(57)【要約】【課題】  高速度、高圧下率の条件で圧延を行った場合であっても、酸化劣化及びステインの発生を十分に防止可能な圧延油組成物を提供すること。【解決手段】  鉱油、油脂及び合成油から選ばれる少なくとも１種の基油と、式（１）で表される化合物等から選ばれる添加剤と、を含有し、当該添加剤の含有量の合計が組成物全量を基準として０．０１〜３質量％である圧延油組成物。【化１】2005042033.tif 000014［式（１）中、Ｒ1は炭素数２〜８のアルキル基を示す。］【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉱油、油脂及び合成油から選ばれる少なくとも１種の基油と、下記式（１）〜（５）で表される化合物から選ばれる少なくとも１種の添加剤と、を含有し、前記添加剤の含有量の合計が組成物全量を基準として０．０１〜３質量％であることを特徴とする圧延油組成物。
【化１】
2005042033.tif 000009
［式（１）中、Ｒ1は炭素数２〜８のアルキル基を示す。］
【化２】
2005042033.tif 000010
［式（２）中、Ｒ2は炭素数１〜８のアルキル基を示し、Ｒ3は炭素数１〜８のアルキレン基を示し、Ｒ4は炭素数１〜２４のアルキル基を示す。］
【化３】
2005042033.tif 000011
［式（３）中、Ｒ5及びＲ6は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１〜４のアルキル基を示し、Ｒ7は炭素数１〜８のアルキレン基を示す。］
【化４】
2005042033.tif 000012
［式（４）中、Ｒ8及びＲ9は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１〜４のアルキル基を示し、Ｒ10は炭素数１〜８のアルキレン基を示す。］
【化５】
2005042033.tif 000013
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アルミニウムやその合金などの圧延に使用される圧延油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
圧延油は循環使用されることが多く、また、圧延油による潤滑域は高温となりやすい。そのため、圧延油には、その酸化を防止すべく、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（ＤＢＰＣ）などの酸化防止剤が添加されるのが一般的である（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
また、圧延後の被圧延材の表面に茶色や白色の変色（以下、「ステイン」という）が発生することがあるが、ＤＢＰＣなどの酸化防止剤の使用によりステインの発生をある程度防止することができる。
【特許文献１】特開平１０−３６８７２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、近時、生産性の向上のために高速度、高圧下率の条件で圧延が行われることが多く、このような厳しい条件下では上記従来の圧延油であっても酸化劣化及びステインの発生を十分に防止することは必ずしも容易ではない。特に、ステインは主に圧延後の焼鈍工程で発生するものと考えられていたが、上述のように高速、高圧下率で圧延を行った場合には焼鈍を行わなくてもステインが発生することがあるため、より高いステイン防止効果を示す圧延油が切望されている。
【０００５】
そこで、本発明者らは、先ず、ＤＢＰＣが添加された圧延油の場合にステイン防止効果が不十分となる原因について検討した。その結果、高速度、高圧下率の条件で圧延を行うと、摩擦熱や加工熱により潤滑域がより高温となり、その熱により圧延油中のＤＢＰＣが散逸してしまうため、酸化劣化やステインの発生を防止する効果が損なわれることを見出した。
【０００６】
なお、ＤＢＰＣの使用量を増加させることで酸化防止性及びステイン防止性を向上させることは可能であるが、このような方法は根本的な解決策とは言えず、また、コストの増加が避けられない。さらに、圧延油を循環使用する際には、圧延油中のＤＢＰＣの濃度を頻繁に管理する必要があるため、圧延工程の操作が煩雑となってしまう。
【０００７】
次に、本発明者らは、上記知見に基づき、ＤＢＰＣに比べて熱により散逸しにくいアミン系酸化防止剤及び硫黄系酸化防止剤の適用について検討した。しかし、これらの酸化防止剤は圧延の際に圧延油中に保持され得るものの、圧延後の焼鈍工程における温度（例えば３００〜４００℃）では十分に除去されず、被圧延材の表面に焼き付くことで却ってステインの原因となる場合もある。
【０００８】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、高速度、高圧下率の条件で圧延を行った場合であっても、酸化劣化及びステインの発生を十分に防止可能な圧延油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明の圧延油組成物は、鉱油、油脂及び合成油から選ばれる少なくとも１種の基油と、下記式（１）〜（５）で表される化合物から選ばれる少なくとも１種の添加剤と、を含有し、当該添加剤の含有量の合計が組成物全量を基準として０．０１〜３質量％であることを特徴とする。
【００１０】
【化１】
2005042033.tif 000002
［式（１）中、Ｒ1は炭素数２〜８のアルキル基を示す。］
【００１１】
【化２】
2005042033.tif 000003
［式（２）中、Ｒ2は炭素数１〜８のアルキル基を示し、Ｒ3は炭素数１〜８のアルキレン基を示し、Ｒ4は炭素数１〜２４のアルキル基を示す。］
【００１２】
【化３】
2005042033.tif 000004
［式（３）中、Ｒ5及びＲ6は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１〜４のアルキル基を示し、Ｒ7は炭素数１〜８のアルキレン基を示す。］
【００１３】
【化４】
2005042033.tif 000005
［式（４）中、Ｒ8及びＲ9は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１〜４のアルキル基を示し、Ｒ10は炭素数１〜８のアルキレン基を示す。］
【００１４】
【化５】
2005042033.tif 000006
【００１５】
本発明にかかる上記式（１）〜（５）で表される化合物はいずれも酸化防止性及びステイン防止性が十分に高く、高温下で基油中に安定的に保持される添加剤であり、これらは圧延後の焼鈍により容易に除去可能なものである。そして、本発明の圧延油組成物によれば、式（１）〜（５）で表される化合物から選ばれる少なくとも１種の添加剤を、その含有量の合計が組成物全量を基準として０．０１〜３質量％となるように含有せしめることで、高速度、高圧下率の条件で圧延を行った場合であっても、酸化劣化やステインの発生を十分に防止することが可能となる。
【００１６】
また、本発明の圧延油組成物は、圧延油が循環使用される圧延工程に非常に有用である。すなわち、式（１）〜（５）で表される化合物は１回の圧延工程における散逸量が十分に低いものであるため、本発明の圧延油組成物が循環使用された場合であっても、当該組成物の酸化防止性及びステイン防止性を長期にわたって高水準に維持することができる。また、これらの添加剤の濃度の管理や散逸量に応じた補充の頻度が少なくなるため、コストの増大や圧延工程の操作の煩雑化を招くこともない。
【００１７】
さらに、アミン系酸化防止剤及び硫黄系酸化防止剤を用いた場合にはスラッジなどの固形物が生成しやすい傾向にあるが、本発明の圧延油組成物はスラッジ生成防止性の点でも優れており、例えば循環使用の際のフィルターの目詰まり現象を十分に防止することができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の圧延油組成物によれば、高速度、高圧下率の条件で圧延を行った場合であっても、酸化劣化及びステインの発生を十分に防止することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００２０】
本発明の圧延油組成物に含まれる基油（以下、場合により（Ａ）成分という）としては、鉱油、油脂、合成油をそれぞれ単独で用いてもよく、また、これらの２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２１】
鉱油としては、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の１種若しくは２種以上の精製手段を適宜組み合わせて適用して得られるパラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油、又はこれらの混合物が挙げられる。
【００２２】
また、油脂としては、牛脂、豚脂、大豆油、菜種油、米ぬか油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、これらの水素添加物等が挙げられる。
【００２３】
また、合成油としては、ポリα−オレフィン（直鎖オレフィンを除く）（エチレン−プロピレン共重合体、ポリブテン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、及びこれらの水素化物等）、アルキルナフタレン、アルキルベンゼン、モノエステル（ブチルステアレート、オクチルラウレート等）、ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセパケート等）、ポリカルボン酸エステル（トリメリット酸エステル等）、ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、ポリオキシアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、リン酸エステル（トリクレジルホスフェート等）、含フッ素化合物（パーフルオロポリエーテル、フッ素化ポリオレフィン等）、シリコーン油、及びこれらの２種以上の混合油等が挙げられる。
【００２４】
