(57)【要約】【課題】  低放電電圧のＰＤＰ装置の実現。【解決手段】  第１及び第２の基板1,2と、基板間に形成された放電空間において放電を行うための少なくとも一対の電極とを備えたプラズマディスプレイパネルであって、一対の電極は、第１の方向に伸びる第１バス電極12、及び第１バス電極に接続される第１維持電極11とを有する第１電極と、第２の方向に第１バス電極12と交差するように伸びる第２バス電極15、及び第２バス電極に接続されるように設けられた第２維持電極14とを有する第２電極と、を含み、第１及び第２の基板に垂直な方向から見た時に、第１維持電極11と第２維持電極14は、対向する間隔が変化するエッジを備える。【選択図】      図３
2005079004.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の基板と、前記第１の基板に対向するように配置され、前記第１の基板との間に放電ガスが封入された放電空間を形成する第２の基板と、前記放電空間において放電を行うための少なくとも一対の電極とを備えたプラズマディスプレイパネルであって、
前記一対の電極は、第１の方向に伸びる第１バス電極、及び前記第１バス電極に接続されるように設けられた第１維持電極とを有する第１電極と、第２の方向に前記複数の第１バス電極と交差するように伸びる第２バス電極、及び前記第２バス電極に接続されるように設けられた第２維持電極とを有する第２電極と、を含み、
前記第１及び第２の基板に垂直な方向から見た時に、前記第１維持電極と第２維持電極は、対向する間隔が変化するエッジを備えてなるプラズマディスプレイパネル。
【請求項２】
前記第１の基板上に設けられ、互いに略平行に配設された複数の前記第１バス電極、及び前記複数の第１バス電極のそれぞれに接続されるように設けられた複数の前記第１維持電極よりなる第１電極群と、
前記第１の基板上の前記第１電極群の上に誘電体層を介して設けられ、互いに略平行に配設された複数の前記第２バス電極、及び前記複数の第２バス電極のそれぞれに接続されるように設けられた複数の前記第２維持電極よりなる第２電極群と、
を備える請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項３】
前記第２の基板上に設けられ、前記第１バス電極及び前記第２バス電極の少なくとも一方に重なるように配置される隔壁と、
前記隔壁の間の溝に塗布された蛍光体層とを備える請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項４】
前記第１維持電極又は第２維持電極の少なくとも一方は、前記第１バス電極又は前記第２バス電極との接続部分の幅を狭くしてなる請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項５】
前記第１及び第２維持電極は、光を透過する透明電極である請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項６】
前記第１及び第２維持電極は、光を透過する開口部を有する請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項７】
前記第１維持電極と第２維持電極の対向するエッジ間の間隔の変化範囲の最小値は略０μｍである請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項８】
前記２つのエッジの間隔の最大値は、２００μｍ以下、望ましくは１００μｍ以下である請求項７に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項９】
前記第１維持電極の面積は、前記第２維持電極の面積と同じか又は大きい請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１０】
前記隔壁は、前記第１バス電極及び前記第２バス電極の両方に重なるように配置される２次元格子状の形状を有する請求項３に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１１】
前記第１バス電極と前記第２バス電極は、互いに交差する部分の幅が、他の部分より狭い請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１２】
前記第１バス電極と前記第２維持電極及び前記第２バス電極と前記第１維持電極の距離は、前記第１と第２維持電極の対向するエッジ間の間隔の変化範囲の最大値より大きい請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１３】
前記第２の基板は、前記第１と第２の基板を貼り合わせた後、前記放電空間に前記放電ガスを封入するための経路となる窪みを備える請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１４】
当該パネルの長手方向に延伸する前記第１または第２のバス電極を当該パネルの中央で２分割し、２分割した電極は当該パネルの両側に引出される請求項２に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１５】
請求項２に記載のプラズマディスプレイパネルと、
前記第１電極群に電圧を印加する第１駆動回路と、
前記第２電極群に電圧を印加する第２駆動回路とを備え、
前記第１駆動回路は、前記第１電極群に走査パルスを順次印加し、前記第２駆動回路は、前記走査パルスに同期して前記第２電極群にアドレスパルスを印加し、前記走査パルスが印加された前記第１電極群と前記アドレスパルスが印加された前記第２電極群の交点のセルでアドレス放電を発生させて点灯するセルを選択し、
前記第１駆動回路及び前記第２駆動回路は、前記第１電極群及び前記第２電極群に維持パルスを交互に印加して、前記選択した点灯セルで繰返し維持放電を発生させて点灯させることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項１６】
請求項２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記第１電極群と前記第２電極群の好転により規定される全てのセルにおいて放電を生じさせるため、第１のパルスを印加して第１の壁電荷を形成するリセット期間と、
前記第１の壁電荷の極性と同極性の第２のパルスを選択的に印加し、点灯させるべきセルにおいて第２の壁電荷を形成するアドレス期間と、
前記第１電極群および前記第２電極群に維持パルスを交互に印加して、前記第２の壁電荷を形成したセルにおいて繰返し維持放電を発生させて点灯させることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パーソナルコンピュータやワークステーションなどのディスプレイ装置、平面型テレビジョン、広告や情報などの表示用プラズマディスプレイに使用されるＡ／Ｃ型プラズマディスプレイ装置（ＰＤＰ装置）に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＡＣ型カラーＰＤＰ装置においては、表示するセルを規定する期間（アドレス期間）と表示点灯のための放電を行う表示期間（サステイン期間）とを分離したアドレス・表示分離方式が広く採用されている。この方式においては、アドレス期間で、点灯するセルに電荷を蓄積し、その電荷を利用してサステイン期間で表示のための放電を行う。
