(57)【要約】【課題】  通信用投光部から発せられる光信号が遮断される確率を少なくでき、通信の信頼性を向上させる。【解決手段】  加熱調理器１２は、トッププレート１７の下方に電磁誘導加熱用の加熱コイル２０，２１と中央ヒータ２２を備えていると共に、ロースタ４６を備えている。トッププレート１７の下方に、４個の赤外線ＬＥＤ３１〜３４を、各鍋載置部３９〜４１を避けるように配設する。加熱調理器１２の使用に伴い赤外線ＬＥＤ３１〜３４が発光すると、赤外線の光信号が、トッププレート１７を通して上方のレンジフードファン１３のフォトダイオード３５に向けて送信される。フォトダイオード３５がその光信号を受信すると、その信号に基づきレンジフードファン１３のファン装置が駆動制御される。【選択図】  図１
2005142171.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
鍋などの調理容器が載置されるトッププレートと、
このトッププレートの下方に配設された調理用の加熱手段と、
前記トッププレートの下方に配設され、当該トッププレートを通して光信号を上方に向けて発する複数個の通信用投光部とを具備したことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記複数個の通信用投光部のうち少なくとも１個を、前記トッププレートの前部に配置したことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
鍋などの調理容器が載置されるトッププレートと、
このトッププレートの下方に配設された調理用の複数の加熱手段と、
前記トッププレートの下方に配設され、当該トッププレートを通して光信号を上方に向けて発する複数個の通信用投光部とを具備し、
前記複数の加熱手段は電磁誘導加熱用の加熱コイルとヒータとを備え、
前記複数個の通信用投光部のうち少なくとも１個を、前記加熱コイルの近傍に配置したことを特徴とする加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信用投光部を備えた加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
加熱調理器と換気装置と組み合わせて構成される加熱調理システムとしては、例えば特許文献１に示されたものが知られている。このものは図１０に示すような構成となっている。すなわち、流し台のキャビネット１の上端部にワークトップ２が設けられ、このワークトップ２に、加熱調理器を構成するコンロ３が複数個設置されている。また、このコンロ３の上方に、換気装置を構成するレンジフードファン４が配設されている。このレンジフードファン４は、フード本体５の内部に、ファンモータ６ａ及びファン６ｂを有するファン装置６を備えていて、壁面に取り付けられている。
【０００３】
そして、上記キャビネット１の前面の上部に、通信用のリモートコントロールスイッチ７が出し入れ可能に設けられている。このリモートコントロールスイッチ７には、赤外線の光信号を発する通信用投光部７ａ及び操作スイッチが設けられている。一方、上記レンジフードファン４のフード本体５における前下部に、通信用受光部８が設けられている。
【０００４】
上記構成において、リモートコントロールスイッチ７を、図に示すのように前方へ突出させた状態において、使用者が当該リモートコントロールスイッチ７の操作スイッチを操作すると、通信用投光部７ａから赤外線の光信号が上方に向けて発せられる。そして、レンジフードファン４の通信用受光部８にてその光信号を受信すると、その信号に応じてファン装置６の運転が制御される構成となっている。
【特許文献１】特開平１０−５７２６０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記した従来構成のものでは、次のような欠点がある。すなわち、通信用投光部７ａを備えたリモートコントロールスイッチ７は、キャビネット１の前上部で、ワークトップ２の下方に配置されている。このため、使用者がリモートコントロールスイッチ７を操作する際に、通信用投光部７ａから発せられる赤外線の光信号が、使用者の手や腕、頭部などの身体の一部、或いはコンロ３にセットされる鍋などの調理容器の一部で遮断される確率が高く、通信の信頼性が低くなるという問題がある。