これらの中でも、鉱油及び合成油から選ばれる少なくとも１種が好ましく、鉱油又は鉱油と合成油との混合油がより好ましい。合成油を用いる場合、使用時の臭気が少なく作業環境が向上する点、並びに加工製品表面の脱脂性が向上する点から、ポリα−オレフィン（直鎖オレフィン）が特に好ましい。
【００２５】
本発明において好ましく用いられる鉱油の芳香族分は、作業環境の点から、好ましくは１０容量％以下であり、より好ましくは８容量％以下であり、さらに好ましくは６容量％以下である。ここでいう芳香族分とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２５３６「石油製品−炭化水素タイプ試験方法」の蛍光指示薬吸着方を準用して測定される値を意味する。
【００２６】
鉱油のナフテン分は特に制限されないが、好ましくは２０容量％以上、より好ましくは２５容量％以上、さらに好ましくは３０容量％以上である。ナフテン分が２０容量％以上であると、高加工率で圧延を行う際に圧延限界（ヘリンボーン等の表面損傷を生じずに圧延可能な圧下率の最大値）を高めることができる。また、鉱油のナフテン分は、好ましくは９０容量％以下、より好ましくは８５容量％以下、さらに好ましくは８０容量％以下である。ナフテン分が９０容量％以下であると、低加工率で圧延を行う際に摩擦係数を低めることができる。
【００２７】
鉱油のパラフィン分は特に制限されないが、好ましくは５容量％以上、より好ましくは１０容量％以上、さらに好ましくは１５容量％以上である。パラフィン分が５容量％以上であると、低下効率で圧延を行う際に摩擦係数を低めることができる。また、鉱油のパラフィン分は、好ましくは８０容量％以下、より好ましくは７５容量％以下、さらに好ましくは７０容量％以下である。パラフィン分が８０容量％以下であると、高加工率で圧延を行う際に圧延限界を高めることができる。
【００２８】
本発明でいうナフテン分及びパラフィン分とは、ガラスリザーバを用いたＦＩイオン化による質量分析法により得られた分子イオン強度に基づき決定されるものである。以下にその測定手順を具体的に示す。
【００２９】
(i)約１７５℃、３時間の乾燥により活性化された呼び径７４〜１４９μｍのシリカゲル（富士デビソン化学（株）製、ｇｒａｄｅ９２３）１２０ｇを、径１８ｍｍ、長さ９８０ｍｍの溶出クロマトグラフィー用吸着管に充填する。
【００３０】
(ii)吸着管の上端からｎ−ペンタン７５ｍｌを注入し、シリカゲルを予め湿らせる。
【００３１】
(iii)試料約２ｇを精秤し、等容量のｎ−ペンタンで希釈し、得られた試料溶液を吸着管の上端から注入する。
【００３２】
(iv)試料溶液の液面がシリカゲル上端に達したとき、炭化水素成分を分離するためにｎ−ペンタン１４０ｍｌを吸着管の上端から注入し、吸着管の下端から溶出液を回収する。
【００３３】
(v)ロータリーエバポレーターを用いて(iv)で回収された溶出液から溶媒を留去し、炭化水素成分を得る。
【００３４】
(vi)(v)で得られた炭化水素成分について質量分析計（日本電子（株）精ＪＭＳ−ＡＸ５０５Ｈなど）によるタイプ分析を行う。質量分析におけるイオン化方法としては、ガラスリザーバを使用したＦＩイオン化法を用いる。測定条件を以下に示す。
【００３５】
加圧電圧：３．０ｋＶ
カソード電圧：−５〜−６ｋＶ
分解能：約５００
エミッター：カーボン
エミッター電流：５ｍＡ
測定範囲；質量数３５〜７００
補助オーブン温度：３００℃
セパレータ温度：３００℃
主要オーブン温度：３５０℃
試料注入量：１μｌ
【００３６】
(vii)(vi)の質量分析により得られた分子イオンを、同位体補正後、その質量数からパラフィン類（ＣnＨ2n+2）とナフテン類（ＣnＨ2n、ＣnＨ2n-2、ＣnＨ2n-4、・・・）との２タイプに分類・整理し、それぞれのイオン強度の分率を求め、炭化水素成分全体に対する各タイプの含有量を定める。次いで、(v)で得られた炭化水素成分の含有量を基に、試料全体に対するパラフィン分、ナフテン分の各含有量を求める。
【００３７】
なお、ＦＩイオン化法による質量分析のタイプ分析法におけるデータ処理の詳細は、「日石レビュー」第３３巻第４号第１３５〜１４２頁に記載されており、特に「２．２．３データ処理」の項に詳述されている。
【００３８】
（Ａ）成分である基油の４０℃における動粘度は特に制限されないが、引火による火災等を防止する点から、好ましくは１ｍｍ2／ｓ以上である。また、基油の４０℃における動粘度は、好ましくは１０ｍｍ2／ｓ以下、より好ましくは６ｍｍ2／ｓ以下、さらに好ましくは５ｍｍ2／ｓ以下である。基油の４０℃における動粘度が１０ｍｍ2／ｓ以下であると、(i)焼鈍後に油が焼き付いてステインが発生する、(ii)被圧延材の表面にオイルピットと呼ばれる表面損傷が発生して表面光沢が低下する、（iii）過潤滑によるスリップが生じ、摩耗粉の発生量が増加し又は被圧延材表面に傷が付く、（iv）スリップが顕著な場合には圧延加工ができなくなる、などの現象をより確実に防止することができる。
【００３９】
本発明の潤滑油組成物における基油の含有量は任意であるが、作業環境の点から、組成物全量を基準として、好ましくは６０質量％以上、より好ましくは６５質量％以上、さらに好ましくは７０質量％以上である。また、組成物の潤滑性向上の点から、基油の含有量は、組成物全量を基準として、好ましくは９９質量％以下、より好ましくは９８質量％以下である。
【００４０】
次に、本発明の圧延油組成物に含まれる添加剤である式（１）〜（５）で表される化合物（以下、場合により（Ｂ）成分という）について説明する。
【００４１】
式（１）中、Ｒ1は炭素数２〜８のアルキル基を示す。炭素数２〜８のアルキル基としては、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、直鎖状又は分岐状のブチル基、直鎖状又は分岐状のペンチル基、直鎖状又は分岐状のヘキシル基、直鎖状又は分岐状のヘプチル基、直鎖状又は分岐状のオクチル基等が挙げられる。これらの中でも、ステイン防止性の点から、炭素数３以上のアルキル基が好ましく、炭素数４以上のアルキル基がより好ましい。また、圧延後の被圧延材表面への残留が少ない点から、炭素数が６以下のアルキル基が好ましく、炭素数４以下のアルキル基がより好ましい。
【００４２】
式（１）で表される化合物の好ましい例としては、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−n−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−n−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−n−プロピルフェノール等が挙げられる。
【００４３】
式（２）中、Ｒ2は炭素数１〜８のアルキル基を示す。炭素数１〜８のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、直鎖状又は分岐状のブチル基、直鎖状又は分岐状のペンチル基、直鎖状又は分岐状のヘキシル基、直鎖状又は分岐状のヘプチル基、直鎖状又は分岐状のオクチル基等が挙げられる。これらの中でも、ステイン防止性の点から、炭素数１〜６のアルキル基が好ましく、炭素数１〜４のアルキル基がより好ましい。
【００４４】
また、式（２）中、Ｒ3は炭素数１〜８のアルキレン基を示す。炭素数１〜８のアルキレン基としては、メチレン基；メチルメチレン基（エチリデン基）、エチレン基等の炭素数２のアルキレン基；エチルメチレン基（プロピリデン基）、ジメチルメチレン基（イソプロピリデン基）、メチルエチレン基（プロピレン基）、トリメチレン基等の炭素数３のアルキレン基；ｎ−プロピルメチレン基（ブチリデン基）、イソプロピルメチレン基（イソブチリデン基）、エチルメチルメチレン基、エチルエチレン基、１，１−ジメチルエチレン基、１，２−ジメチルエチレン基、１−メチルトリメチレン基、２−メチルトリメチレン基、テトラメチレン基等の炭素数４のアルキレン基；ｎ−ブチルメチレン基（ペンチリデン基）、ｓｅｃ−ブチルメチレン基、イソブチルメチレン基（イソペンチリデン基）、ｔｅｒｔ−ブチルメチレン基、ｎ−プロピルメチルメチレン基、イソプロピルメチルメチレン基、ジエチルメチレン基、ｎ−プロピルエチレン基、イソプロピルエチレン基、１−エチル−１−メチルエチレン基、１−エチル−２−メチルエチレン基、トリメチルエチレン基、１−エチルトリメチレン基、２−エチルトリメチレン基、１，１−ジメチルトリメチレン基、１，２−ジメチルトリメチレン基、１，３−ジメチルトリメチレン基、２，２−ジメチルトリメチレン基、１−メチルテトラメチレン基、２−メチルテトラメチレン基、ペンタメチレン基等の炭素数５のアルキレン基；ｎ−ペンチルメチレン基（ヘキシリデン基）、（１−メチルブチル）メチレン基、イソペンチルメチレン基（イソペンチリデン基）、（１，２−ジメチルプロピル）メチレン基、ｎ−ブチルメチルメチレン基、イソブチルメチルメチレン基、エチル−ｎ−プロピルメチレン基、エチルイソプロピルメチレン基、ブチルエチレン基、イソブチルメチレン基、１−（ｎ−プロピル）−１−メチルエチレン基、１−（ｎ−プロピル）−２−メチルエチレン基、１−イソプロピル−１−メチルエチレン基、１−イソプロピル−２−メチルエチレン基、１，２−ジエチルエチレン基、１−エチル−２，２−ジメチルエチレン基、テトラメチルエチレン基、１−ｎ−プロピルトリメチレン基、２−ｎ−プロピルトリメチレン基、１−イソプロピルトリメチレン基、２−イソプロピルトリメチレン基、１−エチル−３−メチルトリメチレン基、１−エチル−２−メチルトリメチレン基、１，１，２−トリメチルトリメチレン基、１，１，３−トリメチルトリメチレン基、１−エチルテトラメチレン基、１，１−ジメチルテトラメチレン基、１，３−ジメチルテトラメチレン基、１，４−ジメチルテトラメチレン基、２，２−ジメチルテトラメチレン基，１−メチルペンタメチレン基、２−メチルペンタメチレン基、ヘキサメチレン基等の炭素数６のアルキレン基（すべての炭素数６のアルキレン基の異性体を含む）；ｎ−ヘキシルメチレン基（ヘプチリデン基）、ｎ−ペンチルエチレン基（ヘプチレン基）等の炭素数７のアルキレン基（すべての炭素数７のアルキレン基の異性体を含む）；ｎ−ヘプチルメチレン基（オクチリデン基）、ｎ−ヘキシルエチレン基（オクチレン基）等の炭素数８のアルキレン基（すべての炭素数８のアルキレン基の異性体を含む）等が��げられる。これらの中でも、ステイン防止性の点から、炭素数１〜６のアルキレン基が好ましく、炭素数１〜４のアルキレン基がより好ましく、メチレン基、メチルメチレン基（エチリデン基）、エチレン基、エチルメチレン基（プロピリデン基）、メチルエチレン基（プロピレン基）、トリメチレン基、ｎ−プロピルメチレン基（ブチリデン基）、エチルエチレン基、テトラメチレン基がさらにより好ましく、エチレン基であることが最も好ましい。
