(57)【要約】【課題】サーバモジュール、スイッチモジュール、マネージメントモジュール等を一つの筐体内に収容するブレードサーバにおいて、バックプレーンボードを用いることなく、筐体内の通信を無線を用いて通信すること。【解決手段】単一の電子回路基板上でサーバ機能を構成するサーバモジュール２０１と、サーバモジュール間又はサーバモジュールと筐体外の機器との通信路を提供するスイッチモジュール２０３と、各モジュールの制御や管理を行うマネージメントモジュール２０４と、を備えて筐体に収容するブレードサーバであって、各モジュールは無線通信機能２０６を有し、他のモジュールとの間で無線を用いてデータ情報及び／又は制御情報を通信し、サーバモジュールは筐体に複数設置されるとともに、外形寸法を異にするサーバモジュール２０８，２０９をも筐体に設置可能で且つ通信可能とすること。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
単一の電子回路基板上でサーバ機能を構成するサーバモジュールと、前記サーバモジュール間又は前記サーバモジュールと筐体外の機器との通信路を提供するスイッチモジュールと、各モジュールの制御や管理を行うマネージメントモジュールと、を備えて筐体に収容するブレードサーバであって、
各モジュールは無線通信機能を有し、他のモジュールとの間で無線を用いてデータ情報及び／又は制御情報を通信し、
前記サーバモジュールは前記筐体に複数設置されるとともに、外形寸法を異にするサーバモジュールをも前記筐体に設置可能で且つ通信可能とする
ことを特徴とするブレードサーバの筐体内通信システム。
【請求項２】
請求項１において、
前記サーバモジュール間の通信を中継する前記スイッチモジュールは、前記筐体内で所定位置に位置決めされて設置され、
前記サーバモジュールの前記無線通信機能には、前記位置決めされたスイッチモジュールへの指向性を具備させる
ことを特徴とするブレードサーバの筐体内通信システム。
【請求項３】
請求項１又は２において、
各モジュール間のデータ情報と制御情報の通信にそれぞれ異なる無線搬送周波数帯を用い、
前記通信のときに送信元及び送信先のモジュール識別子を付与する
ことを特徴とするブレードサーバの筐体内通信システム。
【請求項４】
請求項１又は２において、
各モジュール間のデータ情報と制御情報の通信にそれぞれ同一の無線搬送周波数帯を用い、
前記通信のときに、送信元及び送信先のモジュール識別子と、前記データ情報と前記制御情報を区別する識別子と、を付与する
ことを特徴とするブレードサーバの筐体内通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一枚の電子回路基板上でサーバ機能を構成するサーバモジュールと、サーバモジュール間およびサーバモジュールと筐体外の機器との通信路を提供するスイッチモジュールと、各モジュールに電力を供給する電源モジュールと、各モジュールの冷却を行うファンモジュールと、各モジュールの制御や管理を行うマネージメントモジュールとを、いずれか一つまたは複数組み合わせて、一つの筐体に収容するブレードサーバに関し、特に、筐体内における各モジュール間の通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
インターネットやパーソナルコンピュータ（以下、ＰＣと称する）の劇的な普及に伴い、メールやＷｅｂ、あるいは電子商取引といった、ネットワークを基盤としたサービスが増大している。これに伴い、各種サービスをユーザに提供するためのサーバの設置台数も大幅に増加しているが、その結果として、サーバの設置スペースの増加や、電源、ネットワークケーブルなどの敷設の煩雑化、消費電力、管理工数の増大といった課題が生じている。
【０００３】
ブレードサーバはこれらの課題に対応するために開発されたものである。従来のサーバは、一つの筐体で一台のサーバ機能を提供するものであり、筐体にはＣＰＵやメモリ、ネットワークインターフェース（以下、ＮＩＣと称する）を搭載するマザーボードとともに、ハードディスク（以下、ＨＤＤと称する）、冷却ファン、電源などが収容されていた。
【０００４】
