(57)【要約】【課題】  プレファブ構法の利点を活かすことができる壁体であって、荷重条件が異なる建物にも容易に適用することができる壁体を提供すること。【解決手段】  複数の壁構成材１０’，１０，１０”，…をその短手方向に連接してなる壁体であって、隣り合う壁構成材１０’，１０間および壁構成材１０，１０”間にそれぞれ補剛材４１が介設されていることを特徴とする。壁構成材１０（１０’，１０”）としては、壁面となる外殻板１３と、この外殻板１３の短手方向に間隔をあけて配置された第一の継手板１１および第二の継手板１２とを備えるものを使用することができる。【選択図】      図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の壁構成材をその短手方向に連接してなる壁体であって、
隣り合う前記壁構成材間に補剛材が介設されていることを特徴とする壁体。
【請求項２】
前記各壁構成材は、壁面となる外殻板と、当該外殻板の短手方向に間隔をあけて配置された第一の継手板および第二の継手板とを備えており、
前記各壁構成材の前記第一の継手板と、隣接する他の前記壁構成材の前記第二の継手板との間に前記補剛材が介設されていることを特徴とする請求項１に記載の壁体。
【請求項３】
隣り合う前記壁構成材間に止水部材が介設されていることを特徴とする請求項１に記載の壁体。
【請求項４】
前記各壁構成材は、壁面となる外殻板と、当該外殻板の短手方向に間隔をあけて配置された第一の継手板および第二の継手板とを備えており、
前記各壁構成材の前記第一の継手板と、隣接する他の前記壁構成材の前記第二の継手板との間に、前記補剛材および前記止水部材が介設されていることを特徴とする請求項３に記載の壁体。
【請求項５】
前記補剛材は、隣り合う前記壁構成材に挟持される挟持部と、当該挟持部の側方に突出する突出部とを備えていることを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか一項に記載の壁体。
【請求項６】
前記突出部が前記挟持部よりも幅広に形成されていることを特徴とする請求項５に記載の壁体。
【請求項７】
前記各壁構成材と前記補剛材との間に膜状部材が介設されていることを特徴とする請求項１乃至請求項６のいずれか一項に記載の壁体。
【請求項８】
隣り合う前記壁構成材間であって前記壁構成材の上端部分に、Ｌ字形状を呈する連結材が介設されていることを特徴とする請求項１乃至請求項７のいずれか一項に記載の壁体。
【請求項９】
前記各壁構成材が、アルミニウム合金製の押出形材からなることを特徴とする請求項１乃至請求項８のいずれか一項に記載の壁体。
【請求項１０】
前記補剛材が、アルミニウム合金製の押出形材からなることを特徴とする請求項１乃至請求項９のいずれか一項に記載の壁体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、住宅やコテージなどの建物の壁体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、住宅やコテージ等の建物の構造形式として鉄筋コンクリート構造が知られているが、現場での作業が多く工期が長くなるという問題がある。かかる問題は、木材を現場で加工しつつ組み立てる木造の建物にも共通して当てはまる。このような課題を解決すべく、壁体を構成する部材を予め工場で製造しておくプレファブ構法が広く採用されている（例えば、非特許文献１参照）。
【非特許文献１】社団法人日本建築学会，「構造用教材」，第２版，１９９５年１２月２５日，ｐ．３１
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
プレファブ構法は、「使用する部材を工場で生産するため品質が均等になる」、「現場での工期が短くなる」、「大量生産により低価格化を図ることができる」、といった様々な利点がある一方で、部材の寸法・形状が規格化されていることが多いことから、壁体に作用する荷重の大きさ等が想定されているものと大きく異なる場合には、その適用が困難な場合もある。
【０００４】
そこで、本発明は、プレファブ構法の利点を活かすことができる壁体であって、荷重条件が異なる建物にも容易に適用することができる壁体を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
このような課題を解決すべく創案された本発明は、複数の壁構成材をその短手方向に連接してなる壁体であって、隣り合う前記壁構成材間に補剛材が介設されていることを特徴とする。
【０００６】
この壁体によると、補剛材の剛性を変化させるだけで容易に壁体全体の強度や剛性を変化させることができるので、荷重条件が異なる建物にも容易に適用することができる。
【０００７】
また、本発明に係る壁体においては、雨水等の浸入を防止すべく、隣り合う前記壁構成材間に止水部材を介設してもよい。
【０００８】
なお、壁構成材としては、例えば、壁面となる外殻板と、当該外殻板の短手方向に間隔をあけて配置された第一の継手板および第二の継手板とを備えるものを使用することができる。この場合には、前記各壁構成材の前記第一の継手板と、隣接する他の前記壁構成材の前記第二の継手板との間に前記補剛材が介設されることになる。
【０００９】
この壁構成材は、その断面が溝形やＨ形を呈するものであるが、このような形態の壁構成材であれば、その重量の軽量化を図ることが可能となる。
【００１０】
なお、隣り合う前記壁構成材間に止水部材を設ける場合には、前記止水部材を、前記各壁構成材の前記第一の継手板と、隣接する他の前記壁構成材の前記第二の継手板との間に介設することができる。
【００１１】
また、本発明に係る壁体においては、前記補剛材は、隣り合う前記壁構成材に挟持される挟持部と、当該挟持部の下側に突出する突出部とを備えているものであってもよい。このようにすると、突出部の断面形状を比較的自由に設定することが可能となる。
【００１２】
なお、この補剛材において前記突出部を前記挟持部よりも幅広に形成すると、内装材などを止め付け易くなり、前記突出部の内部を中空にすると、補剛材の軽量化を図ることができる。
【００１３】
また、本発明に係る壁体においては、前記各壁構成材と前記補剛材との間に膜状部材が介設されているものであってもよい。
【００１４】
このようにすると、隣り合う壁構成材同士の直接的な接触が防止されるので、軋み音の発生が抑制されることになる。
【００１５】
また、本発明に係る壁体においては、隣り合う前記壁構成材間であって前記壁構成材の上端部分に、Ｌ字形状を呈する連結材が介設されているものであってもよい。
【００１６】
このようにすると、屋根を構成する屋根構成材を容易に壁構成材の上端に接合することが可能となる。
【００１７】
なお、本発明に係る壁体においては、アルミニウム合金製の押出形材で壁構成材や補剛材を形成してもよい。
【００１８】
壁構成材や補剛材をアルミニウム合金製とすると、雨水や湿気により腐食することがないので、供用後の維持管理費用を大幅に削減することができる。また、押出形材を適宜な長さ・角度で切断するだけで壁構成材や補剛材を製造することができるので、大量生産に適しているといえる。さらに、押出形材の寸法精度が木材等と比べて格段に高いので、複数の押出形材を連接した場合であっても、狂いの少ない壁体を構築することができる。また、アルミニウム合金製の押出形材が強度の割に軽量であるが故に、壁構成材等の現場での取り回しが容易になるという利点もある。
【発明の効果】
【００１９】
