０を囲繞する弁ばね２３，２３が縮設され、それらの弁ばね２３，２３により排気弁２０，２０は排気弁口１５…を閉じる方向に付勢される。
【００１５】
上記両吸気弁１６，１６と、クランク軸６に１／２の減速比で連動、連結されるカムシャフト２６との間には、カムシャフト２６の回転運動を吸気弁１６，１６の開閉運動に変換する吸気弁駆動手段２７1 が設けられ、両排気弁２０，２０と前記カムシャフト２６との間には、カムシャフト２６の回転運動を排気弁２０，２０の開閉運動に変換する排気弁駆動手段２７2 が設けられる。
【００１６】
図５を併せて参照して、カムシャフト２６は、シリンダヘッド９と該シリンダヘッド９に結合されるホルダ２８とで、クランク軸６の回転軸線と平行な軸線を有して回転自在に支承される。このカムシャフト２６には、吸気弁用高速カム２９と、一方の吸気弁１６に対応して吸気弁用高速カム２９の一側に配置される吸気弁用低速カム３０と、吸気弁用高速カム２９に関して吸気弁用低速カム３０とは反対側で他方の吸気弁１６に対応して配置される吸気弁用休止カム３１と、吸気弁用低速カム３０および吸気弁用休止カム３１の両側で両排気弁２０，２０に個別に対応して配置される排気弁用カム３２，３２とがそれぞれ固設される。
【００１７】
吸気弁用高速カム２９は、機関の高速運転域で両吸気弁１６，１６を開閉作動せしめるための形状を有するものであり、カムシャフト２６の軸線を中心とする円弧状のベース円部２９ａと、該ベース円部２９ａから半径方向外方に張出す高位部２９ｂとを有する。吸気弁用低速カム３０は、機関の低速運転域で一方の吸気弁１６を開閉作動せしめるための形状を有するものであり、カムシャフト２６の軸線を中心とする円弧状のベース円部３０ａと、カムシャフト２６の半径方向外方へのベース円部３０ａからの張出量を吸気弁用高速カム２９の高位部２９ｂよりも小とするとともに該高位部２９ｂよりも狭い中心角範囲にわたってベース円部３０ａから張出した高位部３０ｂとを有する。また吸気弁用休止カム３１は、機関の低速運転域で他方の吸気弁１６を実質的に休止させるための形状を有するものであり、基本的には前記両カム２９，３０のベース円部２９ａ，３０ａに対応した真円状に形成されるが、前記両カム２９，３０の高位部２９ｂ，３０ｂに対応する部分には、吸気弁１６を実質的には休止状態に保つものの該吸気弁１６の吸気弁口１４への固着を回避すべくわずかに開弁させるための突部３１ａが設けられる。しかも吸気弁用低速カム３０の軸方向に沿う幅Ｗ2 は吸気弁用高速カム２９の幅Ｗ1 よりも小さく、また吸気弁用休止カム３１の軸方向に沿う幅Ｗ3 は吸気弁用低速カム３０の幅Ｗ2 よりも小さい。さらに排気弁用カム３２，３２は、機関の運転状態にかかわらず両排気弁２０，２０を開閉作動せしめるための形状を有する。
【００１８】
一方、吸気弁駆動手段２７1 は、相互に隣接配置される機関弁駆動部材としての第１、第２および第３吸気弁側ロッカアーム３３，３４，３５と、それらのロッカアーム３３〜３５の連動および連動解除を切換可能な連動切換機構３６とを有するものであり、第１吸気弁側ロッカアーム３３は一方の吸気弁１６に連動、連結され、第３吸気弁側ロッカアーム３５は他方の吸気弁１６に連動、連結され、特定の機関弁駆動部材としての第２吸気弁側ロッカアーム３４は第１および第３吸気弁側ロッカアーム３３，３５間に配置される。第１〜第３吸気弁側ロッカアーム３３〜３５は、カムシャフト２６の斜め上方位置でホルダ２８に固定的に支持された揺動支軸としての吸気弁側ロッカアームシャフト３７で揺動自在に支承される。また排気弁駆動手段２７2 は、各排気弁２０，２０に個別に連動、連結される排気弁駆動部材としての一対の排気弁側ロッカアーム３８，３８を有し、それらの排気弁側ロッカアーム３８，３８は、カムシャフト２６の斜め上方位置でホルダ２８に固定的に支持された排気弁側ロッカアームシャフト３９で揺動自在に支承される。第１〜第３吸気弁側ロッカアーム３３〜３５はクランク軸６の軸線に沿うシリンダ７の両側に配置されるホルダ２８，２８間に隣接配置され、両排気弁側ロッカアーム３８，３８は、排気弁側ロッカアームシャフト３９を囲繞するコイルばね４２を相互間に介設するようにして両ホルダ２８，２８間に配置される。