これに対して、ブレードサーバでは、典型的な例としては、一枚の小型電子回路基板上にＣＰＵ、メモリ、ＮＩＣ、ＨＤＤなどを搭載して一台のサーバ機能を提供するサーバモジュールを実現し、このサーバモジュールを一つの筐体内に複数搭載する。また、同じ筐体に電源、冷却ファンを搭載し、各サーバモジュールで共用する。さらに、各モジュール間および外部装置との通信路となるスイッチモジュール、各モジュールの電源制御や障害検出を行うマネージメントモジュールが筐体に搭載される。各モジュール間は筐体内のバックプレーンボード（サーバモジュールの例えば背面側に配置された配線基板）で接続されており、従来のサーバと比較して、省スペース、省ケーブルを実現している。
【０００５】
一方、通信、特にローカルエリアネットワーク（以下、ＬＡＮと称する）では、従来、同軸線あるいはツイストペア線が用いられてきたが、最近では無線ＬＡＮが普及しつつあり、米国電機電子学会（Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｏｒｏｎｉｃ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ：以下、ＩＥＥＥと称する）による最新の規格ＩＥＥＥ８０２．１１ａでは、５４Ｍビット／秒の高速通信システムが標準化されており、この高速化は今後、さらに進むものと考えられる。
【０００６】
図１０に物理的バックプレーンボードを有する従来のブレードサーバの一構成例を示す。図１０に示すブレードサーバは、大きくは、ＣＰＵやメモリを搭載して各々が一台のサーバ機能を有するサーバモジュール１０１と、各モジュールに電力を供給する電源モジュール１０２と、サーバモジュール間やサーバモジュールと外部通信インタフェース間の通信路を切り替えるスイッチモジュール１０３と、外部の管理装置からの指示に基づき各モジュールの電源制御や各モジュールの異常を管理装置に報告するためのマネージメントモジュール１０４と、冷却のためのファンモジュール１０５と、各モジュールを接続して電源供給配線や通信配線を提供するバックプレーンボード１０６と、ならびに上記の各構成要素を収容する筐体１０７と、から構成されている。各モジュールは数十ピンから百数十ピンのコネクタ１０８を用いてバックプレーンボード（筐体１０７に固定されている）に接続されており、バックプレーンボード１０６には、各モジュール間の通信用配線、制御用配線等の多数の配線が存在する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述したブレードサーバでは、複数のモジュールを筐体内のバックプレーンボードに接続するために、モジュール数やモジュール間で送受信される信号数が増加すると、コネクタ数やバックプレーンボード上の配線が複雑になり、設計、製造に高い精度が求められるという課題があった。
【０００８】
また、バックプレーンボードを構成する電子基板の限られた面積で多数の配線を行うため、電子基板を多層化する必要があり、コストが掛かるという課題もある。さらに、各モジュールとバックプレーンボードが物理的に接続されるため、コネクタ位置、コネクタ内での信号配置が異なる異種モジュール間で、バックプレーンボードの互換性を保つことも容易ではなかった。
【０００９】
本発明の目的は、サーバモジュール、スイッチモジュール、マネージメントモジュール等を一つの筐体内に収容するブレードサーバにおいて、バックプレーンボードを用いることなく、筐体内の通信を無線を用いて通信するシステムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記課題を解決するために、本発明は次のような構成を採用する。  
単一の電子回路基板上でサーバ機能を構成するサーバモジュールと、前記サーバモジュール間又は前記サーバモジュールと筐体外の機器との通信路を提供するスイッチモジュールと、各モジュールの制御や管理を行うマネージメントモジュールと、を備えて筐体に収容するブレードサーバであって、
各モジュールは無線通信機能を有し、他のモジュールとの間で無線を用いてデータ情報及び／又は制御情報を通信し、前記サーバモジュールは前記筐体に複数設置されるとともに、外形寸法を異にするサーバモジュールをも前記筐体に設置可能で且つ通信可能とする構成とする。