【０００３】
また、ＰＤＰ装置には、第１の方向に伸びる複数の第１電極を互いに平行に設け、第１の方向に対して垂直な第２の方向に伸びる複数の第２電極を互いに平行に設けた２電極型の装置と、第１の方向に伸びる複数の第１電極と第２電極を交互に平行に設け、第１の方向に対して垂直な第２の方向に伸びる複数の第３電極を互いに平行に設けた３電極型の装置とがあり、近年は３電極型ＰＤＰが広く使用されている。さらに、補助的役割りの電極を加えた４電極以上の構造も考案されている。
【０００４】
この３電極型ＰＤＰの一般的な構造は、第１の基板に第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極を交互に平行に設け、第１の基板に対向する第２の基板に第１及び第２電極に垂直な方向に伸びる第３（アドレス）電極を設け、電極表面をそれぞれ誘電体層で覆う。第２の基板上には更に、第３電極の間に第３電極と平行に伸びる１方向のストライプ状の隔壁、又は第３電極及び第１と第２電極により定義されるセルを各々分割するように配置される２次元格子状の隔壁を設け、隔壁の間に蛍光体層を形成した後第１と第２基板を貼り合せる。従って、第３電極の上には誘電体層と蛍光体層が形成される。第１と第２電極の間に電圧を印加して全セルの電極近傍の電荷（壁電荷）を一様な状態にした後、第２電極に走査パルスを順次印加し、走査パルスに同期して第３電極にアドレスパルスを印加して、点灯するセル内に選択的に壁電荷を残すアドレス動作を行った後、第１と第２電極が交互に逆極性となるように維持放電パルスを印加してアドレス動作により壁電荷の残された点灯セルで維持放電を発生させて点灯を行う。蛍光体層は、放電により発生する紫外線により発光し、それを第１基板を通して見る。そのため、第１及び第２電極は、金属材料で形成された不透明なバス電極と、ＩＴＯ膜などの透明電極で形成され、透明電極を通して蛍光体層で発生した光を見るようになっている。一般的なＰＤＰ装置の構造及び動作は広く知られているので、ここでは詳しい説明を省略する。
【０００５】
ＰＤＰのように放電空間に放電ガスを封入して２電極間で放電を発生させる場合、放電の閾値電圧（放電開始電圧）は、２電極間の距離ｄと放電ガスの圧力ｐの積に応じて決定されることが知られており、その変化をこの積を横軸に放電開始電圧を縦軸にして示した曲線をパッシェンカーブという。パッシェンカーブは、２電極間の距離ｄと放電ガスの圧力ｐの積（ｐｄ積）がある値の時に最小値になり、その状態はパッシェンミニマムと呼ばれる。
【０００６】
上記の３電極型ＰＤＰの構成において、第１及び第２電極の透明電極は、各セルで電極のエッジが間隔ｄで対向するような形状になっており、放電空間の放電ガスの圧力ｐによりパッシェンカーブが求まり、第１と第２電極間の放電開始電圧が決定される。この場合、各セルのｐｄ積は、設計値は同じでも間隔ｄの製造上のバラツキのために、ｐｄ積で決まる放電開始電圧はセル間でバラツキを持っていた。そのため、実際のＰＤＰ装置における駆動電圧は、放電開始電圧のバラツキを考慮して、放電開始電圧をパッシェンミニマムより高い値に設定していた。
【０００７】
例えば、特開２００１−８４９０７号公報は、３電極型ＰＤＰにおいて、ｐｄ積をパッシェンミニマムより大きな値に設定することを開示している。
【０００８】
また、３電極型ＰＤＰにおいて、放電を行う第１と第２電極の組に隣接する他の組の電極との間（逆スリットと呼ぶ）では放電が発生しないように間隔を広くしていたが、特開２００１−８４９０７号公報は、この間隔を狭くして、この間隔のｐｄ積をパッシェンミニマムになる値より更に小さくして放電開始電圧を高くすることにより、逆スリットで放電が発生しないようにする構成を開示している。
【０００９】
更に、特開２００１−５２６２３号公報は、３電極型ＰＤＰにおいて、第１と第２電極の透明電極の間隔をｐｄ積がパッシェンミニマムになる値に設定することを開示している。
【００１０】
以上、第１の基板に交互に第１と第２電極を設け、第２の基板に第１及び第２電極と交差するように第３電極を設ける３電極型ＰＤＰにおける放電電極間の距離について記載した公知例を説明したが、他にも各種の形状のＰＤＰが提案されている。例えば、特開２００３−３６０５２号公報は、第１の方向に伸びる複数の第１電極を平行に設け、その上に誘電体層を設けた後第１の方向に垂直な第２の方向に伸びる複数の第２電極を平行に設け、その上に誘電体層を設けた第１の基板と、第１の方向に伸びる複数の第３電極を第１電極に対向するように平行に設け、その上に誘電体層を設けた第２の基板を備えるＰＤＰを開示している。この構成では、維持放電を行う第１と第２電極が誘電体層を介して交差するように構成されており、交差部における２電極間の間隔はゼロで、交差部から離れるに従って間隔が徐々に大きくなる。そのため、パッシェンミニマムになる条件がかならず存在する。
【００１１】
また、特開２００１−２８３７３５号公報は、第１の方向に伸びる複数の第１バス電極を平行に設け、その上に誘電体層を設けた後第１の方向に垂直な第２の方向に伸びる複数の第２バス電極を平行に設け、その上に誘電体層を設けた第１の基板と、隔壁及び蛍光体層を有する第２の基板を備える２電極型ＰＤＰを開示している。第１と第２バス電極の交差部には、第１及び第２バス電極にそれぞれ接続される第１及び第２透明電極が設けられ、第１及び第２透明電極は一定間隔ｄで対向するエッジを有する。特開２００１−２８３７３５号公報は、第１及び第２透明電極の間隔ｄに関しては特に記載しておらず、パッシェンカーブ及びパッシェンミニマムについての記載はない。
【００１２】
【特許文献１】特開２００１−８４９０７号公報
【特許文献２】特開２００１−８４９０６号公報
【特許文献３】特開２００１−５２６２３号公報
【特許文献４】特開２００３−３６０５２号公報
【特許文献５】特開２００１−２８３７３５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
特開２００１−８４９０７号公報、特開２００１−８４９０６号公報、特開２００１−５２６２３号公報及び特開２００１−２８３７３５号公報に開示された構成では、維持放電が行われる各セルにおける２つの透明電極のエッジが一定間隔ｄで対向する形状としている。パッシェンミニマムは、放電ガス圧ｐ＝１３３００Ｐａの時にｄ＝１００μｍであり、通常使用される放電ガス圧ｐ＝６７０００Ｐａの場合には、パッシェンミニマムにするにはｄ＝２０μｍとする必要がある。しかし、現状の製造技術では、製造上のバラツキのためこの間隔を安定して形成することはできない。特に、間隔が小さくなった場合には、隣接する電極同士が短絡する可能性もある。
【００１４】
また、従来の鉛系低融点ガラスを使用した誘電体では、電極間の間隔が小さくなると耐圧の問題も発生する。
【００１５】
放電ガス圧ｐを下げれば、間隔ｄを大きくしてもパッシェンミニマムにできるが、一般に放電ガス圧ｐを下げると発光効率、寿命などの性能を劣化させる傾向にあり好ましくない。
【００１６】
本発明は、放電ガス圧ｐを現状のままに維持した上で、放電開始電圧を低減すると共に、電極間隔の製造バラツキの影響を受けずに、全セルの放電開始電圧を均一にすることで駆動電圧を低減することを目的とする。
【００１７】
更に、上記の課題を解決するのに付随して、背面基板の構造の設計自由度を増し、パネル寿命の改善、表示輝度の向上、製造プロセスの簡素化、駆動回路の簡素化及び放電制御の安定性向上などを同時に行うことを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
