(57)【要約】【課題】  エジェクタ効率を向上させる。【解決手段】  混合部４２に対するノズル４１の同軸度が混合部４２の入口直径寸法φ１の３０％以下となるように、ノズル４１がボディ４６に組み付け固定する。これにより、ノズル４１から噴射する高速の冷媒流が混合部４２の内壁等に衝突することを抑制できるので、衝突による損失や衝突に伴う冷媒流れの乱れによる渦損失が発生してしまうことを抑制でき、高いエジェクタ効率を維持することができる。【選択図】        図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧縮機にて圧縮された高圧の冷媒を放冷する放熱器（２０）、および低圧の冷媒を蒸発させる蒸発器（３０）を有し、低温側の熱を高温側に移動させる蒸気圧縮式冷凍機に適用されるエジェクタ方式の減圧装置であって、
前記放熱器（２０）から流出した冷媒の圧力エネルギーを速度エネルギーに変換して冷媒を減圧膨張させるノズル（４１）と、
前記ノズル（４１）から噴射する冷媒と前記蒸発器（３０）から吸引した冷媒とを混合させながら速度エネルギーを圧力エネルギーに変換して冷媒の圧力を昇圧させる昇圧部（４２、４３）とを備え、
前記昇圧部（４２、４３）に対する前記ノズル（４１）の同軸度は、前記昇圧部（４２、４３）の入口直径寸法（φ１）の３０％以下の所定値であることを特徴とするエジェクタ方式の減圧装置。
【請求項２】
前記昇圧部（４２、４３）に対する前記ノズル（４１）の同軸度は、前記昇圧部（４２、４３）の入口直径寸法（φ１）の２０％以下の所定値であることを特徴とする請求項１に記載のエジェクタ方式の減圧装置。
【請求項３】
前記昇圧部（４２、４３）に対する前記ノズル（４１）の同軸度は、前記昇圧部（４２、４３）の入口直径寸法（φ１）の１５％以下の所定値であることを特徴とする請求項１または２に記載のエジェクタ方式の減圧装置。
【請求項４】
圧縮機にて圧縮された高圧の冷媒を放冷する放熱器（２０）、および低圧の冷媒を蒸発させる蒸発器（３０）を有し、低温側の熱を高温側に移動させる蒸気圧縮式冷凍機に適用されるエジェクタ方式の減圧装置であって、
前記放熱器（２０）から流出した冷媒の圧力エネルギーを速度エネルギーに変換して冷媒を減圧膨張させるノズル（４１）と、
前記ノズル（４１）から噴射する冷媒と前記蒸発器（３０）から吸引した冷媒とを混合させながら速度エネルギーを圧力エネルギーに変換して冷媒の圧力を昇圧させる昇圧部（４２、４３）とを備え、
前記昇圧部（４２、４３）のうち、少なくとも前記昇圧部（４２、４３）の入口から所定の範囲には、出口側に近づくほど冷媒通路断面積が拡大するようなテーパ部（４２ａ）が設けられていることを特徴とするエジェクタ方式の減圧装置。
【請求項５】
前記昇圧部（４２、４３）は、主に前記ノズル（４１）から噴射する冷媒と前記蒸発器（３０）から吸引した冷媒とを混合する混合部（４２）、および前記混合部（４２）から流出した冷媒の動圧を静圧に変化するディフューザ（４３）を有しており、
さらに、前記テーパ部（４２ａ）は、前記昇圧部（４２、４３）の入口直径寸法（φ１）の約１０倍以上の領域に設けられていることを特徴とする請求項４に記載のエジェクタ方式の減圧装置。
【請求項６】
前記テーパ部（４２ａ）のテーパ角（α）の１／２は、前記前記昇圧部（４２、４３）の中心軸線（Ｌ２）と前記ノズル（４１）中心軸線（Ｌ１）とのなす角以上であることを特徴とする請求項４または５に記載のエジェクタ方式の減圧装置。
【請求項７】
前記昇圧部（４２、４３）に対する前記ノズル（４１）の同軸度は、前記昇圧部（４２、４３）の入口直径寸法（φ１）の３０％以下の所定値であることを特徴とする請求項４ないし６のいずれか１つに記載のエジェクタ方式の減圧装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、圧縮機にて圧縮された高温・高圧の冷媒を放冷する放熱器、および減圧された低温・低圧の冷媒を蒸発させる蒸発器を有し、低温側の熱を高温側に移動させる蒸気圧縮式冷凍機に適用されるエジェクタ方式の減圧装置、いわゆるエジェクタサイクル用のエジェクタに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
