(57)【要約】【課題】  零電圧スイッチングができ，放電を安定的に起こすことができるプラズマディスプレイパネルの駆動装置，その駆動方法，及びプラズマディスプレイ装置を提供する。【解決手段】  電力回収回路においてインダクタとパネルキャパシタを共振させる前にインダクタにエネルギーを貯蔵した後，貯蔵されたエネルギーと共振を利用してパネルキャパシタを充電する。そして，電力回収用キャパシタにＶｓ／２より大きい電圧を貯蔵してパネルキャパシタを充電する。このようにすれば，回路に寄生成分がある場合にもパネルキャパシタをＶｓ電圧まで十分に充電させることができ，また，インダクタに残っているエネルギーを維持放電に利用することができる。さらに，パネルキャパシタの充電時間を放電時間より短縮して放電を安定化させることも可能となる。【選択図】  図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１電極と第２電極の間にパネルキャパシタが形成されるプラズマディスプレイパネルを駆動する装置において，
前記第１電極に第１端が電気的に接続された第１インダクタを含み，前記第１インダクタを通じて前記第１電極の電圧を第１電圧から第２電圧に変更する充放電部と，
前記第１電極の電圧が前記第２電圧に変更された後に前記第１電極を所定期間連続して前記第２電圧に維持する維持部と，
を含み，
前記充放電部は，前記第１インダクタに流れる電流値を増加させながら前記第１電極の電圧を前記第１電圧から第３電圧まで変更し，前記第１インダクタに流れる電流値を減少させながら前記第１電極の電圧を前記第３電圧から前記第２電圧まで変更し，
前記第３電圧は，前記第１電圧と前記第２電圧の中間に相当する第４電圧と前記第２電圧の間の電圧であることを特徴とする，プラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項２】
前記充放電部は，前記第１インダクタに第１エネルギーを蓄積した後，前記第１インダクタを通じて前記第１電極の電圧を変更することを特徴とする，請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項３】
前記維持部は，前記第１電極の電圧が前記第２電圧まで変更される間，及び，前記第１電極の電圧が前記第２電圧に維持される間，継続的に前記第２電極の電圧を前記第１電圧に維持することを特徴とする，請求項１または２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項４】
前記充放電部は，前記第４電圧と前記第２電圧の間の第５電圧の供給源，前記第１インダクタ，及び前記パネルキャパシタで形成される経路を通じて前記第１電極の電圧を変更することを特徴とする，請求項３に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項５】
前記充放電部は，前記第５電圧を充電するキャパシタを含むことを特徴とする，請求項４に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項６】
前記第１電極の電圧が前記第２電圧に変更された後に前記第１インダクタに第２エネルギーが残っていることを特徴とする，請求項５に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項７】
前記第１エネルギーは，前記第２エネルギーより大きいことを特徴とする，請求項６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項８】
前記第１エネルギーは，前記第２エネルギーより小さいことを特徴とする，請求項６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項９】
前記第１エネルギーは，前記第２エネルギーと同一であることを特徴とする，請求項６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項１０】
前記維持部が前記第２電極の電圧を前記第１電圧に維持している間に，前記充放電部は，前記第１電極の電圧を前記第２電圧から前記第１電圧まで変更することを特徴とする，請求項４に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項１１】
前記充放電部は，前記第１インダクタに流れる電流値を増加させながら前記第１電極の電圧を前記第２電圧から第６電圧まで変更し，前記第１インダクタに流れる電流値を減少させながら前記第１電極の電圧を前記第６電圧から前記第１電圧まで変更し，
前記第６電圧は，前記第４電圧と前記第２電圧の間の電圧であることを特徴とする，請求項１０に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項１２】
前記充放電部は，前記パネルキャパシタ，前記第１インダクタ，及び前記第５電圧の供給源で形成される経路を通じて前記第１電極の電圧を前記第１電圧に変更することを特徴とする，請求項１１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項１３】
前記第１電圧と第２電圧の差は，維持放電電圧であることを特徴とする，請求項４に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項１４】
前記第１電圧と前記第２電圧のいずれか一方は，接地電圧であることを特徴とする，請求項１３に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項１５】
前記第１電圧と前記第２電圧のいずれか一方は，前記維持放電電圧の半分に相当する電圧であることを特徴とする，請求項１３に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項１６】
前記充放電部は，前記第２電極に第１端が電気的に接続された第２インダクタをさらに含み，前記第１インダクタを通じて前記第１電極の電圧を前記第１電圧から前記第２電圧に変更する間に，前記第２インダクタを通じて前記第２電極の電圧を前記第２電圧から前記第１電圧に変更し，
前記維持部は，前記第２電極の電圧が前記第１電圧に変更された後に前記第２電極を所定期間連続して前記第１電圧に維持することを特徴とする，請求項１または２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項１７】
前記充放電部は，前記第２インダクタに流れる電流値を増加させながら前記第２電極の電圧を前記第２電圧から第５電圧まで変更し，前記第２インダクタに流れる電流値を減少させながら前記第２電極の電圧を前記第５電圧から前記第１電圧まで変更し，
前記第５電圧は，前記第４電圧と前記第１電圧の間の電圧であることを特徴とする，請求項１６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項１８】
前記充放電部は，前記第２インダクタに第２エネルギーを蓄積した後，前記第２インダクタを通じて前記第２電極の電圧を変更することを特徴とする，請求項１６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動装置。
【請求項１９】
第１電極と第２電極の間にパネルキャパシタが形成されるプラズマディスプレイパネルを駆動する方法において，
前記第１電極に第１端が接続された第１インダクタに流れる電流値を増加させながら前記パネルキャパシタを第１１電圧まで充電する第１段階と，
前記第１インダクタに流れる電流値を減少させながら前記パネルキャパシタを前記第１１電圧から第１２電圧まで充電する第２段階と，
を含み，
前記第１１電圧は，前記第１２電圧の半分に相当する第１３電圧と前記第１２電圧の間の電圧であることを特徴とする，プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２０】
前記第１段階前に前記第１インダクタに第１エネルギーを蓄積する段階をさらに含むことを特徴とする，請求項１９に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２１】
前記第１段階と第２段階の間，前記第２電極の電圧が第１４電圧に維持されることを特徴とする，請求項１９または２０に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２２】
第１５電圧の供給源，前記第１インダクタ，及び前記パネルキャパシタで形成される経路で前記パネルキャパシタが充電され，
前記第１５電圧，前記第１４電圧，前記第１３電圧，及び前記第１２電圧は，
第１３電圧＜（第１５電圧−第１４電圧）＜第１２電圧，
または，
第１２電圧＜（第１５電圧−第１４電圧）＜第１３電圧，
のいずれかの関係を有することを特徴とする，請求項２１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２３】
前記第１５電圧は，キャパシタによって供給されることを特徴とする，請求項２２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２４】
前記パネルキャパシタが前記第１２電圧に充電された後，前記第１インダクタに残っている第２エネルギーは，前記第１エネルギーより大きいことを特徴とする，請求項２０に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２５】
前記パネルキャパシタが前記第１２電圧に充電された後，前記第１インダクタに残っている第２エネルギーは，前記第１エネルギーより小さいことを特徴とする，請求項２０に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２６】
前記パネルキャパシタが前記第１２電圧に充電された後，前記第１インダクタに残っている第２エネルギーは，前記第１エネルギーと同一であることを特徴とする，請求項２０に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２７】
前記第１インダクタに流れる電流値を増加させながら前記パネルキャパシタを第１４電圧まで放電する第３段階と，
前記第１インダクタに流れる電流値を減少させながら前記パネルキャパシタを前記第１４電圧から接地電圧まで放電する第４段階と，
をさらに含むことを特徴とする，請求項１９に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２８】
前記第１４電圧は，前記第１３電圧と前記第１２電圧の間の電圧であることを特徴とする，請求項２７に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２９】
前記パネルキャパシタを前記第１２電圧まで充電する時間は，前記パネルキャパシタを前記接地電圧まで放電する時間より短いことを特徴とする，請求項２７に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３０】
前記第１段階前に前記第１インダクタに第１エネルギーを蓄積する段階と，
前記第２段階前に前記第１インダクタに第２エネルギーを蓄積する段階と，
をさらに含むことを特徴とする，請求項２７〜２９のいずれかに記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３１】