本発明に係る壁体によると、補剛材の剛性を変化させるだけで容易に壁体全体の強度・剛性を変化させることができるので、荷重条件が異なる建物にも容易に適用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の実施の形態を、添付した図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、本明細書において、「奥行方向」とは、屋根傾斜方向Ｋ１（流れ方向）を水平面に射影したときの方向Ｋ２をいう（図２の参照）。また、「側面視」とは、対象物を奥行方向に直交する方向（図２のＸ矢視方向）から見ることをいい、「平面視」とは、対象物の上面を鉛直方向（図３のＺ矢視方向）から見ることをいう。
【００２１】
図１（ａ）は、第１の実施形態に係る壁体を含む建物を正面方向から見た斜視図、（ｂ）は（ａ）の展開図である。
この図に示すように、第１の実施形態に係る壁体１を含む建物Ｔ１は、等脚台形を基調とした建物であって、対向して立設された等脚台形を呈する一対の壁体１，１と、この壁体１，１の上辺間に覆設された等脚台形を呈する屋根２と、壁体１，１の下辺間に配設された等脚台形を呈する床体３とを備えて構成されており、図２に示すように、壁体１の一対の斜辺１ｓ，１ｓがなす角度Ａ、屋根２の一対の斜辺２ｓ、２ｓがなす角度Ｂおよび床体３の一対の斜辺３ｓ，３ｓがなす角度Ｃが総て等しくなっている。すなわち、Ａ＝Ｂ＝Ｃ＝θ’（度）となっている。ここで、図２は、図１（ａ）を模式的に表した図である。なお、屋根面と水平面とがなす角度をθ（度）とすると、角度θ’（度）と以下のような関係がある。
sin（θ／２）＝（sin（Ａ／２））／（cos（Ｂ／２））＝tan（θ’／２）
また、以下では、屋根面と水平面とがなす角度θ（度）を「屋根傾斜角θ（度）」あるいは単に「θ（度）」という。
【００２２】
図３は、建物Ｔ１の側面図（建物Ｔ１を奥行方向に直交する方向から見た図）である。この図に示すように、建物Ｔ１を側面視する（建物Ｔ１を奥行方向に直交する方向から見る）と、壁体１は、その上辺および下辺を斜辺とする等脚台形であることから、その上辺が水平線ｈに対して屋根傾斜角θ（度）で傾斜するとともに、その平行な二辺（短辺１ｔ、長辺１ｕ）が鉛直線ｖに対して角度θ／２（度）だけ背面側に傾斜することになる。また、図１（ｂ）および図２に示すように、壁体１は、その短辺１ｔが床体３の長辺３ｕ側に位置し、長辺１ｕが床体３の短辺３ｔ側に位置するように立設されている。
【００２３】
また、図１（ｂ）に示すように、壁体１は、複数の長尺材１０（以下、「壁構成材１０」という）をその短手方向に隙間なく連接して構成したものであり、屋根２は、複数の長尺材２０（以下、「屋根構成材２０」という）をその短手方向に隙間なく連接して構成したものであり、同様に、床体３は、複数の長尺材３０（以下、「床構成材３０」という）をその短手方向に隙間なく連接して構成したものである。
【００２４】
言い換えると、建物Ｔ１は、図４に示すように、一対の壁構成材１０，１０と屋根構成材２０と床構成材３０とにより枠状に形成された複数のユニットＵ１を奥行方向に隙間なく連接して構成したものであるといえる。なお、以下の説明において、一の構成材と正面側に隣接する他の構成材あるいは背面側に隣接する他の構成材とを区別する場合には、構成材の符号に適宜「’」あるいは「”」を付すこととする。
【００２５】
壁構成材１０は、図５に示すように、その上辺１０ｔと下辺１０ｕとを斜辺とする等脚台形を呈している。また、壁構成材１０を側面視すると、上辺１０ｔと壁構成材１０の中心線ｐとがなす角度が９０−θ／２（度）であり、同じく下辺１０ｕと中心線ｐとがなす角度が９０−θ／２（度）である。なお、壁構成材１０は、床構成材３０に垂直な面内であって床構成材３０の斜辺３０ｔ（図１０参照）を含む面内に、その短辺（上辺１０ｔおよび下辺１０ｕ）が上下になるように立設されるが、下辺１０ｕと中心線ｐとがなす角度が９０−θ／２（度）であることから、壁構成材１０の中心線ｐが前記した面内において垂直線ｖ（床体３が水平であれば鉛直になる）に対してθ／２（度）だけ傾斜し、且つ、上辺１０ｔが水平線ｈに対してθ（度）で傾斜することになる。また、壁構成材１０を側面視すると、壁構成材１０の一対の斜辺（上辺１０ｔ、下辺１０ｕ）がなす角度は、屋根傾斜角θ（度）と等しい。なお、展開図で見れば、壁構成材１０の一対の斜辺（上辺１０ｔ、下辺１０ｕ）がなす角度は、角度θ’（度）（図２参照）と等しい。
【００２６】
壁体１を構成する複数の壁構成材１０は、その断面の寸法・形状が総て同一であるが、図３に示すように、その長さ寸法が正面側から背面側に向かうにしたがって、順次小さくなっている。すなわち、壁構成材１０の平行な二辺は、その長辺が正面側に隣接する他の壁構成材１０’の短辺と同じ長さになっており、また、その短辺が背面側に隣接する他の壁構成材１０”の長辺と同じ長さになっている。なお、一の壁構成材１０の長さ寸法は、展開図で見たときの幅寸法をＤＷとすると、その正面側に隣接する他の壁構成材１０’よりも２ＤＷ×tan（θ’／２）だけ小さくなっている。
【００２７】
また、壁構成材１０は、図６に示すように、その長手方向に沿って互いに平行に配置された前側継手板１１および後側継手板１２と、この両継手板１１，１２間に配設された等脚台形を呈する外殻板１３とを備えて構成されている。
【００２８】
前側継手板１１および後側継手板１２は、図７（ｃ）に示すように、それぞれ外殻板１３に垂直な面に対して角度θ／２（度）だけ傾斜している。また、図７（ｂ）に示すように、両継手板１１，１２には、それぞれ段差が形成されており、一の壁構成材１０の後側継手板１２を他の壁構成材１０”の前側継手板１１に突き合わせたときに、一の壁構成材１０の後側継手板１２の外面１２ａ（以下、「後側接合端面１２ａ」という）と他の壁構成材１０”の前側継手板１１の外面１１ａ（以下、「前側接合端面１１ａ」という）とが隙間をあけて対向する。すなわち、壁構成材１０は、その前後の縁部に互いに平行な前側接合端面１１ａと後側接合端面１２ａとを有しており、この後側接合端面１２ａを隣接する他の壁構成材１０”の前側接合端面１１ａに突き合わせた状態で他の壁構成材１０”と接合される。
【００２９】
なお、図６に示すように、両継手板１１，１２は、その先端部１１ｂ，１２ｂが内側に折り曲げられており、内装材等を取り付ける際に利用される。また、このようにすると、壁構成材１０の断面性能が向上し、さらに、壁構成材１０を押出形材で形成する場合には、当該押出形材の押出精度が向上するという利点もある。また、壁構成材１０の両継手板１１，１２は、屋根構成材２０の両継手板２１，２２および床構成材３０の両継手板３１，３２と干渉しないように、その長手方向の端部（図６中、符号１１ｃ，１２ｃを付した部位）が切除されている。
【００３０】
また、図６に示すように、一の壁構成材１０の後側継手板１２と他の壁構成材１０の前側継手板１１との間には、平板状の補剛材４１が介設される。
【００３１】
補剛材４１は、図７（ｂ）に示すように、一の壁構成材１０の後側継手板１２（後側接合端面１２ａ）とこれに隣接する他の壁構成材１０”の前側継手板１１（前側接合端面１１ａ）との間に形成された隙間にちょうど嵌り込む厚さに形成されており、一の壁構成材１０の後側継手板１２と他の壁構成材１０”の前側継手板１１とともに、リブＲ１を構成する。すなわち、一の壁構成材１０の後側継手板１２とこれに隣接する他の壁構成材１０”の前側継手板１１と補剛材４１とにより、壁構成材１０，１０”の境界面に沿ってリブＲ１が形成されることになる。なお、各壁構成材１０において、その長手方向に沿って形成された両継手板１１，１２は、それぞれ単独でも「リブ」として機能するが、補剛材４１と一体にしてリブＲ１を形成することで、各ユニットＵ１の剛性をより一層向上させることができる。