【０００６】
本発明は上記した事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、通信用投光部から発せられる光信号が遮断される確率を少なくでき、通信の信頼性を向上できる加熱調理器を提供するにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記した目的を達成するために、請求項１の発明の加熱調理器は、鍋などの調理容器が載置されるトッププレートと、このトッププレートの下方に配設された調理用の加熱手段と、前記トッププレートの下方に配設され、当該トッププレートを通して光信号を上方に向けて発する複数個の通信用投光部とを具備したことを特徴とする。
【０００８】
また、同様な目的を達成するために、請求項３の発明の加熱調理器は、鍋などの調理容器が載置されるトッププレートと、このトッププレートの下方に配設された調理用の複数の加熱手段と、前記トッププレートの下方に配設され、当該トッププレートを通して光信号を上方に向けて発する複数個の通信用投光部とを具備し、前記複数の加熱手段は電磁誘導加熱用の加熱コイルとヒータとを備え、前記複数個の通信用投光部のうち少なくとも１個を、前記加熱コイルの近傍に配置したことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
上記した請求項１の発明の加熱調理器によれば、通信用投光部はトッププレートの下方に配設されていて、その通信用投光部から発せられた光信号は、トッププレートを通して上方へ向けて送信される。このとき、トッププレートの上方に使用者の身体の一部が位置される確率は低く、よって、通信用投光部から発せられた光信号が使用者の身体の一部で遮断される確率が低くなる。また、トッププレート上に載置される調理容器は、通常、加熱手段に対応した場所に載置されるため、通信用投光部を、トッププレート上に載置される調理容器に邪魔されない位置に配置することで、通信用投光部から発せられた光信号は、トッププレート上に載置される調理容器によって遮断される確率も低くできる。さらに、通信用投光部は複数個配設されているから、通信用投光部から発せられた光信号が遮断される確率は一層少なくなる。従って、通信用投光部から発せられる光信号が遮断される確率を少なくでき、通信の信頼性を向上できるようになる。
【００１０】
また、請求項２の発明の加熱調理器においては、基本的に請求項１の発明と同様な効果を得ることができる。さらに、通信用投光部を加熱コイルの近傍に配置したことを特徴としている。加熱コイルによる電磁誘導加熱はヒータ加熱とは異なり、加熱コイル自体が発熱するのではなく、調理容器自体が発熱するという加熱方式であるので、加熱コイルの周囲温度はそれ程上昇しない。このため、通信用投光部を、加熱コイルの近傍に配置することで、通信の信頼性を一層向上できるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の一実施例について、図１ないし図９を参照して説明する。
図１には、本発明の加熱調理システムの外観図が示されている。この図１において、加熱調理システムは、台所のキャビネット１１に組み込まれたビルトインタイプの加熱調理器１２と、この加熱調理器１２の上方に設置された換気装置としてのレンジフードファン１３とから構成されている。キャビネット１１の上面部はワークトップ１４とされている。
【００１２】
まず、加熱調理器１２について説明する。加熱調理器１２の本体ケース１５は、図６に示すようにキャビネット１１の上部に組み込まれていて、この本体ケース１５の上部に上部ケース１６が装着され、この上部ケース１６の上面部は矩形板状をなすトッププレート１７により覆われている。このトッププレート１７は、９５０ｎｍの波長の赤外線の透過率が約８０％の光透過性を有する耐熱強化ガラスからなるものであり、ワークトップ１４上に装着された矩形状の支持枠１８に支持されている。このトッププレート１７は可視光線波長領域（７６０ｎｍ以下）の透過率も５０％程度以上となっている。
【００１３】
