(57)【要約】      （修正有）【課題】優れた抗腫瘍活性を有する式［Ｉ］で表される１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−アラビノフラノシル）シトシンの製造方法。【解決手段】１，４−アンヒドロ−３−Ｏ−ベンジル−４−チオ−Ｄ−アラビトールを出発原料として、１，４−アンヒドロ−５−Ｏ−ｔ−ブチルジフェニルシリル−３−Ｏ−ベンジル−２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−Ｄ−アラビトール、次いで１−Ｏ−アセチル−５−Ｏ−ｔ−ブチルジフェニルシリル−３−Ｏ−ベンジル−２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−Ｄ−アラビノースを得る。これをＮ4−アセチルシトシンと反応させて得られる化合物の保護基を除去し目的物を得る。2005225866.tif 000030（式中、Ｒは水素原子又はリン酸基を示す。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の第１工程〜第３工程よりなる、下式［Ｉ］で表される１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシンの製造方法：
【化１】
2005225866.tif 000021
（式中、Ｒは水素原子またはリン酸残基を示す）
第１工程：
式［ＩＩ］で表される化合物の１級水酸基を保護基により保護した後、ジエチルアミノサルファートリフルオライド（ＤＡＳＴ）と反応させて式［ＩＩＩ］で表される化合物を得る工程
【化２】
2005225866.tif 000022
（式中、Ｒ1およびＲ2はアルキル基、シリル基またはアシル基を示す）
第２工程：
式［ＩＩＩ］で表される化合物を酸化剤と反応させてスルホキシドとした後、酸無水物もしくは酸塩化物で処理することでプンメラー（Pummerer）転移反応に付して式［ＩＶ］で表される化合物を得る工程
【化３】
2005225866.tif 000023
（式中、Ｒ1およびＲ2は前記と同意義；Ｒ3はアシル基を示す）
第３工程：
ルイス酸触媒の存在下、式［ＩＶ］で表される化合物とＮ4−アシルシトシンもしくはシトシンとをグリコシル化反応に付して保護基を有する化合物を得、保護基を除去後、所望により糖部５′位をリン酸化することで式［Ｉ］で表される１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシンを得る工程
【化４】
2005225866.tif 000024
（式中、Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は前記と同意義；また、Ｒは水素原子またはリン酸残基を示す。）
【請求項２】
下記の第１工程〜第４工程よりなる、下式［Ｉ］で表される１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシンの製造方法：
【化５】
2005225866.tif 000025
（式中、Ｒは水素原子またはリン酸残基を示す）
第１工程：
式［Ｖ］で表される化合物の水酸基に脱離基を導入した後、フッ素原子を導入することの可能な求核試薬で処理し、式［ＶＩ］で表される化合物を得る工程
【化６】
2005225866.tif 000026
第２工程：
式［ＶＩ］で表される化合物の５，６位イソプロピリデン基の選択的脱保護、１級水酸基の選択的保護と２級水酸基への脱離基の導入、１級水酸基の脱保護、５，６−エポキシ化、硫化試薬による５，６−チイラン化、および求核試薬によるチイランの開環とアシル基の導入により式［ＶＩＩ］で表される化合物を得る工程
【化７】
2005225866.tif 000027
（式中、Ｒ4およびＲ5はアルキル基またはアシル基を示す）
第３工程：
式［ＶＩＩ］で表される化合物の１，２位イソプロピリデン基を加水分解後、酸化剤により酸化的減炭反応を行い、１位をアルコキシ化後、水酸基を保護基で保護して式［ＶＩＩＩ］で表される化合物を得る工程
【化８】
2005225866.tif 000028
（式中、Ｒ4とＲ5は前記と同意義；Ｒ6とＲ7はアルキル基あるいはアシル基、Ｒ8はアルキル基を示す）
第４工程：
式［ＶＩＩＩ］で表される化合物の１位アルコキシ基を臭化水素−酢酸溶液で処理してブロモ化し、活性化したシトシンとグリコシル化反応に付して保護基を有する化合物を得、保護基を除去後、所望により糖部５′位をリン酸化することで式［Ｉ］で表される１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシンを得る工程
【化９】
2005225866.tif 000029
（式中、Ｒ6、Ｒ7およびＲ8は前記と同意義；また、Ｒは水素原子またはリン酸残基を示す。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規な１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシン、その製造方法およびその用途に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
バーミンガム大学のグループは、国際特許出願ＰＣＴ／ＧＢ９０／０１５１８（国際公開番号ＷＯ９１／０４９８２）において、１−（２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−メチルウラシルおよび１−（２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−ヨードシトシンに関して言及している。
【０００３】
また最近、ＮＩＨのグループは、下記式で表される１−（２，３−ジデオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−エリスロ−ペンタフラノシル）ウラシルなどの化合物に関して報告している（Tetrahedron Letters,35,7569-7572(1994)、Tetrahedron Letters,35,7573-7576(1994)、Chemistry Letters,301-302(1995)）。
【化１】
2005225866.tif 000002
【０００４】
しかし、バーミンガム大学のグループは前記の２つの化合物を文言上例示しているだけで、実際に合成した実施例を示していない。さらに、当該国際特許出願の明細書にはそれらの化合物の合成法が説明されているが、その方法は公知の文献（J. Org. Chem.,50,2597(1985)、J. Org. Chem.,50,3644(1985)）記載の方法を単純に適用したものであって、このような方法では目的とする化合物が得られないことはＮＩＨグループの上記文献から明らかである。したがって、上記国際出願の明細書中には当該化合物の抗ウイルス活性に関して若干言及されているものの、具体的な活性データは記載されていない。
【０００５】
また、ＮＩＨのグループは合成した化合物の抗ＨＩＶ活性に関して言及しているものの、その活性は必ずしも満足し得るものではない。  
さらに、いずれのグループにおいても、抗ウイルス活性以外のその他の生物活性に関しては何等報告されていない。
【発明の開示】
【０００６】
本発明者らは、グルコースを出発原料とする２′−デオキシ−２′−置換−４′−チオヌクレオシド誘導体の簡便な合成法を開発した（ＷＯ９６／０１８３４）。今回これらの知見をもとにさらに種々研究を重ねた結果、２′−デオキシ−２′−フルオロ−４′−チオアラビノヌクレオシドの簡便な合成法を確立し、種々化合物を合成し、その生物活性を検定する過程で特に１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシンが優れた抗腫瘍活性を有することを見出し、本発明を完成させた。
【０００７】
すなわち、本発明は、下記式［Ｉ］で表される１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシン、および当該化合物を有効成分として含有してなる医薬組成物、特に抗腫瘍剤に関するものである。
【化２】
2005225866.tif 000003
（式中、Ｒは水素原子またはリン酸残基を示す。）
また、本発明は、下記の第１工程〜第３工程よりなる、上記式［Ｉ］で表される１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシンの製造方法に関するものである。