エジェクタサイクル用のエジェクタは、周知のごとく、冷媒を減圧膨脹させて高速の冷媒流れを生成するノズルと、ノズルから噴射する高速冷媒の巻き込み作用により蒸発器から冷媒を吸引して、その吸引した冷媒（吸引流）とノズルから吹き出す冷媒（駆動流）とを混合させながら速度エネルギーを圧力エネルギーに変換して冷媒の圧力を昇圧させる昇圧部とを有して構成された、一種の運動量輸送式ポンプである（例えば、非特許文献１等参照）。
【０００３】
そして、エジェクタサイクルでは、膨張エネルギーを圧力エネルギーに変換して圧縮機の吸入圧を上昇させて圧縮機の消費動力を低減するので、エジェクタにおけるエネルギー変換効率、すなわちエジェクタ効率が低下すると、エジェクタにて吸入圧を十分に上昇させることができなくなり、圧縮機の消費動力を十分に低減できない。
【非特許文献１】ＪＩＳ  Ｚ  ８１２６（１９９４年）番号２．１．２．３
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
図８は、エジェクタサイクルに用いられる一般的なエジェクタを示す模式図であり、このエジェクタ４０は、流入する高圧冷媒の圧力エネルギーを速度エネルギーに変換して冷媒を等エントロピ的に減圧膨張させるノズル４１、ノズル４１から噴射する高い速度の冷媒流により蒸発器３０にて蒸発した気相冷媒を吸引しながら、ノズル４１から噴射する冷媒流とを混合する混合部４２、およびノズル４１から噴射する冷媒と蒸発器３０から吸引した冷媒とを混合させながら速度エネルギーを圧力エネルギーに変換して冷媒の圧力を昇圧させるディフューザ４３等からなるものである。
【０００５】
このとき、混合部４２においては、ノズル４１から噴射する冷媒流と、蒸発器３０（後述する図１参照）からエジェクタ４０に吸引される冷媒流とが混合するので、図８に示すように、ノズル４１の中心軸線Ｌ１と混合部４２の中心軸線Ｌ２とが交差するように、混合部４２に対するノズル４１の同軸度がずれていると、ノズル４１から噴射する高速の冷媒流が混合部４２の内壁等に衝突してしまう。
【０００６】
そして、ノズル４１から噴射する高速の冷媒流が混合部４２の内壁等に衝突すると、衝突による損失や衝突に伴う冷媒流れの乱れによる渦損失が発生してエジェクタ効率が低下してしまうので、エジェクタにて吸入圧を十分に上昇させることができなくなり、圧縮機の消費動力を十分に低減するできなくなる。
【０００７】
ここで、本明細書におけるノズル４１の同軸度について図６（ａ）、（ｂ）を使用して説明する。図６（ａ）は、末広ノズルのように喉部４１ａ（冷媒流れの最縮流部）と冷媒噴出口４１ｂとの間に流路拡大部がある場合を示している。ここで、混合部４２入口における混合部４２の中心軸線Ｌ２に対するノズル４１の中心軸線Ｌ１のズレ量をΔｄとしている。同軸度は、一般的にはズレ量Δｄの許容公差を示しているが、本明細書では寸法が異なる種々のエジェクタに対応するために同軸度を、ズレ量Δｄを混合部４２に入口寸法φ１で除したもの（Δｄ／φ１）を同軸度（％）と規定した。
【０００８】
また、図６（ｂ）は、先細ノズルのように喉部４１ａ（冷媒流れの最縮流部）と冷媒噴出口４１ｂが近接している場合を示している。ここでは、混合部４２入口における混合部４２の中心ｄ２に対するノズル４１の噴出口４１ｂの中心ｄ１のズレ量をΔｄとしている。この場合、一般的にズレ量Δｄは同心度として許容公差を示しているが、本明細書では寸法が異なる種々のエジェクタに対応するために同心度を、ズレ量Δｄを混合部４２に入口寸法φ１で除したもの（Δｄ／φ１）とし、この同心度を同軸度（％）と規定した。
【０００９】