【００３２】
また、図６に示すように、一の壁構成材１０の前側継手板１１と他の壁構成材１０’の後側継手板１２との間であって、壁構成材１０と屋根構成材２０（図４参照）との境界部分には、Ｌ字形状を呈する連結材５１が介設され、同様に、壁構成材１０と床構成材３０（図４参照）との境界部分には、Ｌ字形状を呈する連結材５２が介設される。そして、連結材５１により、壁構成材１０と屋根構成材２０とが剛に接合され、また、連結材５２により壁構成材１０と床構成材３０とが剛に接合されるので、ユニットＵ１の剛性が非常に高いものとなる。
【００３３】
屋根構成材２０は、図８に示すように、壁構成材１０の上辺１０ｔ（図５参照）と接する辺２０ｔ，２０ｕを斜辺とする等脚台形を呈している。また、屋根構成材２０を平面視すると、辺２０ｔ（２０ｕ）と中心線ｐとがなす角度は、９０−θ／２（度）である。すなわち、屋根構成材２０の一対の斜辺（辺２０ｔ，２０ｕ）がなす角度は、屋根傾斜角θ（度）と等しい。なお、展開図で見れば、屋根構成材２０の一対の斜辺（辺２０ｔ、２０ｕ）がなす角度は、角度θ’（度）（図２参照）と等しい。
【００３４】
屋根２を構成する複数の屋根構成材２０は、その断面の寸法・形状が総て同一であるが、図１（ｂ）に示すように、その長さ寸法が正面側から背面側に向かうにしたがって、順次小さくなっている。すなわち、屋根構成材２０の平行な二辺は、その短辺が正面側に隣接する他の屋根構成材２０’の長辺と同じ長さになっており、また、その長辺が背面側に隣接する他の屋根構成材２０”の短辺と同じ長さになっている。なお、一の屋根構成材２０の長さ寸法は、展開図で見たときの幅寸法をＤＲとすると、その正面側に隣接する他の屋根構成材２０よりも２ＤＲ×tan（θ’／２）だけ大きくなっている。
【００３５】
また、屋根構成材２０は、図９（ａ）に示すように、その長手方向に沿って互いに平行に配置された前側継手板２１および後側継手板２２と、この両継手板２１，２２間に配設された等脚台形を呈する外殻板２３とを備えて構成されている。
【００３６】
前側継手板２１および後側継手板２２は、図９（ｃ）に示すように、それぞれ外殻板２３に垂直な面に対して角度θ／２（度）だけ傾斜しており、その離隔距離ｙは、図７（ｃ）に示す壁構成材１０の両継手板１１，１２の離隔距離ｘと等しい。また、図９（ｂ）に示すように、両継手板２１，２２には、それぞれ段差が形成されており、一の屋根構成材２０の後側継手板２２を他の屋根構成材２０”の前側継手板２１に突き合わせたときに、一の屋根構成材２０の後側継手板２２の外面２２ａ（以下、「後側接合端面２２ａ」という）と他の壁構成材２０”の前側継手板２１の外面２１ａ（以下、「前側接合端面２１ａ」という）とが隙間をあけて対向する。すなわち、屋根構成材２０は、その前後の縁部に互いに平行な前側接合端面２１ａと後側接合端面２２ａとを有しており、この後側接合端面２２ａを隣接する他の屋根構成材２０”の前側接合端面２１ａに突き合わせた状態で他の屋根構成材２０”と接合される。
【００３７】
なお、図９（ｃ）に示すように、両継手板２１，２２は、その先端部２１ｂ，２２ｂが内側に折り曲げられており、内装材等を取り付ける際に利用される。また、このようにすると、屋根構成材２０の断面性能が向上し、さらに、屋根構成材２０を押出形材で形成する場合には、当該押出形材の押出精度が向上するという利点もある。また、図６に示す壁構成材１０と同様に、屋根構成材２０の両継手板２１，２２は、その長手方向の端部が切除されている。
【００３８】
また、図９（ｂ）に示すように、一の屋根構成材２０の後側継手板２２と他の屋根構成材２０”の前側継手板２１との間には、平板状の補剛材４２が介設されており、一の屋根構成材２０の後側継手板２２と他の屋根構成材２０”の前側継手板２１とともに、リブＲ２を構成する。なお、補剛材４２の構成および機能は、前記した補剛材４１と同様であるので、詳細な説明は省略する。
【００３９】
さらに、一の屋根構成材２０の後側継手板２２と他の屋根構成材２０”の前側継手板２１との間であって、壁構成材１０と屋根構成材２０（図５参照）との境界部分には、Ｌ字形状を呈する連結材５１（図６参照）が介設される。
【００４０】
床構成材３０は、図８および図９に示す屋根構成材２０と同一である。すなわち、壁構成材１０の下辺１０ｕ（図５参照）と接する辺を斜辺とする等脚台形を呈しており、その長手方向に沿って互いに平行に配置された前側継手板３１および後側継手板３２（図９参照）と、この両継手板３１，３２間に配設された外殻板３３とを備えて構成されている。また、両継手板３１，３２は、外殻板３３に垂直な面に対して角度θ／２（度）だけ傾斜している（図９（ｃ）参照）。
【００４１】
また、図１０に示すように、一の床構成材３０の前側継手板３１と他の床構成材３０’の後側継手板３２との間には、平板状の補剛材４３が介設されており、一の床構成材３０の前側継手板３１と他の床構成材３０’の後側継手板３２とともに、リブＲ３を構成する。なお、補剛材４３の構成および機能は、前記した補剛材４１，４２と同様であるので、詳細な説明は省略する。
【００４２】
さらに、図１０に示すように、一の床構成材３０の前側継手板３１と他の床構成材３０’の後側継手板３２との間であって、壁構成材１０と床構成材３０との境界部分には、Ｌ字形状を呈する連結材５２が介設される。
【００４３】
壁構成材１０、屋根構成材２０および床構成材３０をそれぞれ前記した規則に従って形成した場合には、これらの断面形状・寸法を同一にすることができる。言い換えれば、一種類の形材から壁構成材１０、屋根構成材２０および床構成材３０を形成することが可能となる。すなわち、図７（ｃ）に示す断面を有する形材を、長手方向と直交する方向に対して角度θ’／２（度）（平面視したときにはθ／２（度））だけ傾斜させた面で切断するだけで、各構成材１０，２０，３０を形成することができるので、非常に経済的である。
【００４４】
また、壁構成材１０、屋根構成材２０および床構成材３０は、アルミニウム合金製の押出形材とするのがよい。このようにすると、白蟻の食害を受けることがなく、さらには、雨水や湿気により腐食することもないので、供用後の維持管理費用を大幅に削減することができる。また、各構成材１０，２０，３０は、押出形材を適宜な長さ・角度で切断するだけで製造することができるので、大量生産に適している。さらに、押出形材の寸法精度が木材等と比べて格段に高いので、複数の押出形材を連接した場合であっても、狂いの少ない建物とすることができる。また、強度の割に軽いアルミニウム合金製の押出形材で各構成材１０，２０，３０を形成するため、現場での取り回しが容易になるという利点もある。
【００４５】
また、壁構成材１０、屋根構成材２０および床構成材３０をそれぞれ前記した規則に従って形成した場合には、壁構成材１０の前側継手板１１と屋根構成材２０の前側継手板２１と床構成材３０の前側継手板３１とが同一平面上に位置することになり、且つ、壁構成材１０の後側継手板１２と屋根構成材２０の後側継手板２２と床構成材３０の後側継手板３１とが同一平面上に位置することになるので、壁構成材１０，１０”間のリブＲ１（図７（ｂ）参照）、屋根構成材２０，２０”間のリブＲ２（図９（ｂ）参照）および床構成材３０，３０”間のリブＲ３（図１０参照）も同一平面上に形成されることになる（以下、リブＲ１，Ｒ２，Ｒ３を総称して「リブＲ」という）。そして、リブＲにより、ユニットＵ１の面内方向の剛性（せん断剛性）が特に向上し、さらに、このようなリブＲが、奥行方向に所定の間隔をあけて複数箇所に形成されることになるので、建物Ｔ２は、非常に高い剛性を有しているといえる。なお、複数のリブＲは、互いに平行である。
【００４６】
