(57)【要約】【課題】  正電荷量及び負電荷量のバランスをとることにより、意図通りに放電しなかったり、意図しない放電が発生するなどの問題を防止することを課題とする。【解決手段】  表示のための維持放電を行うための第１の維持放電電極（Ｘ２）と、第１の維持放電電極との間で表示のための維持放電を行うための第２の維持放電電極（Ｙ２）と、第１及び第２の維持放電電極に交差するように設けられ、第１及び第２の維持放電電極間の維持放電を行うか否かを指定するためのアドレス電極とを有するプラズマディスプレイ装置が提供される。第１及び第２の維持放電電極の一方の電極に第１の電圧（Ｖｓ）を印加して他方の電極に第１の電圧よりも低い第２の電圧（−Ｖｓ）を印加して第１の維持放電を行う際に、前記一方の電極に印加する第１の電圧を維持する時間が前記他方の電極に印加する第２の電圧を維持する時間よりも短くなるように電圧が制御される。【選択図】        図１
2005049654.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表示のための維持放電を行うための第１の維持放電電極と、
前記第１の電極に隣接して並行に設けられ、前記第１の維持放電電極との間で表示のための維持放電を行うための第２の維持放電電極と、
前記第１及び第２の維持放電電極に交差するように設けられ、前記第１及び第２の維持放電電極間の維持放電を行うか否かを指定するためのアドレス電極と、
前記第１の維持放電電極に対して前記第２の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第３の維持放電電極と、
前記第２の維持放電電極に対して前記第１の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第４の維持放電電極と、
前記第１及び第２の維持放電電極の一方の電極に第１の電圧を印加して他方の電極に前記第１の電圧よりも低い第２の電圧を印加して第１の維持放電を行う際に、前記一方の電極に印加する第１の電圧を維持する時間が前記他方の電極に印加する第２の電圧を維持する時間よりも短くなるように電圧を制御し、かつ前記第１の維持放電電極と同じ電圧を前記第３の維持放電電極に印加し、前記第２の維持放電電極と同じ電圧を前記第４の維持放電電極に印加する制御回路と
を有するプラズマディスプレイ装置。
【請求項２】
前記制御回路は、前記一方の電極に前記第１の電圧を印加した後に、前記第１の電圧よりも低く前記第２の電圧よりも高い第３の電圧を印加する請求項１記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項３】
さらに、前記第３の維持放電電極に対して前記第１の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第５の維持放電電極と、
前記第４の維持放電電極に対して前記第２の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第６の維持放電電極とを有し、
前記制御回路は、前記第１の維持放電の際に、前記第２の維持放電電極と同じ電圧を前記第５の維持放電電極に印加し、前記第１の維持放電電極と同じ電圧を前記第６の維持放電電極に印加する請求項１又は２記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
表示のための維持放電を行うための第１の維持放電電極と、
前記第１の電極に隣接して並行に設けられ、前記第１の維持放電電極との間で表示のための維持放電を行うための第２の維持放電電極と、
前記第１及び第２の維持放電電極に交差するように設けられ、前記第１及び第２の維持放電電極間の維持放電を行うか否かを指定するためのアドレス電極と、
前記第１の維持放電電極に対して前記第２の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第３の維持放電電極と、
前記第２の維持放電電極に対して前記第１の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第４の維持放電電極とを有するプラズマディスプレイ装置の駆動方法であって、
