(57)【要約】【課題】  挟持式ホルダの間隔を調整する作業や取り付け作業を容易に行うことができるようにする。【解決手段】  挟持面２１，３１が互いに対向する第１および第２の挟持部材２０，３０を備え、これら第１および第２の挟持部材２０，３０の両挟持面２１，３１間に柄Ａを挟持するための挟持式ホルダであって、第１および第２の挟持部材２０，３０は、単一のブラケット１０に支持されており、第１の挟持部材２０は、上記ブラケット１０に対し、両挟持面２１，３１間の間隔を変更しうるように付け替え可能となっている。【選択図】  図１
2005066236.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
挟持面が互いに対向する第１および第２の挟持部材を備え、これら第１および第２の挟持部材の両挟持面間に物品を挟持するための挟持式ホルダであって、
上記第１および第２の挟持部材は、単一のブラケットに支持されており、
上記第１および第２の挟持部材の少なくとも一方は、上記ブラケットに対し、上記両挟持面間の間隔を変更しうるように付け替え可能となっていることを特徴とする、挟持式ホルダ。
【請求項２】
上記第１の挟持部材は、上記ブラケットに対して静止状に支持されている一方、上記第２の挟持部材は、上記第１の挟持部材に対して近接離間するよう、上記ブラケットに対して所定の軸を中心に揺動可能に支持されており、かつ、この第２の挟持部材の挟持面は、凸湾曲状であるとともに、この挟持面における物品との接触部位は、常に上記軸より上位に位置する、請求項１に記載の挟持式ホルダ。
【請求項３】
上記第２の挟持部材は、常に上記第１の挟持部材に対して近接する方向に弾力付勢されている、請求項２に記載の挟持式ホルダ。
【請求項４】
上記第１の挟持部材は、上記両挟持面間の間隔を変更しうるように上記ブラケットに対して付け替え可能となっている、請求項２または３に記載の挟持式ホルダ。
【請求項５】
上記第１の挟持部材は、上記両挟持面が互いに対向する方向に並ぶ複数の孔を備えている一方、上記ブラケットには、上記複数の孔の選択したものに挿通させられるピンが形成されている、請求項４に記載の挟持式ホルダ。
【請求項６】
上記第１および第２の挟持部材は、それらの少なくとも挟持面が弾性材によって形成されている、請求項１ないし５のいずれかに記載の挟持式ホルダ。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれかに記載の挟持式ホルダが複数横枠に支持されていることを特徴とする、挟持式ホルダの支持構造。
【請求項８】
請求項１ないし６のいずれかに記載の挟持式ホルダが複数横杆に沿ってスライド可能に支持されていることを特徴とする、挟持式ホルダの支持構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、たとえば棒状のモップなどを挟み持つのに適した挟持式ホルダおよびその支持構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の挟持式ホルダには、左右一対の支持体の間にすだれ状の２つの弾性部材を設け、これら２つの弾性部材を突き合わせた姿勢で両支持体の間を塞ぐように構成したものがある。両支持体の間に下方からモップなどの柄を差し入れると、柄に対して弾性部材が強圧的に接触し、弾性部材の接触部分が上方に反り返った姿勢となる。これにより、柄と弾性部材との接触部分に摩擦保持力が生じ、モップなどの柄を起立させた姿勢で挟み持つことができる（たとえば特許文献１参照）。
【０００３】