【００１９】
吸気弁駆動手段２７1 において第１および第３吸気弁側ロッカアーム３３，３５には、吸気弁１６，１６側に延びる腕部３３ａ，３５ａが一体に設けられており、それらの腕部３３ａ，３５ａの先端には、両吸気弁１６，１６の上端に当接するタペットねじ４０，４０が進退自在に螺合される。また排気弁駆動手段２７2 における両排気弁側ロッカアーム３８，３８には、両排気弁２０，２０側に延びる腕部３８ａ，３８ａが一体に設けられており、それらの腕部３８ａ，３８ａの先端には、両排気弁２０，２０の上端に当接するタペットねじ４１，４１が進退自在に螺合される。
【００２０】
第１吸気弁側ロッカアーム３３において、その揺動軸線すなわち吸気弁側ロッカアームシャフト３７の軸線に関して吸気弁１６とは反対側の端部には、吸気弁用低速カム３０に摺接する円筒状の回転体４５が回転自在に支承され、第２吸気弁側ロッカアーム３４において、その揺動軸線に関して両吸気弁１６，１６とは反対側の端部には吸気弁用高速カム２９に摺接する円筒状の回転体４６が回転自在に支承され、第３吸気弁側ロッカアーム３５において、その揺動軸線に関して吸気弁１６とは反対側の端部には吸気弁用休止カム３１に摺接する円筒状の回転体４７が回転自在に支承され、両排気弁側ロッカアーム３８，３８において、その揺動軸線すなわち排気弁側ロッカアームシャフト３９の軸線に関して両排気弁２０，２０とは反対側の端部には排気弁用カム３２，３２に摺接する円筒状の回転体４８，４８が回転自在に支承される。
【００２１】
第１吸気弁側ロッカアーム３３には、第２吸気弁側ロッカアーム３４側に開放した有底の嵌合穴４９が吸気弁側ロッカアームシャフト３７と平行に穿設され、第２吸気弁側ロッカアーム３４には、嵌合穴４９に対応して両側面に開口する嵌合孔５０が穿設され、第３吸気弁側ロッカアーム３５には、嵌合孔５０に対応して第２吸気弁側ロッカアーム３４側に開放した有底の嵌合穴５１が吸気弁側ロッカアームシャフト３７と平行に穿設される。而して前記嵌合穴４９、嵌合孔５０および嵌合穴５１には、同径である円筒状軸部材５２，５３，５４がそれぞれ嵌合、固定され、円筒状軸部材５２〜５４と、それらの円筒状軸部材５２〜５４を同軸に囲繞する回転体４５〜４７との間には複数のころ５５…，５６…，５７…がそれぞれ介装される。
【００２２】
而して、特定の機関弁駆動部材としての第２吸気弁側ロッカアーム３４は、吸気弁１６とは反対側の端部に、対応する円筒状軸部材５３の両端をそれぞれ支持すべく相互間に回転体４６を挟んで並列する一対の支持壁３４ｓ，３４ｓを一体に備えており、その両支持壁３４ｓ，３４ｓに前記嵌合孔５０，５０がそれぞれ形成される。またその第２吸気弁側ロッカアーム３４の上面には、対応する回転体４６の周辺に配置されて前記両支持壁３４ｓ，３４ｓ間に跨がるロストモーション機構受け用隆起部３４ａが一体に形成されており、この隆起部３４ａは、ロストモーション機構受け部を構成するものであって、後述するロストモーション機構６２に直接係合する。
【００２３】
また排気弁側ロッカアーム３８，３８には、両側面に開口する嵌合孔５８，５８が排気弁側ロッカアームシャフト３９と平行に穿設され、各嵌合孔５８，５８に嵌合、固定される円筒状軸部材５９，５９と、それらの円筒状軸部材５９，５９を同軸に囲繞する回転体４８，４８との間には複数のころ６０…，６０…がそれぞれ介装される。したがって第１〜第３吸気弁側ロッカアーム３３〜３５は回転体４５〜４７を介して対応するカム３０，２９，３１にそれぞれ摺接される。しかも吸気弁用高速カム２９の幅Ｗ1 ＞吸気弁用低速カム３０の幅Ｗ2 ＞吸気弁用休止カム３１の幅Ｗ3 であるので、回転体４６の軸方向長さ＞回転体４５の軸方向長さ＞回転体４７の軸方向長さ、に設定されている。さらに排気弁側ロッカアーム２０，２０は回転体４８，４８を介して排気弁用カム３２，３２にそれぞれ摺接される。