前記第１及び第２の維持放電電極の一方の電極に第１の電圧を印加して他方の電極に前記第１の電圧よりも低い第２の電圧を印加して第１の維持放電を行う際に、前記一方の電極に印加する第１の電圧を維持する時間が前記他方の電極に印加する第２の電圧を維持する時間よりも短くなるように電圧を制御し、かつ前記第１の維持放電電極と同じ電圧を前記第３の維持放電電極に印加し、前記第２の維持放電電極と同じ電圧を前記第４の維持放電電極に印加することを特徴とするプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
【請求項５】
前記一方の電極に前記第１の電圧を印加した後に、前記第１の電圧よりも低く前記第２の電圧よりも高い第３の電圧を印加する請求項４記載のプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
【請求項６】
前記プラズマディスプレイ装置は、さらに、前記第３の維持放電電極に対して前記第１の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第５の維持放電電極と、
前記第４の維持放電電極に対して前記第２の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第６の維持放電電極とを有し、
前記第１の維持放電の際に、前記第２の維持放電電極と同じ電圧を前記第５の維持放電電極に印加し、前記第１の維持放電電極と同じ電圧を前記第６の維持放電電極に印加する請求項４又は５記載のプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示のための維持放電を行うプラズマディスプレイ装置及びその駆動方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
図６は、従来技術によるプラズマディスプレイ装置の維持放電期間（サステイン期間）での駆動方法を示す。例えば、維持放電電極Ｘ１，Ｙ１，Ｘ２，Ｙ２，Ｘ３，Ｙ３が並んでいる。
【０００３】
時刻ｔ１では、電極Ｙ１に正電圧Ｖｓを印加して電極Ｘ２に負電圧―Ｖｓを印加するとその間で放電６００が生じる。この際、電極Ｙ１に印加する正電圧Ｖｓを維持する時間ｔ１〜ｔ２と電極Ｘ２に印加する負電圧−Ｖｓを維持する時間ｔ１〜ｔ２は同じである。また、電極Ｙ２に負電圧−Ｖｓを印加して電極Ｘ３に正電圧Ｖｓを印加するとその間で放電６００が生じる。この際、電極Ｙ２に印加する負電圧−Ｖｓを維持する時間ｔ１〜ｔ２と電極Ｘ３に印加する正電圧Ｖｓを維持する時間ｔ１〜ｔ２は同じである。
【０００４】
時刻ｔ３では、電極Ｙ１に負電圧−Ｖｓを印加して電極Ｘ２に正電圧Ｖｓを印加するとその間で放電６００が生じる。この際、電極Ｙ１に印加する負電圧−Ｖｓを維持する時間ｔ３〜ｔ４と電極Ｘ２に印加する正電圧Ｖｓを維持する時間ｔ３〜ｔ４は同じである。また、電極Ｙ２に正電圧Ｖｓを印加して電極Ｘ３に負電圧−Ｖｓを印加するとその間で放電６００が生じる。この際、電極Ｙ２に印加する正電圧Ｖｓを維持する時間ｔ３〜ｔ４と電極Ｘ３に印加する負電圧−Ｖｓを維持する時間ｔ３〜ｔ４は同じである。
【０００５】
時刻ｔ５では、電極Ｙ１に正電圧Ｖｓを印加して電極Ｘ２に負電圧―Ｖｓを印加するとその間で放電６００が生じる。この際、電極Ｙ１に印加する正電圧Ｖｓを維持する時間ｔ５〜ｔ６と電極Ｘ２に印加する負電圧−Ｖｓを維持する時間ｔ５〜ｔ６は同じである。また、電極Ｙ２に負電圧−Ｖｓを印加して電極Ｘ３に正電圧Ｖｓを印加するとその間で放電６００が生じる。この際、電極Ｙ２に印加する負電圧−Ｖｓを維持する時間ｔ５〜ｔ６と電極Ｘ３に印加する正電圧Ｖｓを維持する時間ｔ５〜ｔ６は同じである。これらの技術は、例えば下記の特許文献１に開示されている。
【０００６】
また、電極Ｙ１及びＸ２間で放電６００が生じる際、放電電極Ｙ１とそれに隣接する電極Ｘ１とは同電位であり、放電電極Ｘ２とそれに隣接する電極Ｙ２とは同電位である。その他の電極についても同様に、放電する２電極に隣接する電極は、その放電電極と同電位である。この技術は、例えば下記の特許文献２に開示されている。