ところで、上記挟持式ホルダでは、両支持体間の間隔が一定不変であるため、少なくともその間隔より太い柄を挟み持つことができない。また、モップなどの柄が細くて重くなればなるほど、摩擦保持力が過小となって柄がずれ落ちやすくなる。そのため、たとえば図１５に示す挟持式ホルダが提案されている。この挟持式ホルダは、左右一対となって壁面などに取り付けられる２つのブラケット１００Ａ，１００Ｂ、挟持面２１０，３１０が互いに対向する姿勢で左右のブラケット１００Ａ，１００Ｂにそれぞれ支持される固定式および可動式の挟持部材２００，３００、ならびに可動式の挟持部材３００を固定式の挟持部材２００に向かう方向（左方向）に常に弾力付勢する板バネ４００により構成されている。固定式および可動式の挟持部材２００，３００は、弾性や密着性に富む材質、たとえばゴムでできている。
【０００４】
ブラケット１００Ａ，１００Ｂには、それぞれ固定式および可動式の挟持部材２００，３００があらかじめ一体化されている。これらのブラケット１００Ａ，１００Ｂを壁面に取り付ける際、モップなどの柄Ａの太さＡｔや重さに応じて両挟持部材２００，３００の挟持面２１０，３１０間の間隔Ｔを調整することができる。ブラケット１００Ａ，１００Ｂを壁面などに取り付けて実際に利用する際には、両挟持部材２００，３００の挟持面２１０，３１０間の下方から柄Ａを差し入れるようにすればよい。このとき、可動式の挟持部材３００が板バネ４００の弾性付勢力に抗して固定式の挟持部材３００から遠ざかる方向（支持軸１７０を中心に時計回りの方向）に揺動し、両挟持面２１０，３１０間の間隔Ｔが柄Ａの太さＡｔ程度にまで広がる。そして、柄Ａの左右両側に両挟持面２１０，３１０が強圧的に接触し、それらの接触部分に摩擦保持力が生じるため、モップなどの柄Ａが起立した姿勢で挟み持たれる。
【０００５】
一方、たとえば太さＡｔよりも太い柄を挟み持たせる場合には、両挟持面２１０，３１０間の間隔Ｔが図示する程度よりも大きくなるように両ブラケット１００Ａ，１００Ｂを取り付けておけばよく、逆に柄が細くて重いものを挟み持たせる場合には、上記間隔Ｔが小さくなるように両ブラケット１００Ａ，１００Ｂを取り付けておけばよい。このように、両挟持面２１０，３１０間の間隔Ｔについては、柄Ａの太さＡｔや全体の重さに応じて適当に調整することができる。
【０００６】
【特許文献１】実開平５−８０４４０号公報
【０００７】
しかしながら、上記従来技術では、両挟持面２１０，３１０間の間隔Ｔを正しく調整するには、２つのブラケット１００Ａ，１００Ｂを壁面などに取り付ける際、挟持対象となるモップなどの柄Ａを両挟持面２１０，３１０間に仮に挟んだ状態とし、その柄Ａを確実に挟み持つことができる適正位置にブラケット１００Ａ，１００Ｂを取り付けるようにしなければならない。これでは、ブラケット１００Ａ，１００Ｂの取り付け作業が面倒になる。もちろん、両挟持面２１０，３１０間の間隔Ｔを目測しながらブラケット１００Ａ，１００Ｂを取り付けてもよいが、間隔Ｔが不適切だとブラケット１００Ａ，１００Ｂを付け直す必要があり、結局のところ二度手間になってしまう。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本願発明は、このような事情のもとで考え出されたものであって、間隔を調整する作業や取り付け作業を容易に行うことができる挟持式ホルダおよびその支持構造を提供することを、その課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の課題を解決するため、本願発明では、次の技術的手段を講じている。
【００１０】
本願発明により提供される挟持式ホルダは、挟持面が互いに対向する第１および第２の挟持部材を備え、これら第１および第２の挟持部材の両挟持面間に物品を挟持するための挟持式ホルダであって、上記第１および第２の挟持部材は、単一のブラケットに支持されており、上記第１および第２の挟持部材の少なくとも一方は、上記ブラケットに対し、上記両挟持面間の間隔を変更しうるように付け替え可能となっていることを特徴としている。