【０００８】
第１工程：
式［ＩＩ］で表される化合物の１級水酸基を保護基により保護した後、ジエチルアミノサルファートリフルオライド（ＤＡＳＴ）と反応させて式［ＩＩＩ］で表される化合物を得る工程
【化３】
2005225866.tif 000004
（式中、Ｒ1およびＲ2はアルキル基、シリル基またはアシル基を示す。）
第２工程：
式［ＩＩＩ］で表される化合物を酸化剤と反応させてスルホキシドとした後、酸無水物もしくは酸塩化物で処理することでプンメラー（Pummerer）転移反応に付して式［ＩＶ］で表される化合物を得る工程
【化４】
2005225866.tif 000005
（式中、Ｒ1およびＲ2は前記と同意義。Ｒ3はアシル基を示す。）
第３工程：
ルイス酸触媒の存在下、式［ＩＶ］で表される化合物とＮ4−アシルシトシンもしくはシトシンとをグリコシル化反応に付して保護基を有する化合物を得、保護基を除去後、所望により糖部５′位をリン酸化することで式［Ｉ］で表される１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシンを得る工程
【化５】
2005225866.tif 000006
（式中、Ｒ、Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は前記と同意義。）
さらにまた、本発明は下記の第１工程〜第４工程よりなる、上記式［Ｉ］で表される１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシンの製造方法に関するものである。
【０００９】
第１工程：
式［Ｖ］で表される化合物の水酸基に脱離基を導入した後、フッ素原子を導入することの可能な求核試薬で処理し、式［ＶＩ］で表される化合物を得る工程
【化６】
2005225866.tif 000007
【００１０】
第２工程：
式［ＶＩ］で表される化合物の５，６位イソプロピリデン基の選択的脱保護、１級水酸基の選択的保護と２級水酸基への脱離基の導入、１級水酸基の脱保護、５，６−エポキシ化、硫化試薬による５，６−チイラン化、および求核試薬によるチイランの開環とアシル基の導入により式［ＶＩＩ］で表される化合物を得る工程
【化７】
2005225866.tif 000008
（式中、Ｒ4およびＲ5はアルキル基またはアシル基を示す。）
第３工程：
式［ＶＩＩ］で表される化合物の１，２位イソプロピリデン基を加水分解後、酸化剤により酸化的減炭反応を行い、１位をアルコキシ化後、水酸基を保護基で保護して式［ＶＩＩＩ］で表される化合物を得る工程
【化８】
2005225866.tif 000009
（式中、Ｒ4とＲ5は前記と同意義。Ｒ6とＲ7はアルキル基あるいはアシル基、Ｒ8はアルキル基を示す。）
【００１１】
第４工程：
式［ＶＩＩＩ］で表される化合物の１位アルコキシ基を臭化水素−酢酸溶液で処理してブロモ化し、活性化したシトシンとグリコシル化反応に付して保護基を有する化合物を得、保護基を除去後、所望により糖部５′位をリン酸化することで式［Ｉ］で表される１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシンを得る工程
【化９】
2005225866.tif 000010
（式中、Ｒ6、Ｒ7およびＲ8は前記と同意義。また、Ｒは水素原子またはリン酸残基を示す。）
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
（１）本発明の化合物
本発明の化合物は、前記式［Ｉ］で表される１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシンであり、当該化合物は塩、水和物または溶媒和物の形態であってもよい。そのような塩としては、Ｒが水素原子である場合には塩酸塩または硫酸塩などの酸付加物、Ｒがリン酸残基である場合にはナトリウム塩、カリウム塩またはリチウム塩などのアルカリ金属塩、カルシウム塩などのアルカリ土類金属塩もしくはアンモニウム塩などの薬学的に許容される任意の塩が例示される。
【００１３】
また、水和物または溶媒和物としては、本発明の化合物またはその塩１分子に対し、０．１〜３．０分子の水または溶媒が付着したものを例示することができる。さらに、互変異性体などの各種異性体も本発明の化合物に包含されうる。
【００１４】
（２）本発明の化合物の製造方法
本発明の化合物は下記の第１工程〜第３工程からなる反応工程により製造することができる。
【００１５】
第１工程：
第１工程は、式［ＩＩ］で表される化合物の１級水酸基を適当な保護基により保護した後、ＤＡＳＴと反応させて式［ＩＩＩ］で表される化合物を得る工程である。
【化１０】
2005225866.tif 000011
（式中、Ｒ1およびＲ2はアルキル基、シリル基またはアシル基を示す。）
【００１６】
原料化合物は上記式［ＩＩ］で表され、該化合物は公知の方法によりグルコースより容易に合成することができる（J. Org. Chem.,61,822(1996)）。
【００１７】
式中のＲ1およびＲ2は前記定義のとおりであり、具体的には、メチル、エチル、ベンジル、メトキシベンジル、ジメトキシベンジル、トリチル、ジメトキシトリチルなどの非置換あるいは置換アルキル基、ｔ−ブチルジメチルシリル、ｔ−ブチルジフェニルシリルなどの非置換あるいは置換シリル基、アセチル、ベンゾイル、ピバロイルなどのアシル基が例示できる。
【００１８】
保護基の導入は常法によって行うことができ、例えばシリル系保護基の場合、反応溶媒（たとえば、ピリジン、ピコリン、ジメチルアミノピリジン、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、塩化メチレンなどの単独または混合溶媒）中、式［ＩＩ］化合物１モルに対してシリル化剤（たとえば、t−ブチルジフェニルシリルクロリド、t−ブチルジメチルシリルクロリドなど）を１〜１０モル、必要によりイミダゾールなどの塩基を１〜５モル用い、反応温度０〜５０℃で反応させればよい。
【００１９】
このようにして得られた保護基を有する化合物とＤＡＳＴを反応させて式［ＩＩＩ］化合物を得る。
【００２０】
ＤＡＳＴとの反応は、塩化メチレン、ジクロロエタン、ベンゼン、トルエン、キシレン、ヘキサンなどの溶媒中、必要に応じてアルゴン、窒素などの不活性ガス雰囲気下、式［ＩＩ］化合物１モルに対してＤＡＳＴ１〜２０モル用い、反応温度は−１００〜１５０℃、好ましくは−８０℃〜室温で反応させることにより行うことができる。
【００２１】
式［ＩＩＩ］化合物の単離は、通常の糖の分離精製手段を用いればよく、たとえば酢酸エチルと水で分配後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製することができる。
【００２２】
第２工程：
第２工程は、式［ＩＩＩ］で表される化合物を酸化剤と反応させてスルホキシドとした後、酸無水物もしくは酸塩化物で処理することでプンメラー転移反応に付して式［ＩＶ］で表される化合物を得る工程である。
【化１１】
2005225866.tif 000012
（式中、Ｒ1およびＲ2は前記と同意義。Ｒ3はアシル基を示す。）
スルホキシドへの誘導は常法に従って行うことができる。たとえば、塩化メチレン中アルゴンまたは窒素などの不活性ガス気流下、−１００〜０℃においてｍ−クロロ過安息香酸で処理する方法（J. Org. Chem.,61,822(1996)）、もしくはメタノールなどのアルコール系の溶媒中、メタ過ヨウ素酸ナトリウムで処理する方法（Tetrahedron Letter,993(1979)）などを利用することができる。
【００２３】
次に、酸無水物もしくは酸塩化物処理によるプンメラー転移反応も常法により行うことができる。すなわち、必要によりアルゴンまたは窒素などの不活性ガス気流下、スルホキシド１モルに対して１〜１００モルの無水酢酸、トリフルオロ無水酢酸などの酸無水物あるいは塩化メシルなどの酸塩化物を用い、反応温度−８０〜１５０℃で反応させることにより行うことができる。なお、用いる酸無水物もしくは酸塩化物は反応溶媒としても機能するが、必要に応じて塩化メチレンなどの有機溶媒中で上記反応を行わせることもできる。
【００２４】
このようにして得られた式［ＩＶ］化合物の単離は、通常の糖の分離精製手段を用いればよく、たとえば酢酸エチルと水で分配後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製することができる。