上記目的を実現するため、本発明のプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）は、一方の基板に複数の第１バス電極と複数の第２バス電極を誘電体層を介して交差するように形成し、交差部分に各第１バス電極に接続される第１維持電極と各第２バス電極に接続される第２維持電極をそれぞれ形成し、第１と第２維持電極は対向するエッジの間隔が変化する形状とする。
【００１９】
すなわち、本発明のプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）は、第１の基板と、前記第１の基板に対向するように配置され、前記第１の基板との間に放電ガスが封入された放電空間を形成する第２の基板と、前記放電空間において放電を行うための少なくとも一対の電極とを備えたプラズマディスプレイパネルであって、前記一対の電極は、第１の方向に伸びる第１バス電極、及び前記第１バス電極に接続されるように設けられた第１維持電極とを有する第１電極と、第２の方向に前記複数の第１バス電極と交差するように伸びる第２バス電極、及び前記第２バス電極に接続されるように設けられた第２維持電極とを有する第２電極と、を含み、前記第１及び第２の基板に垂直な方向から見た時に、前記第１維持電極と第２維持電極は、対向する間隔が変化するエッジを備えてなる。
【００２０】
本発明によれば、第１及び第２維持電極は、対向するエッジの間隔が変化する形状であり、ｐｄ積がパッシェンミニマムの両側に存在するように間隔の変化範囲及びガス圧を設定すれば、たとえ対向するエッジの間隔のバラツキがあっても、各セルでかならずパッシェンミニマムの条件が満たされるので、全セルでパッシェンミニマムの放電開始電圧になる。これにより放電開始電圧を全セルで均一にでき、製造のバラツキの影響を考慮しなくてもよいので、放電開始電圧を低減できる。
【００２１】
第１の基板上に互いに略平行に複数の第１バス電極を配設し、複数の第１バス電極のそれぞれに接続されるように設けられた複数の第１維持電極を配設して第１電極群とし、第１の基板上の第１電極群の上に誘電体層を介して互いに略平行に複数の第２バス電極及び複数の第２バス電極のそれぞれに接続されるように複数の第２維持電極を配設して第２電極群とする。
【００２２】
第１と第２維持電極は、誘電体層を介して設けられているので、たとえ間隔がゼロでも（すなわち一部が重なっても）、短絡することはない。対向するエッジの間隔は、ｐｄ積がパッシェンミニマムの両側に存在し、且つパッシェンミニマムからあまり離れない範囲内にすることで、放電が最初に始まる領域を広くすることができ、その領域内に存在する放電の種（プライミング粒子）を大きくすることができるので、より放電しやすくなる。
【００２３】
第２の基板上には、第１バス電極及び第２バス電極の少なくとも一方に重なるように隔壁を配置し、隔壁の間に蛍光体層を塗布する。
【００２４】
このように、第１バス電極及び第２バス電極の少なくとも一方に重なるように隔壁が設けられるので、第１と第２バス電極間で放電が発生することはない。前述の特開２００３−３６０５２号公報に開示されたＰＤＰでは、バス電極に相当する第１と第２の電極は誘電体層を介して交差するように形成されており、維持電極は設けられておらず、バス電極間で放電が発生する。交差部分の近傍でパッシェンミニマムの条件が満たされるが、第１と第２の電極は垂直に交差しているので、交差部分から離れると２つの電極の間隔は急激に増加するため、放電は交差部分の近傍でしか発生せず、上述のように開始しにくい上に広がりにくい。これに対して、本発明では隔壁により第１と第２バス電極間での放電の発生は防止され、第１及び第２維持電極によりパッシェンミニマムに近い条件が広い範囲で実現されるので、セル内に放電が広がる。
【００２５】
第１及び第２の維持電極は、光を透過する透明電極又は光を透過する開口部を有することが望ましい。これにより、第２基板上の誘電体層が発生する可視光を、第１の基板を通して見ることになり、第１基板上に蛍光体層を設け、蛍光体層を通して見る透過型よりも蛍光体層の厚さを厚くできるので、可視光変換効率が高くなる。
【００２６】
第１と第２維持電極の形状には各種の変形例が可能である。例えば、第１維持電極と第２維持電極の対向するエッジ間の間隔は、最小値を略０μｍとし、最大値は２００μｍ以下、望ましくは１００μｍ以下にする。
【００２７】
第１と第２維持電極の対向するエッジが直線である場合には、鋭角をなし、できれば２０°程度の角度をなすことが望ましく、直交（９０°）の場合とは大きく異なる。
【００２８】
また、第１と第２維持電極の対向するエッジは曲線でも、間隔が段階的に変化する階段状の形状でもよい。
【００２９】
更に、第１と第２の維持電極が対向する直線エッジを２組有する形状も可能であり、その場合には、一方の組のエッジは鋭角をなし、他方の組のエッジは鈍角をなす形状とする。
【００３０】
対向するエッジ間の間隔が最小になる第１と第２の維持電極の角部は、それぞれ曲線とすることが望ましい。
【００３１】
この誘電体層は、ＳｉＯ2の層を気相成膜法により形成し、絶縁破壊の恐れのない高い耐圧を有し、電極形成のためにエッチング法を使用しても誘電体層が侵食されないようにする。
【００３２】
第１の基板の第２電極群は、第１電極群より放電空間に近い側に配置する。
【００３３】
第１維持電極の面積は、第２維持電極の面積と同じか又は大きいことが望ましい。
【００３４】
隔壁は、第１バス電極及び第２バス電極の両方に重なるように配置される２次元格子状の形状を有することが望ましい。２次元格子状隔壁の場合、交差する部分が曲面で、交差部分の幅が他の部分より大きいことが望ましい。更に、隔壁は、第１バス電極と重なる部分、第２バス電極と重なる部分、又は交差部分の少なくとも１つが、他の部分より低くすることで、排気及びガス封入の経路を確保することが望ましい。
【００３５】
隔壁の高さは、従来の３電極型ＰＤＰに比べて高く、１５０μｍ以上３００μｍ以下であることが望ましい。これにより、第２の基板に形成される蛍光体層を第１基板での放電から離し、放電による蛍光体の損傷を緩和すると共に、蛍光体の塗布面積を大きくできるので、発光輝度を向上できる。
【００３６】
更に、第１バス電極と第２バス電極の互いに交差する部分の幅を他の部分より狭くすることで、駆動負荷を低減することが望ましい。
【００３７】
更に、パネルは一方に長いのが一般的であるが、第１及び第２バス電極のうち長手方向に伸びるバス電極は短い方に伸びるバス電極に比べて抵抗値が大きくなるので、例えば、短い方のバス電極の幅を狭くするか又は厚さを薄くすることにより、第１及び第２バス電極の両端間の抵抗値を同じにすることが望ましい。
【００３８】
第１バス電極と第２維持電極及び第２バス電極と第１維持電極の距離は、特に１次元格子の隔壁を使用する場合に、第１と第２維持電極の対向するエッジ間の間隔の変化範囲の最大値より大きくすることが望ましい。これによりバス電極と維持電極間での放電の発生が防止できる。
【００３９】
電極は第１の基板のみに配置されるので、第２の基板の長辺及び短辺を、第１の基板の長辺及び短辺よりそれぞれ短くでき、パネルサイズを小さくできる。この場合、第１の基板の第１電極群および第２電極群が引出される側と反対側の端辺を、第２の基板の端辺に略重なるように貼り合わせる。
【００４０】