【００２４】
各吸気弁側ロッカアーム３３〜３５ならびに排気弁側ロッカアーム３８，３８の上方でホルダ２８…上には支持板６１が固定されており、この支持板６１には、第２吸気弁側ロッカアーム３４をその回転体４６が吸気弁用高速カム２９に摺接する方向に弾発付勢するロストモーション機構６２が設けられ、該ロストモーション機構６２は、下方に開放した有底円筒状に形成されて支持板６１に固定されるガイド部材６３と、第２吸気弁側ロッカアーム３４に先端を当接させてガイド部材６３に摺動可能に嵌合されるリフタ６４と、リフタ６４およびガイド部材６３間に縮設されるリフタばね６５とを備える。
【００２５】
図４からも明らかなように、第２吸気弁側ロッカアーム３４の前記ロストモーション機構受け用隆起部３４ａと、これに対応する円筒状軸部材５３（従って回転体４６）とは、その円筒状軸部材５３の軸心とカムシャフト２６の回転中心とを結ぶ仮想平面Ａと平行な同一平面上に配置されると共に、ロストモーション機構６２のカム側への付勢方向が該仮想平面Ａと平行である。そのため、カムシャフト２６から円筒状軸部材５３を介して第２吸気弁側ロッカアーム３４に加わる大きな叩かれ荷重を、該ロッカアーム３４に形成したロストモーション機構受け用隆起部６４ａを通してロストモーション機構で効率よく受けることができるので、該ロッカアーム３４における円筒状軸部材５３の支持剛性を効果的に高めることができ、しかもロストモーション機構６２の弾発付勢力が比較的小さく設定可能となることから、ロストモーション機構６２の小型化が図られる。
【００２６】
また図４，５からも明らかなように、ロストモーション機構受け用隆起部３４ａとロストモーション機構６２のリフタ６４とが直接係合する相互の対向面においてロストモーション機構受け用隆起部３４ａの表面積及びカムシャフト軸線方向の幅は、リフト６４側の表面積及びカムシャフト軸線方向の幅よりもそれぞれ大きくなっており、それだけ頑丈となるロストモーション機構受け用隆起部３４ａを利用して、第２吸気弁側ロッカアーム３４における円筒状軸部材５３の支持剛性を効果的に高めることができる。
【００２７】
連動切換機構３６は、第３および第２吸気弁側ロッカアーム３５，３４の連動および連動解除を切換可能な第１切換ピン６８と、第２および第１吸気弁側ロッカアーム３４，３３の連動および連動解除を切換可能な第２切換ピン６９と、第１切換ピン６８とは反対側で第２切換ピン６９に摺接する規制部材７０と、規制部材７０を第２切換ピン６９側に付勢する戻しばね７１とを備える。
【００２８】
第１切換ピン６８は、第３吸気弁側ロッカアーム３５の円筒状軸部材５４に摺動可能に嵌合されるものであり、第３吸気弁側ロッカアーム３５における嵌合穴５１の閉塞端と第１切換ピン６８との間には液圧室７２が画成される。また第３吸気弁側ロッカアーム３５には液圧室７２に通じる連通路７３が穿設され、吸気弁側ロッカアームシャフト３７内には、前記連通路７３に常時通じる液圧路７４が設けられる。而して該液圧路７４は図示しない制御弁を介して液圧源に接続される。
【００２９】
第２切換ピン６９は、第２吸気弁側ロッカアーム３４の円筒状軸部材５３に摺動可能に嵌合され、第２切換ピン６９の一端は第１切換ピン６８に摺接されている。
【００３０】
