(57)【要約】【課題】筒内噴射用インジェクタと吸気通路噴射用インジェクタとを併せ備える構造を有しながらも、筒内噴射用インジェクタの噴孔部に対するデポジットの堆積を回避もしくは抑制することのできる内燃機関を提供する。【解決手段】この内燃機関は、吸気ポート１４ａに燃料を噴射する吸気ポート噴射用インジェクタ１１と、気筒内（燃焼室Ｃ内）に燃料を直接噴射する筒内噴射用インジェクタ１２との２種のインジェクタを併せ備えている。そこで、吸気ポート噴射用インジェクタ１１を通じて噴射された燃料が筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａに付着することを防護するために、筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａと吸気ポート１４ａを結ぶ直線上に突出されるように防護壁ＰＢを設ける。【選択図】      図１
2005127179.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
気筒内に燃料を直接噴射する筒内噴射用インジェクタと、吸気通路中に燃料を噴射する吸気通路噴射用インジェクタとを有する内燃機関において、
前記吸気通路噴射用インジェクタを通じて噴射された燃料の前記筒内噴射用インジェクタの噴孔部に対する付着を防護する防護手段を備える
ことを特徴とする内燃機関。
【請求項２】
前記防護手段が、前記筒内噴射用インジェクタの噴孔部と吸気ポートとを結ぶ直線上に突出形成された防護壁からなる
請求項１に記載の内燃機関。
【請求項３】
前記防護手段が、前記筒内噴射用インジェクタによる燃料噴射の休止期間、同筒内噴射用インジェクタの噴孔部を燃焼室から隔離する隔離機構からなる
請求項１に記載の内燃機関。
【請求項４】
前記隔離機構は、前記筒内噴射用インジェクタをその軸方向にスライド可能に支持する手段と、同筒内噴射用インジェクタによる燃料噴射の休止期間だけ、その噴孔部が前記燃焼室から離間される方向に前記筒内噴射用インジェクタをスライド駆動せしめるアクチュエータとを備えて構成される
請求項３に記載の内燃機関。
【請求項５】
前記隔離機構は、前記筒内噴射用インジェクタの噴孔部と前記燃焼室との間を開閉可能に支持されたシャッターと、同筒内噴射用インジェクタによる燃料噴射の休止期間だけ、このシャッターを閉側に駆動するアクチュエータとを備えて構成される
請求項３に記載の内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、気筒内に燃料を直接噴射する筒内噴射用インジェクタと吸気通路中（吸気ポートも含む）に燃料を噴射する吸気通路噴射用インジェクタとを併せ備える内燃機関に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の内燃機関としては、例えば特許文献１に記載されている内燃機関がある。この機関のように、上記筒内噴射用インジェクタと吸気通路噴射用インジェクタとを併せ備えることで、各種要求される燃焼形態に対する自由度も自ずと高められ、より柔軟かつ効率のよい機関運転が可能となる。
【特許文献１】特開平５−２３１２２１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、上述のように筒内噴射用インジェクタと吸気通路噴射用インジェクタとを併せ備え、機関運転状態に応じてそれらインジェクタの利用形態を切換えることで、理論上は確かに、その都度の機関運転状態に要求される燃料噴射条件を満たすことはできる。しかしこの場合には、次のような新たな不都合が生じることにもなっている。
【０００４】
すなわち、上記筒内噴射用インジェクタは、機関の運転中、常に高温の燃焼ガスに晒されており、またその休止時には、燃料の気化に伴う冷却もなされない状態にある。より詳しくは、吸気通路噴射用インジェクタによる燃料噴射のみに基づいて当該機関の運転が維持されている期間は、筒内噴射用インジェクタの先端部が高温に維持され、その噴孔部にデポジットが堆積され易い状態にある。そして、筒内噴射用インジェクタの噴孔部にこうしてデポジットが堆積されるようなことがあると、その後、この筒内噴射用インジェクタによる燃料噴射を利用（併用も含む）した運転状態に移行しようとしても、同インジェクタによる噴霧形状が変化したり、燃料噴射量が減少するなどの不都合が生じ、ひいてはそれに起因する燃焼悪化を招くようになる。
【０００５】
本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、筒内噴射用インジェクタと吸気通路噴射用インジェクタとを併せ備える構造を有しながらも、筒内噴射用インジェクタの噴孔部に対するデポジットの堆積を好適に回避もしくは抑制することのできる内燃機関を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以下、上記目的を達成するための手段およびその作用効果について記載する。
請求項１に記載の発明は、気筒内に燃料を直接噴射する筒内噴射用インジェクタと、吸気通路中に燃料を噴射する吸気通路噴射用インジェクタとを有する内燃機関において、前記吸気通路噴射用インジェクタを通じて噴射された燃料の前記筒内噴射用インジェクタの噴孔部に対する付着を防護する防護手段を備えることをその要旨とする。