前記第１エネルギーは，前記第２エネルギーより大きいことを特徴とする，請求項３０に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３２】
前記第１段階と前記第２段階において，前記第１電極の電圧と前記第２電極の電圧が共に変更されることを特徴とする，請求項１９または２０に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３３】
前記第１段階と前記第２段階において，前記第１インダクタと前記第２電極に接続された第２インダクタを通じて前記パネルキャパシタが充電されることを特徴とする，請求項３２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３４】
前記第１段階前に前記第２インダクタに第２エネルギーを蓄積する段階をさらに含むことを特徴とする，請求項３３に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３５】
第１電極と第２電極の間にパネルキャパシタが形成されるプラズマディスプレイパネルを駆動する方法において，
前記第１電極の電圧と第２電極の電圧を第２１電圧に維持した状態で，前記第１電極に電気的に接続された第１インダクタに第１方向の電流を注入して第１エネルギーを蓄積する第１段階と，
前記第２電極の電圧を前記第２１電圧に維持した状態で，前記第１エネルギーが蓄積された前記第１インダクタと前記パネルキャパシタの間の共振を用いて前記第１電極の電圧を第２２電圧に変更する第２段階と，
前記第１電極の電圧を前記第２２電圧に維持し，前記第２電極の電圧を前記第２１電圧に維持する第３段階と，
を含み，
前記第２段階では，前記第１インダクタに流れる電流値を増加させながら前記第１電極の電圧を前記第２１電圧から第２３電圧まで変更した後に，前記第１インダクタに流れる電流値を減少させながら前記第１電極の電圧を前記第２３電圧から前記第２２電圧まで変更し，
前記第２３電圧は，前記第２１電圧と前記第２２電圧の中間に相当する第２４電圧と前記第２２電圧の間の電圧であることを特徴とする，プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３６】
前記第２１電圧と前記第２２電圧の差は，維持放電電圧であることを特徴とする，請求項３５に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３７】
前記第３段階は，前記第１インダクタに残っているエネルギーを減少させる段階をさらに含むことを特徴とする，請求項３５または３６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３８】
前記第１電極の電圧と第２電極の電圧を前記第２２電圧に維持した状態で，前記第１電極に電気的に接続された第２インダクタに第２方向の電流を注入して第２エネルギーを蓄積する第４段階と，
前記第２電極の電圧を前記第２２電圧に維持した状態で，前記第２エネルギーが蓄積された前記第２インダクタと前記パネルキャパシタの間の共振を用いて前記第１電極の電圧を前記第２１電圧に変更する第５段階と，
をさらに含むことを特徴とする，請求項３５または３６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３９】
前記第２インダクタは，前記第１インダクタであり，
前記第２方向は，前記第１方向と反対方向であることを特徴とする，請求項３８に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４０】
第１電極と第２電極の間にパネルキャパシタが形成されるプラズマディスプレイパネルを駆動する方法において，
前記第１電極に電気的に接続された第１インダクタに第１方向の電流を注入して第１エネルギーを蓄積し，前記第２電極に電気的に接続される第２インダクタに第２方向の電流を注入して第２エネルギーを蓄積する第１段階と，
前記第１インダクタと前記第２インダクタと前記パネルキャパシタとの間の共振と，前記第１エネルギーと前記第２エネルギーを用いて，前記第１電極の電圧を第３１電圧から第３２電圧に変更し，前記第２電極の電圧を前記第３２電圧から前記第３１電圧に変更する第２段階と，
前記第１電極の電圧を前記第３２電圧に維持し，前記第２電極の電圧を前記第３１電圧に維持する第３段階と，
を含み，
前記第２段階では，前記第１インダクタに流れる電流値を増加させながら前記第１電極の電圧を前記第３１電圧から第３３電圧まで変更した後に，前記第１インダクタに流れる電流値を減少させながら前記第１電極の電圧を前記第３３電圧から前記第３２電圧まで変更し，
前記第３３電圧は，前記第３１電圧と前記第３２電圧の中間に相当する第３４電圧と前記第３２電圧の間の電圧であることを特徴とする，プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４１】
前記第３１電圧と前記第３２電圧の差は，維持放電電圧であることを特徴とする，請求項４０に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４２】
前記第３段階は，前記第１インダクタ及び第２インダクタに残っているエネルギーを減少させる段階をさらに含むことを特徴とする，請求項４０または４１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４３】
前記第１電極に電気的に接続された第３インダクタに第３方向の電流を注入して第３エネルギーを蓄積し，前記第２電極に電気的に接続される第４インダクタに第４方向の電流を注入して第４エネルギーを蓄積する第４段階と，
前記第３インダクタと前記第４インダクタと前記パネルキャパシタとの間の共振と，前記第３エネルギーと前記第４エネルギーを用いて，前記第１電極の電圧を前記第３２電圧から前記第３１電圧に変更し，前記第２電極の電圧を前記第３１電圧から前記第３２電圧に変更する第５段階と，
前記第１電極の電圧を前記第３１電圧に維持し，前記第２電極の電圧を前記第３２電圧に維持する第６段階と，
をさらに含むことを特徴とする，請求項４０または４１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４４】
前記第３インダクタは，前記第１インダクタであり，
前記第３方向は，前記第１方向と反対方向であり，
前記第４インダクタは，前記第２インダクタであり，
前記第４方向は，前記第２方向と反対方向であることを特徴とする，請求項４３に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４５】
少なくとも二つの電極の間にパネルキャパシタが形成されるプラズマディスプレイパネルと，
前記電極に電気的に接続されるインダクタを有し，前記電極に駆動電圧を印加する駆動回路と，
を含み，
前記駆動回路は，
前記インダクタに流れる電流値を増加させながら前記パネルキャパシタを所定電圧の半分より大きい電圧まで充電し，
前記インダクタに流れる電流値を減少させながら前記パネルキャパシタを前記所定電圧まで充電することを特徴とする，プラズマ表示装置。
【請求項４６】
前記駆動回路は，前記パネルキャパシタを充電する前に前記インダクタに所定量のエネルギーを蓄積することを特徴とする，請求項４５に記載のプラズマ表示装置。
【請求項４７】
第１電極と第２電極の間にパネルキャパシタが形成されるプラズマディスプレイパネルと，
前記第１電極に電気的に相互並列に接続される第１インダクタと第２インダクタを有し，前記第１電極に駆動電圧を印加する駆動回路と，
を含み，
前記駆動回路は，
前記第１インダクタに流れる電流値を増加させながら前記パネルキャパシタを所定電圧の半分より大きい電圧まで充電し，
前記第１インダクタに流れる電流値を減少させながら前記パネルキャパシタを前記所定電圧まで充電し，
前記第２インダクタを通じて前記パネルキャパシタを放電させることを特徴とする，プラズマ表示装置。
【請求項４８】
前記駆動回路は，前記パネルキャパシタを充電する前に前記第１インダクタに所定量のエネルギーを蓄積することを特徴とする，請求項４７に記載のプラズマ表示装置。
【請求項４９】
前記駆動回路は，前記パネルキャパシタを放電する前に前記第２インダクタに所定量のエネルギーを蓄積することを特徴とする，請求項４７または４８に記載のプラズマ表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は，プラズマディスプレイパネルの駆動装置，その駆動方法，及びプラズマ表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
プラズマディスプレイパネルは，気体放電によって生成されたプラズマを利用して文字または映像を表示する平面表示装置であって，その大きさに応じて数十から数百万個以上の画素がマトリックス形態に配列されている。このようなプラズマディスプレイパネルは，印加される駆動電圧波形の形態と各画素に対応する放電セル（以後，「セル」と記す）の構造によって直流型と交流型に区分される。
【０００３】
直流型プラズマディスプレイパネルにおいては，電極が放電空間にそのまま露出しており，電圧が印加される間，電流が放電空間にそのまま流れてしまう。したがって，この電流を制限するために抵抗を挿入しなければならないという短所がある。これに対して，交流型プラズマディスプレイパネルにおいては，電極を誘電体層が覆っているので，直列キャパシタンス成分を形成し電流が制限される。したがって，放電時イオンの衝撃から電極が保護されるので，直流型に比べて寿命が永いという長所がある。
【０００４】
図１は，交流型プラズマディスプレイパネルの一部斜視図である。
【０００５】
図１に示したように，ガラス基板１上（図では下側）には誘電体層２及び保護膜３で覆われた走査電極４と維持電極５が対をなして平行に設置される。ガラス基板６上（図でも上側）には絶縁体層７で覆われた複数のアドレス電極８が設置される。隣接するアドレス電極８の間にある絶縁体層７上には，アドレス電極８と平行に隔壁９が形成されている。また，絶縁体層７の表面及び隔壁９の両側面には，蛍光体１０が形成されている。ガラス基板１とガラス基板６は，基板１に形成された走査電極４及び維持電極５に対してアドレス電極８が直交するように，放電空間１１を隔てて対向して配置されている。アドレス電極８と，対になる走査電極４及び維持電極５との交差部にある放電空間がセル１２，つまり各画素を形成する。
【０００６】
従来の交流型プラズマディスプレイパネルは，このような構造を有するため，放電電圧を任意の２電極間，例えば，アドレス電極８と走査電極４の間，または，走査電極４と維持電極５の間に印加した場合に，一瞬間の放電が生じても，放電によって発生した電荷（電子または正イオン）が誘電体層２の表面に付着して電圧降下を生じさせ，放電を停止させる。次に放電を起こさせるためには，印加電圧の極性を反転させる必要がある。また，高輝度発光のためには，単発的な放電ではなく毎秒十万回以上の放電が必要である。
【０００７】
図２は，プラズマディスプレイパネルの電極配列を示す。
【０００８】