さらに、ユニットＵ１において、壁構成材１０がその上辺１０ｔと下辺１０ｕ（図５参照）とを斜辺とする等脚台形であり、且つ、屋根構成材２０と床構成材３０とが同一であることから、壁構成材１０と屋根構成材２０との接合構造と、壁構成材１０と床構成材３０との接合構造が同一になる。
【００４７】
（建物の構築方法）
次に、建物Ｔ１の構築方法の一例を、図１０を参照して説明する。
まず、既に枠状に組み立てられたユニットＵ１の床構成材３０の前側継手板３１に、その正面側に隣接するユニットＵ１’を構成する床構成材３０’の後側継手板３２を突き合わせる。
【００４８】
続いて、ユニットＵ１の床構成材３０の前側接合端面３１ａ（図９（ｂ）参照）とユニットＵ１’の床構成材３０’の後側接合端面３２ａ（図９（ｂ）参照）との間に形成された隙間に平板状の補剛材４３を介設するとともに、壁構成材１０との境界部分に連結材５２を介設し、さらに、これらをボルトＢ１・ナットＮ１で一体にする。
【００４９】
次に、ユニットＵ１の壁構成材１０の前側継手板１１に、ユニットＵ１’の壁構成材１０’の後側継手板１２（後側接合端面１２ａ）を突き合わせるとともに、ユニットＵ１の壁構成材１０の前側接合端面１１ａ（図７（ｂ）参照）とユニットＵ１’の壁構成材１０’の後側接合端面１２ａ（図７（ｂ）参照）との間に形成された隙間に平板状の補剛材４１を介設し、さらに、屋根構成材２０（図４参照）との境界部分に連結材５１（図６参照）を介設した上で、これらをボルトＢ１・ナットＮ１で一体にする。
【００５０】
同様に、図示は省略するが、ユニットＵ１の屋根構成材２０の前側継手板２１に、ユニットＵ１’の屋根構成材２０’の後側継手板２２を突き合わせ、その間に補剛材４２を介設した上で、これらをボルト・ナットで一体にする（図９（ａ）（ｂ）参照）。
【００５１】
そして、このような作業を順次繰り返して、所定数のユニットＵ１を奥行方向に隙間なく連接し、その後、図１１（ａ）に示すように、正面側の開口部に壁６１、窓６２、ドア６３等を適宜設けるとともに、図１１（ｂ）に示すように、背面側の開口部に窓６４等を適宜設け、さらに、図１２（ａ）（ｂ）に示すように、壁体１、屋根２および床体３の内面に各種仕上材６５を貼り付けるとともに、間仕切壁６６やロフト６７等を設けると、建物Ｔ１の構築が完了する。なお、建物Ｔ１では、構造材たる各構成材１０，２０，３０が隙間なく並べられているので、各構成材１０，２０，３０が外装材を兼ねている。
【００５２】
なお、建物Ｔ１の間取り、窓等の形状・配置等は、適宜変更しても差し支えないことは言うまでもないが、例えば、天井高の大きい正面側にロフト６７を設けることで、正面側に向かうに従って天井高さが漸増する建物Ｔ１の内部空間を有効に利用することが可能となり、さらに、天井高の大きい正面側の開口部の上部に窓６２を設けることで、効率よく太陽光を取り入れることが可能となる。さらに、壁体１，屋根２および床体３だけで強固な構造体となるので、必ずしも建物内部に壁を配置する必要がなく、その結果、間取りの自由度が非常に高いものとなる。
【００５３】
このように、所定の規則に従って形成された複数の壁構成材１０、屋根構成材２０および床構成材３０を隙間なく連接するだけで天井高さや横幅が漸増・漸減する斬新なデザインの建物Ｔ１を容易に構築することができる。しかも、壁構成材１０と屋根構成材２０との接合構造と、壁構成材１０と床構成材３０との接合構造が同一になるので、組立作業を迅速に行うことができる。さらに、壁構成材１０、屋根構成材２０および床構成材３０を一種類の押出形材から形成することができるので、非常に経済的である。
【００５４】
なお、建物Ｔ１の構築手順は、前記したものに限定されることはなく、適宜変更しても差し支えない。例えば、複数の床構成材３０を奥行方向に連接して床体３を構成し、次いで、複数の壁構成材１０を奥行方向に連接して構成した壁体１を床体１の斜辺に沿って立設し、その後、複数の屋根構成材２０を奥行方向に連接して構成した屋根２を壁体１，１間に覆設する、という手順でもよい。
【００５５】
すなわち、複数の床構成材３０を奥行方向に連接して床体３を構成するとともに、各床構成材３０の両端部において隣接する他の床構成材３０’との間にＬ字形の連結材５２（図６参照）を介設しておき、次いで、複数の壁構成材１０を奥行方向に連接して壁体１を構成したうえで、隣接する壁構成材１０，１０’間に床体３に配設された連結材５２の上方へ立ち上がる部分を挿入して壁体１を床体３の斜辺に沿って立設し、その後、複数の屋根構成材２０を奥行方向に連接して屋根２を構成するとともに、各屋根構成材２０の両端部において隣接する他の屋根構成材２０’との間にＬ字形の連結材５１（図６参照）を介設したうえで、この連結材５１の下方へ垂れ下がる部分を壁体１の上端部の隣接する壁構成材１０，１０間の挿入して屋根２を壁体１，１間に覆設する、という手順でもよい。
【００５６】
このように、複数の壁構成材１０，１０，…をその間に補剛材４１を介在させた状態で順次連接して壁体１を構成すると、補剛材４１の材質や寸法・形状等を変化させてその剛性を変化させるだけで容易に壁体１全体の強度や剛性を変化させることができる。言い換えれば、壁構成材１０を、その材質や寸法・形状を変更することなく、荷重条件等が異なる他の建物に適用することが可能となる。
【００５７】
（補剛材の変形例）
前記した補剛材４１，４２，４３の断面形状は、適宜変更しても差し支えない。例えば、壁構成材１０，１０間に介設される補剛材４１として、前記した実施形態では平板状のものを使用したが、これに限定されることはなく、適宜変更しても差し支えない。
【００５８】
例えば、図１３に示す補剛材４１は、隣り合う壁構成材１０，１０’に挟持される挟持部４１ａと、この挟持部の下側に突出する突出部４１ｂとを備えて構成されており、断面逆Ｔ字形状を呈している。突出部４１ｂは、挟持部４１ａよりも幅広に形成されており、その挟持部４１ａ側の面が継手板１１，１２の先端部１１ｂ，１２ｂに当接している。このように、補剛材４１の側部を壁構成材１０よりも側方に突出させると、その断面二次モーメント（すなわち、剛性）が大きくなり、壁構成材１０，１０の境界面に形成されるリブの剛性が格段に向上する。また、突出部４１ｂを挟持部４１ａよりも幅広にすると、下地材Ｗａや図示せぬ仕上材などを止め付け易くなるという利点もある。
【００５９】
なお、壁構成材１０の前側継手板１１とこれに隣接する壁構成材１０’の後側継手板１２との間に、シール材Ｓｅを配置すれば、居室内への雨水の浸入をより確実に防止することが可能となる。なお、シール材Ｓｅの位置は、図示のものに限定されることがないのは言うまでもない。また、シール材Ｓｅは、伸縮性を有しているので、壁構成材１０の熱による幅方向の伸縮を吸収することも可能である。
【００６０】
また、図１４に示す補剛材４１は、突出部４１ｂに長手方向（形材の押出方向）に連続する中空部４１ｃが形成されている。このようにすると、補剛材４１の重量を増加させることなく、壁構成材１０，１０の境界面に形成されるリブの剛性を向上させることが可能となる。
【００６１】
また、図１５に示すように、補剛材４１と各壁構成材１０の前側継手板１１（あるいは、後側継手板１２）との間に膜状部材４５を介設してもよい。膜状部材４５としては、例えば、天然繊維や合成繊維からなる織布や不織布をはじめ、塩化ビニール、ポリエチレン、天然ゴム、合成ゴム等からなるシート状の部材や被膜を形成する塗料など様々な材料・形態のものを使用することができる。このようにすると、隣り合う壁構成材１０，１０同士の直接的な接触が防止されるので、軋み音の発生が抑制されることになる。なお、膜状部材４５は、壁構成材１０の前側継手板１１（あるいは、後側継手板１２）の長手方向に沿って途切れなく配置してもよいし、断続的に配置してもよい。なお、図１５では、膜状部材４５の存在を強調すべく、その厚さを大きくしている。