【０００７】
また、下記の特許文献３には、高解像度を得るためのプラズマディスプレイが開示されている。また、下記の特許文献４には、隣接する表示セルの影響を少なくするためのプラズマディスプレイが開示されている。
【０００８】
【特許文献１】特開２００１−２２３２２号公報
【特許文献２】特開２００２−２１５０８５号公報
【特許文献３】特開２００２−１６２９３１号公報
【特許文献４】特開２００３−１５５８５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
上記のように、駆動負荷軽減のため、隣接する２電極Ｙ１及びＸ１等を同電位で駆動する方法が取られる場合がある。このような方式の場合、放電するセル（画素）と放電しないセルが隣接する際には、その陽極Ｙ１，Ｘ１側では陰極Ｘ２から移動しやすい負電荷（電子）が電極Ｙ１に移動すると共に、放電しなかったセルの電極Ｘ１にも移動し、セル内の正電荷と負電荷にアンバランスが生じることがある。これは、負電荷が、正電荷に比べて軽いために、移動しやすいためである。これに対し、正電荷は、重いため、電極Ｙ１から電極Ｘ２及びＹ２に移動する量が少ない。プラズマディスプレイ装置の駆動においては、セル内の正電荷と負電荷は等量であるとして設計しているため、正電荷量と負電荷量のアンバランスが起こると、意図通りに放電しなかったり、意図しない放電が発生するなどの問題が発生する恐れがある。
【００１０】
本発明の目的は、正電荷量及び負電荷量のバランスをとることにより、意図通りに放電しなかったり、意図しない放電が発生するなどの問題を防止することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の一観点によれば、表示のための維持放電を行うための第１の維持放電電極と、第１の電極に隣接して並行に設けられ、第１の維持放電電極との間で表示のための維持放電を行うための第２の維持放電電極と、第１及び第２の維持放電電極に交差するように設けられ、第１及び第２の維持放電電極間の維持放電を行うか否かを指定するためのアドレス電極と、第１の維持放電電極に対して第２の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第３の維持放電電極と、第２の維持放電電極に対して第１の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第４の維持放電電極とを有するプラズマディスプレイ装置が提供される。第１及び第２の維持放電電極の一方の電極に第１の電圧を印加して他方の電極に第１の電圧よりも低い第２の電圧を印加して第１の維持放電を行う際に、前記一方の電極に印加する第１の電圧を維持する時間が前記他方の電極に印加する第２の電圧を維持する時間よりも短くなるように電圧が制御される。その際、第１の維持放電電極と同じ電圧が第３の維持放電電極に印加され、第２の維持放電電極と同じ電圧が第４の維持放電電極に印加される。
【発明の効果】
【００１２】
負電荷は、正電荷に比べて軽いため、移動しやすい性質を有する。隣接する２電極間で維持放電を行う際に、一方の電極に印加する第１の電圧を維持する時間が他方の電極に印加する第２の電圧を維持する時間よりも短くなるように電圧を制御することにより、負電荷の移動量を正電荷の移動量に比べて抑制することができる。これにより、２電極のセル内の負電荷量及び正電荷量のバランスをとると共に、セル間の電荷のアンバランスを防止することができ、意図通りに放電しなかったり、意図しない放電が発生する不都合を防止できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