【００４５】
また、式（２）中、Ｒ4は炭素数１〜２４のアルキル基を示す。炭素数１〜２４のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、直鎖状又は分岐状のブチル基、直鎖状又は分岐状のペンチル基、直鎖状又は分岐状のヘキシル基、直鎖状又は分岐状のヘプチル基、直鎖状又は分岐状のオクチル基、直鎖状又は分岐状のノニル基、直鎖状又は分岐状のデシル基、直鎖状又は分岐状のウンデシル基、直鎖状又は分岐状のドデシル基、直鎖状又は分岐状のトリデシル基、直鎖状又は分岐状のテトラデシル基、直鎖状又は分岐状のペンタデシル基、直鎖状又は分岐状のヘキサデシル基、直鎖状又は分岐状のヘプタデシル基、直鎖状又は分岐状のオクタデシル基、直鎖状又は分岐状のノナデシル基、直鎖状又は分岐状のイコシル基、直鎖状又は分岐状のヘニコシル基、直鎖状又は分岐状のドコシル基、直鎖状又は分岐状のトリコシル基、直鎖状又は分岐状のテトラコシル基等が挙げられる。これらの中でも、ステイン防止性の点から、炭素数１以上のアルキル基が好ましく、炭素数２以上のアルキル基がより好ましい。また、圧延後の圧延材表面への残留が少ない点から、炭素数２２以下のアルキル基が好ましく、炭素数２０以下のアルキル基がより好ましい。
【００４６】
式（２）で表される化合物の好ましい例としては、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート，ｎ−オクチル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート，２−エチルヘキシル−３−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５―メチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート，２−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、メチル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート等が挙げられる。
【００４７】
式（３）中、Ｒ5及びＲ6はそれぞれ炭素数１〜４のアルキル基を示す。炭素数１〜４のアルキル基としては、メチル基、エチレン基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、直鎖状又は分岐状のブチル基等が挙げられる。これらの中でも、ステイン防止性の点から、炭素数１〜３のアルキル基が好ましく、炭素数１〜２のアルキル基がより好ましい。
【００４８】
また、式（３）中、Ｒ7は炭素数１〜８のアルキレン基を示す。炭素数１〜８のアルキレン基としては、式（２）中のＲ3の説明において例示したアルキレン基が挙げられる。中でも、ステイン防止性の点から、炭素数１〜６のアルキレン基が好ましく、炭素数１〜４のアルキレン基がより好ましく、メチレン基、メチルメチレン基（エチリデン基）、エチレン基、エチルメチレン基（プロピリデン基）、メチルエチレン基（プロピレン基）、トリメチレン基、ｎ−プロピルメチレン基（ブチリデン基）、エチルエチレン基、テトラメチレン基がさらにより好ましい。
【００４９】
式（３）で表される化合物の好ましい例としては、２，２’−メチレンビス−（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス−（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−ブチリデンビス−（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス−（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）等が挙げられる。
【００５０】
式（４）中、Ｒ8及びＲ9はそれぞれ炭素数１〜４のアルキル基を示す。炭素数１〜４のアルキル基としては、メチル基、エチレン基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、直鎖状又は分岐状のブチル基等が挙げられる。これらの中でも、ステイン防止性の点から、炭素数１〜３のアルキル基が好ましく、炭素数１〜２のアルキル基がより好ましい。
【００５１】
また、式（４）中のＲ10は炭素数１〜８のアルキレン基を示す。炭素数１〜８のアルキレン基としては、式（２）中のＲ3の説明において例示されたアルキレン基が挙げられる。中でも、ステイン防止性の点から、炭素数１〜６のアルキレン基が好ましく、炭素数１〜４のアルキレン基がより好ましく、メチレン基、メチルメチレン基（エチリデン基）、エチレン基、エチルメチレン基（プロピリデン基）、メチルエチレン基（プロピレン基）、トリメチレン基、ｎ−プロピルメチレン基（ブチリデン基）、エチルエチレン基、テトラメチレン基がさらにより好ましい。
【００５２】
式（４）で表される化合物の好ましい例としては、４，４’−ブチリデンビス−（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、４，４’−メチレンビス−（2,6-ジ−tert−ブチルフェノール）等が挙げられる。
【００５３】
式（５）で表される化合物は４，４’−ビス−（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）である。
【００５４】
上記式（１）〜（５）で表される化合物の中でも、酸化防止性、ステイン防止性、さらにはスラッジ防止性に優れる点から、式（２）で表される化合物が好ましく、中でも、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ｎ−オクチル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２−エチルヘキシル−３−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５―メチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、メチル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートがより好ましく；
２−エチルヘキシル−３−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５―メチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート，２−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートが最も好ましい。
【００５５】
一般式（１）〜（５）で表される化合物は、それぞれ１種を単独で用いてもよく、また、２種以上を組み合わせて用いてもよいが、（１）〜（５）で表される化合物の含有量の合計は、組成物全量基準で０．０１〜３質量％である。すなわち、当該含有量の合計は、ステイン防止性の点から０．０１質量％以上であることが必要であり、好ましくは０．０５質量％以上、より好ましくは０．１質量％以上である。また、含有量に見合う効果を効率よく得る点から、当該含有量の合計は、３質量％以下であることが必要であり、好ましくは２．５質量％以下、より好ましくは２質量％以下である。
【００５６】
本発明の圧延油組成物は、上記（Ａ）成分及び（Ｂ）成分のみからなるものであってもよいが、油性剤（以下、場合により（Ｃ）成分という）をさらに含有してもよい。（Ｃ）油性剤としては、潤滑油の油性剤として使用される油性剤であれば特に制限されないが、加工性の点からは下記（Ｃ１）〜（Ｃ３）から選ばれる少なくとも１種の油性剤を用いることが好ましい。
【００５７】
（Ｃ１）エステル
（Ｃ２）一価アルコール
（Ｃ３）カルボン酸
（Ｃ１）エステルを構成するアルコールは一価アルコール又は多価アルコールのいずれであってもよい。また、エステルを構成するカルボン酸は一塩基酸又は多塩基酸のいずれであってもよい。
【００５８】
一価アルコールとしては、通常炭素数１〜２４のものが用いられ、このようなアルコールは直鎖状又は分岐状のいずれであってもよい。炭素数１〜２４の一価アルコールとしては、具体的には、メタノール、エタノール、直鎖状又は分岐状のプロパノール、直鎖状又は分岐状のブタノール、直鎖状又は分岐状のペンタノール、直鎖状又は分岐状のヘキサノール、直鎖状又は分岐状のヘプタノール、直鎖状又は分岐状のオクタノール、直鎖状又は分岐状のノナノール、直鎖状又は分岐状のデカノール、直鎖状又は分岐状のウンデカノール、直鎖状又は分岐状のドデカノール、直鎖状又は分岐状のトリデカノール、直鎖状又は分岐状のテトラデカノール、直鎖状又は分岐状のペンタデカノール、直鎖状又は分岐状のヘキサデカノール、直鎖状又は分岐状のヘプタデカノール、直鎖状又は分岐状のオクタデカノール、直鎖状又は分岐状のノナデカノール、直鎖状又は分岐状のエイコサノール、直鎖状又は分岐状のヘンエイコサノール、直鎖状又は分岐状のトリコサノール、直鎖状又は分岐状のテトラコサノール及びこれらの混合物が挙げられる。
【００５９】