【００１１】
また、前記ブレードサーバの筐体内通信システムにおいて、前記サーバモジュール間の通信を中継する前記スイッチモジュールは、前記筐体内で所定位置に位置決めされて設置され、前記サーバモジュールの前記無線通信機能には、前記位置決めされたスイッチモジュールへの指向性を具備させる構成とする。
【００１２】
また、ブレードサーバの筐体内通信システムにおいて、各モジュール間のデータ情報と制御情報の通信にそれぞれ異なる無線搬送周波数帯を用い、前記通信のときに送信元及び送信先のモジュール識別子を付与する構成とする。
【００１３】
また、ブレードサーバの筐体内通信システムにおいて、各モジュール間のデータ情報と制御情報の通信にそれぞれ同一の無線搬送周波数帯を用い、前記通信のときに、送信元及び送信先のモジュール識別子と、前記データ情報と前記制御情報を区別する識別子と、を付与する構成とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、ブレードサーバにおける筐体内の通信手段として無線通信を用いることにより、各モジュール間の接続を行うバックプレーンボードが不要となるため、このバックプレーンボードの物理設計の必要がなくなる。
【００１５】
また、各モジュールの接続コネクタが不要となるため、各モジュールの部品配置の制約が緩和される。さらに、バックプレーンボードと各モジュールの接続コネクタの精密な位置合わせが不要となるために、筐体の構造設計の精度を緩和できる。
【００１６】
また、物理的なバックプレーンボードの場合、異機種間の互換性を実現するためには、接続コネクタのピン数と各ピンの信号仕様、ならびにバックプレーンボード上のコネクタ設置位置を統一する必要があり、互換性の実現は容易ではなかったが、本発明によれば、無線化することによって物理的制約をなくすことができるため、異機種間の互換性実現も容易となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明の実施形態に係るブレードサーバの筐体内通信システムについて、図１〜図９を参照しながら以下詳細に説明する。
【００１８】
図１は本発明の実施形態に係るブレードサーバの全体構成例を示す平面図である。図１において、ブレードサーバは、サーバモジュール２０１、電源モジュール２０２、スイッチモジュール２０３、マネージメントモジュール２０４、ファンモジュール２０５を適宜に組み合わせたものからなり、モジュールはそれぞれ無線通信装置２０６を備えて筐体２０７に収容される。ここで、サーバモジュール２０１は一枚の電子回路基板上でサーバ機能を備え、スイッチモジュール２０３は、サーバモジュール間およびサーバモジュールと筐体外の機器との通信路を提供し、電源モジュール２０２は各モジュールに電力を供給し、ファンモジュール２０５は各モジュールの冷却を行い、マネージメントモジュール２０４は各モジュールの制御や管理を行う機能を備えている。
【００１９】
サーバモジュール２０１とスイッチモジュール２０３との間、およびサーバモジュール同士では、主に情報（データ情報）が通信され、マネージメントモジュール２０４とその他全てのモジュールとの間では、主に制御信号（制御情報）が通信される。
【００２０】
本発明の実施形態に係るブレードサーバにおいては、図１０に示すように、従来、ブレードサーバを構成する上で必要であったバックプレーンボード１０６（図１０の例では、サーバモジュール群とスイッチモジュールや電源モジュールとの間に介在されていたボード）を必要とせず、従って、多数の物理的な配線が不要となる。また、従来はバックプレーンボードによってサーバモジュールの奥行き方向（図１０の例では紙面の左右方向）の大きさが規定されたが（筐体に固定されたバックプレーンボードのコネクタの位置にサーバモジュールのコネクタを合致させるために）、本実施形態のブレードサーバにおいては、サーバモジュール２０１の奥行き寸法との対比で、サーバモジュール２０８のように、その寸法を比較的自由に設定することが可能である。
【００２１】