図２に示すように，プラズマディスプレイパネルの電極は，ｍ×ｎのマトリックス形態を有しており，具体的に見ると，列方向にはアドレス電極Ａ１〜Ａｍが延びて配列されており，行方向には走査電極Ｙ１〜Ｙｎ及び維持電極Ｘ１〜Ｘｎが延びて配列されている。図２に示したセル１２は，図１に示したセル１２に対応する。このうち，走査電極Ｙ１〜Ｙｎは，２種類の方法で駆動され，維持電極Ｘ１〜Ｘｎは全部をまとめて同一電圧波形で同時に駆動される。したがって，維持電極Ｘ１〜Ｘｎは，食器のフォークのような形に接続されており，以下，フォークの柄に相当する部分を並列駆動線と称する。走査電極Ｙ１〜Ｙｎも同様な構造であるが，各Ｙ電極（走査電極）と並列駆動線の間にはスイッチが介在している。
【０００９】
一般に，交流型プラズマディスプレイパネルを駆動する際には，１画面（＝１フレーム）を８〜１２個のサブフレームに分解し，各サブフレームにおいて所定回数の発光放電を行う。そして，この駆動方法は，３種の動作期間，即ち，リセット期間，アドレシング期間，維持（発光）期間で構成される。
【００１０】
リセット期間は，セルのアドレシング動作が円滑に行なわれるようにするために各セルの状態を初期化する期間であり，アドレシング期間は，パネル内の点灯させるセルと点灯させないセルを区別して，点灯させるセル（アドレシングされたセル）に壁電荷を積む（壁面に付着する電荷量を増す）動作を行う期間である。維持期間は，アドレシングされたセルに実際に画像を表示させるために所定回数の放電を行う期間である。消去期間は，セルの壁電荷を減少させて維持放電を終了する期間である。
【００１１】
交流型プラズマディスプレイパネルは，その維持（発光）放電のための走査電極及び維持電極が容量性負荷として作用するために，走査電極及び維持電極に対するキャパシタンス成分（以下，「パネルキャパシタ」と言う）を有することになる。したがって，維持放電の電圧を印加するためには，放電のための消費電力に加えて，キャパシタンス（パネルキャパシタ）に所定の電圧を発生させる電荷注入用の無効電力が大量に必要となる。このような無効電力を回収して再使用する回路を電力回収回路と言う。
【００１２】
このような電力回収回路として，Ｗｅｂｅｒによって提案された回路（下記特許文献１，２参照）がある。Ｗｅｂｅｒの電力回収回路は，インダクタとパネルキャパシタの共振を利用してパネルキャパシタを維持放電電圧（Ｖｓ）まで充電させ，接地電圧（零ボルト）まで放電させるものである。そして，共振のためにＶｓ／２電圧を充電する外部キャパシタが必要となる。
【００１３】
【特許文献１】米国特許第４，８６６，３４９号明細書
【特許文献２】米国特許第５，０８１，４００号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
上記文献に記載の電力回収回路によれば，理想的な場合には，共振だけでパネルキャパシタの端子電圧を維持放電電圧（Ｖｓ）まで上昇させることが可能である。しかしながら，現実の回路では寄生成分のために，維持放電電圧（Ｖｓ）まで上昇させることができない。したがって，パネルキャパシタの端子電圧を維持放電電圧（Ｖｓ）に維持するためのスイッチングを行う場合，零電圧スイッチングが不可能になり，これによりスイッチの導通時にスイッチング損失が非常に大きくなるという問題がある。また，従来の電力回収回路では，インダクタとパネルキャパシタの間の共振のみが利用されるため，パネルキャパシタの端子電圧の上昇時間が長くなり，パネルの放電が電圧の上昇中に起こること可能性がある。この場合，良好な発光が得られないおそれがある。
【００１５】
本発明は，このような問題に鑑みてなされたもので，その目的は，零電圧スイッチングが可能であり，安定的な放電が得られるプラズマディスプレイパネルの駆動装置，その駆動方法，及びプラズマ表示装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
上記課題を解決するために，本発明の第１の観点によれば，第１電極と第２電極の間にパネルキャパシタが形成されるプラズマディスプレイパネルを駆動する装置が提供される。この駆動装置は，充放電部と維持部を含む。充放電部は第１電極に第１端が電気的に接続された第１インダクタを含み，第１インダクタを通じて第１電極の電圧を第１電圧（例えば，０Ｖ（または維持放電電圧Ｖｓ））から第２電圧（例えば，維持放電電圧Ｖｓ（または０Ｖ））に変更する。維持部は第１電極の電圧が第２電圧に変更された後に第１電極を所定期間連続して第２電圧に維持する。そして，充放電部は，第１インダクタに流れる電流値を増加させながら第１電極の電圧を第１電圧から第３電圧まで変更し，第１インダクタに流れる電流値を減少させながら第１電極の電圧を第３電圧から第２電圧まで変更する。このとき，第３電圧は，第１電圧と第２電圧の中間に相当する第４電圧（例えば，Ｖｓ／２）と第２電圧の間の電圧である。なお本発明において，電圧を維持するという表現は，特定２点間の電位差が時間経過等によって変化していても，その変化が設計上許容できる範囲内にあり，更に変化の原因が，当業者の設計慣行においては無視されている寄生要素，例えば，配線間漏洩電流である場合，または第１点の電位を，所謂ボルテージホロワー回路を経由して若しくはアナログ／ディジタル変換装置及びディジタル／アナログ変換装置を経由して，第２点に再現するときの誤差である場合を含む。
【００１７】
上記課題を解決するために，本発明の第２の観点によれば，第１電極と第２電極の間にパネルキャパシタが形成されるプラズマディスプレイパネルを駆動する方法が提供される。この駆動方法は，第１電極に第１端が接続された第１インダクタに流れる電流値を増加させながらパネルキャパシタを第１１電圧まで充電する第１段階，そして第１インダクタに流れる電流値を減少させながらパネルキャパシタを第１２電圧（例えば，維持放電電圧Ｖｓ）まで充電する第２段階を含む。ここで，第１１電圧は，第１２電圧の半分に相当する第１３電圧（例えば，Ｖｓ／２）と第１２電圧の間の電圧である。
【００１８】
上記課題を解決するために，本発明の第３の観点によれば，第１電極と第２電極の間にパネルキャパシタが形成されるプラズマディスプレイパネルを駆動する方法が提供される。この方法は，第１電極の電圧と第２電極の電圧を第２１電圧（例えば，０Ｖ（または維持放電電圧Ｖｓ））に維持した状態で，第１電極に電気的に接続された第１インダクタに第１方向の電流を注入して第１エネルギーを蓄積する第１段階，第２電極の電圧を第２１電圧に維持した状態で，第１エネルギーと第１インダクタ及びパネルキャパシタの間の共振を用いて第１電極の電圧を第２２電圧（例えば，維持放電電圧Ｖｓ（または０Ｖ））に変更する第２段階，そして第１電極の電圧を第２２電圧に維持し，第２電極の電圧を第２１電圧に維持する第３段階を含む。第２段階は，第１インダクタに流れる電流値を増加させながら第１電極の電圧を第２１電圧から第２３電圧まで変更する段階，そして第１インダクタに流れる電流値を減少させながら第１電極の電圧を第２３電圧から第２２電圧まで変更する段階を含む。ここで，第２３電圧は，第２１電圧と第２２電圧の中間に相当する第２４電圧（例えば，Ｖｓ／２）と第２２電圧の間の電圧である。
【００１９】
上記課題を解決するために，本発明の第４の観点によれば，第１電極と第２電極の間にパネルキャパシタが形成されるプラズマディスプレイパネルを駆動する方法が提供される。この方法は，第１電極に電気的に接続された第１インダクタに第１方向の電流を注入して第１エネルギーを蓄積し，第２電極に電気的に接続される第２インダクタに第２方向の電流を注入して第２エネルギーを蓄積する第１段階，第１インダクタとパネルキャパシタの間の共振と，第１エネルギーを用いて，第１電極の電圧を第３１電圧（例えば，０Ｖ（または維持放電電圧Ｖｓ））から第３２電圧（例えば，維持放電電圧Ｖｓ（または０Ｖ））に変更し，第２インダクタとパネルキャパシタの間の共振と，第２エネルギーを用いて，第２電極の電圧を第３２電圧から第３１電圧に変更する第２段階，そして第１電極の電圧を第３２電圧に維持し，第２電極の電圧を第３１電圧に維持する第３段階を含む。第２段階は，第１インダクタ（及び第２インダクタ）に流れる電流値を増加させながら第１電極の電圧を第３１電圧から第３３電圧まで変更する段階，そして第１インダクタ（及び第２インダクタ）に流れる電流値を減少させながら第１電極の電圧を第３３電圧から第３２電圧まで変更する段階を含む。ここで，第３３電圧は，第３１電圧と第３２電圧の中間に相当する第３４電圧（例えば，Ｖｓ／２）と第３２電圧の間の電圧である。
【００２０】
上記課題を解決するために，本発明の第５の観点によれば，プラズマディスプレイパネルと駆動回路を含むプラズマ表示装置が提供される。プラズマディスプレイパネルには，少なくとも二つの電極の間にパネルキャパシタが形成されており，駆動回路は，電極に電気的に接続されるインダクタを含んで電極に駆動電圧を印加する。そして，駆動回路は，インダクタに流れる電流値を増加させながらパネルキャパシタを所定電圧の半分より大きい電圧まで充電し，インダクタに流れる電流値を減少させながらパネルキャパシタを所定電圧まで充電する。
【００２１】
上記課題を解決するために，本発明の第６の観点によれば，第１電極と第２電極の間にパネルキャパシタが形成されるプラズマディスプレイパネル，そして第１電極に各々接続される第１インダクタと第２インダクタを有し，第１電極に駆動電圧を印加する駆動回路を含む。駆動回路は，第１インダクタに流れる電流値を増加させながらパネルキャパシタを所定電圧の半分より大きい電圧まで充電し，第１インダクタに流れる電流値を減少させながらパネルキャパシタを所定電圧まで充電し，第２インダクタを通じてパネルキャパシタを放電させる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば，回路に寄生成分が存在する場合であっても，パネルキャパシタを維持放電電圧まで安定的に充電でき，これにより零電圧スイッチングが可能となる。また，セルの放電が安定化する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下に添付図面を参照しながら，本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお，本明細書および図面において，実質的に同一の機能構成を有する構成要素については，同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００２４】
図面において，本実施の形態を明確に説明するために，説明と関係ない部分は省略した。また，ある部分が他の部分と接続されていると説明されている場合，これは直接的に接続されている状態だけでなく，その中間に他の素子を介在させて電気的に接続されている状態も含む。
【００２５】
図３は，本発明の実施の形態に係るプラズマ表示装置の概略的な概念図である。
【００２６】
図３に示すように，本発明の実施の形態に係るプラズマ表示装置は，プラズマディスプレイパネル１００，アドレス駆動部２００，走査・維持駆動部３００，及び制御部４００を含む。
【００２７】
プラズマディスプレイパネル１００は，列方向に延びている複数のアドレス電極Ａ１〜Ａｍと，行方向に互いに対になって延びている複数の走査電極及び維持電極（以下，各々「Ｙ電極Ｙｉ」，「Ｘ電極Ｘｉ」と言う，ｉ＝１〜ｎ）とを含む。アドレス駆動部２００は，制御部４００からアドレス駆動制御信号を受信して，サブフレームを表示させようとするセルを選択するため，アドレス信号を当該アドレス電極Ａｊ（ｊ＝１〜ｍ）に印加する。これによって，アドレス放電が起こる。
【００２８】