多価アルコールとしては、通常２〜１０価、好ましくは２〜６価のものが用いられる。２〜１０価アルコールとしては、具体的には、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール（エチレングリコールの３〜１５量体）、１，３−プロパンジオール、１，２−プロパンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２−メチル−１，２−プロパンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，２−プロパンジオール、１，３−ペンタンジオール、１，４−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール等の２価アルコール；グリセリン、ポリグリセリン（グリセリンの２〜８量体、例えばジグリセリン、トリグリセリン、テトラグリセリン）、トリメチロールアルカン（トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン等）及びこれらの２〜８量体、ペンタエリスリトール、及びこれらの２〜８量体、１，２，４−ブタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール等の多価アルコール；キシロース、アラビノース、リボース、ラムノース、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、ソルボース、セロビオース、マルトース、イソマルトース、トレハロース、スクロース等の糖類、並びにこれらの２種以上の混合物が挙げられる。
【００６０】
これらの中でも特に、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール（好ましくはエチレングリコールの３〜１０量体）、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール（好ましくはプロピレングリコールの３〜１０重量体）、１，３−プロパンジオール、２−メチル−１，２−プロパンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、ジグリセリン、トリグリセリン、トリメチロールアルカン（トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタンなど）及びこれらの２〜４量体、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、１，２，４−ブタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール等の２〜６価アルコール、並びにこれらの２種以上の混合物が好ましい。さらに好ましくは、エチレングリコール、プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビタン、並びにこれらの２種以上の混合物である。
【００６１】
一方、エステルを構成するカルボン酸のうち一塩基酸としては、通常、炭素数６〜２４の脂肪酸が用いられる。かかる一塩基酸は、直鎖状又は分岐状のいずれであってもよく、さらに飽和又は不飽和のいずれであってもよい。具体的には、直鎖状又は分岐鎖状のヘキサン酸、直鎖状又は分岐鎖状のオクタン酸、直鎖状又は分岐状のノナン酸、直鎖状又は分岐状のデカン酸、直鎖状又は分岐状のウンデカン酸、直鎖状又は分岐状のドデカン酸、直鎖状又は分岐状のトリデカン酸、直鎖状又は分岐状のテトラデカン酸、直鎖状又は分岐状のペンタデカン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデカン酸、直鎖状又は分岐状のオクタデカン酸、直鎖状又は分岐状のヒドロキシオクタデカン酸、直鎖状又は分岐状のノナデカン酸、直鎖状又は分岐状のエイコサン酸、直鎖状又は分岐鎖状のヘンエイコサン酸、直鎖状又は分岐状のドコサン酸、直鎖状又は分岐状のトリコサン酸、直鎖状又は分岐状のテトラコサン酸、などの飽和脂肪酸；直鎖状又は分岐状のヘキセン酸、直鎖状又は分岐状のヘプテン酸、直鎖状又は分岐状のオクテン酸、直鎖状又は分岐状のオクテン酸、直鎖状又は分岐状のノネン酸、直鎖状又は分岐状のデセン酸、直鎖状又は分岐状のウンデセン酸、直鎖状又は分岐状のドデセン酸、直鎖状又は分岐状のトリデセン酸、直鎖状又は分岐状のテトラデセン酸、直鎖状又は分岐状のペンタデセン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデセン酸、直鎖状又は分岐状のオクタデセン酸、直鎖状又は分岐状のヒドロキシオクタデセン酸、直鎖状又は分岐状のノナデセン酸、直鎖状又は分岐状のエイコセン酸、直鎖状又は分岐状のヘンエイコセン酸、直鎖状又は分岐状のドコセン酸、直鎖状又は分岐状のトリコセン酸、直鎖状又は分岐状のテトラコセン酸などの不飽和脂肪酸、並びにこれらの２種以上の混合物が挙げられる。これらの中でも、炭素数８〜２０の飽和脂肪酸、炭素数８〜２０の不飽和脂肪酸、及びこれらの２種以上の混合物が好ましい。
【００６２】
また、エステルを構成する多塩基酸としては、炭素数２〜１６の二塩基酸及びトリメリト酸等が挙げられる。炭素数２〜１６の二塩基酸は、直鎖状又は分岐状のいずれであってもよく、また、飽和又は不飽和のいずれであってもよい。具体的には、エタン二酸、プロパン二酸、直鎖状又は分岐状のブタン二酸、直鎖状又は分岐状のペンタン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサン二酸、直鎖状又は分岐状のオクタン二酸、直鎖状又は分岐状のノナン二酸、直鎖状又は分岐状のデカン二酸、直鎖状又は分岐状のウンデカン二酸、直鎖状又は分岐状のドデカン二酸、直鎖状又は分岐状のトリデカン二酸、直鎖状又は分岐状のテトラデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデカン二酸；直鎖状又は分岐状のヘキセン二酸、直鎖状又は分岐状のオクテン二酸、直鎖状又は分岐状のノネン二酸、直鎖状又は分岐状のデセン二酸、直鎖状又は分岐状のウンデセン二酸、直鎖状又は分岐状のドデセン二酸、直鎖状又は分岐状のトリデセン二酸、直鎖状又は分岐状のテトラデセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデセン二酸、並びにこれらの２種以上の混合物が挙げられる。
【００６３】
エステル油性剤におけるアルコールとカルボン酸との組み合わせは任意であり、例えば下記（Ｃ１−１）〜（Ｃ１−７）に示す組み合わせが挙げられる。
【００６４】
（Ｃ１−１）一価アルコールと一塩基酸とのエステル
（Ｃ１−２）多価アルコールと一塩基酸とのエステル
（Ｃ１−３）一価アルコールと多塩基酸とのエステル
（Ｃ１−４）多価アルコールと多塩基酸とのエステル
（Ｃ１−５）一価アルコール及び多価アルコールの混合アルコールと多塩基酸とのエステル
（Ｃ１−６）多価アルコールと一塩基酸及び多塩基酸の混合カルボン酸とのエステル
（Ｃ１−７）一価アルコール及び多価アルコールの混合アルコールと一塩基酸及び多塩基酸の混合カルボン酸とのエステル。
【００６５】
なお、アルコール成分として多価アルコールを用いる場合、得られるエステルは、多価アルコール中の全ての水酸基がエステル化された完全エステルであってもよく、水酸基の一部がエステル化されずに水酸基のままで残存している部分エステルであってもよい。また、カルボン酸成分として多塩基酸を用いる場合、多塩基酸中の全てのカルボキシル基がエステル化された完全エステルであってもよく、カルボキシル基の一部がエステル化されずにカルボキシル基のままで残存している部分エステルであってもよい。
【００６６】
上記（Ｃ１−１）〜（Ｃ１−７）に示した組み合わせの中でも、より加工性に優れる点から、（Ｃ１−１）一価アルコールと一塩基酸とのエステルが好ましい。
【００６７】
本発明において油性剤として用いられる（Ｃ１）エステルの総炭素数は特に制限されないが、加工性の向上効果に優れる点から、エステルの総炭素数は、７以上が好ましく、９以上がより好ましく、１１以上がさらに好ましい。また、総炭素数が大きすぎるとステインや腐食が発生するおそれがあることから、エステルの総炭素数は、２６以下が好ましく、２４以下がより好ましく、２２以下がさらに好ましい。
【００６８】
油性剤として用いられる（Ｃ２）一価アルコールとしては、上記（Ｃ１）エステルの説明において例示された一価アルコール等が挙げられる。一価アルコールの炭素数は、より加工性に優れる点から、６以上が好ましく、８以上がより好ましく、１０以上がさらに好ましい。また、炭素数が大きすぎるとステインや腐食が発生するおそれがあることから、一価アルコールの炭素数は、２０以下が好ましく、１８以下がより好ましく、１６以下がさらに好ましい。
【００６９】
油性剤として用いられる（Ｃ３）カルボン酸としては、一塩基酸又は多塩基酸のいずれであってもよく、あるいはこれらの混合物であってもよい。一塩基酸及び多塩基酸としてはそれぞれ上記（Ｃ１）エステルの説明において例示された一塩基酸及び多塩基酸が挙げられる。中でも、より加工性に優れる点から、一塩基酸が好ましい、また、カルボン酸の炭素数は、より加工性に優れる点から、６以上が好ましく、８以上がより好ましく、１０以上がさらに好ましい。他方、カルボン酸の炭素数が大きすぎるとステインや腐食が発生するおそれがあることから、カルボン酸の炭素数は、２０以下が好ましく、１８以下がより好ましく、１６以下がさらに好ましい。
【００７０】
本発明の圧延油組成物においては、上記（Ｃ１）〜（Ｃ３）の油性剤のうちの１種のみを単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせてもよいが、加工性をより向上できることから、一価アルコールと一塩基酸とから得られる総炭素数７〜２６のエステル、炭素数６〜２０の一価アルコール、炭素数６〜２０の一塩基酸、並びにこれらの２種以上の混合物が好ましい。
【００７１】
本発明の圧延油組成物における（Ｃ）油性剤の含有量の合計は、組成物全量を基準として、０．１〜１５質量％であることが好ましい。すなわち、加工性の点から、当該含有量の合計は、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは０．２質量％以上、さらに好ましくは０．５質量％以上である。また、ステインや腐食の発生をより確実に防止する点から、当該含有量の合計は、好ましくは１５質量％以下、より好ましくは１２質量％以下、さらに好ましくは１０質量％以下である。
【００７２】
また、本発明の圧延油組成物は、含酸素化合物（以下、場合により（Ｄ）成分という）をさらに含有してもよく、（Ｄ１）〜（Ｄ８）成分から選ばれる少なくとも１種を含有することが好ましい。
【００７３】