【００１１】
上記第１の挟持部材は、上記ブラケットに対して静止状に支持されている一方、上記第２の挟持部材は、上記第１の挟持部材に対して近接離間するよう、上記ブラケットに対して所定の軸を中心に揺動可能に支持されており、かつ、この第２の挟持部材の挟持面は、凸湾曲状であるとともに、この挟持面における物品との接触部位は、常に上記軸より上位に位置する構成とするのが好ましい。上記第２の挟持部材は、常に上記第１の挟持部材に対して近接する方向に弾力付勢されている。上記第１の挟持部材は、上記両挟持面間の間隔を変更しうるように上記ブラケットに対して付け替え可能となっている。また、上記第１の挟持部材は、上記両挟持面が互いに対向する方向に並ぶ複数の孔を備えている一方、上記ブラケットには、上記複数の孔の選択したものに挿通させられるピンが形成されている構成とするのが好ましい。また、上記第１および第２の挟持部材は、それらの少なくとも挟持面が弾性材によって形成されているのが好ましい。
【００１２】
上記構成の挟持式ホルダによれば、ブラケットを壁面などに取り付ける前、このブラケットに支持された第１および第２の挟持部材の両挟持面間に物品を挟み持たせることができる。このとき、たとえば第１の挟持部材をブラケットに対して付け替えるだけで両挟持面間の間隔を適当に調整することができる。そうして調整作業を終えた後、第１および第２の挟持部材と一体となったブラケットを壁面などに対して簡単に取り付けることができる。したがって、両挟持面間の間隔を調整する作業とブラケットの取り付け作業とをそれぞれ別にして容易に行うことができる。
【００１３】
本願発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行う発明の実施の形態の説明から、より明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本願発明の好ましい実施の形態を、図面を参照して具体的に説明する。
【００１５】
図１は、本願発明の一実施形態に係る挟持式ホルダの正面斜視図、図２は、同挟持式ホルダの背面斜視図、図３は、同挟持式ホルダの正面図、図４は、図３のＩ−Ｉ線に沿う断面図である。
【００１６】
本実施形態に係る挟持式ホルダは、たとえばモップなどの柄Ａを起立させた姿勢で挟み持つためのユーティリティグッズであって、ブラケット１０、第１および第２の挟持部材２０，３０、および第２の挟持部材３０を一方向に付勢するための板バネ４０等の弾性部材を備えている。
【００１７】
ブラケット１０は、第１および第２の挟持部材２０，３０ならびに板バネ４０を装着した状態で鉛直状の壁面などに取り付けられる。このブラケット１０は、壁面などに面して直接固定されるフランジ部１１、フランジ部１１を壁面などにネジ止めするためのネジ穴１２、第１および第２の挟持部材２０，３０や板バネ４０を着脱するための開口部１３、開口部１３の左側部分を覆って前方に迫り出すような中空方形状を呈し、第１の挟持部材２０を内部に保持する左のカバー部１４、開口部１３の右側部分を覆って前方に迫り出すような中空方形状を呈し、第２の挟持部材３０や板バネ４０を内部に保持する右のカバー部１５を有する。左のカバー部１４の内部には、第１の挟持部材２０を支持するためのピン１６が上下一対となって形成されている。また、右のカバー部１５の内部には、第２の挟持部材３０を支持するためのピン１７と、板バネ４０を弾性的に曲げた状態で留めておくためのピン１８とが形成されている。
【００１８】