【０００７】
このような構成によれば、吸気通路噴射用インジェクタを通じて噴射された燃料が筒内噴射用インジェクタの噴孔部に直接付着するようなことは回避される。すなわち、この筒内噴射用インジェクタの噴孔部に前記デポジット等が堆積する要因の少なくとも一つが排除されることとなり、同筒内噴射用インジェクタ噴孔部へのデポジットの堆積についても、これを好適に抑制することができるようになる。
【０００８】
また、請求項２に記載の発明は、上記請求項１に記載の内燃機関において、前記防護手段が、前記筒内噴射用インジェクタの噴孔部と吸気ポートとを結ぶ直線上に突出形成された防護壁からなることをその要旨とする。
【０００９】
このような構成によれば、上記機能を有する防護手段を極めて簡易な構造を通じて実現することができるようになる。
また、請求項３に記載の発明は、同じく請求項１に記載の内燃機関において、前記防護手段が、前記筒内噴射用インジェクタによる燃料噴射の休止期間、同筒内噴射用インジェクタの噴孔部を燃焼室から隔離する隔離機構からなることをその要旨とする。
【００１０】
このような構成によれば、筒内噴射用インジェクタの噴孔部が吸気通路噴射用インジェクタを通じて噴射された燃料の燃焼による燃焼ガスに直接晒されることをも緩和することができることとなり、同筒内噴射用インジェクタ噴孔部へのデポジットの堆積についても、これをより好適に抑制することができるようになる。
【００１１】
また、請求項４に記載の発明は、上記請求項３に記載の内燃機関において、前記隔離機構は、前記筒内噴射用インジェクタをその軸方向にスライド可能に支持する手段と、同筒内噴射用インジェクタによる燃料噴射の休止期間だけ、その噴孔部が前記燃焼室から離間される方向に前記筒内噴射用インジェクタをスライド駆動せしめるアクチュエータとを備えて構成されることをその要旨とする。
【００１２】
このような構成によれば、筒内噴射用インジェクタ自体をその軸方向にスライド（後退）させるといった機構を通じて、同筒内噴射用インジェクタ噴孔部の燃焼室からの隔離を容易かつ的確に実現することができるようになる。なお、上記アクチュエータの駆動源としては、電動モータや油圧ピストン、電磁ソレノイド等を利用することができる。
【００１３】
また、請求項５に記載の発明は、同じく請求項３に記載の内燃機関において、前記隔離機構は、前記筒内噴射用インジェクタの噴孔部と前記燃焼室との間を開閉可能に支持されたシャッターと、同筒内噴射用インジェクタによる燃料噴射の休止期間だけ、このシャッターを閉側に駆動するアクチュエータとを備えて構成されることをその要旨とする。
【００１４】
このような構成によれば、上記シャッターを通じて筒内噴射用インジェクタの噴孔部を燃焼室から確実に隔離することが可能となる。すなわち、吸気通路噴射用インジェクタを通じて噴射された燃料はもとより、該燃料の燃焼による燃焼ガスからも上記筒内噴射用インジェクタの噴孔部を防護することが可能となり、同筒内噴射用インジェクタ噴孔部へのデポジットの堆積についても、これを好適に回避することができるようになる。なお、ここで用いるアクチュエータの駆動源としても、上記電動モータや油圧ピストン、電磁ソレノイド等を利用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
（第１の実施の形態）
図１に、本発明にかかる内燃機関の第１の実施の形態を示す。
この実施の形態にかかる内燃機関は、吸気ポートに燃料を噴射する吸気ポート噴射用インジェクタと、気筒内（燃焼室）に燃料を直接噴射する筒内噴射用インジェクタとを備えている。そして、これら各インジェクタ間に図１に示す構造を採用することで、筒内噴射用インジェクタの噴孔部に対するデポジットの堆積を抑制するようにしている。
【００１６】
以下、同図１を参照して、本実施の形態にかかる内燃機関の構造について詳述する。
同図１に示されるように、この内燃機関は、そのシリンダブロック２１内にシリンダボア２２が形成されており、この中をピストン（図示略）が往復動する。また、上記シリンダブロック２１内にあってその上方には、燃焼室Ｃが区画形成されている。この燃焼室Ｃには、上記筒内噴射用インジェクタ１２が取り付けられており、先の公報に例示されるような周知の燃料供給機構を通じて所定の高圧の燃料が供給されている。そして、この筒内噴射用インジェクタ１２の開弁駆動により、燃料が燃焼室Ｃに噴射供給されるようになっている。
【００１７】
また、燃焼室Ｃには、その内部に形成された燃料と空気からなる混合気に対して点火を行う点火プラグ１３が取り付けられている。この点火プラグ１３の点火タイミングは、例えば同プラグ１３の上方に設けられているイグナイタ（図示略）によって調節される。
【００１８】
さらに、上記燃焼室Ｃには、シリンダヘッドに形成された吸気通路１４及び排気通路１５がそれぞれ吸気弁１７及び排気弁１８を介して連通されている。そして、吸気通路１４には、該吸気通路１４と燃焼室Ｃとの連通部分、すなわち吸気ポート１４ａに燃料Ｆを噴射する上記吸気ポート噴射用インジェクタ１１が設けられている。この吸気ポート噴射用インジェクタ１１にも、周知の燃料供給機構を通じて燃料が供給されている。そして、この吸気ポート噴射用インジェクタ１１の開弁駆動に伴って、燃料Ｆが吸気ポート１４ａに噴射されるようになっている。