（Ｄ１）数平均分子量が１００以上１０００未満である水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物
（Ｄ２）上記（Ｄ１）成分のハイドロカルビルエーテル又はハイドロカルビルエステル
（Ｄ３）数平均分子量が１００以上１０００未満のポリアルキレングリコール
（Ｄ４）上記（Ｄ３）成分のハイドロカルビルエーテル又はハイドロカルビルエステル
（Ｄ５）炭素数２〜２０の２価アルコール
（Ｄ６）上記（Ｄ５）成分のハイドロカルビルエーテル又はハイドロカルビルエステル
（Ｄ７）炭素数３〜２０の３価アルコール
（Ｄ８）上記（Ｄ７）成分のハイドロカルビルエーテル又はハイドロカルビルエステル。
【００７４】
（Ｄ１）成分を構成する多価アルコールは、水酸基を３〜６個有する。水酸基を３〜６個有する多価アルコールとしては、以下の多価アルコールに加え、糖類も使用可能である。
【００７５】
多価アルコールとしては、グリセリン、ポリグリセリン（グリセリンの２〜４量体、例えばジグリセリン、トリグリセリン、テトラグリセリン）、トリメチロールアルカン（例えばトリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン）、及びこれらの２〜４量体、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、１，２，４−ブタントリオール、１，３．５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール、イジリトール、タリトール、ズルシトール、アリトール等が挙げられる。
【００７６】
糖類としては、キシロース、アラビノース、リボース、ラムノース、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、ソルボース、セロビオース、マントース、イソマルトース、トレハロース、シュクロース等が挙げられる。
【００７７】
これらの中では、加工性に優れる点から、グリセリン、トリメチロールアルカン、ソルビトールが好ましい。
【００７８】
また、（Ｄ１）成分を構成するアルキレンオキサイドとしては、炭素数２〜６、好ましくは炭素数２〜４のアルキレンオキサイドが用いられる。炭素数２〜６のアルキレンオキサイドとしては、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、１，２−エポキシブタン（α−ブチレンオキサイド）、２，３−エポキシブタン（β−ブチレンオキサイド）、１，２−エポキシ−１−メチルプロパン、１，２−エポキシヘプタン、１，２−エポキシヘキサン等が挙げられる。これらの中では、加工性に優れる点から、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイドが好ましく、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイドがより好ましい。
【００７９】
なお、２種以上のアルキレンオキサイドを用いた場合には、オキシアルキレン基の重合形式に特に制限はなく、ランダム共重合していても、ブロック共重合していてもよい。また、水酸基を３〜６個有する多価アルコールにアルキレンオキサイドを付加させる際、全ての水酸基に付加させてもよいし、一部の水酸基のみに付加させてもよい。これらの中では、加工性に優れる点から、全ての水酸基に付加させた方が好ましい。
【００８０】
さらに、（Ｄ１）成分の数平均分子量（Ｍｎ）は１００以上１０００未満であり、好ましくは１００以上８００未満である。Ｍｎが１００未満の場合には、鉱油に対する溶解性が低下し好ましくない。一方、Ｍｎが１０００以上の場合には、油剤除去工程において加工後の被加工材の表面に油剤が残存する恐れがあるため好ましくない。なお、本発明におけるＭｎは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）による標準ポリスチレンの換算の数平均分子量をいう。
【００８１】
（Ｄ１）成分としては、Ｍｎが１００以上１０００未満となるように水酸基を３〜６個有する多価アルコールにアルキレンオキサイドを付加反応させたものを用いてもよい。また、任意の方法で得られる水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物の混合物や市販されている水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物の混合物を、蒸留やクロマトグラフィーによってＭｎが１００以上１０００未満となるように分離したものを用いてもよい。なお、（Ｄ１）成分としては、これらの化合物を単独で又は２種以上の混合物として用いてもよい。
【００８２】
（Ｄ２）成分は、Ｍｎが１００以上１０００未満、好ましくは１００以上８００未満である水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物を、ハイドロカルビルエーテル化又はエステル化させたものである。
【００８３】
（Ｄ２）成分としては、（Ｄ１）成分のアルキレンオキサイド付加物の末端水酸基の一部又は全てを、ハイドロカルビルエーテル化又はエステル化させたものが使用できる。ここでいうハイドロカルビル基とは、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数２〜２４のアルケニル基、炭素数５〜７のシクロアルキル基、炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基、炭素数６〜１０のアリール基、炭素数７〜１８のアルキルアリール基、炭素数７〜１８のアリールアルキル基等の炭素数１〜２４の炭化水素基を表す。
【００８４】
炭素数１〜２４のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、直鎖又は分枝のペンチル基、直鎖又は分枝のヘキシル基、直鎖又は分枝のヘプチル基、直鎖又は分枝のオクチル基、直鎖又は分枝のノニル基、直鎖又は分枝のデシル基、直鎖又は分枝のウンデシル基、直鎖又は分枝のドデシル基、直鎖又は分枝のトリデシル基、直鎖又は分枝のテトラデシル基、直鎖又は分枝のペンタデシル基、直鎖又は分枝のヘキサデシル基、直鎖又は分枝のヘプタデシル基、直鎖又は分枝のオクタデシル基、直鎖又は分枝のノナデシル基、直鎖又は分枝のイコシル基、直鎖又は分枝のヘンイコシル基、直鎖又は分枝のドコシル基、直鎖又は分枝のトリコシル基、直鎖又は分枝のテトラコシル基等が挙げられる。
【００８５】
炭素数２〜２４のアルケニル基としては、ビニル基、直鎖又は分枝のプロペニル基、直鎖又は分枝のブテニル基、直鎖又は分枝のペンテニル基、直鎖又は分枝のへキセニル基、直鎖又は分枝のヘプテニル基、直鎖又は分枝のオクテニル基、直鎖又は分枝のノネニル基、直鎖又は分枝のデセニル基、直鎖又は分枝のウンデセニル基、直鎖又は分枝のドデセニル基、直鎖又は分枝のトリデセニル基、直鎖又は分枝のテトラデセニル基、直鎖又は分枝のペンタデセニル基、直鎖又は分枝のヘキサデセニル基、直鎖又は分枝のヘプタデセニル基、直鎖又は分枝のオクタデセニル基、直鎖又は分枝のノナデセニル基、直鎖又は分枝のイコセニル基、直鎖又は分枝のヘンイコセニル基、直鎖又は分枝のドコセニル基、直鎖又は分枝のトリコセニル基、直鎖又は分枝のテトラコセニル基等が挙げられる。
【００８６】
炭素数５〜７のシクロアルキル基としては、シクリペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等が挙げられる。炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基としては、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルエチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む。）、ジエチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルエチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む。）、ジエチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルエチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む。）、ジエチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む。）等が挙げられる。
【００８７】
炭素数６〜１０のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。炭素数７〜１８のアルキルアリール基としては、トリル基（全ての構造異性体を含む。）、キシリル基（全ての構造異性体を含む。）、エチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のプロピルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のブチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のペンチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のヘキシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のヘプチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のオクチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のノニルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のウンデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のドデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）等が挙げられる。
【００８８】