図３は、本発明の実施形態によるプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）の構造の一例を示す分解斜視図である。前面板１には、表示を行うための維持放電（繰り返し放電）を行うためのＸ電極１１及びＹ電極１２が並行に交互に隣接して配置されている。これら電極群は、誘電体層１３に覆われており、さらにその表面はＭｇＯ等の保護層１４に覆われている。背面板２には、Ｘ電極１１及びＹ電極１２とほぼ垂直方向に交差してアドレス電極１５が配置されている。アドレス電極１５は、誘電体層１６に覆われている。アドレス電極１５の両側には隔壁１７が配置され、列方向のセル（画素）を区分けしている。セルは、Ｘ電極１１及びＹ電極１２の組とアドレス電極１５とが交差する部分である。さらに、誘電体層１６の表面及び隔壁１７の側面には、紫外線により励起されて赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）の可視光を発生する蛍光体１８，１９，２０が塗布されている。この前面板１と背面板２を保護層１４と隔壁１７が接するように貼り合わせて、Ｎｅ，Ｘｅ等の放電ガスを封入し、パネルを構成している。
【００１４】
この構造において、Ｙ電極１２は両側に位置するＸ電極１１のいずれかとの間で選択的に維持放電を行う。従って、Ｘ電極１１も両側に位置するＹ電極１２のいずれかとの間で選択的に維持放電を行うことになる。
【００１５】
図４は、本実施形態によるプラズマディスプレイ装置の構成例を示す。プラズマディスプレイ装置は、ＰＤＰ３及び駆動回路４ａ，４ｂ，５ａ，５ｂ，６を有する。ＰＤＰ３は、図３に示したように、前面板１と背面板２を貼り合わせて構成される。ＰＤＰ３では、Ｘ電極１１及びＹ電極１２が交互に並行に設けられる。Ｘ電極１１は、順に、第１のＸ電極Ｘ１、第２のＸ電極Ｘ２、第３のＸ電極Ｘ３、第４のＸ電極Ｘ４等が並ぶ。Ｘ電極駆動回路４ａは、奇数番目のＸ電極Ｘ１，Ｘ３等を同電位で駆動する。Ｘ電極駆動回路４ｂは、偶数番目のＸ電極Ｘ２，Ｘ４等を同電位で駆動する。Ｙ電極１２は、順に、第１のＹ電極Ｙ１、第２のＹ電極Ｙ２、第３のＹ電極Ｙ３、第４のＹ電極Ｙ４等が並ぶ。Ｙ電極駆動回路５ａは、奇数番目のＹ電極Ｙ１，Ｙ３等を同電位で駆動する。Ｙ電極駆動回路５ｂは、偶数番目のＹ電極Ｙ２，Ｙ４等を同電位で駆動する。アドレス駆動回路６は、アドレス電極１５を駆動する。
【００１６】
図５は、１画像（１フィールド：１／６０秒）を表示する際の、プラズマディスプレイ装置の駆動方式を示す模式図であり、アドレス・表示分離方式の一例である。１フィールドＦＤは、複数のサブフィールド（例えば１０サブフィールドＳＦ１〜ＳＦ１０）により構成される。各サブフィールドは、リセット期間３１とアドレス期間３２と維持放電期間（サステイン期間）３３よりなる。１秒間に、６０フィールドの画像が順次表示される。
【００１７】
リセット期間３１では、その直前のサステイン期間３３に形成されたＸ電極１１及びＹ電極１２近傍の電荷を消去すると共に、続くアドレス期間３２の放電を援助する目的でセル内の電荷の再配置を行う。具体的には、Ｘ電極１１及びＹ電極１２間に電圧を印加し、Ｘ電極１１及びＹ電極１２間で蓄積されている電荷を放電させて消去する。
【００１８】
アドレス期間３２では、発光させるセルを決定する放電を行い、発光セル内に電荷を形成する方式と非発光セルの電荷を消去する方式があるが、本実施形態は発光セル内に電荷を形成する方式である。セルは、Ｘ電極１１及びＹ電極１２の組みとアドレス電極１５とが交差する部分である。具体的には、Ｙ電極１２に、順次、負のパルスをスキャンする。すなわち、各Ｙ電極１２には、時分割で負のパルスが供給される。そのタイミングに合わせて、アドレス電極１５に正のパルスを印加することにより、表示セルと非表示セルを指定することができる。表示セルでは、Ｙ電極１２に負パルスが印加され、アドレス電極１５に正パルスが印加される。その結果、Ｙ電極１２及びアドレス電極１５間で放電が生じ、それをトリガとしてＹ電極１２及びＸ電極１１間で放電が生じる。Ｙ電極１２近傍には正電荷が蓄積され、Ｘ電極１１近傍には負電荷が蓄積される。
【００１９】
サステイン期間３３では、アドレス期間３２で選択された表示セルにおいて、繰り返し放電を行い、発光させる。具体的には、Ｘ電極１１及びＹ電極１２に交互に陽極電圧及び陰極電圧を印加し、アドレス期間３２で選択された表示セルにおいて、Ｘ電極１１及びＹ電極１２間で放電する。その結果、蛍光体１８，１９，２０（図３）が励起され、発光する。このサステイン期間３３における駆動方法の詳細は、後に図１及び図２を参照しながら説明する。