本発明は、上記点に鑑み、第１には、従来と異なる新規なエジェクタ方式の減圧装置を提供し、第２には、エジェクタ効率を向上させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明では、圧縮機にて圧縮された高圧の冷媒を放冷する放熱器（２０）、および低圧の冷媒を蒸発させる蒸発器（３０）を有し、低温側の熱を高温側に移動させる蒸気圧縮式冷凍機に適用されるエジェクタ方式の減圧装置であって、放熱器（２０）から流出した冷媒の圧力エネルギーを速度エネルギーに変換して冷媒を減圧膨張させるノズル（４１）と、ノズル（４１）から噴射する冷媒と蒸発器（３０）から吸引した冷媒とを混合させながら速度エネルギーを圧力エネルギーに変換して冷媒の圧力を昇圧させる昇圧部（４２、４３）とを備え、昇圧部（４２、４３）に対するノズル（４１）の同軸度は、昇圧部（４２、４３）の入口直径寸法（φ１）の３０％以下の所定値であることを特徴とする。
【００１１】
これにより、ノズル（４１）から噴射する高速の冷媒流が昇圧部（４２、４３）の内壁等に衝突することを抑制できるので、衝突による損失や衝突に伴う冷媒流れの乱れによる渦損失が発生してしまうことを抑制でき、高いエジェクタ効率を維持することができる。
【００１２】
請求項２に記載の発明では、昇圧部（４２、４３）に対するノズル（４１）の同軸度は、昇圧部（４２、４３）の入口直径寸法（φ１）の２０％以下の所定値であることを特徴とする。
【００１３】
これにより、ノズル（４１）から噴射する高速の冷媒流が昇圧部（４２、４３）の内壁等に衝突することを更に抑制できるので、衝突による損失や衝突に伴う冷媒流れの乱れによる渦損失が発生してしまうことを抑制でき、高いエジェクタ効率を維持することができる。
【００１４】
請求項３に記載の発明では、昇圧部（４２、４３）に対するノズル（４１）の同軸度は、昇圧部（４２、４３）の入口直径寸法（φ１）の１５％以下の所定値であることを特徴とする。
【００１５】
これにより、ノズル（４１）から噴射する高速の冷媒流が昇圧部（４２、４３）の内壁等に衝突することを抑制できるので、衝突による損失や衝突に伴う冷媒流れの乱れによる渦損失が発生してしまうことをより一層抑制でき、高いエジェクタ効率を維持することができる。
【００１６】
請求項４に記載の発明では、圧縮機にて圧縮された高圧の冷媒を放冷する放熱器（２０）、および低圧の冷媒を蒸発させる蒸発器（３０）を有し、低温側の熱を高温側に移動させる蒸気圧縮式冷凍機に適用されるエジェクタ方式の減圧装置であって、放熱器（２０）から流出した冷媒の圧力エネルギーを速度エネルギーに変換して冷媒を減圧膨張させるノズル（４１）と、ノズル（４１）から噴射する冷媒と蒸発器（３０）から吸引した冷媒とを混合させながら速度エネルギーを圧力エネルギーに変換して冷媒の圧力を昇圧させる昇圧部（４２、４３）とを備え、昇圧部（４２、４３）のうち、少なくとも昇圧部（４２、４３）の入口から所定の範囲には、出口側に近づくほど冷媒通路断面積が拡大するようなテーパ部（４２ａ）が設けられていることを特徴とする。
【００１７】
これにより、ノズル（４１）から噴射する高速の冷媒流が昇圧部（４２、４３）の内壁等に衝突することを抑制できるので、衝突による損失や衝突に伴う冷媒流れの乱れによる渦損失が発生してしまうことを抑制でき、高いエジェクタ効率を維持することができる。
【００１８】
請求項５に記載の発明では、昇圧部（４２、４３）は、主にノズル（４１）から噴射する冷媒と蒸発器（３０）から吸引した冷媒とを混合する混合部（４２）、および混合部（４２）から流出した冷媒の動圧を静圧に変化するディフューザ（４３）を有しており、さらに、テーパ部（４２ａ）は、昇圧部（４２、４３）の入口直径寸法（φ１）の約１０倍以上の領域に設けられていることを特徴とするものである。
【００１９】
請求項６に記載の発明では、テーパ部（４２ａ）のテーパ角（α）の１／２は、昇圧部（４２、４３）の中心軸線（Ｌ２）とノズル（４１）中心軸線（Ｌ１）とのなす角以上であることを特徴とするものである。
【００２０】
請求項７に記載の発明では、昇圧部（４２、４３）に対するノズル（４１）の同軸度は、昇圧部（４２、４３）の入口直径寸法（φ１）の３０％以下の所定値であることを特徴とするものである。