【００２５】
第３工程：
第３工程は、ルイス酸触媒の存在下、式［ＩＶ］で表される化合物とＮ4−アシルシトシンもしくはシトシンとをグリコシル化反応に付して保護基を有する化合物を得、保護基を除去後、所望により糖部５′位をリン酸化することにより式［Ｉ］で表される１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシンを得る工程である。
【化１２】
2005225866.tif 000013
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲは前記と同意義。）
式［ＩＶ］化合物のグリコシル化反応は、必要によりアルゴンまたは窒素などの不活性ガス気流下、塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタン、アセトニトリル、ジメチルホルムアミドなどの溶媒中、式［ＩＶ］化合物１モルに対してＮ4−アシルシトシンもしくはシトシン１〜１０モルとトリメチルシリルトリフルオロメタンスルホネート、四塩化すず、四塩化チタン、塩化亜鉛、三フッ化ホウ素などのルイス酸０.１〜１０モルとを用い、反応温度−５０〜１００℃で反応させることにより実施することができる。
【００２６】
保護基の除去は、使用した保護基に応じて酸性加水分解、アルカリ性加水分解、フッ化テトラブチルアンモニウム処理、接触還元などの通常の処理を適宜選択して行なえばよい。たとえば、ベンジル系保護基の場合、塩化メチレン中、アルゴンまたは窒素などの不活性ガス気流下、−１００℃〜室温において三塩化ホウ素または三臭化ホウ素を用いる方法により脱保護することができる。
【００２７】
また、式［Ｉ］中、Ｒがリン酸残基である化合物を合成する場合、上述の脱保護終了後、オキシ塩化リン、テトラクロロピロリン酸、β−シアノエチルリン酸とＤＣＣなどの通常のヌクレオシド５′位の選択的リン酸化反応に使用するリン酸化剤と反応させ、常法により遊離酸型または塩型の目的化合物を得ることができる。
【００２８】
このようにして得られた本発明の化合物は、ヌクレオシドまたはヌクレオチドの単離精製に使用されている方法を適宜組み合せて分離精製することができる。たとえば、ヌクレオシド体（式［Ｉ］のＲが水素原子）の場合には、溶媒留去後、エタノール等の適当な溶媒から結晶化すればよく、必要に応じ塩型として得ることもできる。また、ヌクレオチド体（式［Ｉ］のＲがリン酸残基）の場合には、イオン交換カラムクロマトグラフィー、活性炭などの吸着カラムクロマトグラフィーなどにより精製し、凍結乾燥または結晶化により遊離酸型を得ることができ、必要に応じて塩型として得ることもできる。
【００２９】
本発明の化合物は、上記の方法以外にも、以下に示す第１工程〜第４工程よりなる方法にて製造することもできる。この方法は、反応条件が比較的マイルドであり、反応収率の向上、β体の収率向上などが達成または期待できる優れた方法である。
【００３０】
第１工程：
第１工程は、式［Ｖ］で表される化合物の水酸基に脱離基を導入した後、フッ素原子を導入することの可能な求核試薬で処理し、式［ＶＩ］で表される化合物を得る工程である。
【化１３】
2005225866.tif 000014
【００３１】
原料化合物は式［Ｖ］で表され、該化合物は公知の方法（Carbohydr. Res., 24, 192(1972)）によりグルコースより容易に製造することができる。
【００３２】
導入する脱離基としては、メタンスホニル、ｐ−トルエンスルホニル、ベンゼンスルホニル、イミダゾイルスルホニル、トリフルオロメタンスルホニルなどのスルホニル基、好ましくはメタンスルホニル基、ｐ−トルエンスルホニル基、イミダゾイルスルホニル基を例示することができる。
【００３３】
脱離基の導入は、常法によって行えばよく、例えば、メタンスルホニル基、ｐ−トルエンスルホニル基またはイミダゾイルスルホニル基の場合、反応溶媒（たとえば、ピリジン、ピコリン、ジメチルアミノピリジン、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、塩化メチレンなどの単独または混合溶媒）中、式［Ｖ］化合物１モルに対し、メタンスルホニルクロリド、ｐ−トルエンスルホニルクロリド、あるいはスルフリルクロリドを１〜１０モル、必要によりイミダゾールなどの塩基を２〜５０モル用い、反応温度−５０〜５０℃、好ましくは０〜５０℃で反応させることにより実施できる。
【００３４】
フッ素原子を導入することの可能な求核試薬としては、フッ化カリウム（スプレードライ品を含む）、フッ化水素カリウム、フッ化アンモニウム、フッ化水素アンモニウム、フッ化テトラブチルアンモニウムなどを使用することができる。
【００３５】
このような求核試薬との反応は、２−メトキシエタノール、２，３−ブタンジオールなどのグリコール系の溶媒中、式［Ｖ］化合物１モルに対して求核試薬２〜１００モル、好ましくは２〜５０モルを用い、室温〜３００℃、好ましくは５０〜２００℃で反応させればよい。
【００３６】
このようにして得られた式［ＶＩ］化合物の単離は、通常の糖の分離精製手段を用いればよく、たとえば酢酸エチルと水で分配後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、ｎ−ヘキサン−酢酸エチルなどの有機溶媒で溶出することで単離精製することができる。
【００３７】
第２工程：
第２工程は、式［ＶＩ］で表される化合物の５，６位イソプロピリデン基の選択的脱保護、１級水酸基の選択的保護と２級水酸基への脱離基の導入、１級水酸基の脱保護と５，６−エポキシ化、硫化試薬による５，６−チイラン化、および求核試薬によるチイランの開環とアシル基の導入により式［ＶＩＩ］で表される化合物を得る工程である。
【化１４】
2005225866.tif 000015
（式中、Ｒ4およびＲ5はアルキル基またはアシル基を示す。）
５，６位イソプロピリデン基の選択的脱保護は、通常の酸加水分解の方法で行えばよく、例えば用いる酸としては、塩酸、硫酸などの鉱酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、ｐ−トルエンスルホン酸などの有機酸を例示することができる。脱保護反応を実施する際、これらの使用する酸を適当な濃度になるように水で希釈し、また、必要の応じＴＨＦ、ジオキサンなどの有機溶媒との混合溶媒とし、−５０〜１５０℃で、好ましくは−２０〜１００℃で撹拌することにより脱保護反応を実施できる。
【００３８】
１級水酸基の選択的保護に用いる保護基としては、通常の水酸基の保護基でよく、ベンジル、ジメトキシベンジルなどのベンジル系保護基あるいはｔ−ブチルジメチルシリル、ｔ−ブチルジフェニルシリル、トリエチルシリルなどのシリル系保護基、メトキシメチル、メトキシエトキシエチル、テトラヒドロフランテトラヒドロピランなどのエーテル系保護基、トリチル、モノメトキシトリチル、ジメトキシトリチルなどのトリチル系保護基及びアセチル、ベンゾイル、ピバロイルなどのアシル基などが例示できる。
【００３９】
保護基の導入は、常法によって行えばよく、例えば、ｔ−ブチルジフェニルシリル基などのシリル系保護基またはベンゾイル基などのアシル基の場合、反応溶媒（たとえば、ピリジン、ピコリン、ジメチルアミノピリジン、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、塩化メチレンなどの単独または混合溶媒）中、式［ＶＩ］化合物１モルに対してシリル化剤（たとえば、ｔ−ブチルジフェニルシリルクロリドなど）もしくはアシル化剤（たとえば、ベンゾイルクロリドなど）を０．８〜１０モル、必要によりイミダゾール、ピリジンなどの塩基を１〜５モル用い、反応温度−２０〜５０℃で反応させることにより実施できる。
【００４０】
また、２級水酸基へ導入する脱離基としては、第１工程で例示した脱離基と同じものを例示することができ、導入方法は第１工程に記載した方法と同様の方法により実施できる。
【００４１】