【００６２】
なお、以上では壁構成材１０，１０間に介設される補剛材４１の変形例を示したが、屋根構成材２０，２０間に介設される補剛材４２あるいは床構成材３０，３０間に介設される補剛材４３にも共通して当てはまる。
【００６３】
（屋根構成材の変形例）
図９に示す屋根構成材２０に替えて、図１６に示す屋根構成材２０を使用してもよい。図１６に示す屋根構成材２０は、外殻板２３の端縁から正面側に向かって延設された重ね部２３ａを有している。また、外殻板２３の背面側には、重ね部２３ａに対応する段差部２３ｂが形成されている。このようにすると、複数の屋根構成材２０を連接したときに、一の屋根構成材２０の重ね部２３ａが隣接する他の屋根構成材２０’の段差部２３ｂ上に配設されることになるので、雨仕舞が良好になる。なお、図示は省略するが、隣接する屋根構成材２０，２０’の適宜な位置に、シール材を配置してもよい。
【００６４】
（壁体と梁材との接合構造）
次に、図１７乃至図２０を参照して、壁体１と梁材１００との接合構造を説明する。
【００６５】
図１７に示すように、この接合構造は、隣り合う二つの壁構成材１０，１０に挟持されたブラケット２００を介して梁材１００の端部を壁体１に接合してなるものである。また、本実施形態においては、梁材１００の端部とブラケット２００との間には、断熱部材３００（図１９参照）が介設されている。
【００６６】
梁材１００は、アルミニウム合金製の押出形材からなり、図１８（ａ）に示すように、上下方向に対向する下フランジ１０１および上フランジ１０２と、下フランジ１０１と上フランジ１０２との間に介在する左右一対のウェブ１０３，１０３とを備えて構成されており、梁材１００の端面には、蓋部材１１０が取り付けられる。また、下フランジ１０１には、その端部であってウェブ１０３，１０３の間に切除部１０１ａが形成されている。また、各ウェブ１０３には、切除部１０１ａの上方の適所に複数のボルト挿通孔１０３ａが形成されている。
【００６７】
蓋部材１１０は、梁材１００の端面を塞ぐ蓋板１１１と、この蓋板１１１の梁材１００側の面に突設された挿入板１１２とを備えており、平面視すると略Ｔ字形状を呈している。また、蓋板１１１および挿入板１１２には、それぞれ適宜な位置に複数のボルト挿通孔１１１ａ，１１２ａが形成されている。
【００６８】
また、梁材１００の端部には、図１７に示すように、鉛直面内に配置される縦ブレース１２０の一端が縦連結部材１３０を介して接合されており、さらに、水平面内に配置される横ブレース１４０の一端が横連結部材１５０を介して接合されている。
【００６９】
縦ブレース１２０は、図１９に示すように、ブレース本体１２１と、このブレース本体１２１の先端部にカプラー１２２を介して接続された接続端部１２３とを備えている。なお、カプラー１２２の両端に螺合するねじ軸１２２ａ，１２２ｂは、そのねじの向きが相互に逆向きとなるように形成されている。
【００７０】
接続端部１２３は、縦連結部材１３０の下部を両側から挟持することが可能な平面視コ字形に形成されており、その側面には、ボルトＢ５を挿通するためのボルト孔１２３ａ，１２３ａ（一方のみ図示）が形成されている。
【００７１】
縦連結部材１３０は、図１８（ａ）に示すように、蓋部材１１０の挿入板１１２を挟んで対向する一対の連結板１３１，１３１からなる。各連結板１３１には、その上半部分の適所に複数のボルト挿通孔１３１ａが挿入板１１２の複数のボルト挿通孔１１２ａに対応して形成されており、その下部に縦ブレース１２０（図１７参照）を接続するためのボルト挿通孔１３１ｂが形成されている。
【００７２】
図１７に示す横ブレース１４０は、本実施形態においては縦ブレース１２０と同一の構成を備えているので、その詳細な説明を省略する。
【００７３】
横連結部材１５０は、図１８（ｂ）に示すように、梁材１００のウェブ１０３に固定される固定板１５１と、この固定板１５１に突設された連結板１５２とを備えている。固定板１５１には、複数のボルト挿通孔１５１ａがウェブ１０３の複数のボルト挿通孔１０３ａに対応して形成されており、連結板１５２には、横ブレース１４０との連結に使用する図示せぬボルトを挿通するためのボルト挿通孔１５２ａが形成されている。
【００７４】
ブラケット２００は、図１９に示すように、壁体１の室内側の面、より具体的には壁構成材１０の前側継手板１１の先端部１１ｂおよび後側継手板１２の先端部１２ｂに当接する当接部２０１と、この当接部２０１の壁体１側の面に突設された挟持部２０２と、当接部２０１の梁材１００側の面に突設された載置部２０３とを備えている。
【００７５】
当接部２０１には、複数のボルト挿通孔２０１ａが蓋部材１１０の複数のボルト挿通孔１１１ａ（図１８（ａ）参照）に対応して形成されている。
【００７６】
挟持部２０２は、壁構成材１０，１０間に介設される補剛材４１と同じ板厚を有している。つまり、挟持部２０２は、一の壁構成材１０の後側継手板１２（後側接合端面１２ａ）とこれに隣接する他の壁構成材１０の前側継手板１１（前側接合端面１１ａ）との間に形成される隙間（図７（ｂ）参照）にちょうど嵌り込む厚さに形成されている。また、挟持部２０２には、複数のボルト挿通孔２０２ａが壁構成材１０の前側継手板１１あるいは後側継手板１２に形成されたボルト挿通孔に対応して形成されている。
【００７７】
載置部２０３の上面は、図２０に示すように、梁材１００の端部を載置したときに、梁材１００の上面が水平になるように水平面になっている。
【００７８】
断熱部材３００は、天然ゴム、合成ゴム、ガラス繊維、コルクなど熱を伝えにくい材料で形成されており、本実施形態では、図２０に示すように、ブラケット２００の当接部２０１と梁材１００の端面（すなわち、図１８（ａ）に示す蓋部材１１０の蓋板１１１）との間およびブラケット２００の載置部２０３と梁材１００の下面との間に介設されている。このようにするといわゆるヒートブリッジの発生を防止することができるので、例えば、冬期における結露の発生を防止することができる。
【００７９】
次に、本実施形態に係る接合構造の構築方法を、図１９を参照して詳細に説明する。まず、複数の壁構成材１０，１０，…をその短手方向に連設する際に、梁材１００を接合すべき位置において、隣り合う壁構成材１０，１０間に形成された隙間にブラケット２００の挟持部２０２を挿入するとともに、当接部２０１を壁構成材１０，１０の各継手板１１，１２に当接させ、かかる状態を保ちつつ、一の壁構成材１０の前側継手板１１、これに隣接する他の壁構成材１０の後側継手板１２およびブラケット２００の挟持部２０２の各ボルト挿通孔にボルトＢ２を挿通し、ナットＮ２で締め付けて挟持部２０２を挟持する。
【００８０】
続いて、ブラケット２００の梁材１００側の面に断熱部材３００を配置したうえで、蓋部材１１０、縦連結部材１３０および一対の横連結部材１５０，１５０が一体に取り付けられた状態の梁材１００の端部をブラケット２００の載置部２０３に載置する。
【００８１】
そして、梁材１００側から蓋部材１１０、断熱部材３００およびブラケット２００の当接部２０１の各ボルト挿通孔にボルトＢ３を挿通し、ナットＮ３で締め付けると、梁材１００が壁体１に接合されることになる。
【００８２】
その後、縦連結部材１３０に縦ブレース１２０を接合するとともに、横連結部材１５０に横ブレース１４０（図１７参照）を接合すると、図１７に示す接合構造の構築が完了する。
【００８３】