このアドレス放電は，通常，１水平線（行）の全セルをまとめて一度に実行されるため，当該Ｙ電極Ｙｉを論理的低レベル（以下，「Ｌレベル」と言う）に，他のＹ電極を論理的高レベル（以下，「Ｈレベル」と言う）にした状態で，点灯／非点灯パターン信号を全アドレス電極Ａ１〜Ａｍに印加し，短時間放電させて壁電荷の行パターンを形成する。このような行パターン形成を全Ｙ電極Ｙ１〜Ｙｎについて実行し，１サブフレーム全体のアドレシングを終了する。
【００２９】
次に，走査・維持駆動部３００は，制御部４００から維持放電制御信号を受信して，全Ｙ電極Ｙ１〜Ｙｎの並列駆動線と全Ｘ電極Ｘ１〜Ｘｎの並列駆動線の間に維持放電パルスを入力することによって，選択されたセルに対して維持放電（発光放電）をサブフレーム毎に所定回数反復して行ない，所定輝度のサブフレーム画像を表示する。制御部４００は，外部から映像信号を受信して分析し，アドレス駆動制御信号と維持放電制御信号を生成してメモリーに蓄積し，まとめて読み出して，アドレス駆動部２００と走査・維持駆動部３００に伝達する。
【００３０】
本発明の実施の形態に係る走査・維持駆動部３００は，無効電力を回収して再使用する回路である電力回収回路を含む。本発明の実施の形態に係る電力回収回路を図４に示す。なお，以下の説明では，Ｙ電極とＸ電極の間で放電させる場合のみを記しているが，本実施の形態はＡ電極（アドレス電極）とＹ電極の間の放電にも適用できる。本実施の形態に係るＹ電極とＸ電極はそれぞれ，発明に係る第１電極と第２電極（またはその逆）に対応する。また，Ａ電極とＹ電極も第１電極と第２電極（またはその逆）に対応し得る。
【００３１】
図４に示すように，本発明の実施の形態に係る電力回収回路は，Ｙ電極維持部３１０，Ｘ電極維持部３２０，Ｙ電極充放電部３３０，及びＸ電極充放電部３４０を含む。
【００３２】
Ｙ電極維持部３１０は，維持放電電圧Ｖｓと接地電圧（零ボルト）の間に直列に接続される２個のスイッチＹｓ，Ｙｇを含み，Ｘ電極維持部３２０は，維持放電電圧Ｖｓと接地電圧の間に直列に接続される２個のスイッチＸｓ，Ｘｇを含む。そしてスイッチＹｓ，Ｙｇの接続点は，パネルキャパシタＣｐの一端側（図面左側）にあるＹ電極に接続され，スイッチＸｓ，Ｘｇの接続点は，パネルキャパシタＣｐの他端側（図面右側）にあるＸ電極に接続される。スイッチＹｓ，Ｙｇ，Ｘｓ，Ｘｇとして，各々ボディーダイオードを有するＭＯＳＦＥＴ(Metal-Oxide
Semiconductor Field-Effect Transistor)を採用することができる。ただし，図４に示したＮチャネル型ＭＯＳＦＥＴの場合，スイッチＹｓ，Ｘｓのボディ電位は高電圧の高周波であるから，雑音発生軽減のためのシールド構造（例えば，Ｎ型基板−Ｐ型ボディ拡散層−Ｎ型ソース／ドレイン拡散層）が必要になる。雑音発生軽減のための他の方法は，スイッチＹｓ，ＸｓとしてＰチャネル型ＭＯＳＦＥＴを使うことであり，この場合には雑音放射面積を，図４に示したＮチャネル型ＭＯＳＦＥＴの十分の一程度に縮減できると共に，ゲート信号の振幅も１ボルト程度に小さくできる。なお，放電電圧に比して半導体装置の閾値電圧が小さいので，以下の各種計算では，閾値電圧を零と看做して近似処理する。
【００３３】
パネルキャパシタＣｐ両端の電圧Ｖｙ，Ｖｘは，これら４個のスイッチＹｓ，Ｙｇ，Ｘｓ，Ｘｇのスイッチング動作によって維持放電電圧Ｖｓまたは接地電圧を維持することができる。
【００３４】
Ｙ電極充放電部３３０は，スイッチＹｒ，Ｙｆ，インダクタＬ１（第１インダクタ），及び電力回収用キャパシタＣｙｅｒ１，Ｃｙｅｒ２を含む。インダクタＬ１の第１端は，Ｙ電極に接続されており，スイッチＹｒ，Ｙｆは，インダクタＬ１の第２端とキャパシタＣｙｅｒ１，Ｃｙｅｒ２の接続点の間に相互並列に接続されている。そして，Ｙ電極充放電部３３０は，スイッチＹｒ，Ｙｆに各々接続されるダイオードＤｙ１，Ｄｙ２をさらに含むようにしてもよい。このようなダイオードＤｙ１，Ｄｙ２は，スイッチＹｒ，Ｙｆのボディーダイオードのために生じることがある電流経路を遮断する。このような構成を有するＹ電極充放電部３３０は，インダクタＬ１とパネルキャパシタＣｐの共振を利用して，Ｙ電極を維持放電電圧Ｖｓまで充電し，接地電圧まで放電する役割を果たす。
【００３５】
Ｘ電極充放電部３４０は，スイッチＸｒ，Ｘｆ，インダクタＬ２（第２インダクタ），及び電力回収用キャパシタＣｘｅｒ１，Ｃｘｅｒ２を含む。インダクタＬ２の第１端は，Ｘ電極に接続されており，スイッチＸｒ，Ｘｆは，インダクタＬ２の第２端とキャパシタＣｘｅｒ１，Ｃｘｅｒ２の接続点の間に相互並列に接続されている。そして，Ｘ電極充放電部３４０は，スイッチＸｒ，Ｘｆに各々接続されるダイオードＤｘ１，Ｄｘ２をさらに含むようにしてもよい。このようなダイオードＤｘ１，Ｄｘ２は，スイッチＹｒ，Ｙｆのボディーダイオードのために生じることがある電流経路を遮断する。このような構成を有するＸ電極充放電部３４０は，インダクタＬ２とパネルキャパシタＣｐの共振を利用して，パネルキャパシタＣｐのＸ電極を維持放電電圧Ｖｓまで充電し，接地電圧まで放電する役割を果たす。
【００３６】
同様に，スイッチＹｒ，Ｙｆ，Ｘｒ，Ｘｆとして，各々ボディーダイオードを有するＭＯＳＦＥＴを採用することができる。
【００３７】
（第１の実施の形態）
次に，図５，図６ａ〜図６ｈ，図７〜図９を参照しながら，本発明の第１の実施の形態に係る電力回収回路の時系列的動作変化を説明する。ここで，動作変化は１６個のモードＭ１〜Ｍ１６で一巡し，モード変化はスイッチの操作によって生じる。そして，ここで「共振」と称している現象は，連続的発振ではなく，スイッチＹｒ，Ｙｆ，Ｘｒ，Ｘｆの導通時に生じる，インダクタＬ１とパネルキャパシタＣｐの組み合わせ，または，インダクタＬ２とパネルキャパシタＣｐの組み合わせによる電圧及び電流の変化現象である。また，各スイッチの波形図では，Ｌレベルが遮断，Ｈレベルが導通を意味する。
【００３８】
図５は，本発明の第１の実施の形態に係る電力回収回路の動作タイミング図であり，図６ａ〜図６ｈは，同実施の形態に係る電力回収回路の各モードでの電流経路を示す図面である。図７は，同実施の形態に係る電力回収回路に備えられた電力回収用キャパシタの放電及び充電電流を示す図面である。図８は，同実施の形態に係る電力回収回路の第２モードＭ２での等価回路図であり，図９は，セルの壁電荷状態を示す図面である。
【００３９】
本発明の第１の実施の形態に係る電力回収回路においては，第１モードＭ１が始まる前にスイッチＹｇ，Ｘｇが導通してパネルキャパシタＣｐのＹ電極（図面左側）及びＸ電極（図面右側）の電圧Ｖｙ，Ｖｘが各々零ボルトに維持されているものとする。そして，キャパシタＣｙｅｒ１，Ｃｙｅｒ２，Ｃｘｅｒ１，Ｃｘｅｒ２には各々Ｖ１，Ｖ２，Ｖ３及びＶ４の電圧が充電されている。
【００４０】
１．第１モードＭ１（図６ａ参照）
図５に示したように，第１モードＭ１区間では，スイッチＹｇ，Ｘｇが導通した状態でスイッチＹｒが導通に転じる。スイッチＹｇ，Ｘｇが導通した状態でスイッチＹｒが導通すれば，図６ａに示したように，キャパシタＣｙｅｒ２，スイッチＹｒ，インダクタＬ１，スイッチＹｇに電流経路が形成される。したがって，図５に示したように，インダクタＬ１に流れる矢印方向の電流ＩＬ１は，Ｖ２／Ｌ１の増加速度で線形的に増加し，インダクタＬ１には磁気エネルギーが蓄積される。また，この電流によってキャパシタＣｙｅｒ２の電圧Ｖ２が変化すれば，キャパシタＣｙｅｒ１にも電流が流れる。
【００４１】
２．第２モードＭ２（図６ｂ参照）
図５に示したように，第２モードＭ２区間では，スイッチＹｒ，Ｘｇが導通した状態でスイッチＹｇが遮断する。その結果，図６ｂに示したように，キャパシタＣｙｅｒ２，スイッチＹｒ，インダクタＬ１，パネルキャパシタＣｐ，スイッチＸｇに電流経路が形成されて，インダクタＬ１とパネルキャパシタＣｐの間で共振が発生する。この共振によって，Ｙ電極電圧Ｖｙは増加，つまり，パネルキャパシタＣｐが充電される。そして，Ｙ電極電圧Ｖｙは，第１モードＭ１で電流経路全体に貯蔵されたエネルギー成分のため，回路に寄生成分があっても，維持放電電圧Ｖｓまで十分に上昇することができる。
【００４２】
３．第３モードＭ３（図６ｃ参照）
図５に示したように，第３モードＭ３区間では，スイッチＹｒ，Ｘｇが導通した状態でスイッチＹｓが導通する。
【００４３】
近似的に見れば，Ｙ電極電圧Ｖｙは，スイッチＹｓのボディーダイオードのために維持放電電圧Ｖｓを超えない。Ｙ電極電圧Ｖｙが維持放電電圧Ｖｓを超えようとしたときには，自動的にスイッチＹｓのボディーダイオードが導通し，これを阻止する。また，第３モードＭ３になると，スイッチＹｓのチャンネルが導通する。したがって，スイッチＹｓは，ドレーン−ソースの間の電圧が零ボルトの状態で導通する零電圧スイッチングをするので，ボディーダイオードの電力損失を無視すれば，スイッチＹｓのスイッチング損失が発生しないことになる。このようにスイッチＹｓが導通すれば，Ｙ電極電圧Ｖｙは，維持放電電圧Ｖｓに維持されるようになる。したがって，パネルキャパシタＣｐの両端電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）（以下，「パネル電圧」と言う）が維持放電電圧Ｖｓに維持されてパネルは発光する。
【００４４】
そして，インダクタＬ１に流れた電流ＩＬ１は，スイッチＹｒ，インダクタＬ１，スイッチＹｓのボディーダイオード，及びキャパシタＣｙｅｒ１の経路を通じて線形的に減少する。つまり，インダクタＬ１に貯蔵されたエネルギーは，キャパシタＣｙｅｒ１に回収される。なお，この電流によってキャパシタＣｙｅｒ１の電圧Ｖ１が変化すればキャパシタＣｙｅｒ２にも電流が流れる。
【００４５】
４．第４モードＭ４（図６ｄ参照）
図５に示したように，第４モードＭ４区間では，インダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１が零アンペアまで減少し，スイッチＹｒが遮断する。このとき，スイッチＹｓ，Ｘｇが導通しているので，Ｙ電極電圧Ｖｙ及びＸ電極電圧Ｖｘは各々維持放電電圧Ｖｓ及び接地電圧に維持される。
【００４６】
５．第５モードＭ５（図６ｅ参照）
図５に示したように，第５モードＭ５区間では，スイッチＹｓ，Ｘｇが導通した状態でスイッチＹｆが導通する。これによって，図６ｅに示したように，スイッチＹｓ，インダクタＬ１，スイッチＹｆ，キャパシタＣｙｅｒ２に電流経路が形成される。したがって，第５モードＭ５区間においてインダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１は線形的に減少し（矢印と反対向きの電流が増加），インダクタＬ１には磁気エネルギーが蓄積される。また，この電流によってキャパシタＣｙｅｒ２の電圧Ｖ２が変化すればキャパシタＣｙｅｒ１にも電流が流れる。
【００４７】
６．第６モードＭ６（図６ｆ参照）
図５に示したように，第６モードＭ６区間では，スイッチＹｆ，Ｘｇが導通した状態でスイッチＹｓが遮断する。以下，図６ｆに示したように，スイッチＸｇのボディーダイオード，パネルキャパシタＣｐ，インダクタＬ１，スイッチＹｆ，及びキャパシタＣｙｅｒ２に電流経路が形成されて，インダクタＬ１とパネルキャパシタＣｐの間で共振が発生する。この共振によってＹ電極電圧Ｖｙは減少，つまり，パネルキャパシタＣｐが放電される。
【００４８】
７．第７モードＭ７（図６ｇ参照）