上部ケース１６の内部には、図５に示すように、それぞれ調理用の加熱手段を構成する左ＩＨ用の加熱コイル２０と、右ＩＨ用の加熱コイル２１と、ニクロム線に直流電流を通電することにより発熱するラジエントヒータからなる中央ヒータ２２とが配設されており、従ってこれら両加熱コイル２０，２１及び中央ヒータ２２はトッププレート１７の下方に配設されている。このうち左右の両加熱コイル２０，２１は、それぞれの中心Ｏ１，Ｏ２が、トッププレート１７の前後方向の中心線Ｃ（中央部）よりも前方となるように配置され、中央ヒータ２２は、これの中心Ｏ３が上記中心線Ｃよりも後方となるように配置されている。
【００１４】
上部ケース１６内において、左右の両加熱コイル２０，２１の前方側には、２枚のプリント基板２３，２４が配設されている。このうち、左側のプリント基板２３には、左側の加熱コイル２０の前側に位置させて多数個の表示用ＬＥＤ２５からなる左用ＬＥＤ群２６が、加熱コイル２０の外周部に沿うようにして弧状に配設されている。また、右側のプリント基板２４には、右側の加熱コイル２１の前側に位置させて多数個の表示用ＬＥＤ２５からなる右用ＬＥＤ群２７が、加熱コイル２１の外周部に沿うようにして弧状に配設されていると共に、中央ヒータ２２の前方に位置させて多数個の表示用ＬＥＤ２５からなる中央用ＬＥＤ群２８が配設されている。各ＬＥＤ群２６，２７，２８の表示用ＬＥＤ２５は、それぞれホルダ２５ａにより保持されている。また、各ＬＥＤ群２６，２７，２８は、対応する加熱コイル２０，２１、中央ヒータ２２の火力を表示するようになっており、対応する加熱コイル２０，２１、中央ヒータ２２の火力が強い場合には表示用ＬＥＤ２５の点灯個数が多くなり、火力が弱い場合には表示用ＬＥＤ２５の点灯個数が少なくなる。
【００１５】
また、上部ケース１６内において、左奥部及び右奥部にも小さな矩形状のプリント基板２９，３０が配設されている。そして、これら両プリント基板２９，３０と、前側の上記両プリント基板２３，２４に、それぞれ通信用投光部を構成する、赤外線の光信号を発する赤外線ＬＥＤ３１〜３４が配設されている（図５〜図７参照）。従って、この場合、トッププレート１７の下方に４個の赤外線ＬＥＤ３１〜３４が配設されていて、このうち後部側の２個の赤外線ＬＥＤ３１，３２は、トッププレート１７の前後方向の中心線Ｃ（中央部）より後方で、かつ中央ヒータ２２の左側方及び右側方に配置され、また、前側の２個の赤外線ＬＥＤ３３，３４は、トッププレート１７の前後方向の中心線Ｃより前方の左前部及び右前部に配置されている。これら各赤外線ＬＥＤ３１〜３４は、例えば９５０ｎｍの波長の赤外線の光信号を、トッププレート１７を通して上方の、前記レンジフードファン１３側の通信用受光部を構成するフォトダイオード３５（図１参照）へ向けて発する構成となっている。
【００１６】
なお、この場合、上記両プリント基板２３，２４、及び２９，３０は、上部ケース１６内に組み込まれる前の状態では、図８に示すように、細い連結部３６を介して互いに連結された状態となっていて、半田付けの際にはそれらを一体化した状態で行い、上部ケース１６内に組み込む際に、連結部３６で切断することによって分離される構成となっている。
【００１７】
上部ケース１６の下方の本体ケース１５内には、上記加熱コイル２０，２１用のインバータ回路３７（図６参照）が配設されていると共に、このインバータ回路３７の後方に位置させて、当該インバータ回路３７を冷却する冷却用送風機３８が配設されている。
【００１８】
上記トッププレート１７の上面には、図２に示すように、上記加熱コイル２０，２１、及び中央ヒータ２２に対応させて、それぞれ円形の鍋載置部３９，４０，４１が表示されていると共に、各ＬＥＤ群２６，２７，２８に対応させて火力表示部４２，４３，４４が表示されている。トッププレート１７の後方には、排気口４５が設けられている。
【００１９】
図１及び図３において、本体ケース１４の前部の左側には、ロースタ４６が設けられている。このロースタ４６の内部には、加熱手段として例えばシーズヒータ（図示せず）が設けられている。このロースタ４６内の空気は、上記排気口４５から排出されるようになっている。
【００２０】