なお、梁材１００の端部に、前記した蓋部材１１０、縦連結部材１３０および横連結部材１５０，１５０を接合するには、図１８（ａ）に示すように、まず、縦連結部材１３０を構成する一対の連結板１３１，１３１の上半部分で蓋部材１１０の挿入板１１２を挟みつつ、これらを梁材１００のウェブ１０３，１０３間に挿入して一対の連結板１３１，１３１の下半部分を下フランジ１０１の切除部１０１ａから下方に突出させ、次いで、図１８（ｂ）に示すように、二つの横連結部材１５０，１５０のそれぞれについて固定板１５１をウェブ１０３に当接させたうえで、その一方の横連結部材１５０側からボルトＢ４を挿通して他方の横連結部材１５０側へ突出させ、ナットＮ４で締め付ければよい。なお、梁材１００のウェブ１０３と縦連結部材１３０の連結板１３１との隙間には、図示せぬスペーサが嵌め込まれる。
【００８４】
このように、本実施形態に係る接合構造は、壁体１と梁材１００との間に介設されるブラケット２００を隣り合う二つの壁構成材１０，１０で挟み込むことによって固定するものである。このようにすると、壁体１（すなわち、壁構成材１０）の壁厚が薄い場合であっても十分な接合強度をもって梁材１００を接合することが可能となる。
【００８５】
また、ブラケット２００に載置部２０３を設けたので、梁材１００が確実に壁体１に支持されることになり、さらに施工時には、この載置部２０３上に梁材１００を仮置きしておくことも可能となるので、その組立作業も容易になる。
【００８６】
さらに、室外からの熱伝達が遮断された梁材１００に縦ブレース１２０あるいは横ブレース１４０が接合されているので、室外からの熱が縦ブレース１２０あるいは横ブレース１４０へ伝達するのを阻止することができる。つまり、縦ブレース１２０や横ブレース１４０に結露が発生することを防止することができる。
【００８７】
なお、本実施形態では、壁体１と梁材１００との接合構造を例示したが、屋根２（図１参照）に図示せぬ柱材を接合する場合および床体３（図１参照）に図示せぬ柱材を接合する場合にも、同様の接合構造を採用することができる。
【００８８】
（他の実施形態）
第１の実施形態に係る建物Ｔ１では、壁体１、屋根２および床体３をそれぞれ等脚台形としたが、これに限定されることはなく、等脚台形以外の形状であってもよい。
【００８９】
すなわち、壁体を構成する壁構成材、屋根を構成する屋根構成材および床を構成する床構成材の形状を、等脚台形以外の形状にしてもよい。
【００９０】
ここで、長手方向に等断面を有する壁構成材、屋根構成材および床構成材を使用して建物を構築する場合に、屋根傾斜角θを確保するための条件を図２１（ｂ）を参照して説明する。
【００９１】
図２１（ｂ）に示すように、壁構成材Ｗを側面視したとき（奥行方向に直交する方向から見たとき）に、壁構成材Ｗの下辺ｕＷと壁構成材Ｗの中心線ｐＷとのなす角度が９０−α（度）である場合、下辺ｕＷを水平にした状態で壁構成材Ｗを立設すると、壁構成材Ｗの中心線ｐＷが鉛直線ｖに対して角度α（度）だけ傾斜することになるが、この場合において上辺ｔＷを水平線ｈに対して屋根傾斜角θ（度）で傾斜させるためには、壁構成材Ｗの上辺ｔＷと中心線ｐＷとのなす角度を９０−θ＋α（度）とする必要がある。なお、壁構成材Ｗを側面視したときに、壁構成材Ｗの一対の斜辺（上辺ｔＷと下辺ｕＷ）がなす角度は、α＋（θ−α）＝θ（度）となる。
【００９２】
なお、図５に示すように、第１の実施形態に係る壁構成材１０は、等脚台形（すなわち、α＝θ−α（度））であるから、α＝θ／２（度）である。したがって、壁構成材１０の上辺および下辺をそれぞれ中心線ｐに直交する線に対して角度θ／２（度）で傾斜させれば、壁構成材１０の中心線ｐが鉛直線ｖに対して角度θ／２（度）だけ傾斜し、上辺１０ｔが水平線ｈに対して屋根傾斜角θ（度）で傾斜することになる。
【００９３】
また、前側継手板と後側継手板とを有する壁構成材、屋根構成材および床構成材を使用して屋根傾斜角θ（度）を有する建物を構築する場合に、壁構成材の前側継手板と屋根構成材の前側継手板と床構成材の前側継手板が同一平面上にあり、且つ、壁構成材の後側継手板と屋根構成材の後側継手板と床構成材の後側継手板とが同一平面上にあるための条件は、壁構成材Ｗを側面視したときに、壁構成材Ｗの中心線ｐＷが鉛直線ｖに対して角度α（度）だけ傾斜し（図２１（ｂ）参照）、屋根構成材Ｒを平面視したとき（鉛直方向から見たとき）に、屋根構成材Ｒにおいて壁構成材Ｗの上辺ｔＷに接する辺ｔＲと屋根構成材Ｒの中心線ｐＲとがなす角度が９０−γ（度）であるとき（図２１（ａ）参照）には、以下のようになる。
（１）壁構成材Ｗの前側継手板Ｗ１および後側継手板Ｗ２が、外殻板Ｗ３に垂直な面に対して角度γ（度）で傾斜していること（図２１（ｄ）参照）。
（２）屋根構成材Ｒの前側継手板Ｒ１および後側継手板Ｒ２が、外殻板Ｒ３に垂直な面に対して角度θ−α（度）だけ傾斜していること（図２１（ｃ）参照）。
（３）壁構成材Ｗの両継手板Ｗ１，Ｗ２の離隔をｘ、屋根構成材Ｒの両継手板Ｒ１，Ｒ２の離隔をｙとしたときに、ｙ＝ｘであること（図２１（ｃ）（ｄ）参照）。
（４）床構成材Ｆを平面視したときに、壁構成材Ｗの下辺ｓＷに接する辺と中心線とがなす角度が９０−γ（度）であること（図示略）。
（５）床構成材Ｆの前側継手板Ｆ１および後側継手板Ｆ２が、外殻板Ｆ３に垂直な面に対して角度α（度）だけ傾斜していること（図２１（ｅ）参照）。
（６）壁構成材Ｗの両継手板Ｗ１，Ｗ２の離隔をｘ、床構成材の両継手板の離隔をｚとしたときに、ｚ＝ｘであること（図２１（ｃ）（ｅ）参照）。
【００９４】
例えば、第１の実施形態に係る建物Ｔ１（壁構成材１０、屋根構成材２０および床構成材３０）の条件（α＝θ／２（度），γ＝θ／２（度））を、前記した（１）〜（６）に当てはめると、以下のようになる。
（１−１）壁構成材１０の前側継手板１１および後側継手板１２が、外殻板１３に垂直な面に対して角度θ／２（度）で傾斜していること（図７（ｃ）参照）。
（２−１）屋根構成材２０の前側継手板２１および後側継手板２２が、外殻板２３に垂直な面に対して角度θ／２（度）だけ傾斜していること（図９（ｃ）参照）。
（３−１）壁構成材１０の両継手板１１，１２の離隔をｘ、屋根構成材２０の両継手板２１，２２の離隔をｙとしたときに、ｙ＝ｘであること（図７（ｃ），図９（ｃ）参照）。
（４−１）床構成材３０を平面視したときに、壁構成材１０の下辺１０ｓに接する辺と中心線ｐとがなす角度が９０−θ／２（度）であること（図示略）。
（５−１）床構成材３０の前側継手板３１および後側継手板３２が、外殻板３３に垂直な面に対して角度θ／２（度）だけ傾斜していること（図９（ｃ）参照）。
（６−１）壁構成材１０の両継手板１１，１２の離隔をｘ、床構成材３０の両継手板３１，３２の離隔をｚとしたときに、ｚ＝ｘであること（図９（ｃ）参照）。
【００９５】
（第２の実施形態）
図２２（ａ）に示す第２の実施形態に係る建物Ｔ２は、複数の枠状のユニットＵ２を奥行方向に連接して構成した建物であって、対向して立設された側面視台形を呈する一対の壁体１０１，１０１と、この壁体１０１，１０１の上辺間に覆設された平面視長方形を呈する屋根１０２と、壁体１０１，１０１の下辺間に配設された平面視長方形を呈する床体１０３とを備えて構成されており、図２２（ｂ）に示すように、壁体１０１は、複数の長尺材１１０（以下、「壁構成材１１０」という）をその短手方向に隙間なく連接して構成したものであり、屋根１０２は、複数の長尺材１２０（以下、「屋根構成材１２０」という）をその短手方向に隙間なく連接して構成したものであり、同様に、床体１０３は、複数の長尺材１３０（以下、「床構成材１３０」という）をその短手方向に隙間なく連接して構成したものである。かかる建物Ｔ２において、壁構成材１１０の前側継手板１１１と屋根構成材１２０の前側継手板１２１と床構成材１３０の前側継手板１３１が同一平面上にあり、且つ、壁構成材１１０の後側継手板１１２と屋根構成材１２０の後側継手板１２２と床構成材１３０の後側継手板１３２とが同一平面上にあるための条件は、前記した（１）〜（６）より、以下のようになる。なお、壁構成材１１０は台形であり、壁構成材１１０を側面視したときに、壁構成材１１０の中心線ｐが鉛直線ｖに対して角度α（度）だけ傾斜しており（図２３（ｂ）参照）、屋根構成材１２０を平面視したときに、屋根構成材１２０において壁構成材１１０の上辺１１０ｔに接する辺１２０ｔと屋根構成材１２０の中心線ｐとがなす角度が９０（度）（すなわち、γ＝０（度））になっている（図２３（ａ）参照）。