規制部材７０は、有底円筒状に形成されて第１吸気弁側ロッカアーム３３の円筒状軸部材５２に摺動可能に嵌合されるものであり、この規制部材７０の閉塞端が第２切換ピン６９の他端に摺接される。また円筒状軸部材５２の内面には、規制部材７０に当接して該規制部材７０が円筒状軸部材５２から脱落するのを阻止するための止め輪７５が嵌着される。戻しばね７１は、第１吸気弁側ロッカアーム３３における嵌合穴４９の閉塞端と規制部材７０との間に縮設され、前記嵌合穴４９の閉塞端には開放孔７６が穿設される。
【００３１】
ところで、燃焼室１３の天井面中央部には点火プラグ７８が配設されるものであり、該点火プラグ７８を挿入するためのプラグパイプ７９がシリンダヘッド９に配設される。而して吸気弁駆動手段２７1 において、各吸気弁側ロッカアーム３３〜３５は吸気弁側ロッカアームシャフト３７に関して両吸気弁１６，１６とは反対側で回転体４５〜４７を介してカムシャフト２６の各カム３０，２９，３１に摺接されるものであって連動切換機構３６もそれらの回転体４５〜４７と同軸に配置されるので、第１および第３吸気弁側ロッカアーム３３，３５の腕部３３ａ，３５ａ間には空きスペースがあり、その空きスペースに上記プラグパイプ７９を配設することができる。したがって、吸気側を内方側に配置した車載用Ｖ型内燃機関において、点火プラグ７８の脱着のためのプラグパイプ７９を、Ｖ型内燃機関の内方側に配設することが可能となる。
【００３２】
次にこの実施例の作用について説明すると、機関の低速運転域では、連動切換機構３６の液圧室７２に液圧は作用しておらず、第１および第２切換ピン６８，６９の摺接面は第３および第２吸気弁側ロッカアーム３４，３５間に対応する位置に在り、第２切換ピン６９および規制部材７０の摺接面は第２および第１吸気弁側ロッカアーム３４，３３間に対応する位置に在る。したがって各吸気弁側ロッカアーム３３〜３５は相対揺動可能な状態にあり、一方の吸気弁１６が吸気弁用低速カム３０に応じたタイミングおよびリフト量で開閉駆動されるのに対し、他方の吸気弁１６は実質的に休止されている。
【００３３】
機関の高速運転域では、連動切換機構３６の液圧室７２に高圧の液圧が作用せしめられ、第１切換ピン６８は第２切換ピン６９を押圧しながら第２吸気弁側ロッカアーム３４の円筒状軸部材５３に嵌合し、第２切換ピン６９は規制部材７０を押圧しながら第１吸気弁側ロッカアーム３３の円筒状軸部材５２に嵌合する。したがって第１〜第３吸気弁側ロッカアーム３３〜３５は一体的に連結された状態となり、両吸気弁１６，１６は吸気弁用高速カム２９に応じたタイミングおよびリフト量で開閉駆動されることになる。
【００３４】
このようにして機関の低速運転域および高速運転域で両吸気弁１６，１６の開閉作動特性を変化させることにより、機関の運転状態に適合した動弁特性として機関出力の向上を図ることができる。
【００３５】
一方、両排気弁２０，２０は、機関の低速運転域および高速運転域とも、排気弁用カム３２，３２に応じたタイミングおよびリフト量で開閉駆動されることになる。
【００３６】
このような動弁装置において、吸気弁駆動手段２７1 および排気弁駆動手段２７2 とも、各ロッカアーム３３〜３５，３８，３８は回転体４５〜４７，４８，４８を介して対応するカム３０，２９，３１，３２，３２に摺接するので、摩擦損失を低減して開弁動力の低減を図ることができる。また第１〜第３吸気弁側ロッカアーム３３〜３５に設けられる連動切換機構３６は、前記回転体４５〜４７と同軸に配置されるものであり、連動切換機構３６を構成する切換ピン６８，６９、規制部材７０および戻しばね７１は、回転体４５〜４７を支承すべく各ロッカアーム３３〜３５に設けられた円筒状軸部材５２〜５４内に挿入されるので、連動切換機構３６を構成するための穿孔加工を各ロッカアーム３３〜３５に施すことが不要となり、加工工数の低減に寄与することができる。
【００３７】
しかも点火プラグ７８を吸気弁１６，１６側に配置することができるので、点火プラグ７８まわりの熱引き性を向上することができ、最大トルクを発生させる点火時期近傍に点火プラグ７８の点火時期を設定してもノッキングの発生を抑えることができ、したがって充分な出力トルクを得ることができる。