さらに、従来、各モジュールはバックプレーンボードとの接続にコネクタを用いていたため、異機種であっても同じコネクタを持つモジュールしか筐体に収容できなかったが、本実施形態のブレードサーバにおいては、サイズの大きいサーバモジュール２０９のように、コネクタの配置位置にとらわれることなく異機種のモジュールを筐体に収容できる。また、情報（データ）のハブ機能を奏するスイッチモジュールや制御信号のハブ機能を奏するマネージメントモジュールは、従来技術ではブレードサーバの後面（図１０の例では紙面の右側）から装着していたが、無線通信化及びバックプレーンボードの不要化によって本実施形態では前面から装着可能である。
【００２２】
図２は本実施形態に係るブレードサーバにおけるサーバモジュールから筐体外部の装置への通信例を示す図である。図２において、サーバモジュール２０１に実装されるＮＩＣ３０１から、有線で無線通信装置２０６に信号が伝達され、無線通信装置２０６が備える送信部（トランスミッタ）によって無線化された信号はスイッチモジュール２０３が備える無線通信装置の受信部（レシーバ）に伝送される。スイッチモジュール２０３が備える無線通信装置の受信部が受信した無線信号は、受信部によって有線の信号としてスイッチモジュール２０３が備えるＮＩＣ３０２に伝送され、筐体２０７の外部装置に有線にて送信される。ここで、サーバモジュール２０１およびスイッチモジュール２０３が備える無線通信装置およびＮＩＣは、それぞれ物理的に一つに統合されていても構わない。
【００２３】
図３は本実施形態に係るブレードサーバにおけるサーバモジュール間の通信をスイッチモジュールを通して行う通信例を示す図である。図３に示す通信例では、サーバモジュール間の通信を行う際に、スイッチモジュールが無線通信を中継し、ハブの機能を果たしている。サーバモジュール４０１ａに実装されるＮＩＣ４０２ａから、有線で無線通信装置４０３ａに信号が伝送され、無線通信装置４０３ａが備える送信部によって無線化された信号は、スイッチモジュール４０４が備える無線通信装置４０５の受信部に伝送される。信号を受信した無線通信装置４０５は、自らが備える送信部によってサーバモジュール４０１ｂがもつ無線通信装置４０３ｂの受信部に無線化された信号を中継する。サーバモジュール４０１ｂが備える無線通信装置４０３ｂの受信部が受信した無線信号は、受信部によって有線の信号としてサーバモジュール４０１ｂが備えるＮＩＣ４０２ｂに伝送される。
【００２４】
図３の通信例では無線通信が一ヶ所を起点に行われる。即ち、スイッチモジュール４０４が無線通信を中継することにより、ブレードサーバの筐体内通信システムにおいて、指向性を有する無線信号と組み合わせ、配置の異なる各モジュール間の無線通信で近接した周波数帯を用いても、混信の少ないブレードサーバの筐体内通信システムを実現することができる。換言すると、所定位置に設けられたスイッチモジュールへの指向性をサーバモジュールの無線通信装置に具備させれば、近接した搬送周波数帯を採用しても混信のおそれが少なくなる。
【００２５】
図４は本発明の実施形態に係るブレードサーバの筐体内通信システムにおける無線信号のフレーム構造を示す図である。図４において、筐体内通信において使用される情報（モジュール間でやり取りするデータ）と制御信号（マネージメントモジュールが例えばサーバモジュールの状態管理を行う制御信号）とで無線通信に使用する搬送周波数帯を分離し、さらに無線信号に送達先と発信元のモジュール識別子（アドレス）を付与する構成とする。これによって、筐体内で使用する無線信号の周波数帯を、最低、即ち情報の無線信号周波数帯と制御信号の無線信号周波数帯の二つに限定することができる。
【００２６】
図４に示す無線信号のフレーム構造において、無線信号は情報または制御信号を搬送する信号部５０１に、送達先モジュール識別子５０２と、発信元モジュール識別子５０３が付与される。信号部５０１、送達先モジュール識別子５０２、および発信元モジュール識別子５０３の順序は任意であって構わない。
【００２７】