本体ケース１４の前部の右側には、操作パネル部５０が設けられている。この操作パネル部５０には、１個の電源スイッチ５１と、火力調節用の４個のダイヤル５２〜５５と、カンガルー式操作部５６とが設けられている。このうち４個のダイヤル５２〜５５は、左から順に、左ＩＨ用ダイヤル５２、中央ヒータ用ダイヤル５３、ロースタ用ダイヤル５４、右ＩＨ用ダイヤル５５となっている。このうち、左ＩＨ用、中央ヒータ用、及び右ＩＨ用の各ダイヤル５２，５３，５５は、対応する加熱コイル２０，２１、及び中央ヒータ２２のオン・オフ操作と火力調節を行うようになっている。オン・オフ操作は、各ダイヤル５２，５３，５５をプッシュすることにより行われる。火力調節は、オン時にダイヤル５２，５３，５５を回動操作することにより行われ、時計回り方向へ回動させるに従って火力が強まり、これに伴い、各加熱コイル２０，２１、中央ヒータ２２に対応したＬＥＤ群２６〜２８の表示用ＬＥＤ２５の点灯数が増えるようになっている。
【００２１】
また、ロースタ用ダイヤル５４は、ロースタ４６のヒータのオン・オフのみ行い、細かな火力調節は、カンガルー式操作部５６において行うようになっている。なお、左ＩＨ用ダイヤル５２と右ＩＨ用ダイヤル５５の径を他のものより大きく設定しているのは、各ダイヤル毎の操作性に差異を持たせるためである。
【００２２】
カンガルー式操作部５６は、閉じた状態では、図１及び図３に示すように本体ケース１５側に収容されている。そして、この状態でカンガルー式操作部５６の上部をプッシュすると、その下端部を支点に手前側に回動しながら、図４に示すようなカンガルー式操作部５６が出現し、操作が可能となる。なお、開いたカンガルー式操作部５６を閉じる場合には、開ける場合とは逆に奥側に回動させてプッシュする。
【００２３】
カンガルー式操作部５６を示す図４において、図４中上段側には、左から順に、左加熱コイル２０、ロースタ４６のヒータ、右加熱ヒータ２１の加熱時間を設定するための表示部５７〜５９、及び操作部６０が設けられている。また、図４中下段側には、左から順に、前記レンジフードファン１３を手動操作するためのファン用操作部６１と、ロースタ４６の調理方法を設定するためのロースタ用操作部６２と、右ＩＨを天ぷら調理に設定するための天ぷら設定部６３とが設けられている。なお、右ＩＨが天ぷら調理に設定された場合には、右ＩＨ用ダイヤル５５によって調節可能な火力範囲は所定範囲（例えば油の温度にして１４０℃〜２００℃）に設定されるようになっている。
【００２４】
次に、前記レンジフードファン１３について説明する。レンジフードファン１３において、換気装置本体を構成するフード本体６５の内部には、ファンモータ６６（図９参照）と、これによって回転駆動される送風ファン（図示せず）を備えた排気用のファン装置が配設されている。フード本体６５の前面の右下部には、ファン装置を手動操作するための操作部６７が設けられ、また、フード本体６５の前部の下端部における左右方向の中央部には、前記フォトダイオード３５が下向きに設けられている。なお、フード本体６５には、図示はしないが下方を照明する照明灯も設けられている。
【００２５】
図９には、上記した加熱調理器１２とレンジフードファン１３の電気的構成が概略的に示されている。まず、加熱調理器１２の電気的構成について説明する。商用電源７０に接続される一対の母線７１ａ，７１ｂのうち、一方の母線７１ｂは、電源スイッチ５１を介して母線７１ｃに接続されており、この電源スイッチ５１がオンされると、商用電源７０の交流電圧が加熱調理器１２の各電子回路に印加されるようになっている。
【００２６】
中央ヒータ用回路７２は、電磁リレー７３及び中央ヒータ２２が直列接続され、この直列回路が母線７１ａ，７１ｃ間に接続されて形成されている。電磁リレー７３は、通電制御回路７４によってスイッチング制御が行われるようになっている。そして、中央ヒータ２２に流す交流電流の通電時間を電磁リレー７３にて制御することにより、当該中央ヒータ２２の火力が制御されるようになっている。また、ロースタ用回路７５は、この中央ヒータ用回路７２と同等な回路構成で形成されたものであるので、その説明は省略する。
【００２７】
左ＩＨ用回路７６は、次のように形成されている。整流ブリッジ回路７７の交流入力端子は母線７１ａ，７１ｃに接続され、その直流出力端子は、コイル７８及び平滑化コンデンサ７９からなる直列回路に接続されている。コイル７８及び平滑化コンデンサ７９の共通接続点には、加熱コイル２０及び共振コンデンサ８０の並列回路からなる共振回路８１の一端が接続され、その他端はスイッチング手段を構成するＩＧＢＴ８２のコレクタに接続されている。ＩＧＢＴ８２のエミッタは、平滑化コンデンサ７９及び整流ブリッジ回路７７の共通接続点に接続されている。ＩＧＢＴ８２のエミッタ、コレクタ間には、アノードがエミッタ側になるようにしてフライホイールダイオード８３が接続されている。