【００２１】
因みに、上記各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示す一例である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
（第１実施形態）
本実施形態は、本発明に係るエジェクタ方式の減圧装置を給湯器用のエジェクタサイクルに適用したものであり、図１はエジェクタサイクル１の模式図であり、図２、３はエジェクタ４０、つまりエジェクタ方式の減圧装置の模式図であり、図４はエジェクタサイクルの全体のマクロ的作動を示すｐ−ｈ線図である。
【００２３】
圧縮機１０は冷媒を吸入圧縮するものであり、水冷媒熱交換器２０は圧縮機１０から吐出した冷媒と給湯水とを対向流れ状態で熱交換して給湯水を加熱することにより冷媒を冷却する放熱器である。
【００２４】
なお、圧縮機１０は電動モータ（図示せず。）により駆動されており、本実施形態では、吐出冷媒温度または吐出冷媒圧力が所定値となるように圧縮機１０の回転数、つまり圧縮機１０から吐出する冷媒の流量を制御している。
【００２５】
なお、本実施形態では、冷媒として二酸化炭素を用いているが、冷媒としてフロン（Ｒ４０４ａ)を用いてもよいことは言うまでもない。
【００２６】
因みに、冷媒としてフロンを用いた場合には、水冷媒熱交換器２０にて冷媒が凝縮するが、冷媒として二酸化炭素を用いた場合には、高圧側冷媒圧力は冷媒の臨界圧力以上となり、かつ、水冷媒熱交換器２０内で冷媒が凝縮することなく、冷媒入口側から冷媒出口側に向かうほど冷媒温度が低下するような温度分布を有する。
【００２７】
また、蒸発器３０は室外空気と液相冷媒とを熱交換させて液相冷媒を蒸発させることにより室外空気から熱を回収する吸熱器であり、エジェクタ４０は冷媒を減圧膨張させて蒸発器３０にて蒸発した気相冷媒を吸引するとともに、膨張エネルギーを圧力エネルギーに変換して圧縮機１０の吸入圧を上昇させるものである。なお、エジェクタ４０の詳細は後述する。
【００２８】
気液分離器５０はエジェクタ４０から流出した冷媒が流入するとともに、その流入した冷媒を気相冷媒と液相冷媒とに分離して冷媒を蓄える気液分離手段であり、気液分離器５０の気相冷媒流出口は圧縮機１０の吸引側に接続され、液相冷媒流出口は蒸発器３０側の流入側に接続される。絞り６０は気液分離器５０から流出した液相冷媒を減圧する減圧手段である。
【００２９】
次に、エジェクタ４０について述べる。
【００３０】
エジェクタ４０は、図２に示すように、流入する高圧冷媒の圧力エネルギーを速度エネルギーに変換して冷媒を等エントロピ的に減圧膨張させるノズル４１、ノズル４１から噴射する高い速度の冷媒流により蒸発器３０にて蒸発した気相冷媒を吸引しながら、ノズル４１から噴射する冷媒流とを混合する混合部４２、およびノズル４１から噴射する冷媒と蒸発器３０から吸引した冷媒とを混合させながら速度エネルギーを圧力エネルギーに変換して冷媒の圧力を昇圧させるディフューザ４３等からなるものである。
【００３１】
なお、混合部４２においては、ノズル４１から噴射する冷媒流の運動量と、蒸発器３０からエジェクタ４０に吸引される冷媒流の運動量との和が保存されるように混合するので、混合部４２においても冷媒の静圧が上昇する。
【００３２】
一方、ディフューザ４３においては、通路断面積を徐々に拡大することにより、冷媒の動圧を静圧に変換するので、エジェクタ４０においては、混合部４２およびディフューザ４３の両者にて冷媒圧力を昇圧する。そこで、混合部４２とディフューザ４３とを総称して昇圧部と呼ぶ。
【００３３】
つまり、理想的なエジェクタ４０においては、混合部４２で２種類の冷媒流の運動量の和が保存されるように冷媒圧力が増大し、ディフューザ４３でエネルギーが保存されるように冷媒圧力が増大することがのぞましい。
【００３４】