図５は図４に示す無線信号のフレーム構造を用いてサーバモジュール同士で行う情報通信の例を示す図である。図５において、サーバモジュール６０１ａから送信される情報は、サーバモジュール６０１ａが備える無線通信装置６０２ａによって無線信号化される。ここで、情報の内容から、送達先モジュールを判別し、無線信号に送達先モジュール識別子を付与するとともに、サーバモジュール６０１ａまたは無線通信装置６０２ａが記憶する予め設定されたモジュール識別子を発信元モジュール識別子として付与する。
【００２８】
ここにおいて、モジュールを収容する筐体６０３などにより反射し、無線通信装置６０２ａから発信された無線信号を、再び無線通信装置６０２ａで受信してしまった場合には、無線信号に含まれる発信元モジュール識別子と、サーバモジュール６０１ａまたは無線通信装置６０２ａが記憶するモジュール識別子とを比較し、同じ場合にはその無線信号を破棄する。
【００２９】
一方、サーバモジュール６０１ｂが備える無線通信装置６０２ｂは、無線通信装置６０２ａから発信された無線信号を受信し、無線信号に含まれる発信元モジュール識別子と、サーバモジュール６０１ｂまたは無線通信装置６０２ｂが記憶するモジュール識別子とを比較し、自らが発信した信号ではないことを判別する。その後、無線信号に含まれる送達先モジュール識別子と、サーバモジュール６０１ｂまたは無線通信装置６０２ｂが記憶するモジュール識別子とを比較し、自身宛の無線信号であることを判別し、情報を処理する。上述の説明では、情報の無線通信を例にとったが、制御信号も同様の手順にて、情報とは別の無線周波数帯を用いて各モジュール間で通信することができる。また、スイッチモジュールを介して通信する場合には、情報と制御信号の無線信号周波数帯を異ならせる手法と発信元及び送達先モジュール識別子を付与する手法とに加えて、図３に示す指向性を具備させても良い。この指向性を併せて具備させることは、後述の図６に示すフレーム構造の通信においても同様である。
【００３０】
上述した図４に示すフレーム構造を用いてサーバモジュール同士が通信手続きを行うフローチャートを図８に示す。送信側モジュールは、まず、ステップＳ１０１にてＮＩＣより無線通信装置の送信部に情報を伝送する。次にステップＳ１０２にて情報の内容から送達先モジュール識別子と、発信元モジュール識別子を付与し、ステップＳ１０３にて無線信号として発信する。
【００３１】
一方、受信側モジュールでは、まず、ステップＳ２０１にて無線通信装置の受信部にて無線信号を受信する。次に、ステップＳ２０２にて、受信した無線信号に含まれる発信元モジュール識別子と、受信側モジュールが記憶するモジュール識別子とを比較し、一致しない場合、すなわち受信側モジュールが自ら発信した無線信号ではないことを確認し、ステップＳ２０３に進む。ステップＳ２０３では、受信した無線信号に含まれる送達先モジュール識別子と、受信側モジュール識別子が記憶するモジュール識別子とを比較し、一致する場合、すなわち受信側モジュールにとって、自己宛の無線信号であることを確認してステップＳ２０５に進む。ステップＳ２０５にて、無線信号をＮＩＣに伝送し、無線通信は終了する。なお、ステップＳ２０２、およびステップＳ２０３にて、条件に合致しない場合には、ステップＳ２０４に進み、受信データを破棄する。上述の説明では、情報（サーバモジュール間でやり取りするデータ）の無線通信を例にとったが、制御信号（マネージメントモジュールがサーバモジュールの状態管理に用いる信号）も同様の手順にてモジュール間の通信を行う。
【００３２】
図６は本発明の実施形態に係るブレードサーバの筐体内通信システムにおける無線信号の他のフレーム構造を示す図である。図６において、無線信号に情報と制御信号を区別する識別子と、送達先と発信元のモジュール識別子（アドレス）と、を付与することにより、筐体内で使用する無線信号の周波数帯を最低一つに削減する（無線信号の搬送周波数帯が１つで済む）。上記のフレーム構造を具体的に説明すると、図６に示すように、無線信号は、情報または制御信号を搬送する信号部７０１に、情報と制御信号を区別する信号区分識別子７０２と、送達先モジュール識別子７０３と、発信元モジュール識別子７０４と、が付与される。信号部７０１、信号区分識別子７０２、送達先モジュール識別子７０３、および発信元モジュール識別子７０４の順序は任意であって構わない。
【００３３】