【００２０】
各サブフィールドＳＦ１〜ＳＦ１０は、リセット期間３１、アドレス期間３２及びサステイン期間３３を有する。１０個のサブフィールドＳＦ１〜ＳＦ１０は、リセット期間３３及びアドレス期間３２が同じ時間であり、サステイン期間３３の時間が異なる。サステイン期間３３が長いほど、セル（画素）の輝度が明るくなる。１フィールドＦＤ内のサステイン期間３３の合計時間が輝度に相当する。
【００２１】
図２は、本実施形態によるプラズマディスプレイ装置のサステイン期間３３における電圧波形例を示す。第１のＹ電極Ｙ１、第２のＸ電極Ｘ２、第２のＹ電極Ｙ２、第３のＸ電極Ｘ３、第３のＹ電極Ｙ３、第４のＸ電極Ｘ４が、順次、並んでいる。図１は、図２の第２のＸ電極Ｘ２及び第２のＹ電極Ｙ２の電圧波形を抽出した図である。以下、図１の電極Ｘ２及びＹ２のセルを中心に説明する。
【００２２】
時刻ｔ１では、電極Ｘ２に正電圧Ｖｓ（例えば８０Ｖ）を印加し、電極Ｙ２に負電圧−Ｖｓ（例えば−８０Ｖ）を印加する。すると、放電１０１が生じ、その後、電極Ｘ２近傍には負電荷が形成され、電極Ｙ２近傍には正電荷が形成される。この際、負電荷は、正電荷に比べて軽くて移動しやすいため、電極Ｘ２近傍には多量の負電荷が形成されやすく、電極Ｙ２近傍には少量の正電荷が形成されやすい。
【００２３】
また、隣接電極Ｙ１の電圧は放電電極Ｘ２の電圧と同じであり、隣接電極Ｘ３の電圧は放電電極Ｙ２の電圧と同じである。ここで、電極Ｙ１は、電極Ｘ２に対して電極Ｙ２とは逆方向に隣接する電極である。電極Ｘ３は、電極Ｙ２に対して電極Ｘ２とは逆方向に隣接する電極である。この結果、電極Ｙ１及びＸ２が同電位になり、電極Ｙ２及びＸ３が同電位になる。負電荷は、電極Ｙ２等から電極Ｘ２に移動すると共に、電極Ｙ１にも拡散する。同様に、正電荷は、電極Ｘ２等から電極Ｙ２に移動すると共に、電極Ｘ３にも拡散する。このときにも、負電荷は正電荷よりも軽いため、電極Ｙ１には多量の負電荷が拡散しやすく、電極Ｘ３には少量の正電荷が拡散しやすい。
【００２４】
仮に、時刻ｔ１からｔ３までの時間に、電極Ｘ２に正電圧Ｖｓを印加し、電極Ｙ２に負電圧−Ｖｓを印加し、正電圧Ｖｓ及び負電圧−Ｖｓの電圧印加時間を同じにすると、電極Ｘ２近傍に形成される負電荷量と電極Ｙ２近傍に形成される正電荷量にアンバランスが生じる。すなわち、負電荷量が多くなり、正電荷量が少なくなり、電極Ｘ２及びＹ２からなるセル内の負電荷量と正電荷量がアンバランスになる。プラズマディスプレイ装置は、セル内の正電荷と負電荷は等量であるとして設計しているため、正電荷量と負電荷量のアンバランスが起こると、意図通りに放電しなかったり、意図しない放電が発生するなどの問題が発生する恐れがある。
【００２５】
そこで、本実施形態では、時刻ｔ１の後の時刻ｔ２で、電極Ｘ２に０Ｖを印加し、電極Ｙ２は負電圧−Ｖｓを維持する。電極Ｘ２に印加する正電圧Ｖｓを維持する時間ｔ１〜ｔ２は、電極Ｙ２に印加する負電圧−Ｖｓを維持する時間ｔ１〜ｔ３よりも短い。電極Ｘ２に電圧Ｖｓを印加する時間ｔ１〜ｔ２は、電極Ｙ２に電圧−Ｖｓを印加する時間ｔ１〜ｔ３の半分以下であることが好ましい。
【００２６】
電極Ｘ２の正電圧Ｖｓの時間ｔ１〜ｔ２を相対的に短くし、電極Ｙ２の負電圧−Ｖｓの時間ｔ１〜ｔ３を相対的に長くすることにより、負電荷が拡散する量を減らす一方で、正電荷を十分に拡散させる。これにより、電極Ｘ２近傍の負電荷量と電極Ｙ２近傍の正電荷量を等量に近づけることができる。電極Ｘ２及びＹ２のセル内の負電荷量及び正電荷量のバランスをとり、電極Ｙ１及びＸ３のセル内の電荷のアンバランスを防止して、セル間の電荷のアンバランスを防止することができる。その結果、意図通りに放電しなかったり、意図しない放電が発生する不都合を防止できる。
【００２７】
次に、時刻ｔ３〜ｔ５について説明する。時刻ｔ３〜ｔ５の電極Ｘ２の電圧は、時刻ｔ１〜ｔ３の電極Ｙ２の電圧と同じである。また、時刻ｔ３〜ｔ５の電極Ｙ２の電圧は、時刻ｔ１〜ｔ３の電極Ｘ２の電圧と同じである。電極Ｘ２及びＹ２間では放電１０２が生じ、電極Ｘ３及びＹ３間では放電１０４が生じる。
【００２８】