因みに、本実施形態では、ノズル４１から噴出する冷媒の速度を音速以上まで加速するために、通路途中に通路面積が最も縮小した喉部を有するラバールノズル（流体工学（東京大学出版会）参照）を採用しているが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば先細ノズルを用いてもよい。なお、先細ノズルの場合の同軸度は、前述したように同心度として表される。
【００３５】
また、弁棒４４はノズル４１の絞り開度を調節する針状の弁体であり、その先端は円錐テーパ状に形成されている。そして、本実施形態では、ねじ機構を用いたステッピングモータやリニアソレノイド等の電気式のアクチュエータ４５によりノズル４１内で弁棒４４をノズル４１の軸線方向に変位させることにより、ノズル４１の絞り開度の変化調整している。
【００３６】
なお、ノズル４１の絞り開度は、温度センサ（図示せず。）により高圧側の冷媒温度を検出し、圧力センサ（図示せず。）が検出した高圧側の冷媒圧力が温度センサの検出温度から決定される目標圧力となるように制御される。
【００３７】
ここで、目標圧力とは、高圧側の冷媒温度に対してエジェクタサイクルの成績係数が最も高くなるような高圧側冷媒圧力であり、本実施形態では、熱負荷が大きいときには、図４に示すように、ノズル４１に流入する高圧冷媒の圧力を冷媒の臨界圧力以上まで上昇させるようにノズル４１の絞り開度を制御し、熱負荷が小さいときには、高圧冷媒の圧力を臨界圧力以下とした状態でノズル４１に流入する冷媒が所定の過冷却度を有するようにノズル４１の絞り開度を制御する。
【００３８】
そして、本実施形態では、混合部４２の中心軸線Ｌ２（図８参照）に対するノズル４１の中心軸線Ｌ１（図８参照）のズレ量、すなわち混合部４２に対するノズル４１の同軸度が混合部４２の入口直径寸法φ１の３０％以下となるように、ノズル４１がボディ４６（図２参照）に組み付け固定されている。
【００３９】
なお、本実施形態では、混合部４２の中心軸線Ｌ２に対するノズル４１の中心軸線Ｌ１のズレ量は、混合部４２の出口部で計測した値を採用しているが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００４０】
因みに、本実施形態では、ノズル４１やボディ４６の寸法バラツキ、およびノズル４１をボディ４６に圧入固定する際の組み付けバラツキを管理することにより上記同軸度を実現している。
【００４１】
次に、エジェクタサイクルの概略作動を述べる（図４参照）。
【００４２】
なお、図４の●で示される符号は、図１に示す●で示される符号位置における冷媒の状態を示すものである。
【００４３】
圧縮機１０から吐出した冷媒を水冷媒熱交換器２０側に循環させる。これにより、水冷媒熱交換器２０にて給湯水を加熱して冷却された冷媒は、エジェクタ４０のノズル４１にて等エントロピ的に減圧膨張して、音速以上の速度で混合部４２内に流入する。
【００４４】
そして、混合部４２に流入した高速冷媒の巻き込み作用に伴うポンプ作用（ＪＩＳ  Ｚ  ８１２６  番号２．１．２．３等参照）により、蒸発器３０内で蒸発した冷媒が混合部４２内に吸引されるため、低圧側の冷媒が気液分離器５０→絞り６０→蒸発器３０→エジェクタ４０（昇圧部）→気液分離器５０の順に循環する。
【００４５】
一方、蒸発器３０から吸引された冷媒（吸引流）とノズル４１から吹き出す冷媒（駆動流）とは、混合部４２にて混合しながらディフューザ４３にてその動圧が静圧に変換されて気液分離器５０に戻る。
【００４６】
次に、本実施形態の作用効果を述べる。
【００４７】
図５は日本冷凍協会で定める冷凍機の試験方法、定格試験条件および冬試験条件にて本実施形態に係るエジェクタサイクルの試験結果を示すグラフである。
【００４８】
このグラフからも明らかなように、混合部４２に対するノズル４１の同軸度が混合部４２の入口直径寸法φ１の３０％以下となるように、ノズル４１がボディ４６に組み付け固定すれば、ノズル４１から噴射する高速の冷媒流が混合部４２の内壁等に衝突することを抑制できるので、衝突による損失や衝突に伴う冷媒流れの乱れによる渦損失が発生してしまうことを抑制でき、高いエジェクタ効率を維持することができる。