図５に示したように，第７モードＭ７区間では，スイッチＹｆ，Ｘｇが導通した状態で，スイッチＹｇが導通する。Ｙ電極電圧Ｖｙは，スイッチＹｇのボディーダイオードのために接地電圧（零ボルト）を超えて負電位になることはない。Ｙ電極電圧Ｖｙが接地電圧（零ボルト）より小さくなろうとしたときには，自動的にスイッチＹｇのボディーダイオードが導通し，これを阻止する。また，第７モードＭ７になると，スイッチＹｇのチャンネルが導通する。したがって，スイッチＹｇは，零電圧スイッチングするので，スイッチＹｇのスイッチング損失が発生しないことになる。このようにスイッチＹｇが導通すれば，Ｙ電極電圧Ｖｙは，接地電圧（零ボルト）に維持される。そして，インダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１は，スイッチＹｇのボディーダイオード，インダクタＬ１，スイッチＹｆ，及びキャパシタＣｙｅｒ２の経路を通じて増加する。つまり，インダクタＬ１に貯蔵されたエネルギーは，スイッチＹｆを通じてキャパシタＣｙｅｒ２に回収される。また，この電流によってキャパシタＣｙｅｒ２の電圧Ｖ２が変化すればキャパシタＣｙｅｒ１にも電流が流れる。
【００４９】
８．第８モードＭ８（図６ｈ参照）
図５に示したように，第８モードＭ８区間では，インダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１が負値から零アンペアまで増加し，スイッチＹｆが遮断する。このとき，スイッチＹｇ，Ｘｇが導通しているので，パネルキャパシタＣｐのＹ電極電圧Ｖｙ及びＸ電極電圧Ｖｘは，各々接地電圧（零ボルト）に継続して維持される。
【００５０】
第１モードＭ１〜第８モードＭ８の過程を通じてパネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）は，零ボルトと維持放電電圧Ｖｓの間を振れることになる。そして，図５に示したように，第８モードＭ８以降の第９モードＭ９〜第１６モードＭ１６でのスイッチＸｓ，Ｘｇ，Ｘｒ，Ｘｆ及びスイッチＹｓ，Ｙｇ，Ｙｒ，Ｙｆは各々，第１モードＭ１〜第８モードＭ８でのスイッチＹｓ，Ｙｇ，Ｙｒ，Ｙｆ及びスイッチＸｓ，Ｘｇ，Ｘｒ，Ｘｆと略同一に動作する。したがって，第９モードＭ９〜第１６モードＭ１６におけるパネルキャパシタＣｐのＸ電極電圧Ｖｘは，第１モードＭ１〜第８モードＭ８におけるＹ電極電圧Ｖｙと略同一な波形を有する（実質的に同一の特性を示す）。すなわち，第９モードＭ９〜第１６モードＭ１６において，パネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）は，零ボルトと−Ｖｓの間を振れる。なお，第９モードＭ９〜第１６モードＭ１６における本実施の形態に係る電力回収回路の動作については，第１モードＭ１〜第８モードＭ８の説明から当業者であれば容易に理解できるため，ここではその詳細な説明を省略する。
【００５１】
また，本発明の第１の実施の形態によれば，図５及び図７に示したように，キャパシタＣｙｅｒ２に充電された電圧Ｖ２がキャパシタＣｙｅｒ１に充電された電圧Ｖ１より大きくなるように，第１モードＭ１の時間Δｔ１は第５モードＭ５の時間Δｔ５より短く設定されている。つまり，スイッチＹｒ，Ｙｇが同時に導通する時間は，スイッチＹｓ，Ｙｆが同時に導通する時間より短くなっている。このようにすれば，図７に示したように，キャパシタＣｙｅｒ２から放電される電流エネルギー値よりも，キャパシタＣｙｅｒ２を充電する電流エネルギー値の方が大きくなる。このような動作が繰り返されて平衡状態に到達すれば，キャパシタＣｙｅｒ２の電圧Ｖ２がキャパシタＣｙｅｒ１の電圧Ｖ１より大きくなる。つまり，キャパシタＣｙｅｒ２の電圧Ｖ２がＶｓ／２より大きい電圧に維持される。
【００５２】
そして，第２モードＭ２が開始されたときのインダクタＬ１に流れる電流をＩｐ１とし，キャパシタＣｙｅｒ２を電圧Ｖ２の供給用電源と考えると，第２モードＭ２区間でのＹ電極充放電部３３０の等価回路は，図８のように簡略化できる。図８の回路におけるインダクタＬ１に流れる共振電流ＩＬ１とＹ電極電圧Ｖｙを求めると各々数式１及び数式２のようになる。
【００５３】
【数１】
2005049814.tif 000003
【００５４】
【数２】
2005049814.tif 000004
【００５５】
数式１及び数式２におけるθとωは各々数式３及び数式４で与えられる。
【００５６】
【数３】
2005049814.tif 000005
【００５７】
【数４】
2005049814.tif 000006
【００５８】
数式１において，ＩＬ１がピークに到達するとき（ｔ＝ｔｐｋ）は，ｓｉｎ（ωｔ＋θ）＝１のとき，つまり，（ωｔ＋θ）＝π／２のときである。したがって，図５に示したように，インダクタＬ１の電流ＩＬ１がピークに達したとき（ｔｐｋ），Ｙ電極電圧Ｖｙは，電圧Ｖ２，つまり，Ｖｓ／２より大きい電圧になる。そして，数式２から明らかなように，Ｙ電極電圧Ｖｙは，維持放電電圧Ｖｓ以上に増加することができるので，寄生成分がある場合でも共振のみでＹ電極電圧Ｖｙを維持放電電圧Ｖｓまで十分に増加させることができる。したがって，スイッチＹｓは零電圧スイッチングすることができる。
【００５９】
また，インダクタＬ１の電流ＩＬ１がピークに達したとき，Ｙ電極電圧Ｖｙは，Ｖｓ／２より大きい電圧になるので，Ｙ電極電圧Ｖｙが維持放電電圧Ｖｓになるまではピークで短い時間が経過すればよい。つまり，Ｙ電極電圧Ｖｙが維持放電電圧Ｖｓまで増加する時間が短くなる。
【００６０】
そして，図５に示したように，パネルキャパシタＣｐのＹ電極電圧Ｖｙが上昇する区間（第２モードＭ２）の後半でインダクタＬ１には多量の電流（電荷）が残っている。この点，セルの状態によってはパネル電圧の上昇区間（第２モードＭ２）で放電を開始できるが，従来技術によれば，この上昇区間でインダクタに蓄積されたエネルギーが少ないため，放電が正常に維持されないことがある。これに対して，本発明の第１の実施の形態によれば，パネル電圧の上昇区間でインダクタＬ１に多量のエネルギーが蓄積されているので，第２モードＭ２区間で放電が開始されるときにインダクタＬ１から放電電流を十分に供給することができる。したがって，第３モードＭ３において，スイッチＹｓが導通して維持放電電圧Ｖｓが印加されるまで放電を安定的に維持することができる。
【００６１】
このように本発明の第１の実施の形態によれば，電力回収用キャパシタＣｙｅｒ２に充電される電圧Ｖ２をＶｓ／２より大きくして，パネル電圧を維持放電電圧まで十分に増加させ，インダクタＬ１に蓄積されているエネルギーを放電に利用することができる。そして，本発明の第１の実施の形態によれば，Ｙ電極電圧とＸ電極電圧を独立的に変更することができる。
【００６２】
以上説明した本発明の第１の実施の形態においては，Ｙ電極充放電部３３０が二つの電力回収用キャパシタＣｙｅｒ１，Ｃｙｅｒ２を備えているが，これとは異なってキャパシタＣｙｅｒ１を省略してキャパシタＣｙｅｒ２のみを備えるようにしてもよい。この場合は，第３モードＭ３でインダクタＬ１に残っている電流を維持放電電圧Ｖｓ側に回収すればよい。そして，スイッチＹｒ，ＹｆにキャパシタＣｙｅｒ２の代りにＶ２電圧を供給する電源を接続してもよい。
【００６３】
また，第１の実施の形態によれば，インダクタＬ１に蓄積される電流を適切に調節してパネル電圧の上昇時間と下降時間を異ならせることもできる。以下，上昇時間と下降時間を異ならせる方法について詳細に説明する。
【００６４】
説明の便宜上，第１モードＭ１が終わる時点でインダクタＬ１に流れる電流Ｉｐ１と第５モードＭ５が終わる時点でインダクタＬ１に流れる電流Ｉｐ１が同一であると仮定する。前述したように，第２モードＭ２においてインダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１とＹ電極電圧Ｖｙは各々数式１及び数式２で与えられる。そして，第６モードＭ６において，Ｙ電極電圧Ｖｙは，数式２においてＶ２を（Ｖｓ−Ｖ２）に置換した式をＶｓ電圧から引いた場合と同一であり，これは数式５で与えられる。
【００６５】
【数５】
2005049814.tif 000007
【００６６】
（Ｖｓ−Ｖ２）電圧はＶｓ／２より小さいので，インダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１がピークに達した場合に，Ｙ電極電圧Ｖｙは，Ｖｓ／２より大きい電圧まで減少する。したがって，Ｙ電極電圧Ｖｙが接地電圧（零ボルト）まで減少するにはピークで第２モードＭ２の場合より多くの時間が経過しなければならない。
【００６７】
つまり，本発明の第１の実施の形態によれば，パネルキャパシタＣｐのＹ電極電圧Ｖｙ，ひいては，パネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）が上昇する時間を，下降する時間より短くすることができる。
【００６８】
しかし，図９に示したように，一般的にパネルキャパシタＣｐのＸ電極とＹ電極の間，つまり，セルの壁電荷状態は均一ではなく，壁電圧はセルごとに異なる。例えば，セル１１１のように壁電荷が少なく積まれていれば壁電圧Ｖｗ１が低くなるため，放電を開始するための電圧が高くなり，セル１１２のように壁電荷が多く積まれていれば壁電圧Ｖｗ２が高くなるため，放電を開始するための電圧が低くなる。セル１１２のように壁電圧が高い場合には，パネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）の上昇中にセルが放電を開始することがある。
【００６９】
つまり，スイッチＹｓが遮断している第２モードＭ２の中間時点で，セルが放電を開始することがあるので，前述したようにインダクタＬ１から放電電流が供給されなければならない。しかし，インダクタＬ１に十分なエネルギーが蓄積されていない場合にはパネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）の上昇中に開始された放電を維持できず，スイッチＹｓが導通する時に再び放電が発生する。このように放電を安定的に維持できずに，放電が二度発生すれば，パネル全体に均一な光を発生できなくなる。この点，本発明の第１の実施の形態によれば，パネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）の上昇時間が短くなるため，結果的にパネル全体の発光の均一化が実現する。
【００７０】
また，パネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）が急激に減少すれば，急激に電界が変化し，空間電荷の移動が発生する。これによって壁電荷が自己消去し，壁電荷分布がセル毎に変化して不均一になることがある。これに対して，本発明の第１の実施の形態によれば，パネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）の下降期間が長くなるため，空間電荷の再結合により壁電圧が低くなって自己消去が発生しない。
【００７１】
このように，本発明の第１の実施の形態によれば，電力回収用キャパシタＣｙｅｒ２に充電された電圧Ｖ２が維持放電電圧Ｖｓの半分Ｖｓ／２より高く調整され，パネル電圧の上昇時間が下降時間より短く設定される。これによってセル毎の壁電荷分布が均一化され，パネル全体にわたり安定した発光が得られる。パネル電圧の上昇時間と下降時間は，電圧Ｖ２を変化させることによって調節することができる。そして，上記説明では，第１モードＭ１の終了時点と第５モードＭ５の終了時点におけるインダクタＬ１に流れる電流は共に同一であると仮定したが，パネル電圧の上昇時間が下降時間より短くなれば，電圧Ｖ２を調節するために，各電流を相違させるようにしてもよい。