１級水酸基の脱保護は使用した保護基に応じ、酸性加水分解、アルカリ性加水分解及びエステル交換、フッ化物処理、接触還元などの通常の処理を適宜選択して行なえばよい。特に、アルカリ性加水分解及びエステル交換の場合、同条件にて同時にエポキシ化反応も進行する。しかし、アルカリ性加水分解及びエステル交換の条件でエポキシ化反応が不十分にしか進行しなかった場合または他の条件で脱保護を行なった場合は、脱保護により得られるシスジオール体を塩基処理することにより目的とするエポキシ体へ誘導することができる。この場合、用いる塩基としては、水素化ナトリウム、水素化カリウム、ブチルリチウム、リチウムジイソプロピルアミド、ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、炭酸カリウム、炭酸ナトリウムなどが例示できる。塩基処理は、エーテル、ＴＨＦ、ジオキサンなどのエーテル系溶媒、メタノール、エタノールなどのアルコール系溶媒などの有機溶媒中、式［ＶＩ］化合物１モルに対して塩基を０．５〜５モル用い、−５０〜１２０℃で処理することにより実施できる。
【００４２】
得られたエポキシ体のチイラン体への変換は、メタノール、エタノール、イソプロパノールなどのアルコール系溶媒、ピリジン、アセトニトリル、ＤＭＦなどの有機溶媒中、式［ＶＩ］化合物１モルに対して硫化試薬を０．１〜１０モル用い、０〜１５０℃で処理することで実施できる。使用する硫化試薬としては、チオ尿素、キサンテート、チオカルボニルジイミダゾールなどが例示される。
【００４３】
得られたチイラン体の開環とアシル基の導入は、有機酸、有機酸塩、酸無水物の任意の混合物中、式［ＶＩ］化合物１モルに対して有機酸、有機酸塩または酸無水物を１〜１００モル用い、室温〜２００℃で処理することにより実施される。反応に使用する有機酸としては、酢酸、プロピオン酸、安息香酸、ピバル酸、トリフルオロ酢酸が、有機酸塩としては、酢酸ナトリウム、酢酸カリウム、酢酸リチウム、プロピオン酸ナトリウム、プロピオン酸カリウム、プロピオン酸リチウム、安息香酸ナトリウム、安息香酸カリウム、安息香酸リチウム、トリフルオロ酢酸ナトリウム、トリフルオロ酢酸カリウム、トリフルオロ酢酸リチウムが、酸無水物としては、無水酢酸、無水プロピオン酸、無水安息香酸、無水ピバル酸、無水トリフルオロ酢酸などがそれぞれ例示される。
【００４４】
このようにして得られた式［ＶＩＩ］化合物の単離は、通常の糖の分離精製手段を用いればよく、たとえば酢酸エチルと水で分配後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、ｎ−ヘキサン−酢酸エチルなどの有機溶媒で溶出することで単離精製することができる。
【００４５】
第３工程：
第３工程は、式［ＶＩＩ］で表される化合物の１，２位イソプロピリデン基を加水分解後、酸化剤により酸化的減炭反応を行い、１位をアルコキシ化後、水酸基を保護基で保護して式［ＶＩＩＩ］で表される化合物を得る工程である。
【化１５】
2005225866.tif 000016
（式中、Ｒ4とＲ5は前記と同意義。Ｒ6とＲ7はアルキル基あるいはアシル基、Ｒ8はアルキル基を示す。）
１，２位イソプロピリデン基の加水分解は、上記第２工程で説明した５，６位イソプロピリデン基の脱保護と同様の方法により実施できる。
【００４６】
酸化的減炭反応は、メタノールなどのアルコール系溶媒、ＴＨＦ、ジオキサンなどのエーテル系溶媒、塩化メチレン、ジクロロエタン、ベンゼン、トルエンなどの有機溶媒単独あるいは水との混合溶液中、過ヨウ素酸ナトリウム、過マンガン酸カリウムなどの酸化剤を式［ＶＩＩ］化合物１モルに対して０．１〜１０モル用い、−５０〜１００℃、好ましくは、−２０〜５０℃で処理することにより実施できる。
【００４７】
１位アルコキシ化反応は、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ｔ−ブタノール、ベンジルアルコールなどのアルコール溶媒中、大過剰の塩化水素を用いて−５０〜１００℃で処理することにより実施できる。
【００４８】
３位及び５位水酸基の保護基としては、通常の水酸基の保護基でよく、ベンジル、ジメトキシベンジルなどのベンジル系保護基あるいはｔ−ブチルジメチルシリル、ｔ−ブチルジフェニルシリル、トリエチルシリルなどのシリル系保護基、メトキシメチル、メトキシエトキシエチル、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピランなどのエーテル系保護基、トリチル、モノメトキシトリチル、ジメトキシトリチルなどのトリチル系保護基及びアセチル、ベンゾイル、ピバロイルなどのアシル基などが例示できる。保護基の導入は、第２工程記載の方法と同様な方法により実施することができる。
【００４９】
このようにして得られた式［ＶＩＩＩ］化合物の単離は、通常の糖の分離精製手段を用いればよく、たとえば酢酸エチルと水で分配後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、ｎ−ヘキサン−酢酸エチルなどの有機溶媒で溶出することで単離精製することができる。
【００５０】
第４工程：
第４工程は、式［ＶＩＩＩ］で表される化合物の１位アルコキシを臭化水素−酢酸溶液で処理してブロモ化し、活性化したシトシンとグリコシル化反応に付して保護基を有する化合物を得、保護基を除去後、所望により糖部５′位をリン酸化することで式［Ｉ］で表される１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシンを得る工程である。
【化１６】
2005225866.tif 000017
（式中、Ｒ6、Ｒ7およびＲ8は前記と同意義。また、Ｒは水素原子またはリン酸残基を示す。）
式［ＶＩＩＩ］化合物の１位アルコキシ基のブロム化は、式［ＶＩＩＩ］化合物１モルに対して０．１〜１０モル程度の臭化水素を含有する臭化水素−酢酸中、さらに塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタンなどとの混合溶媒中、−５０〜７０℃で処理することにより実施できる。
【００５１】
また、上記ブロム化反応で進行が不十分の場合には、加酢酸分解により１−アセトキシ体とし、さらに上記ブロム化反応を実施すればよい。式［ＶＩＩＩ］化合物の加酢酸分解は、硫酸などの鉱酸存在下、式［ＶＩＩＩ］化合物１モルに対して１モル〜大過剰の酢酸、無水酢酸の混合物中、−２０〜１００℃、好ましくは０〜５０℃で処理することにより実施される。
【００５２】
グリコシル化反応は、アルゴンまたは窒素などの不活性ガス気流下、溶媒として塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタン、アセトニトリル、ジメチルホルムアミドなどを用い、式［ＶＩＩＩ］化合物１モルに対して活性化したシトシン（シリル化したシトシン、またはシトシンの金属もしくはアルキルアンモニウム塩）１〜１０モル、および必要に応じてトリメチルシリルトリフルオロメタンスルホネート、四塩化すず、四塩化チタン、塩化亜鉛、三フッ化ホウ素などのルイス酸０．１〜１０モルを用い、−５０〜１００℃で反応させることにより実施できる。
【００５３】
また、上記以外にも、塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタン、アセトニトリルなどの有機溶媒中もしくは溶媒非存在下、シリル化したシトシンと必要に応じてヨウ化ナトリウムなどの触媒存在下、室温〜２００℃で処理することによりグリコシル化反応を行うことも可能である。
【００５４】
保護基の除去は、使用した保護基に応じた酸性加水分解、アルカリ性加水分解、フッ化物処理、接触還元などの通常の処理を適宜選択して行なえばよい。特に、ベンジル系保護基の場合、その脱保護は塩化メチレン中アルゴンまたは窒素などの不活性ガス気流下、−１００℃〜室温において三塩化ホウ素または三臭化ホウ素を用いる方法が望ましい。
【００５５】
また、式［Ｉ］中、Ｒがリン酸残基である化合物を合成する場合、上述の脱保護終了後、オキシ塩化リン、テトラクロロピロリン酸、β−シアノエチルリン酸とＤＣＣなどの通常のヌクレオシド５′位の選択的リン酸化反応に使用するリン酸化剤と反応させ、常法により遊離酸型または塩型の目的化合物を得ることができる。
【００５６】
このようにして合成される本発明の化合物は、一般のヌクレオシド、ヌクレオチドの単離精製に使用されている方法を適宜組み合せて分離精製することができる。たとえば、ヌクレオシド体（式［Ｉ］のＲが水素原子）の場合には溶媒留去後、エタノール等の適当な溶媒から結晶化すればよく、必要に応じ塩型として得ることもできる。ヌクレオチド体（式［Ｉ］のＲがリン酸残基）の場合にはイオン交換カラムクロマトグラフィー、活性炭などの吸着カラムクロマトグラフィーなどにより精製し、凍結乾燥または結晶化により遊離酸型を得ることができ、必要に応じて塩型として得ることもできる。
【００５７】
（３）本発明の化合物の用途