【００１９】
なお、この内燃機関には、機関運転状態を検出するためのセンサとして、図示しないクランクシャフトの回転位相（機関回転速度）を検出するためのクランクセンサやアクセルペダルの踏込量を検出するためのアクセルセンサ等が設けられている。
【００２０】
また、この内燃機関には、例えばマイクロコンピュータを有して構成される電子制御装置（図示略）が設けられている。この電子制御装置では、上記各センサからの出力信号を取り込んで、そのときどきにおける機関運転状態を演算し、その演算結果に基づいて筒内噴射用インジェクタ１２や、吸気ポート噴射用インジェクタ１１、点火プラグ１３（イグナイタ）等の駆動を制御する。
【００２１】
一方、本実施の形態では、上記吸気ポート噴射用インジェクタ１１を通じて噴射された燃料の筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａに対する付着を防護する防護手段として、該筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａと吸気ポート１４ａを結ぶ直線上に突出形成された防護壁ＰＢが設けられている。
【００２２】
図２は、こうした実施の形態の内燃機関の、特に図１中、破線で囲んだ領域Ｚ、すなわち上記筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａと吸気ポートを結ぶ直線上に突出形成された防護壁ＰＢについてその詳細構造を拡大して示したものである。次に、この図２を併せ参照して、同実施の形態における防護壁ＰＢの構造を更に詳述する。
【００２３】
この図２に示されるように、筒内噴射用インジェクタ１２は吸気通路１４とシリンダブロック２１の側壁との間に設けられており、燃焼室Ｃ内の上記吸気ポート１４ａから見て筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａの手前に、上記防護壁ＰＢが突出形成されている。このため、吸気ポート噴射用インジェクタ１１から吸気ポートに噴射された燃料Ｆは、上記突出形成された防護壁ＰＢによって筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａ側への流出が妨げられるようになる。
【００２４】
なお、この防護壁ＰＢは、シリンダヘッド（吸気通路１４）と一体形成されており、例えば、シリンダヘッドの金型を形成する際に、吸気通路１４の延長線上に上記態様で防護壁ＰＢが残留するかたちで金型加工される。
【００２５】
また、図３は、筒内噴射用インジェクタ１２に対する上記防護壁ＰＢの配設態様を筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａに対向する燃焼室Ｃ側から見て拡大図示したものである。
【００２６】
この図３に示されるように、上記防護壁ＰＢは、筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａの外周を覆う半円形状に形成されている。このように、防護壁ＰＢが半円形状に形成されていることで、吸気ポート噴射用インジェクタ１１を通じて噴射された燃料が筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａに付着するようなこともより的確に回避されるようになる。
【００２７】
以上詳述したように、この実施の形態にかかる内燃機関によれば、以下に列記するような優れた効果が得られるようになる。
（１）吸気ポート噴射用インジェクタ１１を通じて噴射された燃料の筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａに対する付着を防護する防護手段を設けたことで、吸気ポート噴射用インジェクタ１１を通じて噴射された燃料Ｆが筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａに付着するようなことは回避される。すなわち、この筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａにデポジット等が堆積する要因の少なくとも一つが排除されることとなり、同筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａへのデポジットの堆積についても、これを好適に抑制することができるようになる。
【００２８】
（２）筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａと吸気ポートとを結ぶ直線上に突出形成された防護壁ＰＢを設けたことで、上記機能を有する防護手段を極めて簡易な構造を通じて実現することができるようになる。
【００２９】
なお、上記第１の実施の形態は、これを適宜に変更した、例えば次のような形態として実施することもできる。
・上記第１の実施の形態においては、防護壁ＰＢが、上記シリンダヘッド（吸気通路１４）と一体形成されており、シリンダヘッドの金型を形成する際に、吸気通路１４の延長線上に防護壁ＰＢが残留するかたちで金型加工されるとしたが、防護壁ＰＢの形成方法はこのような方法に限られない。例えば、防護壁ＰＢを別途に形成しておき、これを上記態様でシリンダヘッドに装着、固定するようにしてもよい。