【００９６】
（１−２）壁構成材１１０の前側継手板１１１および後側継手板１１２が、外殻板１１３に垂直であること（図２３（ｄ）参照）。
（２−２）屋根構成材１２０の前側継手板１２１および後側継手板１２２が、外殻板１２３に垂直な面に対して角度θ−α（度）だけ傾斜していること（図２３（ｃ）参照）。
（３−２）壁構成材１１０の両継手板１１１，１１２の離隔をｘ、屋根構成材１２０の両継手板１２１，１２２の離隔をｙとしたときに、ｙ＝ｘであること（図２３（ｃ）（ｄ）参照）。
（４−２）床構成材１３０を平面視したときに、壁構成材１１０の下辺１１０ｓに接する辺と中心線とがなす角度が９０（度）であること（図示略）。
（５−２）床構成材１３０の前側継手板１３１および後側継手板１３２が、外殻板１３３に垂直な面に対して角度α（度）だけ傾斜していること（図２３（ｅ）参照）。
（６−２）壁構成材１１０の両継手板１１１，１１２の離隔をｘ、床構成材１３０の両継手板１３１，１３２の離隔をｚとしたときに、ｚ＝ｘであること（図２３（ｃ）（ｅ）参照）、である。
【００９７】
（第３の実施形態）
図２４（ａ）（ｂ）に示す第３の実施形態に係る建物Ｔ３は、図２２（ａ）に示す建物Ｔ２と同様に、複数の枠状のユニットＵ３を奥行方向に連接して構成した建物であって、台形を呈する一対の壁体２０１，２０１と、長方形を呈する屋根２０２と、同じく長方形を呈する床体２０３とを備えて構成されたものであるが、図２５（ｂ）に示すように、壁体２０１を構成する壁構成材２１０の中心線ｐが鉛直になっている（すなわち、α＝０（度））。かかる建物Ｔ３において、壁構成材２１０の前側継手板２１１と屋根構成材２２０の前側継手板２２１と床構成材２３０の前側継手板２３１が同一平面上にあり、且つ、壁構成材２１０の後側継手板２１２と屋根構成材２２０の後側継手板２２２と床構成材２３０の後側継手板２３２とが同一平面上にあるための条件は、前記した（１）〜（６）より、以下のようになる。
【００９８】
（１−３）壁構成材２１０の前側継手板２１１および後側継手板２１２が、外殻板２１３に垂直であること（図２５（ｄ）参照）。
（２−３）屋根構成材２２０の前側継手板２２１および後側継手板２２２が、外殻板２２３に垂直な面に対して角度θ（度）だけ傾斜していること（図２５（ｃ）参照）。
（３−３）壁構成材２１０の両継手板２１１，２１２の離隔をｘ、屋根構成材２２０の両継手板２２１，２２２の離隔をｙとしたときに、ｙ＝ｘであること（図２５（ｃ）（ｄ）参照）。
（４−３）床構成材２３０を平面視したときに、壁構成材２１０の下辺２１０ｓに接する辺と中心線とがなす角度が９０（度）であること（図示略）。
（５−３）床構成材２３０の前側継手板２３１および後側継手板２３２が、外殻板２３３に垂直にであること（図２５（ｅ）参照）。
（６−３）壁構成材２１０の両継手板２１１，２１２の離隔をｘ、床構成材２３０の両継手板２３１，２３２の離隔をｚとしたときに、ｚ＝ｘであること（図２５（ｅ）参照）。
【００９９】
このように、前記した（１）〜（６）を満たすように適宜各構成材の寸法・形状を設定すると、これらを組み立てて枠状のユニットを形成した場合に、壁構成材の前側継手板と屋根構成材の前側継手板と床構成材の前側継手板とが同一平面上に位置することになり、且つ、壁構成材の後側継手板と屋根構成材の後側継手板と床構成材の後側継手板とが同一平面上に位置することになり、その結果、各ユニットの面内方向の剛性（せん断剛性）が特に向上するので、地震力や風圧力等の水平力に対する変形抵抗が非常に高いものとなる。また、壁構成材と屋根構成材あるいは床構成材とを接合する場合に、各構成材の前側継手板同士および後側継手板同士を接合する構成にすれば、各構成材の前側継手板が同一平面上に位置し、且つ、各構成材の後側継手板が同一平面上に位置していることから、総ての接合部において、図１０に示す接合構造を採用することが可能となる。
【０１００】
なお、図２１において、γ＝θ−α（度）とした場合には、壁構成材Ｗと屋根構成材Ｒとが同一の断面形状になることから、壁構成材Ｗと屋根構成材Ｒを一種類の形材で構成することができる。また、γ＝α（度）とした場合には、壁構成材Ｗと床構成材Ｆとが同一の断面形状になることから、壁構成材Ｗと屋根構成材Ｒを一種類の形材で構成することができる。そして、α＝θ／２（度）とした場合には、壁構成材Ｗと屋根構成材Ｒと床構成材Ｆとが同一の断面形状となることから、これを一種類の形材で構成することができる。例えば、図２２に示す第２の実施形態に係る建物Ｔ２は、三種類の形材を必要とするが（図２３（ｃ）〜（ｅ）参照）、図２４に示す第３の実施形態に係る建物Ｔ３は、二種類の形材で構成することができ（図２５（ｃ）〜（ｅ）参照）、さらに、図１に示す第１の実施形態に係る建物Ｔ１は、一種類の形材で構成することができる（図７（ｃ）、図９（ｃ）参照）。
【０１０１】
（第４の実施形態）
前記した建物Ｔ１〜Ｔ３の屋根形状は、「方流れ」タイプであったが、図２６および図２７に示す第４の実施形態に係る建物Ｔ４の屋根形状のように、「バタフライ」タイプのものであってもよい。
【０１０２】
建物Ｔ４は、図２６（ａ）に示すように、対向して立設された一対の壁体３０１，３０１と、この壁体３０１，３０１の上辺間に覆設された屋根３０２と、壁体３０１，３０１の下辺間に配設された床体３０３とを備えて構成されている。
【０１０３】
壁体３０１は、図２７に示すように、正面側から背面側に向かうに従って高さ寸法が漸減する第一の壁体３０１Ａと、正面側から背面側に向かうに従って高さ寸法が漸増する第二の壁体３０１Ｂとからなる。両壁体３０１Ａ，３０１Ｂは、ともに台形を呈しており、かつ、その境界での高さ寸法が等しい。
【０１０４】
屋根３０２は、図２６（ａ）（ｂ）に示すように、第一の壁体３０１Ａ，３０１Ａの上辺間に覆設される第一の屋根３０２Ａと、第二の壁体３０１Ｂ，３０１Ｂの上辺間に覆設される第二の屋根３０２Ｂとからなる。第一の屋根３０２Ｂは、等脚台形を呈しており、正面側から背面側に向かうに従って幅（長さ）寸法が漸減している。また、第二の屋根３０２Ｂは、等脚台形を呈しており、正面側から背面側に向かうに従って幅（長さ）寸法が漸増している。
【０１０５】
床体３０３は、図２６（ａ）（ｂ）に示すように、第一の壁体３０１Ａ，３０１Ａの下辺間に配設される第一の床体３０３Ａと、第二の壁体３０１Ｂ，３０１Ｂの下辺間に配設される第二の床体３０３Ｂとからなる。第一の床体３０３Ａは、等脚台形を呈しており、正面側から背面側に向かうに従って幅（長さ）寸法が漸減している。また、第二の床体３０３Ｂは、等脚台形を呈しており、正面側から背面側に向かうに従って幅（長さ）寸法が漸増している。
【０１０６】