【００４９】
延いては、エジェクタ４０にて圧縮機１０の吸入圧を十分に上昇させることができるので、圧縮機１０の消費動力を十分に低減することができ、エジェクタサイクルの成績係数を向上させることができる。
【００５０】
本実施形態に限らず、同軸度（同軸度のズレ量）が大きくなると当然にエジェクタ効率は低下していく。つまり、冷凍サイクルに冷媒輸送手段および冷媒減圧手段としてエジェクタを適用することで得られるＣＯＰ向上効果が低減してしまう。本実施形態では、従来の冷凍サイクル（エジェクタ無し）からのＣＯＰ向上効果を発揮するために最低限必要なエジェクタ効率を３０％とした。そして、評価で得た実験値の近似曲線とエジェクタ効率３０％ラインとがほぼ交差する地点、つまり同軸度３０％を得ている。
【００５１】
なお、混合部４２に対するノズル４１の同軸度を２０％以下、または１５％以下にしてもよいことは言うまでもない。
【００５２】
（第２実施形態）
本実施形態は、図７に示すように、少なくとも混合部４２の入口から所定の範囲（本実施形態では、混合部４２全域）に、出口側に近づくほど冷媒通路断面積が拡大するようなテーパ部４２ａを設けたものである。
【００５３】
これにより、ノズル４１から噴射する高速の冷媒流が混合部４２の内壁等に衝突することを抑制できるので、衝突による損失や衝突に伴う冷媒流れの乱れによる渦損失が発生してしまうことを抑制でき、高いエジェクタ効率を維持することができる。
【００５４】
なお、本実施形態では、混合部４２の略全域に渡ってテーパ部４２ａを設けたが、ノズル４１の出口、つまり混合部４２の入口付近ほど、冷媒の流速が高いので、テーパ部４２ａは、混合部４２の入口から所定の範囲であって、混合部４２の入口直径寸法φ１の約１０倍以上領域に設ければ必要にして十分な効果を得ることができる。
【００５５】
また、テーパ部４２ａのテーパ角αの１／２は、混合部４２の中心軸線Ｌ２とノズル４１中心軸線（Ｌ１）とのなす角θ以上とすれば、必要にして十分な効果を得ることができ得る。なお、テーパ角αの定義は、ＪＩＳ  Ｂ  ０６１２（１９８７）に従う。
【００５６】
因みに、本実施形態と第１実施形態とを組み合わせてもよいことは言うまでもない。
【００５７】
（他の実施形態）
上述の実施形態では、給湯器用のエジェクタサイクルに本発明を適用したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば空調装置用のエジェクタサイクルに本発明を適用してもよい。
【００５８】
また、上述の実施形態では、弁棒４４にてノズル４１の絞り開度を可変制御するエジェクタ４０であったが、本発明はこれに限定されるものではなく、弁棒４４を廃止した固定絞り開度のエジェクタ４０にも適用することができる。
【００５９】
また、本発明は、特許請求の範囲に記載された発明の趣旨に合致するものではればよく、上述の実施形態に限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本発明のエジェクタサイクルの模式図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係るエジェクタの模式図である。
【図３】本発明の第１実施形態に係るエジェクタの模式図である。
【図４】ｐ−ｈ線図である。
【図５】同軸度とエジェクタ効率との関係を示すグラフである。
【図６】本発明の同軸度の説明に使用した図であり、（ａ）末広ノズルの場合、（ｂ）先細ノズルの場合を示している。
【図７】本発明の第２実施形態に係るエジェクタの模式図である。
【図８】従来の技術に係るエジェクタの模式図である。
【符号の説明】
【００６１】
４０…エジェクタ、４１…ノズル、４２…混合部、４３…ディフューザ、４４…弁棒。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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