【００７２】
本発明の第１の実施の形態によれば，電力回収用キャパシタＣｙｅｒ２に充電される電圧Ｖ２を用いてパネル電圧の上昇時間と下降時間を調節したが，この他，第１モードＭ１と第５モードＭ５の期間だけでパネル電圧の上昇時間と下降時間を調節することも可能である。この詳細については，以下，本発明の第２の実施の形態として説明する。
【００７３】
（第２の実施の形態）
図１０は，本発明の第２の実施の形態に係る電力回収回路の動作タイミング図である。
【００７４】
本発明の第２の実施の形態に係る電力回収回路は，図４に示した第１の実施の形態に係る電力回収回路に対して，電力回収用キャパシタＣｙｅｒ２が，Ｖｓ／２電圧より大きいＶ２電圧を供給する電源に置き換えられた構成を有する。このような構成を有する第２の実施の形態に係る電力回収回路によれば，第１モードＭ１と第５モードＭ５が終わった時，インダクタＬ１に流れる電流Ｉｐ１，Ｉｐ５は各々数式６及び数式７のようになる。
【００７５】
【数６】
2005049814.tif 000008
【００７６】
【数７】
2005049814.tif 000009
【００７７】
ここで，第１モードＭ１の期間Δｔ１を第５モードＭ５の期間Δｔ５より長くすれば，電圧Ｖ２が電圧（Ｖｓ−Ｖ２）より大きく，時間Δｔ１が時間Δｔ５より長いため，電流Ｉｐ１は電流Ｉｐ５よりはるかに大きくなる。また，数式２で与えられるＹ電極電圧Ｖｙが維持放電電圧Ｖｓになるまでにかかる時間，つまり，第２モードＭ２でのＹ電極昇圧時間Δｔｒを計算すれば数式８のようになる。同様に，数式５でＩｐ１をＩｐ５に置換して，Ｙ電極電圧Ｖｙが接地電圧（零ボルト）になるまでにかかる時間，つまり，第６モードＭ６でのＹ電極降圧時間Δｔｆを計算すれば数式９のようになる。
【００７８】
【数８】
2005049814.tif 000010
【００７９】
【数９】
2005049814.tif 000011
【００８０】
上式において，Ｚ＝√（Ｌ１／Ｃｐ）である。
【００８１】
このとき，Ｉｐ１＞Ｉｐ５であり，Ｖ２＞（Ｖｓ−Ｖ２）であるため，パネル電圧の上昇時間Δｔｒは下降時間Δｔｒより短くなる。そして，このような第２の実施の形態によれば，第１の実施の形態と同様に，インダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１の値が最大になるとき，Ｙ電極電圧ＶｙはＶｓ／２電圧より大きい電圧となる。
【００８２】
以上，本発明の第１の実施の形態及び第２の実施の形態では，二つの電極（Ｙ電極とＸ電極）のうちの一の電極を接地電圧（零ボルト）に維持した状態で他の電極に維持放電電圧Ｖｓが印加される。これとは異なり，一の電極にＶｓ／２電圧を印加し，他の電極に−Ｖｓ／２電圧を印加して，二つの電極の電圧差を維持放電電圧Ｖｓにすることもできる。以下，二つの電極に対してこのように電圧が印加される本発明の第３の実施の形態に係る電力回収回路について，図１１，図１２，図１３ａ〜図１３ｈを参照しながら詳細に説明する。
【００８３】
（第３の実施の形態）
図１１は，本発明の第３の実施の形態に係る電力回収回路の概略的な構成を示している。また，図１２は，本実施の形態に係る電力回収回路の動作タイミング図である。また，図１３ａ〜図１３ｈは，本実施の形態に係る電力回収回路の各モードにおける電流経路を示す図面である。
【００８４】
図１１に示したように，本発明の第３の実施の形態に係る電力回収回路は，図４に示した第１の実施の形態に係る電力回収回路とは異なり，スイッチＹｓ，Ｘｓが各々，維持放電電圧Ｖｓの半分に相当する電圧Ｖｓ／２に接続されており，スイッチＹｇ，Ｘｇが−Ｖｓ／２電圧に接続されている。そして，Ｙ電極充放電部３３０のスイッチＹｒ，Ｙｆは，キャパシタＣｙｅｒ２に接続されており，Ｘ電極充放電部３４０のスイッチＸｒ，Ｘｆは，キャパシタＣｘｅｒ２に接続されている。また，図４に示した第１の実施の形態に係る電力回収回路が備える電力回収用キャパシタＣｙｅｒ１，Ｃｘｅｒ１は，図１１に示した本実施の形態に係る電力回収回路においては省略されている。本実施の形態に係る電力回収回路におけるその他の素子の接続関係は，図４に示した第１の実施の形態に係る電力回収回路と略同一である。
【００８５】
第１の実施の形態についての説明の中でも述べたように，キャパシタＣｙｅｒ２，Ｃｘｅｒ２の電圧Ｖ２，Ｖ４は，Ｖｓ／２電圧と−Ｖｓ／２電圧の中間電圧である零ボルトより大きく，Ｖｓ／２電圧よりは小さい電圧である。つまり，第１モードＭ１の期間を短くして第５モードＭ５の期間を長くし，キャパシタＣｙｅｒ２の放電エネルギーをキャパシタＣｙｅｒ２の充電エネルギーより小さくする。
【００８６】
次に，図１２，図１３ａ〜図１３ｈを参照しながら，本発明の第３の実施の形態に係る維持放電回路の時系列的動作変化を説明する。
【００８７】
本発明の第３の実施の形態においては，維持放電動作が行われる前にスイッチＹｇ，Ｘｇが導通しており，パネルキャパシタＣｐのＹ電極電圧Ｖｙ及びＸ電極電圧Ｖｘが各々−Ｖｓ／２に維持されているとする。
【００８８】
１．第１モードＭ１（図１３ａ参照）
図１２に示したように，第１モードＭ１区間では，スイッチＹｇ，Ｘｇが導通した状態でスイッチＹｒが導通して図１３ａに示した電流経路が形成される。したがって，図１２に示したように，インダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１は線形的に増加し，インダクタＬ１には磁気エネルギーが蓄積される。
【００８９】
２．第２モードＭ２（図１３ｂ参照）
図１２に示したように，第２モードＭ２区間では，スイッチＹｒ，Ｘｇが導通した状態でスイッチＹｇが遮断する。この結果，図１３ｂに示したように電流経路が形成されてインダクタＬ１とパネルキャパシタＣｐの間に共振が発生する。この共振によってＹ電極電圧Ｖｙは増加，つまり，パネルキャパシタＣｐが充電される。そして，図１２に示したように，インダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１がピークに到達したとき，Ｙ電極電圧Ｖｙは零ボルトより大きい電圧となる。
【００９０】
３．第３モードＭ３（図１３ｃ参照）
図１２に示したように，第３モードＭ３区間では，スイッチＹｒ，Ｘｇが導通した状態でスイッチＹｓが導通する。パネルキャパシタＣｐのＹ電極電圧Ｖｙは，スイッチＹｓのボディーダイオードのためにＶｓ／２電圧を超えない。Ｙ電極電圧ＶｙがＶｓ／２電圧を超えようとしたときには，自動的にスイッチＹｓのボディーダイオードが導通し，これを阻止する。また，第３モードＭ３になると，スイッチＹｓのチャンネルが導通する。したがって，スイッチＹｓは，零電圧スイッチングをするので，スイッチＹｓのスイッチング損失が発生しない。
【００９１】
スイッチＹｓが導通すれば，パネルキャパシタＣｐのＹ電極電圧Ｖｙは，Ｖｓ／２電圧を維持する。したがって，パネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）が維持放電電圧Ｖｓに維持されてパネルは発光する。そして，インダクタＬ１に流れた電流ＩＬ１は，図１３ｃに示した経路を経由して電源Ｖｓ／２に回収され，矢印方向の電流が減少する。
【００９２】
４．第４モードＭ４（図１３ｄ参照）
図１２に示したように，第４モードＭ４区間では，インダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１が零アンペアまで減少し，スイッチＹｒが遮断する。このとき，スイッチＹｓ，Ｘｇが導通しているので，パネルキャパシタＣｐのＹ電極Ｖｙ及びＸ電極電圧Ｖｘは各々Ｖｓ／２電圧と−Ｖｓ／２電圧に維持される。
【００９３】
５．第５モードＭ５（図１３ｅ参照）
図１２に示したように，第５モードＭ５区間では，スイッチＹｓ，Ｘｇが導通した状態でスイッチＹｆが導通する。この結果，図１３ｅに示したように電流経路が形成されて，インダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１は線形的に減少し，逆方向電流が増加する。つまり，インダクタＬ１に磁気エネルギーが蓄積される。
【００９４】
６．第６モードＭ６（図１３ｆ参照）
図１２に示したように，第６モードＭ６区間では，スイッチＹｆ，Ｘｇが導通した状態でスイッチＹｓが遮断する。この結果，図１３ｆに示したように電流経路が形成されて，インダクタＬ１とパネルキャパシタＣｐの間で共振が発生する。この共振によってＹ電極電圧Ｖｙは減少，つまり，パネルキャパシタＣｐが放電する。そして，インダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１がピークに到達したとき，Ｙ電極電圧Ｖｙは零ボルトより大きい電圧になる。
【００９５】
７．第７モードＭ７（図１３ｇ参照）
図１２に示したように，第７モードＭ７区間では，スイッチＹｆ，Ｘｇが導通した状態でスイッチＹｇが導通する。この時，Ｙ電極電圧ＶｙはスイッチＹｇのボディーダイオードのために−Ｖｓ／２電圧を超えない（下回らない）。Ｙ電極電圧Ｖｙが−Ｖｓ／２電圧より小さくなろうとしたときには，自動的にスイッチＹｇのボディーダイオードが導通し，これを阻止する。また，第７モードＭ７になると，スイッチＹｇのチャンネルが導通する。したがって，スイッチＹｇは，零電圧スイッチングするので，スイッチＹｇのスイッチング損失が発生しない。
【００９６】
スイッチＹｓが導通すれば，Ｙ電極電圧Ｖｙは，−Ｖｓ／２電圧を維持する。そして，インダクタＬ１に流れた電流ＩＬ１は図１３ｇに示した経路を経由して接地電圧に回収され，逆方向電流が減少する。
【００９７】
８．第８モードＭ８（図１３ｈ参照）
図１２に示したように，第８モードＭ８区間では，インダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１が“０”まで増加すればスイッチＹｆが遮断する。このとき，スイッチＹｇ，Ｘｇが導通しているので，Ｙ電極電圧Ｖｙ及びＸ電極電圧Ｖｘは各々−Ｖｓ／２電圧に継続して維持される。
【００９８】
このように第１モードＭ１〜第８モードＭ８の過程を通じてパネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）は，零ボルトと維持放電電圧Ｖｓの間をスウィングすることになる。そして，図１２に示したように，第８モードＭ８以降の第９モードＭ９〜第１６モードＭ１６でのスイッチＸｓ，Ｘｇ，Ｘｒ，Ｘｆ及びスイッチＹｓ，Ｙｇ，Ｙｒ，Ｙｆは各々，第１モードＭ１〜第８モードＭ８でのスイッチＹｓ，Ｙｇ，Ｙｒ，Ｙｆ及びスイッチＸｓ，Ｘｇ，Ｘｒ，Ｘｆと略同一に動作する。したがって，第９モードＭ９〜第１６モードＭ１６におけるＸ電極電圧Ｖｘは，第１モードＭ１〜第８モードＭ８におけるＹ電極電圧Ｖｙと略同一な波形を有する（実質的に同一の特性を示す）。すなわち，第９モードＭ９〜第１６モードＭ１６において，パネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）は，零ボルトと−Ｖｓの間を振れる。なお，第９モードＭ９〜第１６モードＭ１６における本実施の形態に係る電力回収回路の動作については，第１モードＭ１〜第８モードＭ８の説明から当業者であれば容易に理解できるため，ここではその説明を省略する。