第１と第２の基板を貼り合わせた後、排気及び放電ガスを封入するための経路を形成する必要があるが、本発明によれば、第２の基板に電極がないため、第２の基板に蛍光体を塗布すると共に放電を行う空間のための窪みと、排気及び放電ガスを封入するための経路となる窪みを、第２の基板に直接彫り込むことができるので、製造プロセスの簡素化が図れる。更に、この構造であれば、第１と第２の基板を貼り合わせた時の隙間が微小であれので、シール材の厚みを非常に薄くできる。これにより、従来シール材の厚さが隔壁の高さと同じであったために、シール材として低融点ガラスを使用する必要があったが、このようなシール材選択の制限がなくなるので材料選択の幅を広げることができる。以上のように、第２の基板に溝を彫り込むプロセスを使用することにより、第１及び第２の基板の誘電体層、隔壁及びシールに使用されていた鉛を含むガラス材料を使用する必要がなくなり、パネルの非鉛化が図れる。
【００４１】
更に、パネルの長手方向に伸びる電極群を中央で二分割し、パネルの両端に電極を引出す構成も可能である。これにより、長手方向に伸びるバス電極の長さを半分にでき、電気抵抗を半減して、駆動電圧の電圧降下を低減できる。
【００４２】
放電ガスは、少なくともネオンＮｅとキセノンＸｅを含む組成とし、キセノンの混合比が１０％以上であることが望ましい。これにより、輝度の向上を図りつつ、パッシェンミニマムの放電により電圧の上昇を抑えられる。
【００４３】
本発明のプラズマディスプレイパネルを使用したプラズマディスプレイ装置は、駆動する電極が第１及び第２電極群の２つであるため、駆動回路が第１及び第２駆動回路のみとなり、駆動回路の簡素化が図れる。更に、放電の制御は、３電極型に比べて電極数が減るので簡素化できる。更に放電の制御においては、放電の高速化、安定化などのために各種の駆動方法を適用することが可能であり、例えば、アドレス放電と維持放電の間に、第１の電極群及び第２の電極群の少なくとも一方に、電圧が緩やかに変化する鈍波パルスを印加してアドレス放電が行われなかったセルで弱い放電を発生させるようにするなどの駆動方法を行うことが望ましい。
【発明の効果】
【００４４】
本発明によれば、放電電圧を低減すると共に、電極間隔の製造バラツキがあっても、全セルの放電開始電圧を均一にでき、駆動電圧を低減できる。
【００４５】
更に、本発明により、背面板（第２の基板）の構造の設計自由度が増し、寿命改善、輝度向上、製造プロセスの簡素化などが図れ、更に駆動回路の簡素化、放電制御の安定化なども図れるという効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４６】
図１は、本発明の第１実施例のプラズマディスプレイ装置（ＰＤＰ装置）の全体構成を示す図である。図示のように、プラズマディスプレイパネル３０の横方向（長手方向）に伸びる横電極（第１電極）群に第１駆動回路３１が接続され、縦方向に伸びる縦電極（第２電極）群に第２駆動回路３２が接続されている。第１及び第２駆動回路３１及び３２は、制御回路３３により制御され、各回路には電源回路３４から電力が供給される。
【００４７】
図２は、プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）３０の分解斜視図であり、図３はＰＤＰ３０の部分平面図である。図示のように、前面（第１）ガラス基板１の上には、横方向に伸びる横（第１）光透過性電極１１と、この横光透過性電極１１よりも抵抗値が低いか又は同等の横（第１）バス電極１２からなる横電極が、縦方向に複数本、所定の間隔で配置されている。なお、上下両端では、横光透過性電極１１がなく、横バス電極１２だけが複数配置される場合もある。この部分は、表示には使用されず、表示範囲の端部と他の部分との均一性を向上するために設けられる。
【００４８】
横電極群の上には一方の端部を除いて、横電極群を覆う第１誘電体層１３が形成されている。この第１誘電体層１３は、例えば、可視光を透過するＳｉＯ2などで構成され、気相成膜法で形成される。なお、第１誘電体層１３の形成法としては、気相成膜法のうちのＣＶＤ法、特にプラズマＣＶＤ法が適している。
【００４９】
この第１誘電体層１３の上に、横電極群と交差するように縦（第２）光透過性電極１４と、この縦光透過性電極１４よりも抵抗値が低いか又は同等の縦（第２）バス電極１５からなる縦電極が、横方向に複数本、所定の間隔で配置されている。なお、横電極群と同様に、左右両端では、縦光透過性電極１４がなく、縦バス電極１５だけが複数配置される場合もある。気相成膜法により形成された第１誘電体層１３の表面は平滑であり、縦電極群の形成が容易である。また、第１誘電体層１３は、フッ酸以外のウエットエッチャントに侵されないため、横電極群を形成するプロセスにおいても変質することはない。更に、気相成膜法により形成された第１誘電体層１３は、従来一般的に使用されてきた焼成による誘電体層に比べて薄くできるため、第１誘電体層１３の斜面部の高低差が少なく、この点でも縦電極群の形成が容易である。また、誘電率も一般的な鉛系低融点ガラスの誘電体の約１／３と低く、誘電体層を挟んで両側に電極を形成しても容量の増加は小さくなり、駆動が容易である。更に、縦電極群の上には、気相成膜法により第２誘電体層１６が形成され、更にその上にＭｇＯなどの保護層１７が形成される。この保護層１７は、イオン衝撃により電子を放出して放電を成長させ、放電電圧の低減、放電遅れの低減などの効果を有する。この構造では、すべての電極がこの保護層１７に覆われているため、どの電極群が陰極になっても保護層の効果を利用した放電が可能となる。以上のように、気相成膜法により形成された第１誘電体層１３は、その両側に電極を配置することが容易であり、可視光をよく透過するので、前面基板とすることができる。
【００５０】
図３は、第１実施例のプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。図示のように、横及び縦光透過性電極１１、１４の２つの電極は維持電極に対応し、各セルにおいて、平面的に見て一端でほぼ重なる位置に、他端では所定の距離ｄだけ離れるように、対向する電極エッジが鋭角をなす形状である。ここでは距離ｄは概ね１００μｍであり、対向する電極エッジがなす角度は、９０°よりはるかに鋭角で、例えば、２０°程度である。
【００５１】
一方、背面（第２）基板２の上には、縦方向隔壁１８、及び横方向隔壁１９が形成されている。すなわち２次元格子状の隔壁が形成されている。そして、隔壁１８、１９により囲まれた領域には放電時に発生する紫外線で励起され、赤、緑及び青の可視光を発生する蛍光体層２０、２１、２２が形成されている。
【００５２】
図４は、第１実施例のＰＤＰ３０の部分縦断面図であり、図５はその部分横断面図である。前面基板１と背面基板２はシール２３により封着され、隔壁１８、１９で囲まれる放電空間２４にはＮｅ、Ｘｅ、Ｈｅなどのガスが封入されている。横バス電極１２は横隔壁１９と、縦バス電極１５は縦隔壁１８と重なる位置に配置される。図示のように、第１実施例では、縦光透過性電極１４が、放電空間側に配置される。
【００５３】
図６は、１個のセルの構造を示す平面図である。図示のように、横バス電極１２、縦バス電極１５は、それぞれ横隔壁１９、縦隔壁１８の上に位置し、且つ、各隔壁の幅は各バス電極の幅よりも広い。従って、横及び縦バス電極は隔壁により覆われ、放電空間には露出しない。これにより、バス電極を起点とする放電の発生が防止される。横及び縦光透過性電極１２、１４は、対応するバス電極と電気的に接続され、対応する放電空間側に突出している。２つの光透過性電極１２、１４の対向するエッジは直線で、一端ではほぼ重なる位置に配置され、他端では距離ｄだけ離れるように、９０°よりも小さい角度（鋭角）をなしている。距離ｄはセルサイズ、封入ガス圧力により異なるが、概ね１００μｍ程度であり、対向するエッジのなす角度は２０°程度である。