炭素数７〜１２のアリールアルキル基としては、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基（プロピル基の異性体を含む。）フェニルブチル基（ブチル基の異性体を含む。）、フェニルペンチル基（ペンチル基の異性体を含む。）、フェニルヘキシル基（ヘキシル基の異性体を含む。）等が挙げられる。
【００８９】
これらの中では、加工性に優れる点から、炭素数２〜１８の直鎖又は分枝のアルキル基、炭素数２〜１８の直鎖又は分枝のアルケニル基が好ましく、炭素数３〜１２の直鎖又は分枝のアルキル基、オレイル基（オレイルアルコールから水酸基を除いた残基）がより好ましい。
【００９０】
エステル化に用いる酸としては、通常、カルボン酸が挙げられる。このカルボン酸としては、一塩基酸でも多塩基酸でもよいが、通常、一塩基酸が用いられる。一塩基酸としては、炭素数６〜２４の脂肪酸が挙げられ、直鎖状のものでも分枝状のものでもよい。また、一塩基酸としては、飽和脂肪酸、不飽和脂肪酸又はこれらの混合物であってもよい。
【００９１】
飽和脂肪酸としては、直鎖又は分枝のヘキサン酸、直鎖又は分枝のオクタン酸、直鎖又は分枝のノナン酸、直鎖又は分枝のデカン酸、直鎖又は分枝のウンデカン酸、直鎖又は分枝のドデカン酸、直鎖又は分枝のトリデカン酸、直鎖又は分枝のテトラデカン酸、直鎖又は分枝のペンタデカン酸、直鎖又は分枝のヘキサデカン酸、直鎖又は分枝のオクタデカン酸、直鎖又は分枝のヒドロキシオクタデカン酸、直鎖又は分枝のノナデカン酸、直鎖又は分枝のエイコサン酸、直鎖又は分枝のヘンエイコサン酸、直鎖又は分枝のドコサン酸、直鎖又は分枝のトリコサン酸、直鎖又は分枝のテトラコサン酸等が挙げられる。
【００９２】
不飽和脂肪酸としては、直鎖又は分枝のヘキセン酸、直鎖又は分枝のヘプテン酸、直鎖又は分枝のオクテン酸、直鎖又は分枝のノネン酸、直鎖又は分枝のデセン酸、直鎖又は分枝のウンデセン酸、直鎖又は分枝のドデセン酸、直鎖又は分枝のトリデセン酸、直鎖又は分枝のテトラデセン酸、直鎖又は分枝のペンタデセン酸、直鎖又は分枝のヘキサデセン酸、直鎖又は分枝のオクタデセン酸、直鎖又は分枝のヒドロキシオクタデセン酸、直鎖又は分枝のノナデセン酸、直鎖又は分枝のエイコセン酸、直鎖又は分枝のヘンエイコセン酸、直鎖又は分枝のドコセン酸、直鎖又は分枝のトリコセン酸、直鎖又は分枝のテトラコセン酸等が挙げられる。
【００９３】
これらの中では、特に炭素数８〜２０の飽和脂肪酸、炭素数８〜２０の不飽和脂肪酸及びこれらの混合物が好ましい。なお、（Ｄ２）成分としては、これら化合物を単独で又は２種以上の混合物として用いてもよい。
【００９４】
（Ｄ３）成分は、Ｍｎが１００以上１０００未満のポリアルキレングリコールであり、炭素数２〜６、好ましくは２〜４のアルキレンオキサイドを単独重合又は共重合したものが用いられる。炭素数２〜６のアルキレンオキサイドとしては、（Ｄ１）成分の説明において列挙したアルキレンオキサイドが挙げられる。これらの中では、加工性に優れる点から、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイドが好ましく、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイドがより好ましい。
【００９５】
なお、ポリアルキレングリコールの調製時に２種以上のアルキレンオキサイドを用いた場合には、オキシアルキレン基の重合形式に特に制限はなく、ランダム共重合体又はブロック共重合体のいずれであってもよい。
【００９６】
また、（Ｄ３）成分としては、Ｍｎが１００以上１０００未満、好ましくは１２０以上７００未満であることが必要であるが、Ｍｎが１００未満のポリアルキレングリコールは、鉱油への溶解性が低下し好ましくない。一方、Ｍｎが１０００以上のポリアルキレングリコールは、油剤除去工程において加工後の被圧延材の表面に油剤が残存する恐れがあるため好ましくない。
【００９７】
またさらに、（Ｄ３）成分としては、アルキレンオキサイドを重合させる際にＭｎが１００以上１０００未満となるように反応させたものを用いてもよい。また、任意の方法で得られるポリアルキレングリコール混合物や市販されているポリアルキレングリコール混合物を、蒸留やクロマトグラフィーによってＭｎが１００以上１０００未満となるように分離したものを用いてもよい。なお、（Ｄ３）成分としては、これらの化合物を単独で又は２種以上の混合物として用いてもよい。
【００９８】
（Ｄ４）成分は、Ｍｎが１００以上１０００未満、好ましくは１２０以上７００未満のポリアルキレングリコールを、ハイドロカルビルエーテル化又はエステル化させたものである。（Ｄ４）成分としては、（Ｄ３）成分のポリアルキレングリコールの末端水酸基の一部又は全てを、ハイドロカルビルエーテル化又はエステル化させたものが使用できる。ここでいうハイドロカルビル基とは、炭素数１〜２４の炭化水素基を表し、具体的には例えば（Ｄ２）成分の説明において列挙した各基が挙げられる。これらの中では、加工性に優れる点から、炭素数２〜１８の直鎖又は分枝のアルキル基、炭素数２〜１８の直鎖又は分枝のアルケニル基が好ましく、炭素数３〜１２の直鎖又は分枝のアルキル基、オレイル基（オレイルアルコールから水酸基を除いた残基）がより好ましい。
【００９９】
また、（Ｄ４）成分としては、（Ｄ３）成分のポリアルキレングリコールの末端水酸基をエステル化させたものも使用できる。エステル化に用いる酸としては、通常カルボン酸が挙げられる。このカルボン酸としては、一塩基酸でも多塩基酸でもよいが、通常、一塩基酸が用いられる。具体的には、上記（Ｄ２）成分の説明において列挙したものが挙げられる。なお、（Ｄ４）成分としては、これら化合物を単独で又は２種以上の混合物として用いてもよい。
【０１００】
（Ｄ５）成分は、炭素数２〜２０、好ましくは炭素数３〜１８の２価アルコールである。ここでいう２価アルコールとは、分子中にエーテル結合を有しないものをいう。炭素数２〜２０の２価アルコールとしては、エチレングリコール、１，３−プロパンジオール、プロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、１，２−ブタンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、１，６−ヘキサンジオール、２−エチル−２−メチル−１，３−プロパンジオール、２−メチル−２，４−ペンタンジオール、１，７−ヘプタンジオール、２−メチル−２−プロピル−１，３−プロパンジオール、２，２−ジエチル−１，３−プロパンジオール、１，８−オクタンジオール、１，９−ノナンジオール、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオール、１，１０−デカンジオール、１，１１−ウンデカンジオール、１，１２−ドデカンジオール、１，１３−トリデカンジオール、１，１４−テトラデカンジオール、１，１５−ヘプタデカンジオール、１．１６−ヘキサデカンジオール、１，１７−ヘプタデカンジオール、１，１８−オクタデカンジオール、１，１９−ノナデカンジオール、１，２０−イコサデカンジオール等が挙げられる。
【０１０１】
これらの中では、加工性に優れる点から、１，４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、１，６−ヘキサンジオール、２−メチル−２，４−ペンタンジオール、２−エチル−２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，７−ヘプタンジオール、１，８−オクタンジオール、１，９−ノナンジオール、１，１０−デカンジオール、１，１１−ウンデカンジオール、１，１２−ドデカンジオール等が好ましい。なお、（Ｄ５）成分としては、これらの化合物を単独で又は２種以上の混合物として用いてもよい。
【０１０２】
（Ｄ６）成分は、炭素数２〜２０、好ましくは炭素数３〜１８の２価アルコール（但し、分子中にエーテル結合を有するものを除く。）を、ハイドロカルビルエーテル化させたもの又はエステル化させたものである。（Ｄ６）成分としては、（Ｄ５）成分の２価アルコールの末端水酸基の一部又は全てを、ハイドロカルビルエーテル化させたものが使用できる。ここでいうハイドロカルビル基とは、炭素数１〜２４の炭化水素基を表し、具体的には例えば（Ｄ２）成分の説明において列挙した各基が挙げられる。これらの中では、加工性に優れる点から、炭素数２〜１８の直鎖又は分枝のアルキル基、炭素数２〜１８の直鎖又は分枝のアルケニル基が好ましく、炭素数３〜１２の直鎖又は分枝のアルキル基、オレイル基（オレイルアルコールから水酸基を除いた残基）が更に好ましい。
【０１０３】
また、（Ｄ６）成分としては、（Ｄ５）成分の２価アルコールの末端水酸基の一方又は両方を、エステル化させたものも使用できる。エステル化に用いる酸としては、通常、カルボン酸が挙げられる。このカルボン酸としては、一塩基酸でも多塩基酸でもよいが、通常一塩基酸が用いられる。具体的には、上記（Ｄ２）成分の説明において列挙したものが挙げられる。またさらに、（Ｄ６）成分のエステルは、（Ｄ５）成分の２価アルコールの末端水酸基の一方をエステル化したもの（部分エステル）であってもよく、末端水酸基の両方をエステル化したもの（完全エステル）であってもよい。これらの中では、加工性に優れる点から、部分エステルであることが好ましい。なお、（Ｄ６）成分としては、これら化合物を単独で又は２種以上の混合物として用いてもよい。
【０１０４】
（Ｄ７）成分は、炭素数３〜２０、好ましくは炭素数３〜１８の３価アルコールである。ここでいう３価アルコールとは、分子中にエーテル結合を有しないものをいう。炭素数３〜２０の３価アルコールとしては、グリセリン、１，２，３−ブタントリオール、１，２，４−ブタントリオール、１，２，５−ペンタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，３−ペンタントリオール、１，２，４−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３−ヘキサントリオール、１，２，４−ヘキサントリオール、１，２，５−ヘキサントリオール、１，３，４−ヘキサントリオール、１，３，５−ヘキサントリオール、１，３，６−ヘキサントリオール、１，４，５−ヘキサントリオール、１，２，７−ヘプタントリオール、１，２，８−オクタントリオール、１，２，９−ノナントリオール、１，２，１０−デカントリオール、１，２，１１−ウンデカントリオール、１，２，１２−ドデカントリオール、１，２，１３−トリデカントリオール、１，２，１４−テトラデカントリオール、１，２，１５−ペンタデカントリオール、１，２，１６−へキサデカントリオール、１，２，１７−ヘプタデカントリオール、１，２，１８−オクタデカントリオール、１，２，１９−ノナデカントリオール、１，２，２０−イコサントリオール等が挙げられる。