【００３０】
・上記第１の実施の形態においては、筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａと吸気ポートとを結ぶ直線上に突出形成された防護壁ＰＢが、図３に例示したように筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａの外周を覆う半円形状からなるとしたが、防護壁ＰＢ形状は、このような半円形状に限らない。この防護壁ＰＢは、例えば図４に示すように、筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａの上部に直線状に設けることもできる。このような構造であれ、上記実施の形態に準じた効果を得ることはできる。
【００３１】
・また、上記防護壁ＰＢについてはこれを、図５に示すように、筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部１２ａの外周を覆う円形形状の壁として設けることもできる。この場合、先の図１あるいは図２に示した断面形状とは一部異なるものの、このような円形形状の防護壁ＰＢを設けることによっても、上記実施の形態に準じた効果を得ることはできる。
【００３２】
（第２の実施の形態）
図６に、本発明にかかる内燃機関の第２の実施の形態を示す。
この実施の形態にかかる内燃機関も、先の図１に示した内燃機関と同様、吸気ポート噴射用インジェクタ１１と筒内噴射用インジェクタ１２とを併せ備えている。そして、この実施の形態にかかる内燃機関では、図６（ａ）、（ｂ）に示す構造を採用することで、筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部へのデポジットの堆積を抑制するようにしている。
【００３３】
以下、同図６を参照して、この実施の形態にかかる内燃機関についてその構造を詳述する。なお、図６（ａ）は、筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射の休止期間における該筒内噴射用インジェクタ１２の位置（隔離位置）を示す側面及び一部断面図、図６（ｂ）は、筒内噴射用インジェクタ１２の燃料噴射時における同筒内噴射用インジェクタ１２の位置（能動位置）を示す側面及び一部断面図である。また、この図６において、先の図１に示した要素と同一の要素については同一の符号を付して示しており、それら要素についての重複する説明は割愛する。
【００３４】
この第２の実施の形態では、上記吸気ポート噴射用インジェクタ１１を通じて噴射された燃料Ｆの筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部に対する付着を防護する防護手段として、筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射の休止期間、同筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部を燃焼室Ｃから隔離する隔離機構を設けている。そして、この隔離機構は、上記筒内噴射用インジェクタ１２をその軸方向にスライド可能に支持する手段と、同筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射の休止期間だけ、その噴孔部が燃焼室Ｃから離間される方向に筒内噴射用インジェクタ１２をスライド駆動させるアクチュエータとを備えて構成される。そして、本実施の形態では、このアクチュエータとして、図６（ａ）及び（ｂ）に示すように、回転軸ｍ１にオームギアｍ２が装着された電動モータＭを備えている。またこれに伴い、筒内噴射用インジェクタ１２の下部には、上記オームギアｍ２に係合され、該オームギアｍ２の回転に基づいて同筒内噴射用インジェクタ１２をその軸方向にスライドさせる複数の突部（半ねじ部）１２ｂが設けられている。
【００３５】
すなわち本実施の形態において、筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射の休止期間には、図６（ａ）に示すように、筒内噴射用インジェクタ１２は、電動モータＭの所定の一方向への回転駆動に伴って、その噴孔部が燃焼室Ｃから離間される方向（図６（ａ）の白抜き矢印の方向）に移動（隔離）される。
【００３６】
一方、筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射時には、図６（ｂ）に示すように、筒内噴射用インジェクタ１２は、電動モータＭの他方向への回転駆動に伴って、その噴孔部が燃焼室Ｃに接近する方向（図６（ｂ）の白抜き矢印の方向）に移動される。そして、この燃焼室Ｃに近接した位置で、その噴孔部から該燃焼室Ｃに向けて燃料Ｆの噴射が行われる。
【００３７】
以上説明したように、この第２の実施の形態にかかる内燃機関によっても、先の第１の実施の形態による前記（１）の効果と同様の効果もしくはそれに準ずる効果を得ることができるとともに、新たに次のような効果を得ることもできる。
【００３８】