電極Ｘ２近傍には、時刻ｔ１〜ｔ３で負電荷が形成され、時刻ｔ３〜ｔ５で正電荷が形成される。時刻ｔ１〜ｔ３における負電荷の拡散量と時刻ｔ３〜ｔ５における正電荷の拡散量とが相殺される。同様に、電極Ｙ２近傍には、時刻ｔ１〜ｔ３で正電荷が形成され、時刻ｔ３〜ｔ５で負電荷が形成され、正電荷の拡散量と負電荷の拡散量とが相殺される。これによっても、電極Ｘ２及びＹ２のセル内の負電荷量及び正電荷量のバランスを保つことができる。本実施形態では、放電１０１のための時刻ｔ１〜ｔ３と放電１０２のための時刻ｔ３〜ｔ５とのセットを１周期Ｔとして繰り返すように、Ｘ電極及びＹ電極に電圧を印加する。
【００２９】
奇数番目のＸ電極Ｘ１，Ｘ３等は同じ電圧であり、偶数番目のＸ電極Ｘ２，Ｘ４等は同じ電圧であり、奇数番目のＹ電極Ｙ１，Ｙ３等は同じ電圧であり、偶数番目のＹ電極Ｙ２，Ｙ４等は同じ電圧である。また、奇数番目のＹ電極Ｙ１，Ｙ３等の電圧は偶数番目のＸ電極Ｘ２，Ｘ４等の電圧と同じあり、奇数番目のＸ電極Ｘ１，Ｘ３等の電圧は偶数番目のＹ電極Ｙ２，Ｙ４等の電圧と同じある。
【００３０】
その結果、時刻ｔ１〜ｔ３では、電極Ｘ３及びＹ３間に放電１０３が生じた後、電極Ｘ３近傍に正電荷が形成され、電極Ｙ３近傍に負電荷が形成される。また、時刻ｔ３〜ｔ５では、電極Ｘ３及びＹ３間に放電１０４が生じた後、電極Ｘ３近傍に負電荷が形成され、電極Ｙ３近傍に正電荷が形成される。以後、時刻ｔ１〜ｔ５を１周期Ｔとして、電極Ｘ３及びＹ３の電圧制御を繰り返す。
【００３１】
以上のように、負電荷は、正電荷に比べて軽いため、移動しやすい性質を有する。本実施形態によれば、隣接する２電極Ｘ２及びＹ２間等で維持放電を行う際に、一方の電極に印加する正電圧Ｖｓを維持する時間ｔ１〜ｔ２等が他方の電極に印加する負電圧−Ｖｓを維持する時間ｔ１〜ｔ３等よりも短くなるように電圧を制御することにより、負電荷の移動量を正電荷の移動量に比べて抑制することができる。これにより、セル内の負電荷量及び正電荷量のバランスをとると共に、セル間の電荷のアンバランスを防止することができ、意図通りに放電しなかったり、意図しない放電が発生する不都合を防止できる。
【００３２】
なお、本実施形態では、図１の時刻ｔ２において、電極Ｘ２を正電圧Ｖｓから０Ｖに下げる場合を例に説明したが、０Ｖに限定されず、正電圧Ｖｓよりも低く、かつ負電圧−Ｖｓより高い電圧に下げればよい。また、隣接する２電極に正電圧Ｖｓ及び負電圧−Ｖｓを印加して放電させる場合を例に説明したが、一方の電極に第１の電圧を印加して他方の電極に第１の電圧よりも低い第２の電圧を印加して放電を行うものであればよい。その場合、前記一方の電極に第１の電圧を印加した後に、第１の電圧よりも低く第２の電圧よりも高い第３の電圧（例えば０Ｖ）を印加すればよい。第３の電圧は、前記他方の電極の第２の電圧とは放電しない電圧であり、第１及び第２の電圧の中間の電圧であることが好ましい。
【００３３】
上記実施形態は、何れも本発明を実施するにあたっての具体化の例を示したものに過ぎず、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されてはならないものである。すなわち、本発明はその技術思想、またはその主要な特徴から逸脱することなく、様々な形で実施することができる。
【００３４】
本発明の実施形態は、例えば以下のように種々の適用が可能である。
【００３５】
（付記１）表示のための維持放電を行うための第１の維持放電電極と、
前記第１の電極に隣接して並行に設けられ、前記第１の維持放電電極との間で表示のための維持放電を行うための第２の維持放電電極と、
前記第１及び第２の維持放電電極に交差するように設けられ、前記第１及び第２の維持放電電極間の維持放電を行うか否かを指定するためのアドレス電極と、
前記第１の維持放電電極に対して前記第２の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第３の維持放電電極と、
前記第２の維持放電電極に対して前記第１の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第４の維持放電電極と、