【００５４】
横バス電極１２と縦光透過生電極１４、及び縦バス電極１５と横光透過生電極１１の距離は、それぞれ５０μｍ以上、望ましくは１００μｍ以上である。この電極間の距離と前述の隔壁とバス電極の重ね合わせにより、バス電極と光透過性電極との間での放電を防止する。
【００５５】
ここで、図７を利用して、本発明の動作原理を説明する。図７の横軸は放電を行う２電極間の距離ｄと放電空間の放電ガス圧力ｐの積ｐｄ、縦軸はその際の放電開始電圧であり、パッシェンカーブと呼ばれる。放電ガスは、ネオン（Ｎｅ）、キセノン（Ｘｅ）、ヘリウム（Ｈｅ）などの混合ガスである。放電ガスの組成（混合比）が一定の場合、電極間距離ｄ又は放電ガス圧力ｐが変化すると、その積ｐｄに対して放電開始電圧が変化し、図７に示すように、下に凸で、最小の放電開始電圧が存在する。この放電開始電圧が最小になる点を一般にパッシェンミニマムと呼ぶ。放電ガスの混合比は、例えばＸｅの分圧が高くなった場合、放電開始電圧は高くなる傾向にあるが、パッシェンミニマムにおける放電開始電圧の変化は小さい。
【００５６】
一般に、ＡＣ型カラーＰＤＰでは、前述の特許文献にも記載されているように、ｄは一定値で設計され、ｐｄ積はパッシェンミニマムよりも右側に設定されている。これは製造上、電極間距離ｄがばらついた際にも、ｐｄ積に対して電圧変化が増加又は減少の一方向になるような領域を選択するためである。ｐｄ積の一例としては、ｄ＝１００μｍ、ｐ＝６７０００Ｐａ程度が選択される。この場合、電極間距離を一定にすると、パッシェンミニマムの放電ガス圧力ｐは１３３００Ｐａ程度になる。逆に放電ガス圧力ｐが６７０００Ｐａとすると、電極間距離ｄは２０μｍ程度になる。従って、放電ガス圧力ｐを６７０００Ｐａとし、本実施例のように、２つの光透過性電極の対向するエッジ間の距離が０から１００μｍまで変化する場合、途中に放電開始電圧がパッシェンミニマムになる電極間距離が必ず存在し、低い電圧での放電が発生する。更に、製造時に電極寸法がばらついたとしても、かならずパッシェンミニマムで放電するため、セル間の放電バラツキが減少する。
【００５７】
図６に示すように、本実施例では、２つの光透過性電極１１、１４の対向するエッジは、一端でほぼ重なり、鋭角で１００μｍ程度まで離間しており、上述のように、各セルでかならずパッシェンミニマムで放電する。なお、ここで説明したガス圧力ｐと電極間距離ｄは一例に過ぎず、ｐｄ積がパッシェンミニマムを含む範囲に設定できればよい。例えば、放電ガス圧力ｐが４００００Ｐａであるならば、パッシェンミニマムになる電極間距離は３０μｍ程度であり、電極間距離の最小は１０ないし２０μｍであればよい。電極間距離の最大値は５０μｍ程度でもよいが、製造時の電極間距離のバラツキを考慮すると設計値は１００μｍ程度とすることが望ましい。なお、電極間距離の上限についての制限はなく、セル自体の寸法などで決まるものである。
【００５８】
光透過性電極の面積に関しては、放電空間から遠い方に配置される横光透過性電極の方が電極上の誘電体層の厚さが厚くなる。このため、電極面積が同じ場合、縦光透過性電極より横光透過性電極の方が壁電荷を形成できる量が少なくなる。従って、横光透過性電極の面積を縦光透過性電極の面積より大きくすることで、交互に極性が入れ替わって行う維持放電の放電強度をほぼ等しくできる。
【００５９】
本実施例の隔壁の高さは、１５０μｍから３００μｍ程度が望ましい。背面基板にも電極（アドレス電極）を形成する従来の構造では、前面基板側の電極と背面基板側の電極とで行う放電の電圧を低くするため、隔壁の高さは１５０μｍ程度であるのが一般的である。これに対して、本発明では、背面基板側に電極を設けないので、隔壁の高さを高くすることができる。これにより、前面基板側で行われた維持放電から蛍光体層までの距離が大きいので、放電のイオンスパッタによる蛍光体の劣化を緩和でき、寿命を長くすることができる。蛍光体層は隔壁側面及び放電空間の背面基板の底面に形成されるが、隔壁が必要以上に高いと底面部の蛍光体の厚さを必要以上に厚くする必要があり、無駄が多くなる。
【００６０】
ＰＤＰの各セルは、点灯・非点灯のみが選択できるだけであり、点灯輝度を変化させる、すなわち階調を表示することができない。そこで、１フレームを所定の重み付けをした複数のサブフィールドに分割し、各セル毎に１フレームで点灯するサブフィールドを組み合わせることにより階調表示を行う。各サブフィールドは、通常同じ駆動シーケンスを有する。
【００６１】
図８は、本実施例のＰＤＰ装置の１サブフィールドの駆動波形を示す図であり、横電極群に印加する駆動波形と、縦電極群に印加する駆動波形を示す。
【００６２】
横電極群に印加する駆動波形は、全セルで微弱な放電を繰返し起こしてセル内に一様に壁電荷を形成するリセット鈍波４１、点灯するセルを選択する放電を起こすスキャンパルス４２、点灯しないセルの壁電荷の極性を弱い放電で反転させる調整パルス４３、選択されたセルで表示のための繰返し放電を行う維持パルス４４、４５、点灯したセルの壁電荷を消去する消去パルス４６からなる。
【００６３】
縦電極群に印加する駆動波形は、リセットパルス４７、アドレスパルス４８、維持パルス４９、５０及び消去パルス５１からなる。
【００６４】
最初のリセット期間では、リセット鈍波４１とリセットパルス４７により、横光透過性電極１１と縦光透過性電極１４の間に電位差を生じ、全セルで放電が発生する。ここで印加されるのは、電圧が徐々に変化するリセット鈍波４１であるため、微弱な放電と電荷形成を繰返し、全セル一様に壁電荷を形成する。形成された壁電荷の極性は、横光透過性電極１１近傍が負、縦光透過性電極１４近傍が正である。
【００６５】
ここで、本実施例ではリセット期間においてリセット鈍波４１とリセットパルス４７を印加して微弱な放電と電荷形成を繰返し、全セル一様に壁電荷を形成している点が重要である。背面基板２側にアドレス電極が形成される従来の３電極型構造のパネルでは、前面基板に配置された電極に印加する電圧で背面基板側の電荷を制御するため、高いリセット電圧を要する。そこで、大きな書込みリセット電圧（鈍波パルス）を印加して大きなリセット放電を発生させるが、そのために過剰な壁電荷が形成されるので、更に消去リセットパルス（鈍波パルス）を印加してアドレス動作に適した壁電荷量になるまで壁電荷を減少させていた。これに対して、本実施例のＰＤＰでは背面基板に電極がなく、前面基板側の電荷を制御するだけなので、電圧の低いリセット鈍波４１とリセットパルス４７を印加して微弱な放電で所望の電荷を形成することができる。すなわち、従来例では必要であったリセット時の消去パルスを設ける必要がない。
【００６６】
次のアドレス期間では、横電極の１ライン毎にタイミングをずらして順次スキャンパルスを印加する。縦電極には、横電極との交点のセルで点灯させる場合にスキャンパルス４２に同期して、アドレスパルス４８が印加され、点灯させない場合にはアドレスパルス４８は印加されない。この時、リセット期間に形成された壁電荷の極性と縦及び横の各電極に印加されるパルスの極性は一致しており、この壁電荷により印加電圧を低くできる。これにより、スキャンパルス４２、アドレスパルス４８が同時に印加されたセルではアドレス放電が発生する。この放電で、縦光透過性電極１４の近傍には負の電荷、横光透過性電極１１の近傍には正の電荷が形成される。このように、アドレス放電により形成される電荷の極性は、前述のリセット放電の際に形成された電荷とは逆極性である。