開口部１３は、第１および第２の挟持部材２０，３０をフランジ部１１の厚み方向に出し入れするのに十分な大きさからなる。左のカバー部１４は、第１の挟持部材２０をフランジ部１１の背面１１Ａより前側に収容保持できるだけの内部空間を有する。また、左のカバー部１４の右側面は開口面であり、この開口面よりも右側に第１の挟持部材２０の一側面（挟持面２１）が位置する。一方、右のカバー部１５は、第２の挟持部材３０や板バネ４０をフランジ部１１の背面１１Ａより前側に収容保持できるだけの内部空間を有する。また、右のカバー部１５の左側面は開口面であり、この開口面よりも左側に第２の挟持部材３０の一側面（挟持面３１）が位置する。各ピン１６〜１８は、左右のカバー部１４，１５の前内壁面１４Ａ，１５Ａからフランジ部１１の厚み方向に突出するよう形成されており、各ピン１６〜１８の長さは、フランジ部１１の背面１１Ａには達しない程度である。
【００１９】
第１および第２の挟持部材２０，３０は、柄Ａの左右両側に強圧的に接触した状態で柄Ａを挟み持つためのものであって、たとえば弾性や密着性に富むラバー素材でできている。第１の挟持部材２０は、左のカバー部１４に装着される一方で左右方向に位置を変更するよう左のカバー部１４に対して付け替え可能である。第１の挟持部材２０は、第２の挟持部材３０に対向する挟持面２１、左のカバー部１４内部のピン１６に対して差し込み可能な上下に対をなした複数対の孔２２Ａ〜２２Ｃを有する。挟持面２１は、柄Ａの左側に接した状態で最大静止摩擦力ができる限り大きくなるよう凹凸状に形成されている。上記の孔２２Ａ〜２２Ｃは、上下の対が互いに等間隔ｔをおいて左右に並ぶように設けられている。図１ないし図４では、柄Ａの太さＡｔに応じて第１および第２の挟持部材２０，３０の両挟持面２１，３１間の間隔Ｔが最適となるよう、中間の孔２２Ｂにピン１６が差し込まれている。
【００２０】
第２の挟持部材３０は、第１の挟持部材２０の挟持面２１に対向する挟持面３１を有する。この挟持面３１は、柄Ａの右側に強圧的に接した状態で最大静止摩擦力ができる限り大きくなるよう凸湾曲状に形成されている。このような第２の挟持部材３０は、右のカバー部１５内部のピン１７に支持され、このピン１７を中心に揺動可能である。また、第２の挟持部材３０は、板バネ４０から常に左方向の弾性付勢力を受ける。そのため、柄Ａを挟み持たない状態では、第２の挟持部材３０の挟持面３１が第１の挟持部材２０の挟持面２１に対して大きく傾いた姿勢で最も近づいた位置にある。一方、柄Ａを挟み持つ際には、第２の挟持部材３０が板バネ４０の弾性付勢力に抗して時計回りに揺動するとともに、第１の挟持部材２０の挟持面２１に対する第２の挟持部材３０の挟持面３１の傾きが次第に小さくなり、最終的には第１の挟持部材２０の挟持面３１が第２の挟持部材３０の挟持面２１に対して最も遠くに離れた位置までくる。このとき、両挟持面２１，３１間の間隔は、柄Ａを挟み持つ前の間隔Ｔよりも広がって柄Ａの太さＡｔ程度になる。
【００２１】
図５は、両挟持面２１，３１間に柄Ａが挟み持たれた状態を示す拡大図である。この図５に示すように、第２の挟持部材３０の挟持面３１に対する柄Ａの接触部位Ｐは、第２の挟持部材３０の揺動中心となるピン１７より上位に位置する。この接触部位Ｐには、板バネ４０の弾性付勢力が強圧的に作用する。また、接触部位Ｐの反対側となる柄Ａの左側には、第１の挟持部材２０の挟持面２１との接触部位Ｑ（図５では便宜上、挟持面２１の上下方向中間位置とする）が存在し、この接触部位Ｑにも上記板バネ４０の弾性付勢力と同じ大きさの力が作用する。これにより、柄Ａの左右両側における接触部位Ｐ，Ｑには、柄Ａを含むモップなどの物品全体を床面などから離して挟み持つだけの十分な摩擦保持力が生じる。
【００２２】
板バネ４０は、第２の挟持部材３０に対して弾性付勢力を常に付与するように撓んだ形状からなる。板バネ４０は、位置ずれしないようにピン１８を介して右のカバー部１５の内部に装着されている。第１および第２の挟持部材２０，３０の両挟持面２１，３１間に柄Ａが挟み持たれた状態では、当初の状態よりも板バネ４０の撓み具合（曲率）が大きくなる。そのため、板バネ４０の弾性付勢力が増大して第２の挟持部材３０により強く作用する。なお、第２の挟持部材３０と板バネ４０とは、弾性付勢力が適度となるように出荷時などに調整して右のカバー部１５内部に予め装着されている。