（３）筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射の休止期間、同筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部を燃焼室Ｃから隔離する隔離機構を設けたことで、筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部が吸気ポート噴射用インジェクタ１１を通じて噴射された燃料Ｆの燃焼による燃焼ガスに直接晒されることをも緩和することができるようになる。そして、これにより、同筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部へのデポジットの堆積についても、これをより好適に抑制することができるようになる。
【００３９】
（４）筒内噴射用インジェクタ１２による燃料Ｆ噴射の休止期間だけ、その噴孔部が燃焼室Ｃから離間される方向に筒内噴射用インジェクタ１２をスライド駆動（後退）させるといった機構を通じて、同筒内噴射用インジェクタ噴孔部の燃焼室からの隔離を容易かつ的確に実現することができるようになる。
【００４０】
なお、上記第２の実施の形態も、これを適宜に変更した、例えば次のような形態として実施することもできる。
・上記第２の実施の形態においては、筒内噴射用インジェクタ１２の隔離機構を構成するアクチュエータとして、オームギアｍ２が装着された電動モータＭを用いたが、該アクチュエータとしては、他に例えば、油圧ピストンや電磁ソレノイド等も適宜採用可能である。この場合であっても、上記実施の形態と同等、もしくはそれに準じた効果を得ることはできる。
【００４１】
（第３の実施の形態）
図７に、本発明にかかる内燃機関の第３の実施の形態を示す。
この実施の形態にかかる内燃機関も、先の図１、図６に示した第１及び第２の実施の形態の内燃機関と同様、吸気ポート噴射用インジェクタ１１と筒内噴射用インジェクタ１２とを併せ備えている。そして、この実施の形態にかかる内燃機関では、図７（ａ）、（ｂ）に示す構造を採用することで、筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部へのデポジットの堆積を防ぐようにしている。
【００４２】
以下、同図７を参照して、この実施の形態にかかる内燃機関についてその構造を詳述する。なお、図７（ａ）は、筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射の休止期間におけるシャッターＳＴの移動位置を示す側面及び一部断面図、図７（ｂ）は、筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射時における同シャッターＳＴの移動位置を示す側面及び一部断面図である。また、この図７においても、先の図１、図６に示した要素と同一の要素については同一の符号を付して示しており、それら要素についての重複する説明は割愛する。
【００４３】
この第３の実施の形態でも、筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射の休止期間、同筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部を燃焼室から隔離する隔離機構を備えている。ただしこの第３の実施の形態では、該隔離機構として、筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部と燃焼室Ｃとの間を開閉可能に支持された上記シャッターＳＴと、筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射の休止期間だけ、このシャッターＳＴを閉側に駆動する油圧ピストンＯＰとを備える構成としている。この油圧ピストンＯＰは、シリンダＯＣに対する図７（ａ）及び（ｂ）にそれぞれ矢印にて示す態様でのオイル給排に基づいて、同ピストンＯＰに連結されている上記シャッターＳＴを開閉駆動するものである。なお、上記シャッターＳＴとしては、高温・高圧に耐え、膨張が少ない材料、例えば、ニッケルクロム鋳鉄やアルミニウムを主体とした軽合金が使われる。
【００４４】
すなわち本実施の形態において、筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射の休止期間には、上記シリンダＯＣに対し、図７（ａ）に矢指する態様でのオイルの給排が行われ、これに伴って上記ピストンＯＰも図中左方向に移動する。これにより、上記シャッターＳＴは筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部と燃焼室Ｃとの間を塞ぐ方向（閉方向）に移動することとなり、上記筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部は燃焼室Ｃから完全に隔離される。
【００４５】
一方、筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射時には、上記シリンダＯＣに対し、図７（ｂ）に矢指する態様でのオイルの給排が行われ、これに伴って上記ピストンＯＰも図中右方向に移動する。これにより、上記シャッターＳＴは筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部と燃焼室Ｃとの間を開放する方向（開方向）に移動することとなり、上記筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部は確実に燃焼室Ｃに臨むようになる。