【００２８】
ＩＧＢＴ８２のゲートは、駆動回路８４を介して通電制御回路７４に接続されており、ＩＧＢＴ８２は、通電制御回路７４によってスイッチング制御が行われるようになっている。そして、ＩＧＢＴ８２のスイッチング周波数を共振回路８１の共振周波数に一致させ、各周期毎のオン時間を制御して共振回路８１へ流す高周波電流量を制御することにより、左側の加熱コイル２０の火力が制御されるようになっている。
【００２９】
また、共振回路８１には、自身に流れる過電流を検出するための過電流検出センサ８５が設けられており、その検出信号は通電制御回路７４に出力されるようになっている。そして、通電制御回路７４では、過電流が検出されると、瞬時に通電制御を停止する処理が行われる。なお、中央ヒータ用回路７２及びロースタ用回路７５にも、図示はしないが上記と同様の過電流検出センサが設けられており、過電流検出時には同様の処理が行われるようになっている。
【００３０】
そして、これら整流ブリッジ回路７７、コイル７８、平滑化コンデンサ７９、共振回路８１、ＩＧＢＴ８２、フライホイールダイオード８３、及び駆動回路８４で、左ＩＨ用回路７６が構成されている。また、右ＩＨ用回路８６は、この左ＩＨ用回路７６と同等の回路構成であるので、その説明は省略する。
【００３１】
上記通電制御回路７４は、マイクロコンピュータを主体として構成されており、予め備えた調理器制御プログラムに従って、加熱調理器１２全体の電気的な動作を制御するようになっている。また、通電制御回路７４には、調理器制御プログラムによって風量設定機能８７が形成されている。なお、母線７１ａ，７１ｃには、商用電源７０の交流電圧から所定の直流電圧を生成する定電圧回路８８が接続されており、通電制御回路７４は、この定電圧回路８８から出力される直流電圧を駆動電源として動作するようになっている。
【００３２】
通電制御回路７４には、操作パネル部５０に配設された各ダイヤルや各スイッチ（図９には操作パネル部５０としてのみ図示）、ファン用操作部６２の各スイッチ、及び赤外線ＬＥＤ駆動回路８９が接続されている。赤外線ＬＥＤ駆動回路８９には、上記４個の赤外線ＬＥＤ３１〜３４を直列に接続した直列回路の一端が接続されている。４個の赤外線ＬＥＤ３１〜３４の直列回路の他端は、抵抗９０を介してトランジスタ９１のコレクタに接続されている。トランジスタ９１のエミッタはアース接続され、ベースは赤外線ＬＥＤ駆動回路８９に接続されている。赤外線ＬＥＤ駆動回路８９は、通電制御回路７４から出力される指令に基づいて駆動信号を生成し、この駆動信号（キャリア周波数約３８ｋＨｚの信号）に基づいて各赤外線ＬＥＤ３１〜３４を発光させる機能を有している。これにより、各赤外線ＬＥＤ３１〜３４は赤外線の光信号を発することになる。
【００３３】
次に、レンジフードファン１３の電気的構成について説明する。赤外線の光信号を受信するフォトダイオード３５は、受信回路９５に接続されている。この受信回路９５は制御回路９６に接続され、受信回路９５にて検出された信号が制御回路９６に出力されるようになっている。制御回路９６は、マイクロコンピュータを主体として構成されており、予め備えた制御プログラムに従って、ファンモータ６６や照明灯などのレンジフードファン１３全体の電気的な動作を制御するようになっている。
【００３４】
次に、上記構成の作用を説明する。
加熱調理器１２を使用する場合、使用者は、電源スイッチ５１をオンさせた状態とする。そして、加熱手段のうち、左ＩＨ（加熱コイル２０）、右ＩＨ（加熱コイル２１）、及び中央ヒータ２２のいずれか、例えば左ＩＨを使用する場合には、トッププレート１７における鍋載置部３９〜４１のうち、加熱コイル２０に対応する鍋載置部３９に鍋などの調理容器９７（図９参照）を載置した状態で、操作パネル部５０において左ＩＨ用ダイヤル５２を操作する。すると、通電制御回路７４は、駆動回路８４を介してＩＧＢＴ８２をスイッチング制御することにより加熱コイル２０を通電制御すると共に、左用ＬＥＤ群２６を点灯制御する。加熱コイル２０は、左ＩＨ用ダイヤル５２により設定された火力となるように制御され、また、左用ＬＥＤ群２６の点灯個数は、加熱コイル２０の火力に対応するように制御される。また、通電制御回路７４は、赤外線ＬＥＤ駆動回路８９を介して各赤外線ＬＥＤ３１〜３４を点灯制御する。