【００９９】
このように本発明の第３の実施の形態によれば，Ｙ電極電圧Ｖｙ及びＸ電極電圧Ｖｘの最大値がＶｓ／２電圧であるため，第１の実施の形態に比べて駆動電圧値を小さくすることができる。これにより，Ｙ電極維持部３１０及びＸ電極維持部３２０において，耐圧がＶｓ／２電圧である低耐圧スイッチＹｓ，Ｙｇ，Ｘｓ，Ｘｇを採用することができる。
【０１００】
そして，本発明の第３の実施の実施の形態においても，Ｙ電極充放電部３３０及びＸ電極充放電部３４０のキャパシタＣｙｅｒ２，Ｃｘｅｒ２の代りに零ボルトとＶｓ／２電圧の間の電圧を供給する電源を接続することもできる。この場合，本発明の第２の実施の形態のように，第１モードＭ１の期間を第５モードＭ５の期間より長くしてＹ電極電圧Ｖｙの上昇時間を下降時間より短くすることができる。
【０１０１】
また，本発明の第３の実施の形態では，Ｙ電極電圧Ｖｙは，−Ｖｓ／２電圧とＶｓ／２電圧に調整されるが，これとは異なり，Ｖｈ電圧と（Ｖｈ−Ｖｓ）電圧に調整するようにしてもよい。そして，前述した電力回収用キャパシタに（２Ｖｈ−Ｖｓ）／２電圧またはこれより大きい電圧を充電することもできる。
【０１０２】
また，本発明の第１の実施の形態〜第３の実施の形態では，Ｙ電極電圧Ｖｙを上昇／下降させるために一のインダクタＬ１が用いられているが，Ｙ電極電圧Ｖｙを上昇させるためのインダクタと，Ｙ電極電圧Ｖｙを下降させるためのインダクタを別個に備えるようにしてもよい。以下，このような回路構成を有する第４の実施の形態に係る電力回収回路について図１４を参照しながら説明する。
【０１０３】
（第４の実施の形態）
図１４は，本発明の第４の実施の形態に係る電力回収回路の概略的な構成を示している。
【０１０４】
図１４に示したように，本発明の第４の実施の形態に係る電力回収回路は，第１の実施の形態に係る電力回収回路に対して，インダクタＬ１が２個のインダクタＬ１１，Ｌ１２に置き換えられ，インダクタＬ２が２個のインダクタＬ２１，Ｌ２２に置き換えられた構成を有している。つまり，インダクタＬ１１は，Ｙ電極とスイッチＹｒの間に接続され，インダクタＬ１２は，Ｙ電極とスイッチＹｆの間に接続されている。インダクタＬ２１は，Ｘ電極とスイッチＸｒの間に接続され，インダクタＬ２２は，Ｘ電極とスイッチＸｆの間に接続されている。
【０１０５】
かかる構成によれば，第１モードＭ１〜第３モードＭ３（図５参照）ではインダクタＬ１１を通じて電流が流れ，第５モードＭ５〜第７モードＭ７では，インダクタＬ１２を通じて電流が流れる。また，第９モードＭ９〜第１１モードＭ１１ではインダクタＬ２１を通じて電流が流れ，第１３モードＭ１３第１５モードＭ１５ではインダクタＬ２２を通じて電流が流れる。
【０１０６】
第４の実施の形態によれば，各インダクタには一方向の電流のみ流れるので，第１の実施の形態に係る電力回収回路に比べて消費電力を減らすことができる。
【０１０７】
本発明の第１の実施の形態〜第４の実施の形態では，Ｘ電極電圧ＶｘとＹ電極電圧Ｖｙはそれぞれ独立して調整される。これに対して，Ｘ電極電圧ＶｘとＹ電極電圧Ｖｙを共通調整することもできる。以下，かかる機能を有する第５の実施の形態に係る電力回収回路について，図１５，図１６ａ〜図１６ｈを参照しながら詳細に説明する。
【０１０８】
（第５の実施の形態）
図１５は，本発明の第５の実施の形態に係る電力回収回路の動作タイミング図である。図１６ａ〜図１６ｈは，本発明の第５の実施の形態に係る電力回収回路の各モードにおける電流経路を示す図面である。
【０１０９】
本発明の第５の実施の形態に係る電力回収回路の動作（図１５参照）は，第１の実施の形態に係る電力回収回路の動作（図５参照）と以下の点で異なる。具体的には，第５の実施の形態に係る第１モードＮ１は，第１の実施の形態における第１モードＭ１と第１３モードＭ１３に対応し，以下同様に，第２モードＮ２は，第２モードＭ２と第１４モードＭ１４が重複実行されたものであり，第３モードＮ３は，第３モードＭ３と第１５モードＭ１５が重複実行されたものであり，第５モードＮ５は，第５モードＭ５と第９モードＭ９が重複実行されたものであり，第６モードＮ６は，第６モードＭ６と第１０モードＭ１０が重複実行されたものであり，第７モードＮ７は，第７モードＭ７と第１１モードＭ１１が重複実行されたものである。また，第１の実施の形態における第８モードＭ８と第１６モードＭ１６は，第５の実施の形態においては省略されている。また，第５の実施の形態における第４モードＮ４と第８モードＮ８はそれぞれ，第１の実施の形態における第４モードＭ４と第１２モードＭ１２に対応している。
【０１１０】
次に，図１５，図１６ａ〜図１６ｈを参照しながら本発明の第５の実施の形態に係る電力回収回路の時系列的動作変化を説明する。
【０１１１】
１．第１モードＮ１（図１６ａ参照）
図１５に示したように，第１モードＮ１区間では，スイッチＹｇ，Ｘｓが導通した状態で，まずスイッチＸｆが導通する。次に，図１６ａに示したように，スイッチＸｓ，インダクタＬ２，スイッチＸｆ，キャパシタＣｘｅｒ２に各々電流経路が形成される。また，一定時間が経過した後，スイッチＹｒが導通してキャパシタＣｙｅｒ２，スイッチＹｒ，インダクタＬ１，スイッチＹｇに電流経路が形成される。
【０１１２】
したがって，図１５に示したようにインダクタＬ１，Ｌ２に流れる電流ＩＬ１，ＩＬ２値は各々，Ｖ２／Ｌ１及び（Ｖｓ−Ｖ４）／Ｌ２の変化速度で線形的に増加し，インダクタＬ１，Ｌ２には磁気エネルギーが蓄積される。
【０１１３】
２．第２モードＮ２（図１６ｂ参照）
図１５に示したように，第２モードＮ２区間では，スイッチＹｒ，Ｘｆが導通した状態でスイッチＹｇ，Ｘｓが遮断する。この結果，図１６ｂに示したように，キャパシタＣｙｅｒ２，スイッチＹｒ，インダクタＬ１，パネルキャパシタＣｐ，インダクタＬ２，スイッチＸｆ，及びキャパシタＣｘｅｒ２に電流経路が形成されて，インダクタＬ１，Ｌ２とパネルキャパシタＣｐの間で共振が発生する。この共振によってパネルキャパシタＣｐのＹ電極電圧Ｖｙは増加し，Ｘ電極電圧Ｖｘは減少する。
【０１１４】
このとき，上記実施の形態で説明したように，キャパシタＣｙｅｒ２の電圧Ｖ２はＶｓ／２電圧より大きいのでインダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１がピークに到達した時，Ｙ電極電圧ＶｙはＶｓ／２電圧より大きい電圧となる。
【０１１５】
３．第３モードＭ３（図６ｃ参照）
図１５に示したように，第３モードＮ３区間では，スイッチＹｒ，Ｘｆが導通した状態でスイッチＹｓ，Ｘｇが導通する。パネルキャパシタＣｐのＹ電極電圧Ｖｙは，スイッチＹｓのボディーダイオードのために維持放電電圧Ｖｓを超えない。Ｙ電極電圧Ｖｙが維持放電電圧Ｖｓを超えようとしたときには，自動的にスイッチＹｓのボディーダイオードが導通し，これを阻止する。また，第３モードＮ３になればスイッチＹｓのチャンネルが導通する。同様に，パネルキャパシタＣｐのＸ電極電圧Ｖｘは，スイッチＸｇのボディーダイオードのために接地電圧（零ボルト）を超えない。Ｘ電極電圧Ｖｘが接地電圧（零ボルト）より小さくなろうとしたときには，自動的にスイッチＸｇのボディーダイオードが導通し，これを阻止する。また，第３モードＮ３になれば，スイッチＸｇのチャンネルが導通する。このようにスイッチＹｓ，Ｘｇが導通すればパネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）は，維持放電電圧Ｖｓに維持されてパネルは発光する。
【０１１６】
また，インダクタＬ１に流れていた電流ＩＬ１は，スイッチＹｒ，インダクタＬ１，スイッチＹｓのボディーダイオード，及びキャパシタＣｙｅｒ１の経路を通じて回収され，インダクタＬ２に流れた電流ＩＬ２は，スイッチＸｇのボディーダイオード，インダクタＬ２，スイッチＸｆ，及びキャパシタＣｘｅｒ２の経路を通じて回収される。
【０１１７】
４．第４モードＮ４（図１６ｄ参照）
図１５に示したように，第４モードＮ４区間では，まずインダクタＬ２に流れる電流ＩＬ２が零アンペアになってスイッチＸｆが遮断する。このインダクタＬ２に流れる電流ＩＬ２が零アンペアである状態を保ちつつ一定時間が経過した時点で，スイッチＹｒが遮断される。このとき，スイッチＹｓ，Ｘｇが導通しているので，パネルキャパシタＣｐのＹ電極電圧Ｖｙ及びＸ電極電圧Ｖｘは各々，維持放電電圧Ｖｓ及び接地電圧に維持される。つまり，パネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）は維持放電電圧Ｖｓに維持される。
【０１１８】
５．第５モードＮ５（図１６ｅ参照）
図１５に示したように，第５モードＮ５区間では，スイッチＹｓ，Ｘｇが導通した状態で，まずスイッチＹｆが導通して，スイッチＹｓ，インダクタＬ１，スイッチＹｆ，キャパシタＣｙｅｒ２に電流経路が形成される。また，一定時間が経過した後，スイッチＸｒが導通して，キャパシタＣｘｅｒ２，スイッチＸｒ，インダクタＬ２，スイッチＸｇに電流経路が形成される。したがって，インダクタＬ１，Ｌ２には磁気エネルギーが蓄積される。
【０１１９】
６．第６モードＮ６（図１６ｆ参照）
図１５に示したように，第６モードＮ６区間では，スイッチＹｆ，Ｘｒが導通した状態でスイッチＹｓ，Ｘｇが遮断する。次に，図１６ｆに示したように，キャパシタＣｘｅｒ２，スイッチＸｒ，インダクタＬ２，パネルキャパシタＣｐ，インダクタＬ１，スイッチＹｆ，及びキャパシタＣｙｅｒ２に電流経路が形成されて，インダクタＬ１，Ｌ２とパネルキャパシタＣｐの間で共振が発生する。この共振によってＹ電極電圧Ｖｙは減少してＸ電極電圧Ｖｘは増加する。
【０１２０】
このとき，キャパシタＣｘｅｒ２の電圧Ｖ４は，Ｖｓ／２電圧より大きいので，インダクタＬ２に流れる電流ＩＬ２がピークに到達した時，Ｘ電極電圧ＶｘはＶｓ／２電圧より大きい電圧となる。
【０１２１】
７．第７モードＮ７（図１６ｇ参照）
図１５に示したように，第７モードＮ７区間では，スイッチＹｆ，Ｘｒが導通した状態で，スイッチＹｇ，Ｘｓが導通する。第３モードＮ３と同様に，パネルキャパシタＣｐのＹ電極電圧Ｖｙは，スイッチＹｇのボディーダイオードのために接地電圧（零ボルト）を超えず，Ｘ電極電圧Ｖｘは，スイッチＸｓのボディーダイオードのために維持放電電圧Ｖｓを超えない。
【０１２２】
このようにスイッチＹｇ，Ｘｓが導通すれば，パネルキャパシタＣｐのＹ電極電圧Ｖｙ及びＸ電極電圧Ｖｘは各々，接地電圧（零ボルト）及び維持放電電圧Ｖｓを維持する。次に，パネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）が−Ｖｓ電圧，つまり，パネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）が維持放電電圧Ｖｓになってパネルは放電する。そして，インダクタＬ１に流れていた電流ＩＬ１は，スイッチＹｇのボディーダイオード，インダクタＬ１，スイッチＹｆ，及びキャパシタＣｙｅｒ２の経路を通じて回収され，インダクタＬ２に流れていた電流ＩＬ２は，スイッチＸｒ，インダクタＬ２，スイッチＸｓのボディーダイオード，及びキャパシタＣｘｅｒ１の経路を通じて回収される。
【０１２３】
８．第８モードＮ８（図１６ｈ参照）