【００２３】
次に、挟持式ホルダの作用について説明する。
【００２４】
上記したように、太さＡｔ程度の柄Ａを挟持式ホルダに挟み持たせる場合には、第１および第２の挟持部材２０，３０の両挟持面２１，３１間を間隔Ｔ程度あけるのが適当である。よって、利用者は、第１の挟持部材２０における中間の孔２２Ｂにピン１６を差し込んだ状態とし、第１の挟持部材２０を左のカバー部１４内部に装着すればよい。そうした後、利用者は、ネジを介して壁面などにブラケット１１を取り付けるだけでよい。
【００２５】
実際に太さＡｔの柄Ａを挟み持たせるには、両挟持面２１，３１間の下方から柄Ａの先端を上向きにして差し入れる。そうすると、図３および図５に示すように、板バネ４０の弾力に抗して両挟持面２１，３１間の間隔Ｔが柄Ａの太さＡｔまで広がり、柄Ａの左右両側と両挟持面２１，３１との接触部位Ｑ，Ｐに摩擦力が生じる。柄Ａ、ないしその下方に取り付けられたモップヘッド等の重量により、柄Ａは、図３および図５の下向きの力を受け、下方に移動しようとする。このとき、柄Ａの下方への移動に引きずられるようにして、第２の挟持部材３０は、図３および図５の反時計回りの方向に回動させられようとするが、接触部位Ｐは、第２の挟持部材３０の回動支点（ピン１７）よりも上位にあることから、第１の挟持部材２０側に移動しようとすることになり、その結果、接触部位Ｐ，Ｑに生じる摩擦力は、さらに増大させられる。すなわち、この挟持式ホルダによれば、両挟持面２１，３１間の間隔Ｔが適正である限り、柄Ａを含むモップなどの物品全体がその重量に応じた摩擦保持力によって両挟持部材２０，３０間に挟み持たれるのである。
【００２６】
一方、太さＡｔよりも細い太さＢｔの柄Ｂを挟持式ホルダに挟み持たせる場合には、図６および図７に示すように、ブラケット１０を壁面などに取り付ける前、試しとして第１の挟持部材２０における左端の孔２２Ａにピン１６を差し込んでみればよい。すると、左のカバー部１４に対して第１の挟持部材２０が最も右寄りに偏って保持された状態になり、柄Ｂの太さＢｔに応じて第１および第２の挟持部材２０，３０の両挟持面２１，３１間が先述した間隔Ｔよりも短い間隔Ｔ０（Ｔ−ｔ）となる。
【００２７】
そして、利用者は、さらに試しとして挟持式ホルダを手で持ったまま両挟持面２１，３１間の下方から柄Ｂを差し入れ、柄Ｂを含むモップなどの物品全体を確実に挟み持つのに上記間隔Ｔ０が適当かどうか事前に確認することができる。柄Ｂをスムーズに差し入れて確実に挟み持たせるのに適当な間隔Ｔ０の場合には、そのままブラケット１１を壁面などに取り付ければよい。
【００２８】
その一方、たとえば柄Ｂの太さＢｔに対して間隔Ｔ０が狭すぎるために板バネ４０の弾性付勢力が予想以上に大きく、事前に行ってみれば柄Ｂをスムーズに差し入れることが困難に感じられることもある。そのような場合には、第１の挟持部材２０を左のカバー部１４から取り外し、第１の挟持部材２０における左端の孔２２Ａから中間の孔２２Ｂにピン１６を差し込み直せばよい。その後、利用者は、柄Ｂの差し入れ具合や持ち具合が良ければそのままブラケット１１を壁面などに取り付けるだけでよい。
【００２９】
さらには、太さＡｔよりも幅の大きい太さＣｔの柄Ｃを挟持式ホルダに挟み持たせる場合には、図８および図９に示すように、ブラケット１０を壁面などに取り付ける前、試しとして第１の挟持部材２０における右端の孔２２Ｃにピン１６を差し込んでみればよい。すると、左のカバー部１４に対して第１の挟持部材２０が最も左寄りに偏って保持された状態になり、柄Ｃの太さＣｔに応じて第１および第２の挟持部材２０，３０の両挟持面２１，３１間が先述した間隔Ｔ，Ｔ０よりも大きい間隔Ｔ１（Ｔ＋ｔ）となる。