【００６７】
アドレス期間の最後には、横光透過性電極１１にのみ負極性の電荷調整パルス４３を印加する。アドレス放電が発生したセルでは横光透過性電極１１近傍に正の電荷が形成されており、電荷調整パルスの電圧を減少させる方向に作用するので、放電は発生しない。一方、アドレス放電の発生しなかったセルでは、横光透過性電極１１近傍には負の電荷が形成されており、電荷構成パルスの電圧に加算されて放電が発生する。なお、この時、縦光透過性電極１４には電圧は印加されておらず、２電極間の電位は小さいため、放電は遅れも大きく、強度も小さい、このため、電荷調整パルスは２０μｓ以上の長さを必要とし、放電後に形成される電荷も少ない。このため、アドレス放電の行われなかったセルでは、次の維持パルスでは放電しない。
【００６８】
維持放電期間では、最初横電極に正極性、縦電極に負極性の維持放電パルスを印加し、極性を変えながら維持放電パルスを印加する。これにより、アドレス放電が発生して壁電荷が形成されているセルで、維持放電が発生する。維持放電パルスの回数は、サブフィールドの輝度の重み付けに応じて決められており、輝度の重み付けの大きなサブフィールドほど維持放電期間が長い。
【００６９】
サブフィールドの最後には、消去パルス４６、５１により維持放電が行われた点灯セルで消去放電を発生させて、維持放電で形成された壁電荷を減少させる。
【００７０】
図９は、本実施例のＰＤＰの前面基板１と背面基板２の貼り合わせの一関係を示す図である。本実施例のＰＤＰは、前面基板１に縦及び横の２電極が形成されているだけなので、回路と接続する電極端部は前面基板１の縦又は横の各一辺にあればよい。背面基板２の側には電極はないので、図示するように、前面基板１の電極端部のない２辺は、背面基板２の２辺と端面を合せて貼り合わせることができる。
【００７１】
以上本発明の第１実施例のＰＤＰ装置について説明したが、第１実施例のＰＤＰには各種の変形例が可能であり、以下変形例について説明する。まず、電極形状について図１０から図２１を参照して説明する。
【００７２】
図１０に示した電極形状の変形例では、縦バス電極１５の幅を横バス電極１２の幅より細くしており、約半分にしている。ハイビジョン対応のモニタでは、画面の縦横比は９：１６である。これはほぼ１：２であり、縦バス電極１５と横バス電極１２の長さの比も概略１：２である。このため、縦バス電極の方が横バス電極より抵抗が低く、約半分である。従って、縦バス電極の幅を半分にしても縦バス電極の抵抗は横バス電極の抵抗と同程度になるだけである。なお、縦バス電極の幅を半分にした場合、パネル容量の低減、縦隔壁１８との位置合わせ制度の改善が図れる。
【００７３】
図１１に示した電極形状の変形例では、横光透過性電極１１の横バス電極１２との接続部分の幅が狭くなっており、横光透過性電極１１の電極面積を小さくしている。これにより、放電時の電流を減らして、電力を低減できる。
【００７４】
図１２に示した電極形状の変形例では、縦光透過性電極１４の面積が大きくなっている。これにより、放電量が増加して輝度が高くなる。なお、横光透過性電極１１からは離れた側の面積を大きくしているので、放電開始電圧には影響しない。
【００７５】
図１３に示した電極形状の変形例では、横光透過性電極及び縦光透過性電極に相当する維持電極１１、１４を、横バス電極１２及び縦バス電極１５と同じ工程で形成し、光を透過する開口部をメッシュ上に設けたものである。従って、維持電極１１、１４は金属材料で形成され、光透過性ではない。メッシュ状の開口部は、蛍光体層で発生した光を見るのに寄与する。これにより、縦横それぞれの光透過性電極を形成する工程を除くことができ、製造工程が簡略化される。
【００７６】
図１４に示した電極形状の変形例では、横光透過性電極１１及び縦光透過性電極１４の対向するエッジとは異なるエッジ１１ｂ、１４ｂが、鈍角（ここではほぼ１８０°）をなす形状としたものである。これまで説明した横光透過性電極１１及び縦光透過性電極１４では、特に言及しなかったが、こちら側の対向するエッジでもパッシェンミニマムになる電極間の間隔が存在する。こちら側のエッジは９０°をなすのでパッシェンミニマムになる間隔は非常に狭い範囲でありほとんど問題はないが、図１４のように、エッジがほとんど直線をなすようにすることで、エッジ１１ｂ、１４ｂ側での放電開始をより確実に防止して、もう一方の対向するエッジ側（鋭角をなすエッジ側）で放電を開始するようにできる。
【００７７】
図１５に示した電極形状の変形例では、横光透過性電極１１及び縦光透過性電極１４のほぼ重なる角（コーナー）部を曲線にして滑らかな形状とした。これにより、コーナー部での電界集中を緩和して、局所的な放電集中を防止できる。
【００７８】
図１６に示した電極形状の変形例では、縦隔壁１８と横隔壁１９の交差部分をＲ形状とし、横バス電極１２と縦バス電極１５の交差点付近の隔壁を太くしている。これにより、バス電極間での放電がより確実に防止できる。
【００７９】
図１７に示した電極形状の変形例では、対応する横及び縦バス電極の交差部から遠い側に、横光透過性電極１１及び縦光透過性電極１４のほぼ重なるコーナー部を配置している。この形状であれば、図１４で説明したような別の対向するエッジでの放電は発生しない。
【００８０】
図１８に示した電極形状の変形例では、横光透過性電極１１及び縦光透過性電極１４の対向するエッジを直線ではなく曲線とし、エッジ間の間隔が変化するようにしている。
【００８１】
図１９に示した電極形状の変形例では、横光透過性電極１１及び縦光透過性電極１４の対向するエッジを直線ではなく階段状に変化する形状とし、エッジ間の間隔が段階的に変化するようにしている。これでも、他の形状と同様の効果が得られる。
【００８２】
図２０に示した電極形状の変形例は、前述の特開２００１−２８３７３５号公報に開示された構成に本発明を適用したもので、横光透過性電極１１及び縦光透過性電極１４のエッジは、横バス電極平行に近い方向に伸び、間隔が変化する。これにより、横光透過性電極１１及び縦光透過性電極１４のエッジ位置がばらついても確実にパッシェンミニマムで放電が発生する。
【００８３】
図２１に示した電極形状の変形例では、横バス電極１２と縦バス電極１５の交差部の幅を狭くして、重なり面積を低減している。これにより電極の負荷容量を低減でき、駆動回路の駆動能力を低減できる。
【００８４】
次に、隔壁の変形例について説明する。
【００８５】
図２２は、隔壁の変形例における縦隔壁１８と横隔壁１９の高さ関係を示す図である。この変形例では、縦隔壁１８よりも横隔壁１９の方が低く構成されている。このような高さの差を設けるには、横隔壁１９の幅を縦隔壁１８の幅よりも広くすることで、隔壁形成の際の熱収縮により高さの差を生じる。このような高さの差により、前面基板１と背面基板２を貼り合せた後の、排気及びガス封入の経路を確保できる。なお、この高さの差は最大でも１０μｍ程度である。ここでは、横隔壁１９が低い例を示したが、縦隔壁１８あるいは交差部が低くなるようにしてもよい。
【００８６】
図２３は、背面基板の変形例を示す図である。この変形例では、サンドブラスト法などにより、背面基板２に直接放電空間２４と排気空間２５を彫り込んで形成する。排気孔２６は、排気空間２５から背面基板２の側面を貫通し、前面基板１を貼り合せた後、排気及び放電ガス封入を行うための穴で、１乃至数個設けられる。
【００８７】