【００３８】
また吸気側を内方側に配置した車載用Ｖ型内燃機関において、点火プラグ７８が吸気弁１６，１６側に配置されることにより、点火プラグ７８の脱着のためのスペースをＶ型内燃機関の上方に確保すればよく、点火プラグ７８の脱着のためのスペースを確保することが容易となる。
【００３９】
ところで、連動切換機構３６において、液圧室７２に高圧の液圧を作用させたにもかかわらず、第１および第２切換ピン６８，６９の連結作動が何らかの原因により阻害され、連動切換機構３６が連動解除状態のままとなる場合が考えられる。その場合、相互に独立して作動する両吸気弁１６，１６のうち相対的に高リフトとなる吸気弁１６を駆動する第１吸気弁側ロッカアーム３３に、所定の高回転域まで動弁系挙動を保証するために、弁ばね１９のばね荷重を第１吸気弁側ロッカアーム３３の重量に対応して比較的高く設定しておく必要がある。したがって第１吸気弁側ロッカアーム３３が比較的大重量であれば、上記弁ばね１９のばね荷重もそれに対応して大きく設定せねばならず、連動解除状態ならびに連動状態での開弁動力が大きくなる。しかるに、相互に独立して作動する両吸気弁１６，１６のうち相対的に低リフトとなる吸気弁１６を駆動する第３吸気弁側ロッカアーム３５に液圧室７２および連通路７３が設けられることにより、第１吸気弁側ロッカアーム３３は、液圧室７２および連通路７３がない分だけ軽量化可能であり、したがって第１吸気弁側ロッカアーム３３を付勢するばね荷重を比較的低く設定して開弁動力の低減に寄与することができる。
【００４０】
また液圧室７２および連通路７３が設けられる第３吸気弁側ロッカアーム３５では、回転体４６の軸方向長さ＞回転体４５の軸方向長さ＞回転体４７の軸方向長さとなっているために、液圧室７２および連通路７３を配設しても吸気弁側ロッカアームシャフト３７の軸線に沿う幅を比較的小さく設定することが可能であり、それにより第３吸気弁側ロッカアーム３５の重量増大を抑えて開弁動力低減に寄与することができるとともに、カムシャフト２６の軸線に沿って動弁装置を比較的コンパクトに構成することが可能となる。
【００４１】
以上、本発明の実施例を詳述したが、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明を逸脱することなく種々の設計変更を行なうことが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】Ｖ型内燃機関の側面図
【図２】図１の２−２線矢視拡大断面図
【図３】図２の３−３線断面図
【図４】図２の４−４線断面図
【図５】図３の５−５線断面図
【符号の説明】
【００４３】
Ａ・・・・・・・仮想平面
１６・・・・・・機関弁としての吸気弁
２６・・・・・・カムシャフト
２９，３０，３１・・カム
３３，３４，３５・・機関弁駆動部材としての吸気弁側ロッカアーム
３４ａ・・・・・ロストモーション機構受け部（ロストモーション機構受け用隆起部）
３４ｓ・・・・・支持壁
３６・・・・・・連動切換機構
３７・・・・・・揺動支軸としての吸気弁側ロッカアームシャフト
４５，４６，４７・・回転体
５２，５３，５４・・円筒状軸部材
６２・・・・・・ロストモーション機構
６８，６９・・・・切換ピン
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２】
2005098305.tif 000008
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４】
2005098305.tif 000009
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図５】
2005098305.tif 000010