図１５に示したように，第８モードＮ８区間では，先にインダクタＬ１に流れる電流ＩＬ１が零アンペアになってスイッチＹｆが遮断し，その次に，インダクタＬ２に流れる電流ＩＬ２が零アンペアになってスイッチＸｒが遮断する。このとき，スイッチＹｇ，Ｘｓが導通しているので，パネルキャパシタＣｐのＹ電極電圧Ｖｙ及びＸ電極電圧Ｖｘは各々，接地電圧（零ボルト）及び維持放電電圧Ｖｓに継続して維持される。つまり，パネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）値が維持放電電圧Ｖｓに継続して維持される。
【０１２４】
そして，本発明の第５の実施の形態に係る電力回収回路は，第１モードＮ１においてスイッチＹｒ，Ｙｇが同時に導通する時間を第５モードＮ５においてスイッチＹｆ，Ｙｓが同時に導通する時間より短くすることによって，キャパシタＣｙｅｒ２の放電エネルギーをキャパシタＣｙｅｒ２の充電エネルギーより小さくする。つまり，キャパシタＣｙｅｒ２の電圧Ｖ２をＶｓ／２電圧より大きくすることができる。また，本実施の形態に係る電力回収回路は，第１モードＮ１においてスイッチＸｆ，Ｘｓが同時に導通する時間を，第５モードＮ５においてスイッチＸｒ，Ｘｇが同時に導通する時間より長くすることによって，キャパシタＣｘｅｒ２の充電エネルギーをキャパシタＣｘｅｒ２の放電エネルギーより大きくする。つまり，キャパシタＣｘｅｒ２の電圧Ｖ４をＶｓ／２電圧より大きくすることができる。
【０１２５】
このように第１モードＮ１第８モードＮ８の過程を通じて，パネル電圧（Ｖｙ−Ｖｘ）は，−ＶｓからＶｓの間をスウィングすることができる。なお，本発明の第５の実施の形態に対して，第２の実施の形態〜第４の実施の形態で説明したプラズマディスプレイパネルの駆動方法を適用することがでる。この駆動方法については，上記の第２の実施の形態〜第４の実施の形態の説明から当業者であれば容易に理解できるため，ここではその詳細な説明を省略する。
【０１２６】
以上，Ｙ電極に接続される電力回収回路を中心に本発明の実施の形態について説明した。このような電力回収回路は，Ｙ電極以外にも前述したようにＸ電極に接続することもでき，また，アドレス電極にも接続して用いることができる。アドレス電極に接続する場合には維持放電電圧Ｖｓの代りにアドレシングに必要な電圧までパネルキャパシタを充電すればよい。
【０１２７】
以上，添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが，本発明は係る例に限定されない。当業者であれば，特許請求の範囲に記載された範疇内において，各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり，それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【産業上の利用可能性】
【０１２８】
本発明は，プラズマ表示パネルに適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１２９】
【図１】交流型プラズマディスプレイパネルの一部斜視図である。
【図２】プラズマディスプレイパネルの電極配列図である。
【図３】本発明の実施の形態に係るプラズマ表示装置の概略図である。
【図４】本発明の第１の実施の形態に係る電力回収回路の概略的な回路図である。
【図５】同実施の形態に係る電力回収回路の動作タイミング図である。
【図６ａ】同実施の形態に係る電力回収回路の第１モードでの電流経路を示す回路図である。
【図６ｂ】同実施の形態に係る電力回収回路の第２モードでの電流経路を示す回路図である。
【図６ｃ】同実施の形態に係る電力回収回路の第３モードでの電流経路を示す回路図である。
【図６ｄ】同実施の形態に係る電力回収回路の第４モードでの電流経路を示す回路図である。
【図６ｅ】同実施の形態に係る電力回収回路の第５モードでの電流経路を示す回路図である。
【図６ｆ】同実施の形態に係る電力回収回路の第６モードでの電流経路を示す回路図である。
【図６ｇ】同実施の形態に係る電力回収回路の第７モードでの電流経路を示す回路図である。
【図６ｈ】同実施の形態に係る電力回収回路の第８モードでの電流経路を示す回路図である。
【図７】同実施の形態に係る電力回収回路における電力回収用キャパシタの放電電流及び充電電流を示す説明図である。
【図８】同実施の形態に係る電力回収回路の第２モードでの等価回路図である。
【図９】放電セル内の壁電荷状態を示す説明図である。
【図１０】本発明の第２の実施の形態に係る電力回収回路の動作タイミング図である。
【図１１】本発明の第３の実施の形態に係る電力回収回路の概略的な回路図である。
【図１２】同実施の形態に係る電力回収回路の動作タイミング図である。
【図１３ａ】同実施の形態に係る電力回収回路の第１モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１３ｂ】同実施の形態に係る電力回収回路の第２モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１３ｃ】同実施の形態に係る電力回収回路の第３モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１３ｄ】同実施の形態に係る電力回収回路の第４モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１３ｅ】同実施の形態に係る電力回収回路の第５モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１３ｆ】同実施の形態に係る電力回収回路の第６モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１３ｇ】同実施の形態に係る電力回収回路の第７モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１３ｈ】同実施の形態に係る電力回収回路の第８モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１４】本発明の第４の実施の形態に係る電力回収回路の概略的な回路図である。
【図１５】本発明の第５の実施の形態に係る電力回収回路の動作タイミング図である。
【図１６ａ】同実施の形態に係る電力回収回路の第１モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１６ｂ】同実施の形態に係る電力回収回路の第２モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１６ｃ】同実施の形態に係る電力回収回路の第３モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１６ｄ】同実施の形態に係る電力回収回路の第４モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１６ｅ】同実施の形態に係る電力回収回路の第５モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１６ｆ】同実施の形態に係る電力回収回路の第６モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１６ｇ】同実施の形態に係る電力回収回路の第７モードでの電流経路を示す回路図である。
【図１６ｈ】同実施の形態に係る電力回収回路の第８モードでの電流経路を示す回路図である。
【符号の説明】
【０１３０】
１００  プラズマディスプレイパネル
２００  アドレス駆動部
３００  走査・維持駆動部
３１０  Ｙ電極維持部
３２０  Ｘ電極維持部
３３０  Ｙ電極充放電部
３４０  Ｘ電極充放電部
４００  制御部
Ａ１〜Ａｍ  アドレス電極
Ｃｐ  パネルキャパシタ
Ｃｘｅｒ１，Ｃｘｅｒ２  Ｘ電極電力回収用キャパシタ
Ｃｙｅｒ１，Ｃｙｅｒ２  Ｙ電極電力回収用キャパシタ
Ｄｘ１，Ｄｘ２，Ｄｙ１，Ｄｙ２  ダイオード
ＩＬ１，Ｉｐ１，Ｉｐ５  インダクタに流れる電流
Ｌ１，Ｌ２，Ｌ１１，Ｌ１２，Ｌ２１，Ｌ２２  インダクタ
Ｖｓ  維持放電電圧
Ｘ１〜Ｘｎ  維持電極Ｘ電極
Ｙ１〜Ｙｎ  走査電極Ｙ電極
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2005049814.tif 000016
【図６ａ】
2005049814.tif 000017
【図６ｂ】
2005049814.tif 000018
【図６ｃ】
2005049814.tif 000019
【図６ｄ】
2005049814.tif 000020
【図６ｅ】
2005049814.tif 000021
【図６ｆ】
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【図６ｇ】
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【図６ｈ】
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【図７】
2005049814.tif 000025
【図８】
2005049814.tif 000026
【図９】
2005049814.tif 000027
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
2005049814.tif 000030
【図１３ａ】
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【図１３ｂ】
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【図１３ｃ】
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【図１３ｄ】
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【図１３ｅ】
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【図１３ｆ】
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【図１３ｇ】
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【図１３ｈ】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６ａ】
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【図１６ｂ】
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【図１６ｃ】
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【図１６ｄ】
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【図１６ｅ】
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【図１６ｆ】
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【図１６ｇ】
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【図１６ｈ】
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