【００３０】
そして、利用者は、さらに試しとして挟持式ホルダを手で持ったまま両挟持面２１，３１間の下方から柄Ｃを差し入れ、柄Ｃを含むモップなどの物品全体を確実に挟み持つのに上記間隔Ｔ１が適当かどうか事前に確認することができる。柄Ｃをスムーズに差し入れて確実に挟み持たせるのに適当な間隔Ｔ１の場合には、そのままブラケット１１を壁面などに取り付ければよい。
【００３１】
一方、たとえば柄Ｃの太さＣｔに対して間隔Ｔ１が広すぎたり、あるいは柄Ｃを含むモップなどの物品全体の重さが相当あるために板バネ４０の弾性付勢力が足りず、事前に行ってみれば柄Ｃが両挟持面２１，３１から滑って下方にずれ落ちることもある。そのような場合には、第１の挟持部材２０を左のカバー部１４から取り外し、第１の挟持部材２０における右端の孔２２Ｃから中間の孔２２Ｂにピン１６を差し込み直せばよい。その後、利用者は、柄Ｃの差し入れ具合や持ち具合が良ければそのままブラケット１１を壁面などに取り付けるだけでよい。
【００３２】
したがって、ブラケット１０に対して第１の挟持部材２０を保持しておく位置としては、左寄り、中間、右寄りの３ポジションがあり、ブラケット１０を壁面などに取り付ける前には、上記３ポジションのいずれかに決めて第１の挟持部材２０を保持しておくことができる。そうして第１の挟持部材２０を保持した後、第１および第２の挟持部材２０，３０と一体となったブラケット１０を壁面などに対して簡単に取り付けることができる。
【００３３】
なお、挟持式ホルダの取り付け形態としては、図１０に一例として示すようにスタンドＹの横枠Ｙ１に複数の挟持式ホルダＸを横並びに取り付けるようにしてもよい。たとえば、複数の挟持式ホルダＸにおける第１および第２の挟持部材間の間隔を、複数種類設定しておけば、太さの異なる柄をもつ清掃用具をまとめて保持させておくことができるので好都合である。
【００３４】
さらには、図１１に示すように、所定長さの横枠Ｙ２に、複数の挟持式ホルダＸを横枠Ｙ２に沿って適宜スライド移動可能に支持させるようにしてもよい。この場合、横枠Ｙ２は、図１２に示すように、各挟持式ホルダＸのブラケット１１の上下縁部を抱持するようにＣ型チャンネル状のガイドレールの形態とすることが望ましい。むろん、この横枠Ｙ２の長さは、複数の挟持式ホルダＸの合計長さよりも大とする。このような横枠Ｙ２は、図１０に例示したようなスタンドの形態とすることもできるし、壁等に固定しておいてもよい。このようにしておけば、モップ等の清掃用具のヘッド部の横幅に応じて、それらが互いに干渉しないように挟持式ホルダＸの横枠方向の位置を調整して、複数の清掃用具を都合よく保持させておくことができる。
【００３５】
この挟持式ホルダは、図１３に示す構成とすることもできる。同図に示す挟持式ホルダでは、ブラケット１０’に開口部や左のカバー部がなく、フランジ部１１’の前面１１Ｂ’に上下一対のピン１６’が突出するよう形成されている。その他の構成については上記実施例１と同様である。このような挟持式ホルダによれば、ブラケット１０’を壁面などに取り付けたままでも第１の挟持部材２０’をピン１６’に対して簡単に付け直すことができる。
【００３６】