【００３５】
各赤外線ＬＥＤ３１〜３４が発光すると、各赤外線ＬＥＤ３１〜３４から赤外線の光信号が、トッププレート１７を通して上方のレンジフードファン１３におけるフォトダイオード３５に向けて発せられる。このとき、各赤外線ＬＥＤ３１〜３４は光信号をトッププレート１７を通して上方に向けて発信するので、使用者が操作パネル部５０のダイヤルを操作する際に、その光信号を遮断する確率は低い。また、４個の赤外線ＬＥＤ３１〜３４が、鍋載置部３９〜４１を避けて４か所に配置されているので、それら赤外線ＬＥＤ３１〜３４の光信号が、トッププレート１７上に載置される調理容器９７で遮断される確率も低い。
【００３６】
赤外線ＬＥＤ３１〜３４から発信された光信号がフォトダイオード３５にて受信されると、レンジフードファン１３における制御回路９６は、その受信信号に基づいてファンモータ６６を駆動制御する。このとき、制御回路９６は、加熱コイル２０の火力に応じて、ファンモータ６６の回転数を制御して排気風量を制御する。
【００３７】
右ＩＨ及び中央ヒータが使用された場合も、上記左ＩＨの場合と同様な作用となる。また、ロースタ４６が使用される場合、トッププレート１７上に調理容器を置く必要はないが、左ＩＨの場合と同様に、各赤外線ＬＥＤ３１〜３４が発光して光信号が発信され、これに基づきレンジフードファン１３のファンモータ６６が駆動制御されるようになる。さらに、左ＩＨ、右ＩＨ、中央ヒータ２２、及びロース４６のうち、２つ以上の加熱手段が使用された場合には、それらの合計出力に応じてレンジフードファン１３のファンモータ６６の回転数が制御される。
【００３８】
また、加熱調理器１２の加熱手段を使用しない場合であっても、操作パネル部５０におけるファン用操作部６２を操作すると、上記と同様に、赤外線ＬＥＤ３１〜３４が発光して光信号が発信され、これに基づきレンジフードファン１３のファンモータ６６が駆動制御されるようになる。なお、レンジフードファン１３は、これに設けられた操作部６７を操作することで、加熱調理器１２とは関係なく、ファンモータ６６が駆動制御されるようになる。
【００３９】
上記した実施例によれば、次のような効果を得ることができる。
まず、通信用投光部を構成する赤外線ＬＥＤ３１〜３４はトッププレート１７の下方に配設されていて、それら各赤外線ＬＥＤ３１〜３４から発せられた光信号は、トッププレート１７を通して上方のフォトダイオード３５に向けて送信される。このとき、トッププレート１７の上方に使用者の身体の一部が位置される確率は低く、よって、赤外線ＬＥＤ３１〜３４から発せられた光信号が使用者の身体の一部で遮断される確率が低くなる。また、トッププレート１７上に載置される調理容器９７は、通常、加熱手段に対応した場所である鍋載置部３９〜４１に載置されるため、赤外線ＬＥＤ３１〜３４を、トッププレート１７上に載置される調理容器９７に邪魔されない位置に配置することで、赤外線ＬＥＤ３１〜３４から発せられた光信号は、調理容器９７などによって遮断される確率も低くできる。従って、赤外線ＬＥＤ３１〜３４から発せられる光信号が遮断される確率を少なくでき、通信の信頼性を向上できるようになる。さらに、各赤外線ＬＥＤ３１〜３４はトッププレート１７に覆われているので、それらを出し入れ操作する必要はない。
【００４０】
ここで、加熱調理器１２としては、トッププレート１７の前側に２個の加熱コイル２０，２１が配設されていると共に、後側に１個の中央ヒータ２２が配設された３口のものであるため、トッププレート１７上に複数の調理容器が載置されることが多くなり、赤外線ＬＥＤ３１〜３４から発せられた光信号が調理容器などによって遮断される確率も高くなる。
【００４１】
この点、本実施例においては、赤外線ＬＥＤ３１〜３４は４個配置されているので、そのうちの一つの赤外線ＬＥＤから発せられた光信号が万一遮断されたとしても、他の赤外線ＬＥＤから発せられた光信号は有効に送信される確率が高く、よって、通信の信頼性を一層向上できるようになる。また、光信号を受けるフォトダイオード３５との相対的位置がずれても送信できる確率が高くなる。