建物Ｔ４は、枠状に形成された複数のユニットＵ４を奥行方向に連接して構成したものである。また、ユニットＵ４は、前記した建物Ｔ１のユニットＵ１と同様に、壁構成材と屋根構成材と床構成材とにより構成されている。このユニットＵ４も、前記した（１）〜（６）を満たすように適宜各構成材の寸法・形状を設定すれば、これらを組み立てて枠状のユニットＵ４を形成した場合に、壁構成材の前側継手板と屋根構成材の前側継手板と床構成材の前側継手板とが同一平面上に位置することになり、且つ、壁構成材の後側継手板と屋根構成材の後側継手板と床構成材の後側継手板とが同一平面上に位置することになり、その結果、ユニットＵ４の面内方向の剛性（せん断剛性）が特に向上するので、地震力や風圧力等の水平力に対する変形抵抗が非常に高いものとなる。
【０１０７】
（第５の実施形態）
前記した建物Ｔ１〜Ｔ４では、対向する一対の壁体が同一形状であり、また、床体が水平に配設されていたが、図２８および図２９に示す第５の実施形態に係る建物Ｔ５のように、形状が異なる二種類の壁体４０１，４０１’を対向させたものであってもよく、さらには、床体４０３の一部を傾斜させたものであってもよい。
【０１０８】
すなわち、図２８および図２９（ａ）に示すように、一方の壁体４０１は、第一の壁体４０１Ａと第二の壁体４０１Ｂとを組み合わせたものであり、他方の壁体４０１’は、第三の壁体４０１Ｃと第四の壁体４０１Ｄと第５の壁体４０１Ｅとを組み合わせたものである。
【０１０９】
また、床体４０３は、長方形を呈する第一の床体４０３Ａと台形を呈する第二の床体４０３Ｂと同じく台形を呈する第三の床体４０３Ｃとから構成されており、第三の床体４０３Ｃが水平面に対して傾斜している（図２８、図２９（ｂ）参照）。
【０１１０】
このような複雑な立体形状を呈し、斬新且つ奇抜なデザインの建物Ｔ５も、前記した建物Ｔ１と同様に、壁構成材と屋根構成材と床構成材とにより枠状に形成された複数のユニットを奥行方向に連接することにより容易に構成することができる。また、各ユニットにおいて、前記した（１）〜（６）を満たすように適宜各構成材の寸法・形状を設定すれば、これらを組み立てて枠状のユニットを形成した場合に、壁構成材の前側継手板と屋根構成材の前側継手板と床構成材の前側継手板とが同一平面上に位置することになり、且つ、壁構成材の後側継手板と屋根構成材の後側継手板と床構成材の後側継手板とが同一平面上に位置することになり、その結果、ユニットの面内方向の剛性（せん断剛性）が特に向上するので、地震力や風圧力等の水平力に対する変形抵抗が非常に高いものとなる。また、壁構成材と屋根構成材あるいは床構成材とを接合する場合に、各構成材の前側継手板同士および後側継手板同士を接合する構成にすれば、各構成材の前側継手板が同一平面上に位置し、且つ、各構成材の後側継手板が同一平面上に位置していることから、総ての接合部において、図１０に示す接合構造を採用することが可能となる。
【０１１１】
ちなみに、図２６（ｂ）に示すように、建物Ｔ５は、二種類の形材を組み合わせることで構築することができる。
【０１１２】
（第６の実施形態）
前記した建物Ｔ１〜Ｔ５は、枠状を呈する複数のユニットを奥行方向に連接して構成したが、図３０に示す第６の実施形態に係る建物Ｔ６のように、門形を呈する複数のユニットＵ６を奥行方向に連接して構成してもよい。
【０１１３】
ユニットＵ６は、対向する一対の壁構成材１０，１０と、壁構成材１０，１０間に架設された屋根構成材２０とを備えて構成されており、正面側からみると、門形を呈している。なお、壁構成材１０および屋根構成材２０は、第１の実施形態で説明したものと同一であるので、詳細な説明は省略する。
【０１１４】
なお、前記した各実施形態では、壁構成材、屋根構成材および床構成材を断面溝形の押出形材で形成したものを例示したが、このような断面形状に限定されることはなく、適宜変更しても差し支えない。例えば、図示は省略するが、長手方向に中空部を有する形材で各構成材を形成してもよく、さらには、断面Ｔ字形の形材で各構成材を形成してもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１１５】
【図１】（ａ）は第１の実施形態に係る壁体を含む建物を正面方向から見た斜視図、（ｂ）は（ａ）の展開図である。
【図２】図１（ａ）の模式図である。
【図３】図１（ａ）の側面図である。
【図４】図１（ａ）の分解斜視図である。
【図５】図３の拡大図である。
【図６】壁構成材を示す斜視図である。
【図７】壁構成材の断面図（図５のＸ１−Ｘ１断面図）である。
【図８】屋根構成材の拡大平面図である。
【図９】屋根構成材の断面図（図８のＸ２−Ｘ２断面図）である。
【図１０】壁構成材と屋根構成材との接合部分を示す分解斜視図である。
【図１１】（ａ）は第１の実施形態に係る壁体を含む建物の正面図、（ｂ）は同じく背面図である。
【図１２】（ａ）は図１１（ｂ）のＸ４−Ｘ４断面図、（ｂ）は図１１（ａ）のＸ３−Ｘ３断面図である。
【図１３】補剛材の変形例を示す断面図である。
【図１４】補剛材の他の変形例を示す断面図である。
【図１５】壁構成材と補剛材との間に膜状部材を介設した状態を示す断面図である。
【図１６】屋根構成材の変形例を示す断面図である。
【図１７】壁体と梁材との接合構造を示す斜視図である。
【図１８】（ａ）（ｂ）は梁材の端部に取り付けられる部材を説明するための分解斜視図である。
【図１９】接合構造の構築方法を説明するための分解斜視図である。
【図２０】接合構造の正面図である。
【図２１】壁構成材、屋根構成材および床構成材の一般的な関係を示す模式図であって、（ａ）は屋根構成材の平面図、（ｂ）は壁構成材の側面図、（ｃ）は（ａ）のＸ５−Ｘ５断面図、（ｄ）は（ｂ）のＸ６−Ｘ６断面図、（ｅ）は床構成材の断面図である。
【図２２】（ａ）は第２の実施形態に係る建物を正面方向から見た斜視図、（ｂ）は（ａ）の展開図である。
【図２３】図２２に示す建物に係る壁構成材、屋根構成材および床構成材の関係を示す模式図であって、（ａ）は屋根構成材の平面図、（ｂ）は壁構成材の側面図、（ｃ）は（ａ）のＸ７−Ｘ７断面図、（ｄ）は（ｂ）のＸ８−Ｘ８断面図、（ｅ）は床構成材の断面図である。
【図２４】（ａ）は第３の実施形態に係る建物を正面方向から見た斜視図、（ｂ）は（ａ）の展開図である。
【図２５】図２４に示す建物に係る壁構成材、屋根構成材および床構成材の関係を示す模式図であって、（ａ）は屋根構成材の平面図、（ｂ）は壁構成材の側面図、（ｃ）は（ａ）のＸ９−Ｘ９断面図、（ｄ）は（ｂ）のＸ１０−Ｘ１０断面図、（ｅ）は床構成材の断面図である。
【図２６】（ａ）は第４の実施形態に係る建物を正面方向から見た斜視図、（ｂ）は（ａ）の展開図である。
【図２７】同じく側面図である。
【図２８】第５の実施形態に係る建物を正面方向から見た斜視図である。
【図２９】（ａ）は図２８の展開図、（ｂ）は同じく側面図である。
【図３０】第６の実施形態に係る建物の分解斜視図である。
【符号の説明】
【０１１６】
１      壁体
２      屋根
３      床体
１０    壁構成材
１１    前側継手板
１１ａ  前側接合端面
１２    後側継手板
１２ａ  後側接合端面
１３    外殻板
２０    屋根構成材
２１    前側継手板
２１ａ  前側接合端面
２２    後側継手板
２２ａ  後側接合端面
２３    外殻板
３０    床構成材
３１    前側継手板
３１ａ  前側接合端面
３２    後側継手板
３２ａ  後側接合端面
３３    外殻板
４１，４２，４３    補剛材
５１，５２    連結材
Ｔ１〜Ｔ６  建物
【図１】
2005098088.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2005098088.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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