図７は図６に示す無線信号のフレーム構造を用いてサーバモジュール同士で行う情報通信の例を示す図である。図７において、サーバモジュール８０１ａから送信される情報は、サーバモジュール８０１ａが備える無線通信装置８０２ａによって無線信号化される。ここで、送信する内容が情報（制御信号ではなくて）であることから、無線信号に対して、信号区分識別子のうち、情報を示す識別子を付与する。また、情報の内容から、送達先モジュールを判別し、無線信号に送達先モジュール識別子を付与するとともに、、サーバモジュール８０１ａまたは無線通信装置８０２ａが記憶する予め設定されたモジュール識別子を発信元モジュール識別子として付与する。
【００３４】
ここにおいて、モジュールを収容する筐体８０３等により反射し、無線通信装置８０２ａから発信された無線信号を再び無線通信装置８０２ａで受信してしまった場合には、無線信号に含まれる発信元モジュール識別子と、サーバモジュール８０１ａまたは無線通信装置８０２ａが記憶するモジュール識別子とを比較し、同じ場合にはその無線信号を破棄する手順は図５の説明手順と同様である。
【００３５】
一方、サーバモジュール８０１ｂが備える無線通信装置８０２ｂは、無線通信装置８０２ａから発信された無線信号を受信し、無線信号に含まれる発信元モジュール識別子と、サーバモジュール８０１ｂまたは無線通信装置８０２ｂが記憶するモジュール識別子とを比較し、自らが発信した信号ではないことを判別する。その後、無線信号に含まれる送達先モジュール識別子と、サーバモジュール８０１ｂまたは無線通信装置８０２ｂが記憶するモジュール識別子とを比較し、自身宛の無線信号であることを判別した上で、信号区分識別子の内容から、信号部が情報であるかまたは制御信号であるかを判別し、情報と認識して処理する。上述した説明では、情報の無線通信を例にとったが、制御信号も同様の手順にて各モジュール間で通信することができる。
【００３６】
上述した図６に示すフレーム構造を用いてサーバモジュール同士が通信手続きを行うフローチャートを図９に示す。送信側モジュールは、まず、ステップＳ３０１にてＮＩＣより無線通信装置の送信部に情報あるいは制御信号を伝送する。次に、ステップＳ３０２にて、無線通信装置は、情報通信用のＮＩＣから情報が送られてきたか、制御信号用のＮＩＣから制御信号が送られてきたかを判別する。情報通信用のＮＩＣから情報が送られてきた場合には、ステップＳ３０３にて、信号識別子として情報を示す識別子を付与するとともに、情報の内容から送達先モジュール識別子と、発信元モジュール識別子を付与する。制御信号用のＮＩＣから制御信号が送られてきた場合には、ステップＳ３０４にて信号識別子として制御信号を示す識別子を付与するとともに、制御信号の内容から送達先モジュール識別子と、発信元モジュール識別子を付与する。その後、ステップＳ３０５にて無線信号として発信する。
【００３７】
一方、受信側モジュールでは、まず、ステップＳ４０１にて、無線通信装置の受信部にて無線信号を受信する。次に、ステップＳ４０２にて、受信した無線信号に含まれる発信元モジュール識別子と、受信側モジュールが記憶するモジュール識別子とを比較し、一致しない場合、すなわち受信側モジュールが自ら発信した無線信号ではないことを確認し、ステップＳ４０３に進む。ステップＳ４０３では、受信した無線信号に含まれる送達先モジュール識別子と、受信側モジュール識別子が記憶するモジュール識別子とを比較し、一致する場合、すなわち受信側モジュールにとって、自己宛の無線信号であることを確認してステップＳ４０４に進む。
【００３８】
続いて、ステップＳ４０４にて、無線信号に含まれる信号識別子が情報を示す識別子であるか、制御信号を示す識別子であるかを判別する。判別した結果、受信した無線信号が情報である場合には、ステップＳ４０６に進み、無線信号を情報通信用のＮＩＣに伝送する。また、受信した無線信号が制御信号である場合には、ステップＳ４０７に進み、無線信号を制御信号通信用のＮＩＣに伝送する。なお、ステップＳ４０２、およびステップＳ４０３にて、条件に合致しない場合には、ステップＳ４０５に進み、受信データを破棄する。
【００３９】