【００４２】
しかもこの場合、特に２個の赤外線ＬＥＤ３１，３２は、トッププレート１７の中央部よりも後方で、かつ、後側の中央ヒータ２２の左右両側方に配置されていて、各鍋載置部３９〜４１から避けた位置に配置されているので、これら２個の赤外線ＬＥＤ３１，３２から発せられる光信号が、使用者の身体や調理容器などによって遮断される確率を一層低くできる。また、赤外線ＬＥＤはトッププレート１７の後側のみではなく、トッププレート１７の前側の左右両側部にも２個の赤外線ＬＥＤ３３，３４を配置しているので、通信の信頼性を一層向上できると共に、フォトダイオード３５との相対的位置がずれても送信できる確率を高くできる。
【００４３】
一般に、赤外線ＬＥＤは、通常の半導体に比べて耐熱温度が低く、また、信号を確実に送るためには比較的大きな電流を流す必要があり、赤外線ＬＥＤ自体の発熱も大きくなる。このため、赤外線ＬＥＤは、周囲温度が高い状態では使用することができない。電磁誘導加熱はヒータ加熱とは異なり、加熱コイル自体が発熱するのではなく、調理容器（鍋）自体が発熱する加熱方式であるため、加熱コイルの周囲温度はそれ程上昇することはないという特徴がある。本実施例では、このような電磁誘導加熱用の加熱コイル２０，２１の周囲温度がそれ程上昇しないという特徴を生かし、トッププレート１７下方の加熱コイル２０，２１の近傍に配置することで、通信の信頼性を向上することが可能となった。
【００４４】
また、上記した実施例においては、４個の赤外線ＬＥＤ３１〜３４を電気的に直列に接続したことにより、それらを並列接続する場合に比べて、回路構成を簡素化できると共に、消費電力も抑えることが可能となる利点がある。
【００４５】
さらに、４個の赤外線ＬＥＤ３１〜３４のうち、前側の２個の赤外線ＬＥＤ３３３，３４は、火力表示用の左用ＬＥＤ群２６及び右用ＬＥＤ群２７を実装したプリント基板２３，２４に実装するようにしたので、通信専用のプリント基板を用いる場合に比べて構成を簡素にできる。また、これらプリント基板２３，２４と、後側の通信専用のプリント基板２９，３０とは、それらを分離する前は連結部３６を介して連結されていて、一体に取り扱うことができるので、半田付けなどが容易となり、また、コストも低減できるようになる。
【００４６】
本発明は、上記した実施例にのみ限定されるものではなく、次のように変形または拡張することができる。
上記した実施例では、赤外線ＬＥＤ３１〜３４をトッププレート１７の下方に４個配設した例を示したが、その赤外線ＬＥＤは、４個に限らず、２個でも良い。
【００４７】
加熱調理器１２としては、台所のキャビネット１１に組み込まれたビルトインタイプを例示したが、ワークトップ１４などの上に置かれる据え置きタイプのものでも良い。
加熱調理器１２としては、ロースタ４６を備えていないものでも良く、また、上部の加熱手段として３口タイプのものに限られず、２口あるいは１口タイプのものであっても良い。
換気装置としては、レンジフードファン１３に限られず、壁などに設置される換気扇でも良い。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明の一実施例を示す加熱調理システムの外観斜視図
【図２】加熱調理器の平面図
【図３】加熱調理器の正面図
【図４】カンガルー式操作部の平面図
【図５】トッププレートを外した状態での加熱調理器の平面図
【図６】加熱調理器の縦断側面図
【図７】要部の拡大断面図
【図８】プリント基板を分離する前の状態の平面図
【図９】加熱調理システムの電気回路構成図
【図１０】従来例を示す縦断側面図
【符号の説明】
【００４９】
図面中、１２は加熱調理器、１３はレンジフードファン（換気装置）、１７はトッププレート、２０，２１は加熱コイル（加熱手段）、２２は中央ヒータ（加熱手段）、３１，３２，３３，３４は赤外線ＬＥＤ（通信用投光部）、３５はフォトダイオード（通信用受光部）、３９，４０，４１は鍋載置部、４６はロースタ、５６はカンガルー式操作部、６５はフード本体を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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