本発明の化合物は、後述の試験例に示すように優れた抗腫瘍作用を有することから、これらを有効成分とする本発明の組成物は悪性腫瘍（例えば、肺癌、食道癌、胃癌、結腸癌、直腸癌、膵臓癌、乳癌、腎癌、膀胱癌、子宮癌、骨肉腫、黒色腫）などの治療に有用である。
【００５８】
本発明の化合物の投与量は、患者の年齢、体重、疾病、患者の重篤度、薬物による許容性、投与方法などにより異なり、これらの条件を総合した上で適宜決定されるものであるが、通常１日当たり０．００１〜１０００ｍｇ／ｋｇ体重、好ましくは０．０１〜１００ｍｇ／ｋｇ体重の範囲内から選ばれ、一回または複数回に分けて投与される。
【００５９】
投与方法は、経口、非経口、経腸、局所投与などのいずれの経路によっても投与することができる。
【００６０】
本発明の化合物の製剤化に際しては、通常使用される製剤用担体、賦形剤、その他の添加剤を使用することができる。担体としては、乳糖、カオリン、ショ糖、結晶セルロース、コーンスターチ、タルク、寒天、ペクチン、ステアリン酸、ステアリン酸マグネシウム、レシチン、塩化ナトリウムなどの固体状担体、グリセリン、落花生油、ポリビニルピロリドン、オリーブ油、エタノール、ベンジルアルコール、プロピレングリコール、水などの液体状担体を例示することができる。
【００６１】
剤型としては任意の形態を採ることができ、たとえば固体状担体を使用する場合には錠剤、散剤、顆粒剤、カプセル化剤、座剤、トローチ剤などを、液体状担体を使用する場合にはシロップ、乳液、軟ゼラチンカプセル、クリーム、ゲル、ペースト、スプレー、注射などをそれぞれ例示することができる。
【実施例】
【００６２】
以下、本発明を合成例、試験例、製剤例などをあげて具体的に説明するが、本発明はこれらによって何等限定されるものではない。
【００６３】
合成例１
１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシン〔式［Ｉ］，Ｒ＝Ｈ〕の合成
（１）  １，４−アンヒドロ−５−Ｏ−ｔ−ブチルジフェニルシリル−３−Ｏ−ベンジル−２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−Ｄ−アラビトール〔式［ＩＩＩ］，Ｒ1＝Ｂｎ，Ｒ2＝ＴＢＤＰＳ〕の合成
１，４−アンヒドロ−３−Ｏ−ベンジル−４−チオ−Ｄ−アラビトール〔式  ［ＩＩ］，Ｒ1＝Ｂｎ〕３７．７ｇとイミダゾール１１．３ｇをＤＭＦ４００ｍｌに溶解し、氷冷下、ｔ−ブチルジフェニルシリルクロライド（ＴＢＤＰＳＣｌ）４２．９ｍｌを加え、アルゴン気流下、０℃で一晩撹拌した。水を加えしばらく室温で撹拌した後、溶媒を留去、残渣を酢酸エチル−水で分配し、有機層を更に水で洗浄後、乾燥した。溶媒を濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトにより精製し、２〜１０％酢酸エチル−ｎ−ヘキサンにより溶出した部分を濃縮し、５−シリル体  ５３．４ｇ（収率７１％）を得た。
【００６４】
得られた５−シリル体  ５．０６ｇを塩化メチレン２５ｍｌに溶解し、この溶液にアルゴン気流下、−７８℃にてジエチルアミノサルファートリフルオライド（ＤＡＳＴ）２．２６ｍｌを含む塩化メチレン溶液２５ｍｌを滴下し、−７８℃３時間撹拌した。反応を飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加えて停止した後、クロロホルムにより抽出し、有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を留去した後、残渣をシリカゲルカカムクロマトにより精製し、２〜４％酢酸エチル−ｎ−ヘキサンにより溶出した部分を濃縮し、目的物２．７８ｇ（収率５５％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ７．７１−７．６３（４Ｈ，ｍ，Ｃ6Ｈ5），７．７１−７．６３（１１Ｈ，ｍ，Ｃ6Ｈ5），５．１８（１Ｈ，ｄｑ，Ｈ−２，Ｊ＝３．５，５０．５Ｈｚ），４．６４（１Ｈ，ｄ，Ｃ6Ｈ5ＣＨ2，Ｊ＝１２．０Ｈｚ），４．６０（１Ｈ，ｄ，Ｃ6Ｈ5ＣＨ2，Ｊ＝１２．０Ｈｚ），４．３５（１Ｈ，ｄｔ，Ｈ−３，Ｊ＝２．９，１１．２Ｈｚ），３．７６（１Ｈ，ｔ，Ｈ−５ａ，Ｊ＝９．５Ｈｚ），３．６６（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｈ−５ｂ，Ｊ＝２．０，６．１，１０．５Ｈｚ），３．５７−３．５３（１Ｈ，ｍ，Ｈ−４），３．１９（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｈ−１ａ，Ｊ＝４．４，１２．２，３０．３Ｈｚ），３．０６（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｈ−１ｂ，Ｊ＝３．４，１２．２，１８．１Ｈｚ），１．０５（９Ｈ，ｓ，ｔＢｕ）。
【００６５】
（２）  １−Ｏ−アセチル−５−Ｏ−ｔ−ブチルジフェニルシリル−３−Ｏ−ベンジル−２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−Ｄ−アラビノース〔式［ＩＶ］，Ｒ1＝Ｂｎ，Ｒ2＝ＴＢＤＰＳ，Ｒ3＝Ａｃ〕の合成
１，４−アンヒドロ−５−Ｏ−ｔ−ブチルジフェニルシリル−３−Ｏ−ベンジル−２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−Ｄ−アラビトール２．５８ｇを塩化メチレン１５ｍｌに溶解し、アルゴン気流下、−７８℃に冷却し、８０％ｍ−クロロ過安息香酸１．１５ｇを溶解した塩化メチレン溶液を滴下した。３０分間撹拌した後、飽和炭酸水素ナトリウム溶液を加え反応を止め、室温に戻しクロロホルムで抽出、有機層を乾燥した。溶媒を留去し、残渣を無水酢酸３０ｍｌに溶解し、アルゴン気流下、２時間１１０℃に保った。室温にまで冷却した後、減圧下溶媒を留去した。残渣を酢酸エチルに溶解し、水、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、飽和食塩水で分配し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。減圧下、溶液を濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトにより精製し、５〜１０％酢酸エチル−ｎ−ヘキサンにより溶出した部分を濃縮し、目的物１．５７ｇ（収率５４％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ７．６８−７．６２（４Ｈ，ｍ，Ｃ6Ｈ5），７．４６−７．２５（１１Ｈ，ｍ，Ｃ6Ｈ5），６．０６（１Ｈ，ｄ，Ｈ−１，Ｊ＝４．４Ｈｚ），５．１１（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｈ−２，Ｊ＝４．４，８．３，５１．０Ｈｚ），４．７８（１Ｈ，ｄ，Ｃ6Ｈ5ＣＨ2，Ｊ＝１１．７Ｈｚ），４．６０（１Ｈ，ｄ，Ｃ6Ｈ5ＣＨ2，Ｊ＝１１．７Ｈｚ），４．３８（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｈ−３，Ｊ＝７．３，８．３，１１．７Ｈｚ），３．８１（１Ｈ，ｄｄ，Ｈ−５ａ，Ｊ＝４．４，１０．５Ｈｚ），３．７４（１Ｈ，ｄｄ，Ｈ−５ｂ，Ｊ＝５．９，１０．５Ｈｚ），３．３４（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｈ−４，Ｊ＝４．４，５．９，７．３Ｈｚ），２．０５（３Ｈ，ｓ，Ａｃ），１．０７（９Ｈ，ｓ，ｔＢｕ）。
【００６６】
（３）  １−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシン〔式［Ｉ］，Ｒ＝Ｈ〕の合成
１−Ｏ−アセチル−５−Ｏ−ｔ−ブチルジフェニルシリル−３−Ｏ−ベンジル−２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−Ｄ−アラビノース  ９７１ｍｇをアセトニトリル２０ｍｌに溶解し、この溶液にシリル化したＮ4−アセチルシトシン（Ｎ4−アセチルシトシン８３２ｍｇを触媒量の硫酸アンモニウムとともにヘキサメチルジシラザン中、５時間還流することにより調製）、四塩化すず１Ｍ塩化メチレン溶液３．６０ｍｌを加え室温で３時間撹拌した。更に四塩化すず１Ｍ塩化メチレン溶液１．８０ｍｌを加え、室温で１時間撹拌した。飽和炭酸水素ナトリウム溶液を加え、不溶物をセライトでろ過し、クロロホルムで３回抽出し有機層を乾燥した。ろ液を減圧下濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトにより精製し、１％メタノール−ｎ−クロロホルムで溶出した部分を集め、濃縮し、保護された目的物６７２ｍｇ（収率５９％）を得た。