前記第１及び第２の維持放電電極の一方の電極に第１の電圧を印加して他方の電極に前記第１の電圧よりも低い第２の電圧を印加して第１の維持放電を行う際に、前記一方の電極に印加する第１の電圧を維持する時間が前記他方の電極に印加する第２の電圧を維持する時間よりも短くなるように電圧を制御し、かつ前記第１の維持放電電極と同じ電圧を前記第３の維持放電電極に印加し、前記第２の維持放電電極と同じ電圧を前記第４の維持放電電極に印加する制御回路と
を有するプラズマディスプレイ装置。
（付記２）前記一方の電極に印加する第１の電圧を維持する時間は、前記他方の電極に印加する第２の電圧を維持する時間の半分以下である付記１記載のプラズマディスプレイ装置。
（付記３）前記制御回路は、前記一方の電極に前記第１の電圧を印加した後に、前記第１の電圧よりも低く前記第２の電圧よりも高い第３の電圧を印加する付記１記載のプラズマディスプレイ装置。
（付記４）前記第３の電圧は、前記第１及び第２の電圧の中間の電圧である付記３記載のプラズマディスプレイ装置。
（付記５）前記第１の電圧は正電圧であり、前記第２の電圧は負電圧であり、前記第３の電圧は０Ｖである付記３記載のプラズマディスプレイ装置。
（付記６）さらに、前記第３の維持放電電極に対して前記第１の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第５の維持放電電極と、
前記第４の維持放電電極に対して前記第２の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第６の維持放電電極とを有し、
前記制御回路は、前記第１の維持放電の際に、前記第２の維持放電電極と同じ電圧を前記第５の維持放電電極に印加し、前記第１の維持放電電極と同じ電圧を前記第６の維持放電電極に印加する付記１記載のプラズマディスプレイ装置。
（付記７）前記制御回路は、前記第１の維持放電の後、前記一方の電極に前記第２の電圧を印加して前記他方の電極に前記第１の電圧を印加して第２の維持放電を行う際に、前記他方の電極に印加する第１の電圧を維持する時間が前記一方の電極に印加する第２の電圧を維持する時間よりも短くなるように電圧を制御する付記１記載のプラズマディスプレイ装置。
（付記８）前記制御回路は、前記第２の維持放電の際の前記一方の電極に印加する電圧と前記第１の維持放電の際の前記他方の電極に印加する電圧とが同じであり、前記第２の維持放電の際の前記他方の電極に印加する電圧と前記第１の維持放電の際の前記一方の電極に印加する電圧とが同じである付記７記載のプラズマディスプレイ装置。
（付記９）前記制御回路は、前記第１及び第２の維持放電のセットを１周期として繰り返すように電圧を印加する付記７記載のプラズマディスプレイ装置。
（付記１０）表示のための維持放電を行うための第１の維持放電電極と、
前記第１の電極に隣接して並行に設けられ、前記第１の維持放電電極との間で表示のための維持放電を行うための第２の維持放電電極と、
前記第１及び第２の維持放電電極に交差するように設けられ、前記第１及び第２の維持放電電極間の維持放電を行うか否かを指定するためのアドレス電極と、
前記第１の維持放電電極に対して前記第２の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第３の維持放電電極と、
前記第２の維持放電電極に対して前記第１の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第４の維持放電電極とを有するプラズマディスプレイ装置の駆動方法であって、
前記第１及び第２の維持放電電極の一方の電極に第１の電圧を印加して他方の電極に前記第１の電圧よりも低い第２の電圧を印加して第１の維持放電を行う際に、前記一方の電極に印加する第１の電圧を維持する時間が前記他方の電極に印加する第２の電圧を維持する時間よりも短くなるように電圧を制御し、かつ前記第１の維持放電電極と同じ電圧を前記第３の維持放電電極に印加し、前記第２の維持放電電極と同じ電圧を前記第４の維持放電電極に印加することを特徴とするプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