図２４は、図２の背面基板２と前面基板１を貼り合せた時の部分断面図である。図４及び図５に示した構造では、シール材２３は隔壁と同じ高さを必要としたが、図２４の構造であれば、背面基板２が前面基板１の表面に接触するので、その部分の微小な隙間を塞ぐだけでよい。図４及び図５に示した構造では、シール材２３を高くする必要があり、シール材として低融点ガラスを使用する必要があった。これに対して図２４の構造であれば、微小な隙間を塞げばよいのでシール材選択の制限がなくなり、材料選択の幅を広げることができる。従って、鉛を含むガラス材料を使用する必要がなくなる可能性がある。
【００８８】
次に、駆動波形の変形例について説明する。
【００８９】
図２５は、駆動波形の変形例を示す図である。この変形例では、図８の駆動波形において、アドレス期間の後にアドレス放電が発生しなかったセルの壁電荷の極性を変化させるためのパルス４３の替わりに、鈍波パルス５２を横電極に印加する点が異なる。これにより、アドレス期間でアドレス放電が発生しなかったセルの壁電荷が消去される。
【００９０】
図２６は、駆動波形の他の変形例を示す図である。この変形例では、横電極群に印加される維持パルス５３、５４の電圧の絶対値が、縦電極群に印加される維持パルス５０、４９の電圧の絶対値よりも大きい。前述のように、縦電極群は横電極群より放電空間に近く、横電極群の上の誘電体層の方が厚い。そのため、横電極群と縦電極群に同じ電圧を印加した場合には、放電空間の電界は縦電極群の方が大きくなる。そこで、図２６に示すように、横電極群に印加される維持パルス５３、５４の電圧の絶対値を縦電極群に印加される維持パルス５０、４９の電圧の絶対値よりも大きくして、維持パルスの電圧が印加された時に実際に放電空間に形成される電界強度が等しくなるようにする。
【００９１】
図２７は、駆動波形の他の変形例を示す図である。この変形例では、横電極群に印加される維持パルス５５、５６のみで維持放電を行う。この場合、縦電極群の印加電圧（ここでは０Ｖ）に対して、横電極群が陰極と陽極になるのを繰り返すように電圧が印加される。
【００９２】
図２８は、本発明の第２実施例のＰＤＰ装置の全体構成を示す図である。第１実施例のＰＤＰ装置と異なるのは、横電極群を左右２分割し、前面基板１の両側に電極端部を設けた点である。これに応じて、横（第１）電極駆動回路も第１左側駆動回路と第１右側駆動回路に分割する。
【００９３】
図２９は、第２実施例の基板形状を示す図である。前面基板１の辺のうち電極端部がないのは１辺であり、その辺を背面基板２の辺と合せる。
【００９４】
（付記１）
第１の基板と、前記第１の基板に対向するように配置され、前記第１の基板との間に放電ガスが封入された放電空間を形成する第２の基板と、前記放電空間において放電を行うための少なくとも一対の電極とを備えたプラズマディスプレイパネルであって、
前記一対の電極は、第１の方向に伸びる第１バス電極、及び前記第１バス電極に接続されるように設けられた第１維持電極とを有する第１電極と、第２の方向に前記複数の第１バス電極と交差するように伸びる第２バス電極、及び前記第２バス電極に接続されるように設けられた第２維持電極とを有する第２電極と、を含み、
前記第１及び第２の基板に垂直な方向から見た時に、前記第１維持電極と第２維持電極は、対向する間隔が変化するエッジを備えてなるプラズマディスプレイパネル。（１）
（付記２）
前記第１の基板上に設けられ、互いに略平行に配設された複数の前記第１バス電極、及び前記複数の第１バス電極のそれぞれに接続されるように設けられた複数の前記第１維持電極よりなる第１電極群と、
前記第１の基板上の前記第１電極群の上に誘電体層を介して設けられ、互いに略平行に配設された複数の前記第２バス電極、及び前記複数の第２バス電極のそれぞれに接続されるように設けられた複数の前記第２維持電極よりなる第２電極群と、
を備える付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。（２）
（付記３）
前記第２の基板上に設けられ、前記第１バス電極及び前記第２バス電極の少なくとも一方に重なるように配置される隔壁と、
前記隔壁の間の溝に塗布された蛍光体層とを備える付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。（３）
（付記４）
前記第１維持電極又は第２維持電極の少なくとも一方は、前記第１バス電極又は前記第２バス電極との接続部分の幅を狭くしてなる付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。（４）
（付記５）
前記第１及び第２維持電極は、光を透過する透明電極である付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。（５）
（付記６）
前記第１及び第２維持電極は、光を透過する開口部を有する付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。（６）
（付記７）
前記第１維持電極と第２維持電極の対向するエッジ間の間隔の変化範囲の最小値は略０μｍである付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。（７）
（付記８）
前記第１維持電極と第２維持電極は、互いに対向し、直線で鋭角をなすエッジを備える付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【００９５】
（付記９）
前記２つのエッジの間隔の最大値は、２００μｍ以下、望ましくは１００μｍ以下である付記７に記載のプラズマディスプレイパネル。（８）
（付記１０）
前記第１維持電極と第２維持電極は、互いに対向し、間隔が段階的に変化するエッジを備える付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【００９６】
（付記１１）
前記第１維持電極と第２維持電極は、互いに対向する曲線のエッジを備える付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【００９７】
（付記１２）
前記第１維持電極と第２維持電極は、対向する直線エッジを２組有し、一方の組のエッジは鋭角をなし、他方の組のエッジは鈍角をなす付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【００９８】
（付記１３）
対向するエッジ間の間隔が最小になる前記第１維持電極と第２維持電極の角部は、曲線である付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【００９９】
（付記１４）
前記第１維持電極の面積は、前記第２維持電極の面積と同じか又は大きい付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。（９）
（付記１５）
前記隔壁は、前記第１バス電極及び前記第２バス電極の両方に重なるように配置される２次元格子状の形状を有する付記３に記載のプラズマディスプレイパネル。（１０）
（付記１６）
前記隔壁は、交差する部分が曲面で、交差部分の幅が他の部分より大きい付記１５に記載のプラズマディスプレイパネル。
【０１００】
（付記１７）
前記隔壁は、前記第１バス電極と重なる部分、前記第２バス電極と重なる部分、又は交差部分の少なくとも１つが、他の部分より低い付記１５に記載のプラズマディスプレイパネル。
【０１０１】
（付記１８）