【０１０５】
これらの中では、加工性に優れる点から、１，２，１２−ドデカントリオール、１，２，１３−トリデカントリオール、１，２，１４−テトラデカントリオール、１，２，１５−ペンタデカントリオール、１，２，１６−ヘキサデカントリオール、１，２，１７−ヘプタデカントリオール、１，２，１８−オクタデカントリオールが好ましい。なお、（Ｄ７）成分としては、これら化合物を単独で又は２種以上の混合物として用いてもよい。
【０１０６】
（Ｄ８）成分は、炭素数３〜２０、好ましくは炭素数３〜１８の３価アルコール（但し、分子中にエーテル結合を有するものを除く。）を、ハイドロカルビルエーテル化させたもの又はエステル化させたものである。（Ｄ８）成分としては、（Ｄ７）成分の３価アルコールの末端水酸基の一部又は全てを、ハイドロカルビルエーテル化させたものが使用できる。ここでいうハイドロカルビル基とは、炭素数１〜２４の炭化水素基を表し、具体的には例えば（Ｄ２）成分の説明において列挙した各基が挙げられる。これらの中では、加工性に優れる点から、炭素数２〜１８の直鎖又は分枝のアルキル基、炭素数２〜１８の直鎖又は分枝のアルケニル基が好ましく、炭素数３〜１２の直鎖又は分枝のアルキル基、オレイル基（オレイルアルコールから水酸基を除いた残基）がより好ましい。
【０１０７】
また、（Ｄ８）成分としては、（Ｄ７）成分の３価アルコールの末端水酸基の一方又は全部を、エステル化させたものが使用できる。エステル化に用いる酸としては、通常、カルボン酸が挙げられる。このカルボン酸としては、一塩基酸でも多塩基酸でもよいが、通常一塩基酸が用いられる。具体的には、上記（Ｄ２）成分において列挙したものが挙げられる。なお、（Ｄ８）成分のエステルとしては、（Ｄ７）成分の３価アルコールの末端水酸基の一つ又は２つをエステル化したもの（部分エステル）であってもよく、末端水酸基の全部をエステル化したもの（完全エステル）であってもよい。これらの中では、加工性に優れる点から、部分エステルであることが好ましい。
【０１０８】
（Ｄ８）成分としては、（Ｄ７）成分のうち、グリセリン、１，２，３−ブタントリオール、１，２，４−ブタントリオール、１，２，５−ペンタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，３−ペンタントリオール、１，２，４−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３−へキサントリオール、１，２，４−ヘキサントリオール、１，２，５−ヘキサントリオール、１，３，４−ヘキサントリオール、１，３，５−ヘキサントリオール、１，３，６−へキサントリオール及び１，４，５−へキサントリオールのハイドロカルビルエーテル又は部分エステルが好ましい。なお、（Ｄ８）成分としては、これら化合物を単独で又は２種以上の混合物として用いてもよい。
【０１０９】
本発明において、上記（Ｄ１）〜（Ｄ８）成分の中から選ばれる１種の含酸素化合物を単独で用いてもよいし、異なる構造を有する２種以上の含酸素化合物の混合物を用いてもよい。上記（Ｄ１）〜（Ｄ８）成分の中では、加工性に優れる点から、（Ｄ３）成分、（Ｄ４）成分、（Ｄ５）成分及び（Ｄ８）成分が好ましく、（Ｄ３）成分、（Ｄ４）成分及び（Ｄ８）成分がより好ましい。
【０１１０】
本発明の圧延油組成物における（Ｄ）含酸素化合物の含有量の合計は、加工性の点から、組成物全量を基準として、好ましくは０．００５質量％以上、より好ましくは０．０１質量％以上、さらに好ましくは０．０５質量％以上、特に好ましくは０．１質量％以上である。一方、含有量が多すぎても含有量に見合う効果が得られないことから、（Ｄ）含酸素化合物の含有量の合計は、組成物全量を基準として、好ましくは５質量％以下、より好ましくは２．５質量％以下、さらに好ましくは２．０質量％以下である。
【０１１１】
また、本発明の圧延油組成物は炭素数６〜４０の直鎖オレフィン（以下、場合により（Ｅ）成分という）を含有してもよい。かかる直鎖オレフィンを組成物に含有せしめることによってその潤滑性をさらに向上させることができる。
【０１１２】
なお、炭素数が６未満の直鎖オレフィンは引火点が低いため適当でない。直鎖オレフィンの炭素数は、適度な高さの引火点を考慮して、８以上が好ましく、１０以上がより好ましく、１２以上がさらに好ましい。また、炭素数が４０を超える直鎖オレフィンは固体状となるため使用が困難であり、しかも他の成分（基油や添加剤など）と混合、溶解しにくいため適当ではない。さらに、炭素数が４０を超える直鎖オレフィンは入手困難である。これらの点を考慮して、炭素数３０以下の直鎖オレフィンを用いることが好ましい。
【０１１３】
炭素数６〜４０の直鎖オレフィンが分子内に有する二重結合の数は、１個のみであっても２個以上であってもよいが、二重結合を１個有するものが好ましい。
【０１１４】
また、二重結合の位置は特に制限されないが、分子の末端に二重結合を有するもの、すなわちｎ−α−オレフィンであることが好ましい。ｎ−α−オレフィンを用いることで、圧延油組成物の潤滑性をさらに高めることができる。
【０１１５】
かかる直鎖オレフィンとしては、具体的には、１−オクテン、１−デセン、１−ドデセン、１−テトラデセン、１−ヘキサデセン、１−オクタデセン、１−イコセン又はこれらの２種以上の混合物等が挙げられる。
【０１１６】
（Ｅ）直鎖オレフィンとしては、様々な製法により得られたものを使用することができる。例えば、エチレンを常法により重合させて得られるエチレンオリゴマーを使用することができる。
【０１１７】
本発明においては、（Ｅ）直鎖オレフィンのうちの１種を単独で用いてもよく、２種以上の混合物を用いてもよい。
【０１１８】
（Ｅ）直鎖オレフィンを本発明の圧延油組成物に含有させる場合、上述の（Ｄ）含酸素化合物を併用することが好ましい。これにより、両者の相乗効果により潤滑性がより高められるため、被圧延材の構成材料（アルミニウムなど）の工具への凝着量（移着量）の調整効果を向上させることができ、また、摩耗粉の発生量をより低減することができる。（Ｄ）成分と（Ｅ）成分との併用による上記効果をより高水準で達成する点からは、（Ｄ）成分として、（Ｄ３）成分、（Ｄ４）成分、（Ｄ５）成分及び（Ｄ８）成分から選ばれる少なくとも１種を用いることが好ましく、（Ｄ３）成分及び（Ｄ５）成分から選ばれる少なくとも１種を用いることがより好ましい。
【０１１９】
本発明の圧延油組成物における（Ｅ）直鎖オレフィンの含有量は任意であるが、潤滑性の向上の点から、当該含有量は、組成物全量を基準として、好ましくは１質量％以上、より好ましくは３質量％以上、さらに好ましくは５質量％以上である。また、添加量に見合う効果を有効に得る点からは、当該含有量は、組成物全量を基準として、好ましく３０質量％以下、より好ましくは２５質量％以下、さらに好ましくは２０質量％以下である。
【０１２０】
本発明の圧延油組成物においては、その優れた効果をさらに向上させるため、必要に応じて、極圧添加剤、酸化防止剤、さび止め剤、腐食防止剤、消泡剤などをさらに含有せしめることができる。これらの添加剤は１種を単独で又は２種以上を組み合わせて使用することができる。
【０１２１】
極圧添加剤としては、トリクレジルフォスフェート等のリン系化合物、ジアルキルジチオリン酸亜鉛等の有機金属化合物などが挙げられる。
【０１２２】
酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（ＤＢＰＣ）等のフェノール系化合物、フェニル−α−ナフチルアミン等の芳香族アミンが挙げられる。また、ジアルキルジチオリン酸亜鉛等の有機金属化合物を酸化防止剤として使用することもできる。
【０１２３】
さび止め剤としては、オレイン酸等の脂肪酸の塩、ジノニルナフタレンスルホネート等のスルホン酸塩、ソルビタンモノオレエート等の多価アルコールの部分エステル、アミン及びその誘導体、リン酸エステル及びその誘導体等が挙げられる。
【０１２４】
腐食防止剤としては、ベンゾトリアゾール等、消泡剤としてはシリコン系のもの等がそれぞれ挙げられる。
【０１２５】
これらの添加剤（（Ｂ）〜（Ｅ）成分以外の添加剤）の含有量は、組成物全量を基準として、好ましくは１５質量％以下、より好ましくは１０質量％である。
【０１２６】
上記構成を有する本発明の圧延油組成物は、高速度、高圧下率の条件で圧延した場合であっても、酸化劣化及びステインの発生を十分に防止することが可能なものである。
【０１２７】
図１は本発明の圧延油組成物を用いた圧延方法に使用される冷間圧延システムの一例を示す説明図である。
【０１２８】
図１に示した冷間圧延システムは冷間圧延ユニット１ａ、１ｂを備える２スタンドのタンデム方式のものである。これらの冷間圧延ユニットは、アンコイラー２からコイラー３に移送される被圧延材１００の移送方向に沿って直列配置されている。
【０１２９】
アンコイラー２には、熱間圧延あるいは熱間圧延及び冷間圧延により所定厚さ（通常１〜１０ｍｍ）に圧延され、コイル状に巻き取られた被圧延材１００が装着されている。このコイル状の被圧延材１００は、平板状に戻され、移送ロール４を経て冷間圧延ユニット１ａ、１ｂへと順次移送される。なお、本発明の圧延油組成物が適用される被処理材１００の材質は特に制限されず、アルミニウム、アルミニウム合金、鉄鋼、ステンレス鋼、特殊鋼、銅、銅合金などの各種金属又は合金が挙げられるが、中でもアルミニウム及びアルミニウム合金等のアルミニウム材の圧延の際に本発明の圧延油組成物は好適である。なお、圧延時には被圧延材がより高温となる可能性が高いことから、アルミニウム材の材質としては、アルミニウム合金が好ましく、マグネシウムを０．５質量％以上含有するアルミニウム合金がより好ましい。