この挟持式ホルダは、さらに、図１４に示す構成とすることもできる。同図に示す挟持式ホルダは、図１３に示す構成を一部変形したものである。右のカバー部１５’’とフランジ部１１’’の所定箇所には、第２の挟持部材３０’’の回転軸３２を嵌め込み可能な複数の孔１９Ａ〜１９Ｃが互いに等間隔ｓをおいて左右に並ぶように設けられている。間隔ｓは、第１の挟持部材に設けられた複数の孔の間隔（先述した間隔ｔに相当する）より短いあるいは長い寸法からなる。第１の挟持部材や板バネなどについては図示省略するが、上記実施例１あるいは実施例２と同様である。このような挟持式ホルダによれば、第１の挟持部材を左右の３ポジションのいずれかに付け替えることができるのに加え、第２の挟持部材３０’’についても回転軸３２を複数の孔１９Ａ〜１９Ｃのいずれかに嵌め込むことで左右の３ポジションのいずれかに付け替えることができる。そして、第１の挟持部材における複数の孔の間隔に対する上記孔１９Ａ〜１９Ｃの間隔ｓによっては、両挟持面の間隔を最大で９パターンまで変更することができるので、両挟持面間の間隔を各種の柄の太さに応じて最適となるよう、より細かく微調整することができる。
【００３７】
なお、本願発明は、上記各実施形態に限定されるものではない。
【００３８】
第１および第２の挟持部材は、少なくともいずれか一方がブラケットに対して付け替え可能になっていればよい。たとえば実施例３に係る挟持式ホルダを例とすれば、図示省略した第１の挟持部材がブラケットに対して付け替え不可であってもよい。
【００３９】
第２の挟持部材を弾性的に付勢するバネは、板バネに限らないことはもちろんであり、たとえば、コイルバネを用いることもできる。さらには、第２の挟持部材は、別途の弾性部材によって付勢されるのではなく、それ自体が弾性変形することで弾性付勢力を柄に対して作用するものとしてもよい。
【００４０】
第１および第２の挟持部材は、それぞれ挟持面のみがラバー素材であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本願発明の一実施形態に係る挟持式ホルダの正面斜視図である。
【図２】図１に示す挟持式ホルダの背面斜視図である。
【図３】図１に示す挟持式ホルダの正面図である。
【図４】図３のＩ−Ｉ線に沿う断面図である。
【図５】両挟持面間に柄が挟み持たれた状態を示す拡大図である。
【図６】図３とは異なる形態に変えられた挟持式ホルダの正面図である。
【図７】図６のII−II線に沿う断面図である。
【図８】図３および図６とは異なる形態に変えられた挟持式ホルダの正面図である。
【図９】図６のIII−III線に沿う断面図である。
【図１０】挟持式ホルダの取り付け形態の一例を示す斜視図である。
【図１１】挟持式ホルダの取り付け形態の他の例を示す斜視図である。
【図１２】図１１のIV−IV線に沿う断面図である。
【図１３】本願発明の他の実施形態に係る挟持式ホルダの正面斜視図である。
【図１４】本願発明の他の実施形態に係る挟持式ホルダの一部を示す正面斜視図である。
【図１５】従来例に係る挟持式ホルダの正面図である。
【符号の説明】
【００４２】
１０            ブラケット
１６〜１８      ピン
２０            第１の挟持部材
２１            挟持面
２２Ａ〜２２Ｃ  孔
３０            第２の挟持部材
３１            挟持面
Ａ，Ｂ，Ｃ      柄
Ｔ，Ｔ０，Ｔ１  挟持面間の間隔
【図１】
2005066236.tif 000003
【図２】
2005066236.tif 000004
【図３】
2005066236.tif 000005
【図４】
2005066236.tif 000006
【図５】
2005066236.tif 000007
【図６】
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【図７】
2005066236.tif 000009
【図８】
2005066236.tif 000010
【図９】
2005066236.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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