前記隔壁の高さは、１５０μｍ以上、３００μｍ以下である付記３に記載のプラズマディスプレイパネル。
【０１０２】
（付記１９）
前記第１バス電極と前記第２バス電極は、互いに交差する部分の幅が、他の部分より狭い付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。（１１）
（付記２０）
前記第１バス電極と前記第２バス電極は、各電極の両端間の抵抗値が、両端間の長さにかかわらず略等しい付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【０１０３】
（付記２１）
前記第２バス電極は前記第１バス電極より短く、前記第２バス電極は前記第１バス電極より、幅が狭いか又は厚さが薄い付記２０に記載のプラズマディスプレイパネル。
【０１０４】
（付記２２）
前記第１バス電極と前記第２維持電極及び前記第２バス電極と前記第１維持電極の距離は、前記第１と第２維持電極の対向するエッジ間の間隔の変化範囲の最大値より大きい付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。（１２）
（付記２３）
前記第２の基板の長辺及び短辺は、前記第１の基板の長辺及び短辺よりそれぞれ短い付記２に記載のプラズマディスプレイパネル。
【０１０５】
（付記２４）
前記第１の基板の前記第１電極群および前記第２電極群が引出される側と反対側の端辺が、前記第２の基板の端辺に略重なるように貼り合わされている付記２３に記載のプラズマディスプレイパネル。
【０１０６】
（付記２５）
前記第２の基板は、前記第１と第２の基板を貼り合わせた後、前記放電空間に前記放電ガスを封入するための経路となる窪みを備える付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。（１３）
（付記２６）
当該パネルの長手方向に延伸する前記第１または第２のバス電極を当該パネルの中央で２分割し、２分割した電極は当該パネルの両側に引出される付記２に記載のプラズマディスプレイパネル。（１４）
（付記２７）
前記放電ガスは、少なくともネオンとキセノンを含み、キセノンの混合比が１０％以上である付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【０１０７】
（付記２８）
付記２に記載のプラズマディスプレイパネルと、
前記第１電極群に電圧を印加する第１駆動回路と、
前記第２電極群に電圧を印加する第２駆動回路とを備え、
前記第１駆動回路は、前記第１電極群に走査パルスを順次印加し、前記第２駆動回路は、前記走査パルスに同期して前記第２電極群にアドレスパルスを印加し、前記走査パルスが印加された前記第１電極群と前記アドレスパルスが印加された前記第２電極群の交点のセルでアドレス放電を発生させて点灯するセルを選択し、
前記第１駆動回路及び前記第２駆動回路は、前記第１電極群及び前記第２電極群に維持パルスを交互に印加して、前記選択した点灯セルで繰返し維持放電を発生させて点灯させることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。（１５）
（付記２９）
前記維持放電時に、前記第１駆動回路が前記第１電極群に印加する電圧は、前記第２駆動回路が前記第２電極群に印加する電圧と等しいか又はそれより高い付記２８に記載のプラズマディスプレイ装置。
【０１０８】
（付記３０）
前記第１駆動回路及び前記第２駆動回路の少なくとも一方は、前記アドレス放電と前記維持放電の間において、前記第１電極群及び前記第２電極群の少なくとも一方に、電圧が緩やかに変化する鈍波パルスを印加する付記２８に記載のプラズマディスプレイ装置。
【０１０９】
（付記３１）
前記第１駆動回路及び前記第２駆動回路は、前記維持放電時に、基準電位に対して正負のパルスを、前記第１電極群及び前記第２電極群にそれぞれ交互に印加する付記２８に記載のプラズマディスプレイ装置。
【０１１０】
（付記３２）
前記維持放電時に、前記第２駆動回路は前記第２電極群に一定電圧を印加し、前記第１駆動回路は、前記第２の電極群に印加される前記一定電圧に対して正負逆極性のパルスを前記第１電極群に交互に印加する付記２８に記載のプラズマディスプレイ装置。
【０１１１】
（付記３３）
付記２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記第１電極群と前記第２電極群の好転により規定される全てのセルにおいて放電を生じさせるため、第１のパルスを印加して第１の壁電荷を形成するリセット期間と、
前記第１の壁電荷の極性と同極性の第２のパルスを選択的に印加し、点灯させるべきセルにおいて第２の壁電荷を形成するアドレス期間と、
前記第１電極群および前記第２電極群に維持パルスを交互に印加して、前記第２の壁電荷を形成したセルにおいて繰返し維持放電を発生させて点灯させることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。（１６）
【産業上の利用可能性】
【０１１２】
以上説明したように、本発明によれば、各セルの放電開始電圧を均一にできるので、放電開始電圧を低く設定でき、回路コストを低減できる。また、パネルの構造を簡単にできるので、製造コストを低減できる。これにより、表示品質の良好なＰＤＰ装置を、低コストで実現できる。
【図面の簡単な説明】
【０１１３】
【図１】本発明の第１実施例のＰＤＰ装置の全体構成を示す図である。
【図２】第１実施例のＰＤＰの分解斜視図である。
【図３】第１実施例のＰＤＰの平面図である。
【図４】第１実施例のＰＤＰの断面図（縦方向）である。
【図５】第１実施例のＰＤＰの断面図（横方向）である。
【図６】第１実施例の電極形状を示す図である。
【図７】パッシェンカーブを示す図である。
【図８】第１実施例のＰＤＰ装置の駆動波形を示す図である。
【図９】第１実施例の基板形状を示す図である。
【図１０】電極形状の変形例を示す図である。
【図１１】電極形状の変形例を示す図である。
【図１２】電極形状の変形例を示す図である。
【図１３】電極形状の変形例を示す図である。
【図１４】電極形状の変形例を示す図である。
【図１５】電極形状の変形例を示す図である。
【図１６】電極形状の変形例を示す図である。
【図１７】電極形状の変形例を示す図である。
【図１８】電極形状の変形例を示す図である。
【図１９】電極形状の変形例を示す図である。
【図２０】電極形状の変形例を示す図である。
【図２１】電極形状の変形例を示す図である。
【図２２】隔壁形状の変形例を示す図である。
【図２３】背面基板の変形例を示す図である。
【図２４】背面基板の変形例を使用したパネルの断面図である。
【図２５】駆動波形の変形例を示す図である。
【図２６】駆動波形の変形例を示す図である。
【図２７】駆動波形の変形例を示す図である。
【図２８】本発明の第２実施例のＰＤＰ装置の全体構成を示す図である。
【図２９】第２実施例の基板形状を示す図である。
【符号の説明】
【０１１４】
１…前面基板
２…背面基板
１１…横（第１）光透過性電極
１２…横（第１）バス電極
１３…誘電体層
１４…縦（第２）光透過性電極
１５…縦（第２）バス電極
１６…誘電体層
１８…縦隔壁
１９…横隔壁
２０…蛍光体層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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