【０１３０】
冷間圧延ユニット１ａ、１ｂそれぞれは、所定間隔をもって対向配置された２個のワークロール５と、ワークロール１５それぞれを補強する２個のバックアップロール６と、を備えるいわゆる４段ロール方式のものであり、アンコイラー２から移送される被圧延材１００は、対向する２個のワークロール５の間に導かれる。また、冷間圧延ユニット１ａ又は１ｂの入側には、本発明の圧延油組成物（以下、単に圧延油という）２００をワークロール５それぞれと被圧延材１００との間に供給可能な位置にスプレーノズル７が２個ずつ設けられている。スプレーノズル７それぞれは、圧延油２００が収容されたタンク８とライン１０を介して接続されており、タンク８内の圧延油２００はポンプ９によりライン１０に引き出され、フィルター１１を通った後、スプレーノズル７から噴射されて圧延に供される。圧延条件は被圧延材１００の種類や目的とする厚さ等に応じて適宜選定されるが、各冷間圧延ユニットにおける圧下率は２０〜６０％、圧延速度は６００〜１５００ｍ／ｍｉｎが好ましい。
【０１３１】
冷間圧延ユニット１ｂを通過した被処理材１００はコイラー３により巻き取られる。そして、巻き取った被処理材１００が所定量に達したときに、シャー１４により被圧延材１００が所定位置で切断され、コイル状の被処理材１００が得られる。なお、被圧延材１００の厚さを冷間圧延前の被圧延材１００に対して非常に薄くする場合には、上述のような冷間圧延工程を所定回数繰り返せばよい。
【０１３２】
一方、圧延に供された圧延油２００は、圧延ユニット１ａ、１ｂそれぞれの下部に設けられた回収パン１２により回収され、回収ライン１３を通ってタンク８に戻されて繰り返し圧延工程に供される。なお、回収された圧延油２００は摩耗粉を含有し得るが、かかる摩耗粉は圧延油２００がフィルター１１を通る際に除去される。
【０１３３】
上述の冷間圧延システムにおいては、本発明の圧延油組成物２００を用いることによって、高速度、高圧下率の条件で冷間圧延を行う場合であっても、高品質の被圧延材１００を得ることができる。より具体的には、冷間圧延ユニット１ａ、１ｂの潤滑域は、ワークロール５と被圧延材１００との摩擦熱や加工熱により高温となりやすい。そのため、ＤＢＰＣなどの酸化防止剤を用いた従来の圧延油の場合には酸化防止剤の散逸により圧延油の酸化劣化やステインの発生が起こりやすくなるが、本発明の圧延油組成物２００の場合には、上記式（１）〜（５）で表される化合物を用いることで、酸化防止性及びステイン防止性を長期にわたって高水準に維持することができる。
【０１３４】
また、冷間圧延後にコイラー４で巻き取られる被圧延材１００は、比較的高温のまま次工程まで保管される場合がある。このとき、コイル状の被圧延材１００の重なり合う２面間には本発明の圧延油組成物２００が存在し得るが、本発明の圧延油組成物２００は圧延後においても十分な酸化防止性及びステイン防止性を有しているので、残存する圧延油により被圧延材１００表面の品質が損なわれる現象を十分に抑制することができる。本発明の圧延油組成物による上述の効果は、コイル状の被圧延材１００の再表面の温度が次工程までに１４０℃以上で１分以上保管される場合に特に有効である。なお、ここでいう再表面の温度とは、接触式温度計にて測定される温度を意味する。
【０１３５】
さらに、本発明の圧延油組成物２００に含まれる上記式（１）〜（５）で表される化合物は焼鈍により容易に除去可能であるため、かかる焼鈍工程におけるステインの発生も十分に抑制可能である。
【０１３６】
また、本発明の圧延油組成物２００は十分に高いスラッジ防止性を有しているため、上述のように圧延油２００が循環使用される場合にフィルター１１の目詰まり現象を十分に防止することができる。
【０１３７】
なお、本発明の圧延組成物を用いる圧延方法は上記実施形態に何ら限定されるものではない。例えば、図１には２個の冷間圧延ユニット１ａ、１ｂを備える冷間圧延システムを示したが、冷間圧延ユニットの個数は特に制限されず、１個以上であっても２個以上であってもよい。
【０１３８】
また、図１に示した冷間圧延ユニット１ａ、１ｂは４段ロール式のものであるが、例えば２段ロール式であってもよく、あるいは６段以上の多段ロール式等であってもよい。
【０１３９】
また、図１には対向するワークロール１５同士が平行配置された例を示したが、冷間圧延ユニットとしては、対向するワークロールの回転軸同士が所定角をなして配置されるクロス圧延機などの他の圧延機を用いてもよい。
【実施例】
【０１４０】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【０１４１】
［実施例１〜９、比較例１〜４］
実施例１〜９及び比較例１〜４においては、（Ａ）成分、（Ｂ）成分及び（Ｃ）成分として以下に示す基油及び添加剤を用いて、表１、２に示す組成を有する圧延油組成物を調製した。なお、Ｂ１０〜Ｂ１３は本発明にかかる式（１）〜（５）のいずれにも該当するものではないが、便宜上、（Ｂ）成分として示す。
【０１４２】
（Ａ）成分（基油）：
Ａ１：非芳香族系鉱油（パラフィン分：３５容量％、ナフテン分：６４．３容量％、芳香族分：０．３容量％、４０℃における動粘度：４．９ｍｍ2／ｓ）。
【０１４３】
（Ｂ）成分：
Ｂ１：２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ｎ−ブチルフェノール
Ｂ２：２−エチルヘキシル−３−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート
Ｂ３：２，２’−メチレンビス−（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）
Ｂ４：２，２’−ブチリデンビス−（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）
Ｂ５：２，２’−メチレンビス−（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）
Ｂ６：４，４’−ブチリデンビス−（６−ｔｅｒ−ブチル−３−メチルフェノール）
Ｂ７：４，４’−メチレンビス−（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）
Ｂ８：２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ｎ−ブチルフェノール
Ｂ９：４，４’−ビス−（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）
Ｂ１０：２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール
Ｂ１１：１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ブチルフェニル）ブタン
Ｂ１２：２−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート
Ｂ１３：２−エチルヘキシル−３−（３，５−ジーｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）ラウレート。
【０１４４】
（Ｃ）成分：
Ｃ１：ラウリルアルコール
Ｃ２：ステアリン酸ブチル。
【０１４５】
次に、実施例１〜９及び比較例１〜４の圧延油組成物又は当該組成物に含まれる（Ｂ）成分を用いて、以下に示す評価試験を実施した。
【０１４６】
（（Ｂ）成分の保持性の評価）
各圧延油組成物に窒素を吹き込みながら１５０℃で６時間保持した。圧延油組成物を室温まで冷却して（Ｂ）成分の濃度を測定し、（Ｂ）成分の初期濃度（０．３質量％）からの減少率［％］を求めた。得られた結果を表１、２に示す。
【０１４７】
（ステイン防止性の評価１）
アルミニウム材（ＪＩＳ  Ａ５１８２材）の一方面上に各圧延油組成物を０．３ｍｌ滴下した後、その面上に別のアルミニウム材を重ね合わせた。この２枚のアルミニウム材を、２面間に圧延油組成物が存在する状態で、恒温漕内で１２時間保持した。その後、アルミニウム材を室温に冷却し、溶剤洗浄により残存油を除去した。このアルミニウム材表面におけるステインの有無を観察し、ステイン防止性を評価した。評価の際には、ステインが発生しなかったものを０点、発生したものを５点とした。上記試験を実施例又は比較例のそれぞれについて１０回行い、１０回の平均値を求めて、平均値が１点未満を「Ａ」、１点以上を「Ｂ」とした。得られた結果を表１、２に示す。
【０１４８】
（ステイン防止性の評価２）
各圧延油組成物に含まれる（Ｂ）成分をアルミニウム材（ＪＩＳ  Ａ５１８２材）上に乗せた。（Ｂ）成分の使用量は、液体の場合は０．５ｍｌ、固体の場合は０．５ｇとした。このアルミニウム材を、室温から１５０分かけて３５０℃まで昇温し、同温で１時間保持した。アルミニウム材を室温まで冷却した後、アルミニウム材表面におけるステインの有無を観察し、ステイン防止性を評価した。評価の際には、ステインが発生しなかったものを０点、発生したものを５点とした。上記試験を実施例又は比較例のそれぞれについて１０回行い、１０回の平均値を求めて、平均値が１点未満を「Ａ」，１点以上を「Ｂ」とした。得られた結果を表１、２に示す。
【０１４９】
（水濡れ性評価試験）
ステイン防止性の評価２における試験後のアルミニウム材について、（Ｂ）成分が乗せられた面の５０ｃｍ上方から蒸留水をスプレーし、水のはじき具合に基づいて水濡れ性を評価した。評価は、全面にわたって水をはじかなかったものを「Ａ」，面の一部でも水をはじいたものを「Ａ」とした。得られた評価結果を表１、２に示す。
【０１５０】
【表１】
2005042033.tif 000007
【０１５１】
【表２】
2005042033.tif 000008
【図面の簡単な説明】
【０１５２】
【図１】冷間圧延システムの一例を示す説明図である。
【符号の説明】
【０１５３】
１ａ、１ｂ…冷間圧延ユニット、２…アンコイラー、３…コイラー、４…移送ロール、５…ワークロール、６…バックアップロール、７…スプレーノズル、８…タンク、９…ポンプ、１０…移送ライン、１１…フィルター、１２…回収パン、１３…回収ライン、１４…シャー。
【図１】
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