【００６７】
保護された目的物６１４ｍｇを塩化メチレン１５ｍｌに溶解し、これにアルゴン気流下−７８℃において１Ｍトリクロロボラン４．８５ｍｌを滴下し、０℃に昇温し３０分間撹拌した。ピリジン２ｍｌ、メタノール５ｍｌを加え−７８℃で更に３０分間撹拌し、室温に戻した。溶媒を留去し残渣をメタノールで３回共沸した後、溶媒を留去し、残渣をメタノール１０ｍｌに溶解し、フッ化アンモニウム３６０ｍｇを加え、２時間６０℃に保った。減圧下、濃縮し、メタノール１５ｍｌ、濃アンモニア水１５ｍｌを加え、室温で一晩撹拌した。溶媒を留去、残渣をエタノールで共沸し、シリカゲルカラムクロマトにより精製、更にＯＤＳ逆相カラムクロマトにより精製し、標記化合物２９ｍｇを得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ6）δ７．９８（１Ｈ，ｄｄ，Ｈ−６，Ｊ＝１．０，７．２Ｈｚ），７．２６，７．１９（２Ｈ，ｂｒ，ＮＨ2），６．４７（１Ｈ，ｄｄ，Ｈ−１′，Ｊ＝５．４，１３．２Ｈｚ），５．８５（１Ｈ，ｄ，３′−ＯＨ，Ｊ＝４．９Ｈｚ），５．７７（１Ｈ，ｄ，Ｈ−５，Ｊ＝７．３Ｈｚ），５．２２（１Ｈ，ｔ，５′−ＯＨ，Ｊ＝５．４Ｈｚ），４．９１（１Ｈ，ｄｔ，Ｈ−２′，Ｊ＝５．４，５０．８Ｈｚ），４．２５（１Ｈ，ｄｄｔ，Ｈ−３′，Ｊ＝４．９，５．４，１１．２Ｈｚ），３．７２（１Ｈ，ｄｔ，Ｈ−５′ａ，Ｊ＝５．４，１１．２Ｈｚ），３．６０（１Ｈ，ｄｔ，Ｈ−５′ｂ，Ｊ＝５．９，１１．２Ｈｚ），３．２２（１Ｈ，ｄｔ，Ｈ−４′，Ｊ＝５．４，５．９Ｈｚ）。
【００６８】
合成例２
１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシン〔式［Ｉ］，Ｒ＝Ｈ〕の合成
（１）  １，２：５，６−ジ−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−α−Ｄ−グルコフラノース〔式［ＶＩ］〕の合成
１，２：５，６−ジ−Ｏ−イソプロピリデン−α−Ｄ−アロフラノース［式Ｖ］２０．０ｇ（７６．８４ｍｍｏｌ）をＣＨ2Ｃｌ2  ２４０ｍｌに溶解し、０℃でＳＯ2Ｃｌ2  １２．３５ｍｌ（１５３．６８ｍｍｏｌ）を滴下し、１５分間撹拌後、イミダゾール５２．３ｇ（７６８．４０ｍｍｏｌ）を氷冷下で少量ずつ加え、室温で２〜３時間撹拌した。ｓａｔ．ＮａＨＣＯ3で反応停止後、ＣＨＣｌ3で抽出し、有機層をＮａ2ＳＯ4で乾燥させ溶媒を留去した。残渣を２−メトキシエタノール２４０ｍｌに溶解し、フッ化カリウム（スプレードライ品）４４．６４ｇ（７６８．４０ｍｍｏｌ）を加えて１３０℃で４〜６時間還流した。放冷後、溶媒を留去し、残渣を酢酸エチルと水で分配した。有機層をＨ2Ｏ×２，ｂｒｉｎｅで洗浄し、Ｎａ2ＳＯ4乾燥後、減圧乾固し、シリカゲルカラム精製（４００ｃｃ，５〜２０％  ＡｃＯＥｔ（Ｈｅｘ中））を行い、目的物を１２．９８ｇ（４９．４９ｍｍｏｌ）、収率６４％で得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δｐｐｍ  ５．９５（ｄ，１Ｈ，Ｈ−１，Ｊ1,2＝３．９Ｈｚ），５．０１（ｄｄ，１Ｈ，Ｈ−３，Ｊ3,4＝２．２Ｈｚ，Ｊ3,F＝４９．８Ｈｚ），４．７０（ｄｄ，１Ｈ，Ｈ−２，Ｊ1,2＝３．９Ｈｚ，Ｊ2,F＝１０．７Ｈｚ），４．２９（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｈ−５，Ｊ4,5＝８．３Ｈｚ，Ｊ5,6a＝５．９Ｈｚ，Ｊ5,6b＝４．９Ｈｚ），４．１２（ｄｄ，１Ｈ，Ｈ−６ａ，Ｊ5,6a＝５．９Ｈｚ，Ｊ6a,b＝８．８Ｈｚ），４．１１（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｈ−４，Ｊ3,4＝２．２Ｈｚ，Ｊ4,5＝８．３Ｈｚ，Ｊ4,F＝２９．０Ｈｚ），４．０３（ｄｄ，１Ｈ，Ｈ−６ｂ，Ｊ5,6b＝４．９Ｈｚ，Ｊ6a,b＝８．８Ｈｚ），１．５０，１．４５，１．３７，１．３３（ｓ，ｅａｃｈ  ３Ｈ，ｉｐｒ）。
【００６９】
（２）  ５，６−ジ−Ｓ，Ｏ−アセチル−１，２−Ｏ−イソプロピリデン−５−チオ−α−Ｄ−グルコフラノース〔式［ＶＩＩ］，Ｒ4＝Ｒ5＝Ａｃ〕の合成
１，２：５，６−ジ−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−α−Ｄ−グルコフラノース  １０．９ｇ（４１．５６ｍｍｏｌ）をＴＨＦ  ４０ｍｌ，２Ｎ  ＨＣｌ  ４０ｍｌに溶解し、室温で撹拌した。反応終了後、ＮａＨＣＯ3で中和し、不溶物をろ去した。ろ液をＣＨＣｌ3で抽出し、有機層をｂｒｉｎｅで洗浄し、Ｎａ2ＳＯ4で乾燥後溶媒を留去した後、シリカゲルカラム精製（３２０ｃｃ，３〜６％  ＭｅＯＨ（ＣＨＣｌ3中））を行い、１，２−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−α−Ｄ−グルコフラノース８．０２ｇ（３６．０９ｍｍｏｌ）を得た。得られた１，２−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−α−Ｄ−グルコフラノースはＣＨ2Ｃｌ2  １２０ｍｌに溶解し、ピリジン３．２０ｍｌ，ＤＭＡＰ  ４４ｍｇを加え、−５℃でＢｚＣｌ  ４．６１ｍｌ（３９．６８ｍｍｏｌ）のＣＨ2Ｃｌ2５０ｍｌを滴下した。−５℃で５時間反応を行い、反応終了確認後、ＭｅＯＨで１時間撹拌し反応を停止した。ＣＨＣｌ3とＨ2Ｏで分配し、有機層を０．５Ｎ  ＨＣｌ×２，ｓａｔ．ＮａＨＣＯ3×２，ｂｒｉｎｅで洗浄し、Ｎａ2ＳＯ4で乾燥した。溶媒を留去し、シリカゲルカラム精製（３２０ｃｃ，１０〜２５％  ＡｃＯＥｔ（Ｈｅｘ中））を行い、６−Ｏ−ベンゾイル−１，２−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−α−Ｄ−グルコフラノースを９．３３ｇ（２８．５９ｍｍｏｌ）、収率７９％で得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δｐｐｍ  ８．０９−８．０５（ｍ，２Ｈ，Ｂｚ），７．６０−７．４２（ｍ，３Ｈ，Ｂｚ），５．９９（ｄ，１Ｈ，Ｈ−１，Ｊ1,2＝３．９Ｈｚ），５．１４（ｄｄ，１Ｈ，Ｈ−３，Ｊ3,4＝２．０Ｈｚ，Ｊ3,F＝４９．８Ｈｚ），４．７４−４．７０（ｍ，２Ｈ，Ｈ−２，Ｈ−６ａ），４．４６（ｄｄ，１Ｈ，Ｈ−６ｂ，Ｊ5,6b＝５．９Ｈｚ，Ｊ6a,b＝１２．２Ｈｚ），４．２７−４．１８（ｍ，２Ｈ，Ｈ−４，Ｈ５），２．８３（ｂｒ，１Ｈ，５−ＯＨ），１．４７，１．３３（ｓ，ｅａｃｈ  ３Ｈ，ｉｐｒ）。
【００７０】
６−Ｏ−ベンゾイル−１，２−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−α−Ｄ−グルコフラノース  ９．３３ｇ（２８．５９ｍｍｏｌ）をピリジン８０ｍｌに溶解し、ＭｓＣｌ  ３．３２ｍｌ（４２．８８ｍｍｏｌ）を０℃で滴下し、室温で一晩撹拌した。０℃でＨ2Ｏを加え反応を停止した後、酢酸エチルで抽出し、有機層をｓａｔ．ＮａＨＣＯ3，ｂｒｉｎｅで洗浄し、Ｎａ2ＳＯ4で乾燥した。溶媒留去し、残渣にＭｅＯＨ  ８０ｍｌを加え、２８％ＮａＯＣＨ3  ７ｍｌ（３４．３１ｍｍｏｌ）を加えて室温で４５分間撹拌した。酢酸エチルと水で分配を行い、有機層をＮａ2ＳＯ4で乾燥後、シリカゲルカラム精製（２２０ｃｃ  ＡｃＯＥｔ：Ｈｅｘ＝５：１〜１：１）を行い、５，６−アンヒドロ−１，２−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−α−Ｌ−イドフラノース  ３．８２ｇ（６５％）、及び１，２−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−５−Ｏ−メタンスルホニル−α−Ｄ−グルコフラノース１．４０４ｇ（１６％）を得た。１，２−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−５−Ｏ−メタンスルホニル−α−Ｄ−グルコフラノースはＴＨＦ  １０ｍｌに溶解し、６０％ＮａＨ  ２０６ｍｇ（５．１４ｍｍｏｌ）で処理し、５，６−アンヒドロ−１，２−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−α−Ｌ−イドフラノースに変換させた。