【００４６】
以上説明したように、この第３の実施の形態にかかる内燃機関によっても、先の第１の実施の形態による前記（１）の効果及び第２の実施の形態による前記（３）の効果と同様の効果もしくはそれに準ずる効果を得ることができるとともに、新たに次のような効果を得ることもできる。
【００４７】
（５）隔離機構として、上記シャッターＳＴと、筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射の休止期間だけ、このシャッターＳＴを閉側に駆動する油圧ピストンＯＰとを備えたことによって、シャッターＳＴを通じて筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部を燃焼室Ｃから確実に隔離することが可能となる。すなわち、吸気ポート噴射用インジェクタ１１を通じて噴射された燃料Ｆはもとより、該燃料Ｆの燃焼による燃焼ガスからも上記筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部を防護することが可能となり、同筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部へのデポジットの堆積についても、これを好適に回避することができるようになる。
【００４８】
なお、上記第３の実施の形態も、これを適宜に変更した、例えば次のような形態として実施することもできる。
・上記第３の実施の形態においては、シャッターＳＴとしては、例えばニッケルクロム鋳鉄やアルミニウムを主体とした軽合金が使われるとしたが、該シャッターＳＴの材料としてはこのような材料には限られない。該シャッターＳＴの材料としては、要は、高温・高圧に耐え、膨張の少ない材料でありさえすればよい。
【００４９】
・上記第３の実施の形態においては、筒内噴射用インジェクタ１２の隔離機構を構成するアクチュエータとして油圧ピストンＯＰを用いたが、該アクチュエータとしても、他に例えば、電動モータや電磁ソレノイド等が適宜採用可能である。そして、このようなアクチュエータを用いる場合であっても、上記実施の形態と同等、あるいはそれに準じた効果を得ることはできる。
【００５０】
・また、上記シャッターＳＴの構造も任意であり、要は、筒内噴射用インジェクタ１２による燃料噴射の休止期間に、燃焼室Ｃと筒内噴射用インジェクタ１２の噴孔部との間を塞ぐことのできる構造であればよい。
【００５１】
（他の実施の形態）
その他、上記各実施の形態に共通して変更可能な要素としては、次のようなものがある。
【００５２】
・上記各実施の形態では、吸気通路内に燃料を噴射する一方のインジェクタとして、各気筒毎に設けられて各々の吸気ポート１４ａに燃料を噴射する吸気ポート噴射用インジェクタ１１（マルチポイントインジェクション）を例示したが、同インジェクタとしては、吸気通路１４内のいずれかの箇所に燃料を噴射することのできるインジェクタであればよい。すなわち、吸気通路噴射用インジェクタであればよく、例えば、各気筒の分岐前に１つだけ設けられたインジェクタを用いる、いわゆるシングルポイントインジェクションの内燃機関にも適用可能である。また、吸気通路噴射用インジェクタと筒内噴射用インジェクタとの利用形態も任意であり、これら２つのインジェクタからの燃料噴射が排他的に行われる必要はない。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】この発明にかかる内燃機関の第１の実施の形態についてその構成を示す側面図及び一部断面図。
【図２】図１の領域Ｚ部分を拡大して示す側面及び一部断面図。
【図３】同第１の実施の形態について筒内噴射用インジェクタに対する防護壁の配設態様を拡大して示す平面図。
【図４】同第１の実施の形態の変形例について筒内噴射用インジェクタに対する防護壁の配設態様を拡大して示す平面図。
【図５】同じく第１の実施の形態の変形例について筒内噴射用インジェクタに対する防護壁の配設態様を拡大して示す平面図。
【図６】（ａ）、（ｂ）は、この発明にかかる内燃機関の第２の実施の形態についてその構成を示す側面図及び一部断面図。
【図７】（ａ）、（ｂ）は、この発明にかかる内燃機関の第３の実施の形態についてその構成を示す側面図及び一部断面図。
【符号の説明】
【００５４】
１１…吸気ポート噴射用インジェクタ、１２…筒内噴射用インジェクタ、１２ａ…噴孔部、１３…点火プラグ、１４…吸気通路、１４ａ…吸気ポート、１５…排気通路、２１…シリンダブロック、２２…シリンダボア、ＳＴ…シャッター、Ｃ…燃焼室、ＯＰ…油圧ピストン、ＯＣ…シリンダ、ＰＢ…防護壁、Ｍ…電動モータ。
【図１】
2005127179.tif 000003
【図２】
2005127179.tif 000004
【図３】
2005127179.tif 000005
【図４】
2005127179.tif 000006
【図５】
2005127179.tif 000007
【図６】
2005127179.tif 000008
【図７】
2005127179.tif 000009