以上説明したように、本発明の実施形態の主たる特徴は、従来、バックプレーンボードを介して各モジュールが物理的に接続されていたものを、各モジュールに無線通信手段を備え、各モジュール間の通信路を無線化することによって、ブレードサーバを構成する上で、バックプレーンボードに関わる設計の難易度を軽減し、製造コストを低減するものである。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明の実施形態に係るブレードサーバの全体構成例を示す平面図である。
【図２】本実施形態に係るブレードサーバにおけるサーバモジュールから筐体外部の装置への通信例を示す図である。
【図３】本実施形態に係るブレードサーバにおけるサーバモジュール間の通信をスイッチモジュールを通して行う通信例を示す図である。
【図４】本発明の実施形態に係るブレードサーバの筐体内通信システムにおける無線信号のフレーム構造を示す図である。
【図５】図４に示す無線信号のフレーム構造を用いてサーバモジュール同士で行う情報通信例を示す図である。
【図６】本発明の実施形態に係るブレードサーバの筐体内通信システムにおける無線信号の他のフレーム構造を示す図である。
【図７】図６に示す無線信号のフレーム構造を用いてサーバモジュール同士で行う情報通信例を示す図である。
【図８】図４に示す無線信号のフレーム構造を用いてサーバモジュール同士で行う情報通信例を示すフローチャートである。
【図９】図６に示す無線信号のフレーム構造を用いてサーバモジュール同士で行う情報通信例を示すフローチャートである。
【図１０】従来技術におけるブレードサーバの全体構成例を示す上面図である。
【符号の説明】
【００４１】
１０１  サーバモジュール
１０２  電源モジュール
１０３  スイッチモジュール
１０４  マネージメントモジュール
１０５  ファンモジュール
１０６  バックプレーンボード
１０７，２０７，６０３，８０３  ブレードサーバ筐体
１０８  コネクタ
２０１  無線通信装置を備えるサーバモジュール
２０２  無線通信装置を備える電源モジュール
２０３  無線通信装置を備えるスイッチモジュール
２０４  無線通信装置を備えるマネージメントモジュール
２０５  無線通信装置を備えるファンモジュール
２０６  無線通信装置
２０８  奥行き方向の大きさが異なるサーバモジュール
２０９  異機種のサーバモジュール
３０１  サーバモジュールに実装されるＮＩＣ
３０２  スイッチモジュールに実装されるＮＩＣ
４０１ａ，４０１ｂ  無線通信装置を備えるサーバモジュール
４０２ａ，４０２ｂ  サーバモジュールに実装されるＮＩＣ
４０３ａ，４０３ｂ  サーバモジュールに実装される無線通信装置
４０４  無線通信装置を備えるスイッチモジュール
４０５  スイッチモジュールに実装される無線通信装置
５０１  無線信号のうちの信号部
５０２  無線信号のうちの送達先モジュール識別子
５０３  無線信号のうちの発信元モジュール識別子
６０１ａ，６０１ｂ  無線通信装置を備えるサーバモジュール
６０２ａ，６０２ｂ  サーバモジュールに実装される無線通信装置
７０１  無線信号のうちの信号部
７０２  無線信号のうちの信号区分識別子
７０３  無線信号のうちの送達先モジュール識別子
７０４  無線信号のうちの発信元モジュール識別子
８０１ａ，８０１ｂ  無線通信装置を備えるサーバモジュール
８０２ａ，８０２ｂ  サーバモジュールに実装される無線通信装置
【図１】
2005184659.tif 000003
【図２】
2005184659.tif 000004
【図３】
2005184659.tif 000005
【図４】
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【図５】
2005184659.tif 000007
【図６】
2005184659.tif 000008
【図７】
2005184659.tif 000009
【図８】
2005184659.tif 000010
【図９】
2005184659.tif 000011
【図１０】
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