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δｐｐｍ  ６．０４（ｄ，１Ｈ，Ｈ−１，Ｊ1,2＝３．９Ｈｚ），４．９６（ｄｄ，１Ｈ，Ｈ−３，Ｊ3,4＝２．４Ｈｚ，Ｊ3,F＝５０．３Ｈｚ），４．７１（ｄｄ，１Ｈ，Ｈ−２，Ｊ1,2＝３．９Ｈｚ，Ｊ2,F＝１１．２Ｈｚ），３．８９（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｈ−４，Ｊ3,4＝２．４Ｈｚ，Ｊ4,5＝５．９，Ｊ4,F＝３０．３Ｈｚ），３．２２（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｈ−５，Ｊ4,5＝５．９Ｈｚ，Ｊ5,6a＝４．４Ｈｚ，Ｊ5,6b＝２．９Ｈｚ），２．８８（ｔ，１Ｈ，Ｈ−６ａ，Ｊ＝４．４Ｈｚ），２．７１（ｄｄ，１Ｈ，Ｈ−６ｂ，Ｊ5,6b＝２．９Ｈｚ，Ｊ6a,b＝４．９Ｈｚ），１．４７，１．３３（ｓ，ｅａｃｈ  ３Ｈ，ｉｐｒ）。
【００７１】
５，６−アンヒドロ−１，２−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−α−Ｌ−イドフラノース３．８２ｇ（１８．７ｍｍｏｌ）をＭｅＯＨ  ９０ｍｌに溶解し、チオ尿素１．４２ｇ（１８．７ｍｍｏｌ）を加えて７時間還流した。放冷後、溶媒を留去し、残渣をＨ2ＯとＣＨＣｌ3で分配し、有機層をＮａ2ＳＯ4で乾燥した。溶媒留去し、５，６−アンヒドロ−１，２−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−５−チオ−α−Ｄ−グルコフラノースの残渣（３．９９ｇ）を得た。また、同様の方法により、１，２−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−５−Ｏ−メタンスルホニル−α−Ｄ−グルコフラノースのＮａＨ処理により得られた５，６−アンヒドロ−１，２−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−α−Ｌ−イドフラノース（未精製）より、５，６−アンヒドロ−１，２−Ｏ−イソプロピリデン−３−デオキシ−３−フルオロ−５−チオ−α−Ｄ−グルコフラノースの残渣（０．８７ｇ）を得た。合わせた残渣をＡｃＯＨ：Ａｃ2Ｏ＝１５ｍｌ：７５ｍｌに溶解し、酢酸カリウム３．４６ｇ（３５．２９ｍｍｏｌ）を加えて２０時間還流した。放冷後溶媒を留去し、酢酸エチルに懸濁し、不溶物をろ去した。ろ液をＨ2Ｏ×２，ｓａｔ．ＮａＨＣＯ3，ｂｒｉｎｅで洗浄し、Ｎａ2ＳＯ4乾燥後、減圧乾固し、シリカゲルカラム精製（２２０ｃｃ，１５〜２０％  ＡｃＯＥｔ（Ｈｅｘ中））を行い、５，６−ジ−Ｓ，Ｏ−アセチル−１，２−Ｏ−イソプロピリデン−５−チオ−α−Ｄ−グルコフラノース  ５．２ｇ（１６．１３ｍｍｏｌ）を収率７３％で得た。
融点：８８．９−９０．４℃
元素分析値：Ｃ13Ｈ19Ｏ6ＳＦ
計算値  Ｃ  ：  ４８．４４，    Ｈ  ：  ５．９４
分析値  Ｃ  ：  ４８．４９，    Ｈ  ：  ６．００
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δｐｐｍ  ５．９８（ｄ，１Ｈ，Ｈ−１，Ｊ1,2＝３．９Ｈｚ），４．９６（ｄｄ，１Ｈ，Ｈ−３，Ｊ3,F＝４９．６Ｈｚ），４．６８（ｄｄ，１Ｈ，Ｈ−２，Ｊ1,2＝３．９Ｈｚ），４．４６−４．３７（ｍ，３Ｈ，Ｈ−６ａ，Ｈ−６ｂ，Ｈ−４），４．１１（ｄｔ，１Ｈ，Ｈ−５），２．３６（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），２．０６（ｓ，３Ｈ，Ａｃ），１．４９（ｓ，３Ｈ，ｉｐｒ），１．３３（ｓ，３Ｈ，ｉｐｒ）。
【００７２】
（３）  メチル  ３，５−ジ−Ｏ−ベンゾイル−２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−Ｄ−アラビノフラノース〔式［ＶＩＩＩ］，Ｒ6＝Ｒ7＝Ｂｚ，Ｒ8＝Ｍｅ〕の合成
５，６−ジ−Ｓ，Ｏ−アセチル−１，２−Ｏ−イソプロピリデン−５−チオ−α−Ｄ−グルコフラノース  １００ｍｇ（０．３１ｍｍｏｌ）を９０％トリフルオロ酢酸（１．５ｍｌ）に溶解し、０℃で４時間撹拌した。酢酸エチルで希釈し、有機層をＨ2Ｏ×３，ｓａｔ．ＮａＨＣＯ3×２，ｂｒｉｎｅで洗浄し、Ｎａ2ＳＯ4乾燥後、溶媒留去した。この残渣をＭｅＯＨ  ０．８ｍｌに溶解し、ＮａＩＯ4  ５８．４ｍｇ（０．２７ｍｍｏｌ）のＨ2Ｏの溶液０．８ｍｌを室温で加え、反応終了後グリセリンを加えて３０分撹拌し、反応を停止した。不溶物をろ去し、ろ液を減圧乾固後、Ｈ2Ｏ×３／ＣＨＣｌ3で分配し、有機層をｂｒｉｎｅで洗浄し、Ｎａ2ＳＯ4で乾燥した。溶媒留去し、残渣を５％ＨＣｌ／ＭｅＯＨ  ２ｍｌに溶解し、４時間還流した。ＮａＨＣＯ3で中和後、不溶物をろ去、溶媒留去をした。残渣をピリジン２ｍｌに溶解し、ＢｚＣｌ  １５０μｌ（１．２９ｍｍｏｌ）を０℃で加え、室温で２．５時間撹拌した。ｓａｔ．ＮａＨＣＯ3で反応を停止後、ＣＨＣｌ3で抽出し、有機層を０．５Ｎ  ＨＣｌ，ｓａｔ．ＮａＨＣＯ3，ｂｒｉｎｅで洗浄し、Ｎａ2ＳＯ4で乾燥した。減圧乾固し、フラッシュシリカゲルカラム精製（１５ｃｃ，５％ＡｃＯＥｔ（Ｈｅｘ中））を行い、α及びβアノマーをそれぞれ２８ｍｇ、２４．５ｍｇ、更にアノマーの混合物として１３．１ｍｇ（ｔｏｔａｌ  ５４％）の目的物を得た。
【００７３】
（αアノマー）
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δｐｐｍ  ８．０３−７．９９（４Ｈ，ｍ，Ｂｚ），７．６０−７．３５（６Ｈ，ｍ，Ｂｚ），５．７７（１Ｈ，ｄｔ，Ｈ−１），５．２８（１Ｈ，ｄｄ，Ｈ−２，Ｊ2,F＝４８．３Ｈｚ），５．２４（１Ｈ，ｄ，Ｈ−３，Ｊ2,3＝２．０Ｈｚ），４．６１−４．４７（２Ｈ，ｍ，Ｈ−５ａ，５ｂ），４．０５（１Ｈ，ｄｔ，Ｈ−４），３．４２（３Ｈ，ｓ，ＯＭｅ）。
【００７４】
（βアノマー）
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δｐｐｍ  ８．０４−８．０２（４Ｈ，ｍ，Ｂｚ），７．５９−７．３１（６Ｈ，ｍ，Ｂｚ），６．０９（１Ｈ，ｄｔ，Ｈ−１，Ｊ1,2＝３．９Ｈｚ），５．３５（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｈ−２，Ｊ2,F＝５１．５Ｈｚ），４．９６（１Ｈ，ｄ，Ｈ−３），４．５７（２Ｈ，ｄｄｄ，Ｈ−５ａ，５ｂ，Ｊ5a,b＝１１．２Ｈｚ，Ｊ5a,4＝Ｊ4,5b＝６．４Ｈｚ），３．６９（１Ｈ，ｄｔ，Ｈ−４，Ｊ4,5a＝Ｊ4,5b＝６．４Ｈｚ），３．４３（３Ｈ，ｓ，ＯＭｅ）。
【００７５】
（４）  １−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシン〔式［Ｉ］，Ｒ＝Ｈ〕の合成
メチル  ３，５−ジ−Ｏ−ベンゾイル−２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−α−  及び  −β−Ｄ−アラビノフラノース  ２４．２ｍｇ（０．０６２ｍｍｏｌ）をＡｃＯＨ：Ａｃ2Ｏ＝２ｍｌ：２ｍｌに溶解し、濃硫酸  ０．２５ｍｌを０℃で加え、室温で１時間撹拌した。ＮａＯＡｃ  ４．５ｇで中和した後、ＣＨ2Ｃｌ2とＨ2Ｏで分配し、有機層をＮａ2ＳＯ4で乾燥した。溶媒留去後シリカゲルカラム精製（１０ｃｃ  １０％ＡｃＯＥｔ（Ｈｅｘ中））を行い、２３．５ｍｇ（０．０５６ｍｍｏｌ）、収率９１％で１−Ｏ−アセチル−３，５−ジ−Ｏ−ベンゾイル−２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−Ｄ−アラビノフラノースをα、βアノマーの混合物として得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δｐｐｍ  ８．０６−７．９４（ｍ，４Ｈ，Ｂｚ），７．６２−７．３０（ｍ，６Ｈ，Ｂｚ），６．２４（ｄｄ，０．４２Ｈ，Ｈ−１α，Ｊ1,2＝２．０Ｈｚ，Ｊ1,F＝１４．２Ｈｚ），６．１８（ｄ，０．５８Ｈ，Ｈ−１β，Ｊ1,2＝４．４Ｈｚ），６．０８（ｄｄｄ，０．５８Ｈ，Ｈ−３β，Ｊ3,4＝７．３Ｈｚ，Ｊ2,3＝９．３Ｈｚ，Ｊ3,F＝１１．７Ｈｚ），５．８５（ｄｔ，０．４２Ｈ，Ｈ−３α，Ｊ2,3＝Ｊ3,4＝３．９Ｈｚ，Ｊ3,F＝１２．２Ｈｚ），５．３９（ｄｄｄ，０．４２Ｈ，Ｈ−２α，Ｊ1,2＝２．０Ｈｚ，Ｊ2,3＝３．９Ｈｚ，Ｊ2,F＝４７．９Ｈｚ），５．３１（ｄｄｄ，０．５８Ｈ，Ｈ−２β，Ｊ1,2＝４．４Ｈｚ，Ｊ2,3＝９．３Ｈｚ，Ｊ2,F＝５０．８Ｈｚ），４．６９（ｄｄ，０．５８Ｈ，Ｈ−５βａ，Ｊ4,5a＝６．４Ｈｚ，Ｊ5a,b＝１１．２Ｈｚ），４．５５（ｄｄ，０．４２Ｈ，Ｈ−５αａ，Ｊ4,5a＝７．８Ｈｚ，Ｊ5a,b＝１１．７Ｈｚ），４．４９（ｄｄ，０．５８Ｈ，Ｈ５βｂ，Ｊ4,5b＝６．４，Ｊ5a,b＝１１．２Ｈｚ），４．４７（ｄｄ，０．４２Ｈ，Ｈ−５αｂ，Ｊ4,5b＝１．５Ｈｚ，Ｊ5a,b＝１１．７Ｈｚ），４．１１（ｄｄｄ，０．４２Ｈ，Ｈ−４α，Ｊ3,4＝４．４Ｈｚ，Ｊ4,5a＝７．８Ｈｚ，Ｊ4,5b＝１．５Ｈｚ），３．７４（ｑ，０．５８Ｈ，Ｈ−４β，Ｊ3,4＝Ｊ4,5a＝Ｊ4,5b＝６．４Ｈｚ），２．１２，２．１１（ｓ，ｔｏｔａｌ  ３Ｈ，Ａｃ）。