（付記１１）前記一方の電極に印加する第１の電圧を維持する時間は、前記他方の電極に印加する第２の電圧を維持する時間の半分以下である付記１０記載のプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
（付記１２）前記一方の電極に前記第１の電圧を印加した後に、前記第１の電圧よりも低く前記第２の電圧よりも高い第３の電圧を印加する付記１０記載のプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
（付記１３）前記第３の電圧は、前記第１及び第２の電圧の中間の電圧である付記１２記載のプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
（付記１４）前記第１の電圧は正電圧であり、前記第２の電圧は負電圧であり、前記第３の電圧は０Ｖである付記１２記載のプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
（付記１５）前記プラズマディスプレイ装置は、さらに、前記第３の維持放電電極に対して前記第１の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第５の維持放電電極と、
前記第４の維持放電電極に対して前記第２の維持放電電極とは逆方向に隣接して並行に設けられる第６の維持放電電極とを有し、
前記第１の維持放電の際に、前記第２の維持放電電極と同じ電圧を前記第５の維持放電電極に印加し、前記第１の維持放電電極と同じ電圧を前記第６の維持放電電極に印加する付記１０記載のプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
（付記１６）前記第１の維持放電の後、前記一方の電極に前記第２の電圧を印加して前記他方の電極に前記第１の電圧を印加して第２の維持放電を行う際に、前記他方の電極に印加する第１の電圧を維持する時間が前記一方の電極に印加する第２の電圧を維持する時間よりも短くなるように電圧を制御する付記１０記載のプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
（付記１７）前記第２の維持放電の際の前記一方の電極に印加する電圧と前記第１の維持放電の際の前記他方の電極に印加する電圧とが同じであり、前記第２の維持放電の際の前記他方の電極に印加する電圧と前記第１の維持放電の際の前記一方の電極に印加する電圧とが同じである付記１６記載のプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
（付記１８）前記第１及び第２の維持放電のセットを１周期として繰り返すように電圧を印加する付記１６記載のプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明の実施形態によるプラズマディスプレイ装置の部分的電圧波形の一例を示す波形図である。
【図２】本実施形態によるプラズマディスプレイ装置の全体的電圧波形の一例を示す波形図である。
【図３】本実施形態によるプラズマディスプレイパネルの構造例を示す分解斜視図である。
【図４】本実施形態によるプラズマディスプレイパネルと駆動回路の構成例を示す図である。
【図５】本実施形態によるプラズマディスプレイ装置のフィールド構成例を示す概念図である。
【図６】従来技術によるプラズマディスプレイ装置の電圧波形図である。
【符号の説明】
【００３７】
１  前面板
２  背面板
３  プラズマディスプレイパネル
４ａ，４ｂ  Ｘ電極駆動回路
５ａ，５ｂ  Ｙ電極駆動回路
６  アドレス駆動回路
１１  Ｘ電極
１２  Ｙ電極
１３  誘電体層
１４  保護層
１５  アドレス電極
１６  誘電体層
１７  隔壁
１８〜２０  蛍光体
３１  リセット期間
３２  アドレス期間
３３  サステイン期間
１０１〜１０４  放電
６００  放電
【図１】
2005049654.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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