【００７６】
１−Ｏ−アセチル−３，５−ジ−Ｏ−ベンゾイル−２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−Ｄ−アラビノフラノース  １５０ｍｇ（０．３５８ｍｍｏｌ）をＣＨ2Ｃｌ2  １．５ｍｌに溶解し、３０％ＨＢｒ酢酸０．３ｍｌを加えて室温で２０分間撹拌した。氷水１５ｍｌを加えて反応を停止し、ＣＨ2Ｃｌ2で抽出した。有機層をｓａｔ．ＮａＨＣＯ3、氷水で洗浄し、Ｎａ2ＳＯ4乾燥した。３０℃以下で減圧乾固し、１−ブロモ体をオイルとして得た。この１−ブロモ体を、ＣＨ2Ｃｌ2  ２ｍｌを用いてシリル化したアセチルシトシン〔アセチルシトシン８２．３ｍｇ（０．５３８ｍｍｏｌ）をジクロロエタン２．５ｍｌに溶解し、ＢＳＡ  ２６７μｌ（１．０８ｍｍｏｌ）を加え、３時間還流した後、濃縮乾固することにより調製〕中に加え、８０℃、４ｍｍＨｇ以下の減圧下で５時間グリコシル化を行った。ＣＨＣｌ3に懸濁させ、未反応の塩基をろ去し、ろ液を濃縮したものをＭｅＯＨ：ＮＨ4ＯＨ＝３ｍｌ：３ｍｌに溶解し、一晩撹拌した。溶媒を留去し、フラッシュシリカゲルカラム精製（２０ｃｃ，ＣＨＣｌ3：ＭｅＯＨ＝１０：１〜３：１）し、１−（２−デオキシ−２−フルオロ−４−チオ−β−Ｄ−アラビノフラノシル）シトシン  ５９．３ｍｇ（０．２２７ｍｍｏｌ）、収率６３．４％をβアノマーとαアノマーの混合物として得た。ＨＰＬＣ（ＹＭＣ  Ａ−３１２，２７５ｎｍ，５％ＣＨ3ＣＮ（５０ｍＭ  ＴＥＡＡ中））により、β／αの生成比は５．０２であった。この混合体を合成例１と同様にしてβアノマーとαアノマーを分離した。
【００７７】
試験例１：培養細胞の増殖阻害活性（イン・ビトロ試験）
（方法）
９６穴プレートにサンプル溶液あるいはＭＥＭ−ハンクス培地１０μｌをあらかじめ入れておき、対数増殖期の細胞を５０００細胞／９０μｌ／ウェルとなるように１０％牛胎児血清添加ＲＰＭＩ１６４０培地で希釈後播種し、３７℃で３日間炭酸ガスインキュベ−タ−中で培養した。培養終了後、各ウェルに１０μｌのＭＴＴ溶液（５ｍｇ／ｍｌ（ＰＢＳ中））を加え、更に３７℃で４時間炭酸ガスインキュベ−タ−中で培養した。培養終了後、各ウェルに１００μｌの０．０２Ｎ塩酸／５０％ジメチルホルムアミド／２０％ＳＤＳを加え、撹拌して生成したホルマザンを溶解し、マイクロプレートリーダー（東ソーＭＰＲ４Ａｉ）により、５７０ｎｍ（試験波長）、６９０ｎｍ（参照波長）における吸光度を測定した。５０％阻止率を示すサンプル濃度（ＩＣ50）をプロビット法によりコンピューターソフトを用いて算出した。
【００７８】
なお、試験サンプルは１０ｍｇ／ｍｌとなるようにジメチルスルホキシドに溶解後４℃で保存し、これをＭＥＭ−ハンクス培地で希釈して試験に供した。
【００７９】
（結果）
本発明の化合物の試験結果を表１に示す。なお、ＣＣＲＦ−ＨＳＢ−２はヒト白血病細胞、ＫＢはヒト鼻咽腔癌細胞、ＭＫＮ−４５とＭＫＮ−２８はヒト胃癌細胞をそれぞれ示す。
【表１】
2005225866.tif 000018
【００８０】
試験例２：マウス肉腫Ｓ−１８０に対するインビボ抗腫瘍効果
（方法）
Ｓ−１８０マウス肉腫細胞をＩＣＲマウスの腹腔内で継代した。移植６〜７日目の腹部の膨らんだマウスを選び、腹水を採取し、滅菌ＰＢＳで５ｘ１０7細胞／ｍｌになるように希釈し、調製した細胞懸濁液を５週齢、雌性のＩＣＲマウスの体側皮下にマウス当たり０．１ｍｌ（５×１０6細胞）ずつ移植した。サンプルを生理食塩水に溶解し、移植３日後から１日１回１０日間マウスの体重１０ｇ当たり０．１ｍｌの量で静脈内投与した。対照群には用いたビヒクルを投与した。
移植４週間後に腫瘍を摘出して重量を測定し、投与群の腫瘍の重量を対照群の重量と比較することにより抗腫瘍効果を評価した。
【００８１】
（結果）
測定結果を表２に示す。
【表２】
2005225866.tif 000019
【００８２】
試験例３：ヒト大腸癌細胞株ＳＷ−４８に対するインビボ抗腫瘍効果（１）
（方法）
ＳＷ−４８細胞を１０％牛胎児血清を含むＲＰＭＩ１６４０培地中で培養し、対数増殖期にハーベストして、１ｘ１０7細胞／マウスとなるように５週齢の雌のＢＡＬＢ／ｃヌードマウスの体側皮下に移植した。サンプルを生理食塩水に溶解後、移植７日目から１日１回１０日間（ｑｄ ｘ １０）マウスに静脈内投与した。対照群には用いたビヒクル（vehicle）を投与した。
【００８３】
１週２回マウスの腫瘍の大きさを測定し、腫瘍の体積を下記式に従って算出した。サンプル投与群の腫瘍の増殖曲線と対照群の腫瘍の増殖曲線とを比較することで抗腫瘍効果を評価した。
【数１】
2005225866.tif 000020
【００８４】
（結果）
測定結果を図１に示す。なお、図中、Ｔｈｉｏ−ＦＡＣは本発明の化合物を、５−ＦＵは５−フルオロウラシルを、およびＦｕｒｔｕｌｏｎはフルツロンを示す。
【００８５】
試験例４：ヒト大腸癌細胞株ＳＷ−４８に対するインビボ抗腫瘍効果（２）
（方法）
ＳＷ−４８細胞を１０％牛胎児血清を含むＲＰＭＩ１６４０培地中で培養し、対数増殖期にハーベストして、１ｘ１０7細胞／マウスとなるように５週齢の雌のＢＡＬＢ／ｃヌードマウスの体側皮下に移植した。サンプルを０．５％カルボキシメチルセルロース含有生理食塩水に溶解または懸濁後、移植７日目から連日１０回または３日毎に４回経口投与した。対照群には用いたビヒクルを投与した。
【００８６】
１週２回マウスの腫瘍の大きさを測定し、腫瘍の体積を上記式に従って算出した。サンプル投与群の腫瘍の増殖曲線と対照群の腫瘍の増殖曲線とを比較することで抗腫瘍効果を評価した。
【００８７】
（結果）
測定結果を図２に示す。なお、図中、Ｔｈｉｏ−ＦＡＣは本発明の化合物を、、およびＦｕｒｔｕｌｏｎはフルツロンを示す。
【００８８】
製剤例１：錠剤
本発明の化合物                  ３０．０ｍｇ
微粉末セルロース                ２５．０ｍｇ
乳糖                            ３９．５ｍｇ
スターチ                        ４０．０ｍｇ
タルク                            ５．０ｍｇ
ステアリン酸マグネシム            ０．５ｍｇ
上記組成から常法によって錠剤を調製する。
【００８９】
製剤例２：カプセル剤
本発明の化合物                  ３０．０ｍｇ
乳糖                            ４０．０ｍｇ
スターチ                        １５．０ｍｇ
タルク                            ５．０ｍｇ
上記組成から常法によってカプセル剤を調製する。
【００９０】
製剤例３：注射剤
本発明の化合物                  ３０．０ｍｇ
グルコース                    １００．０ｍｇ
上記組成を注射用精製水に溶解して注射剤を調製する。
【産業上の利用可能性】
【００９１】
本発明の化合物は、優れた抗腫瘍作用を有し、医薬品としての開発が期待されるものである。また、本発明の製造方法は、安価な物質を原料とし、工程数が少なく、簡単な操作で実施することができ、極めて実用的なものである。
【図面の簡単な説明】
【００９２】
【図１】静脈内投与による本発明化合物のヒト大腸癌細胞株ＳＷ−４８に対するインビボ抗腫瘍効果を示したものである。
【図２】経口投与による本発明化合物のヒト大腸癌細胞株ＳＷ−４８に対するインビボ抗腫瘍効果を示したものである。
【図１】
2005225866.tif 000031
【図２】
2005225866.tif 000032