(57)【要約】【課題】ユーザの通信速度に関する要求により良く適合する通信モードを選択することができるＡＤＳＬモデム装置およびＡＤＳＬモデム変復調選択方法を提供する。【解決手段】変復調部１１１は、ＤＳＬ加入者回線１０４を使用した通信で異なる複数の通信モードを実現する。ハンドシェーク部１１２は、ハンドシェーク手順を実行する。変復調部１１１は適用可能な全ての通信モードについてトレーニングを実行し、得られた通信速度はメモリ１１４に格納される。優先選択表示部１１５は上りと下りのどちらの方向の通信速度を優先させるかの選択をユーザから受け付ける。速度表示部１１６はメモリ１１４を参照して選択された方向で最も高い通信速度が得られた最適化通信モードを特定してそのトレーニング結果を表示するとともにユーザに適用するか否かを確認する。適用する場合には、変復調部１１１は最適化通信モードを適用して接続を開始する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
非対称ディジタル加入者線を伝送されるディジタル信号をそれぞれ異なった変復調方式で変復調する複数の変復調手段と、
これらの変復調手段のそれぞれを使用して前記非対称ディジタル加入者線を使用した通信のトレーニングを行うトレーニング実行手段と、
このトレーニング実行手段によって実行されたトレーニングの結果を前記変復調手段のそれぞれに対応付けて格納するトレーニング結果格納手段と、
前記通信の通信速度に関する要求を受け付ける要求受付手段と、
前記トレーニング結果格納手段に格納されたそれぞれの結果を比較して、この要求受付手段が受け付けた要求に最も良く適合する結果を得られた変復調手段を特定する変復調手段特定手段と、
この変復調手段特定手段が特定した変復調手段を、前記通信に使用する変復調手段として選択する変復調手段選択手段
とを具備することを特徴とするＡＤＳＬモデム装置。
【請求項２】
前記通信は双方向通信であって、前記要求受付手段が受け付ける要求はどちらの方向の通信を優先させるかを選択するものであり、
前記変復調手段特定手段は、前記トレーニング実行手段によって実行されたトレーニングの結果のうち、この要求受付手段で選択された方向のそれぞれの通信速度を比較して、最も高い通信速度を得られた変復調手段を特定する手段であることを特徴とする請求項１記載のＡＤＳＬモデム装置。
【請求項３】
前記トレーニング実行手段は、トレーニングが成功するまであらかじめ定めた所定回数の範囲内で同じ変復調手段を使用してトレーニングを繰り返し実行することを特徴とする請求項１または請求項２記載のＡＤＳＬモデム装置。
【請求項４】
通信の相手先の装置と自装置で共に適用可能な変復調方式を特定する変復調方式特定手段を更に具備し、
前記トレーニング実行手段は、前記複数の変復調手段のうち、この変復調方式特定手段が特定した変復調方式で変復調を行う全ての変復調手段についてトレーニングを行う手段であることを特徴とする請求項１〜請求項３いずれかに記載のＡＤＳＬモデム装置。
【請求項５】
前記変復調手段選択手段が選択した変復調手段を使用して、前記非対称ディジタル加入者線を使用した通信のトレーニングを再度行うトレーニング再実行手段を更に具備することを特徴とする請求項１〜請求項４いずれかに記載のＡＤＳＬモデム装置。
【請求項６】
非対称ディジタル加入者線を伝送されるディジタル信号を変復調するための自装置で適用可能な複数の変復調方式について、それぞれを適用して前記非対称ディジタル加入者線を使用した通信のトレーニングを行うトレーニング実行ステップと、
このトレーニング実行ステップで実行されたトレーニングの結果を前記変復調方式のそれぞれに対応付けて記憶する通信速度記憶ステップと、
前記通信の通信速度に関する要求を受け付ける要求受付ステップと、
前記通信速度記憶ステップで記憶されたそれぞれの結果を比較して、この要求受付ステップで受け付けた要求に最も良く適合する結果を得られた変復調方式を特定する変復調方式特定ステップと、
この変復調方式特定ステップで特定された変復調方式を、前記通信に適用する変復調方式として選択する変復調方式選択ステップ
とを具備することを特徴とするＡＤＳＬモデム変復調選択方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＤＳＬ加入者回線を伝送される信号の変復調を行うＡＤＳＬモデム装置およびＡＤＳＬモデム変復調選択方法に係わり、特に複数の異なる変復調方式を適用可能なＡＤＳＬモデム装置およびＡＤＳＬモデム変復調選択方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＡＤＳＬ（Asymmetric Digital Subscriber Line：非対称ディジタル加入者線）は、加入電話で使用されるメタル回線をディジタルデータの伝送路として使用する通信技術であり、インターネット接続サービス等の様々な通信サービスで用いられている。
【０００３】
ＡＤＳＬによる通信サービスでは、多数の変調方式およびこれに対応する復調方式（以下、通信モードと総称する。）が各種考案されている。たとえば、ＩＴＵ−Ｔ（International Telecommunication Union-Telecommunication standardization sector：国際電気通信連合の電気通信標準化部門）勧告のＧ．９９２．１や、Ｇ．９９２．３あるいはＧ．９９２．５で標準化されている各通信モードは、その代表的なものである。このような多数の通信モードの出現によって、ＡＤＳＬ通信で使用されるメタル回線としてのＤＳＬ（Digital Subscriber Line）加入者回線の長さや環境に応じた通信モードの選択の自由度が増し、通信速度の向上が図られてきた。
【０００４】
通常、ＡＤＳＬで使用される通信モデム装置には、予め複数の通信モードが用意されている。そして、接続されるＤＳＬ加入者回線の状況に適したもの、すなわち接続されるＤＳＬ加入者回線に適用した場合に適切な通信速度を得ることが可能な通信モードを、適宜選択できるようになっている。しかしながら、ＤＳＬ加入者回線に実際に信号を伝送させて通信速度等の確認を行うトレーニングを実行してみなければ、どの通信モードが適しているかを判断することは難しい。
【０００５】
そこで、相手先の通信モデム装置との信号や情報のやりとりによって、トレーニングを実施すべき通信モードを通信モデム装置で決定してトレーニングを実施することが、従来より行われている（たとえば、特許文献１参照。）。このような従来提案された通信モデム装置では、まずＩＴＵ−Ｔ勧告のＧ．９９４．１で定義される搬送波周波数の信号（以下、Ｇ．ｈｓ―Ｔｏｎｅという。）をＤＳＬ加入者回線に伝送させて、その信号レベルによってＤＳＬ加入者回線の状況を判断するとともに、相手先の通信モデム装置と自装置で共に適用可能な通信モードの確認を行う。そして、相手先の通信モデム装置に対して、トレーニングを行うべき通信モードの選択を要求する。これらの確認や要求は、ＩＴＵ−Ｔ勧告のＧ．９９４．１で規定されているメッセージを使用することによって実現される。Ｇ．ｈｓ―Ｔｏｎｅは、たとえばＩＴＵ−Ｔ勧告のＧ．９９２．１の付帯規格であるアネックスＣ（Annex C）やアネックスＩ（Annex I）の場合、周波数番号“１２”と、“１４”および“６４”の３種類の信号である。これにより、両方の通信モデム装置で適用可能な通信モードの中から、ＤＳＬ加入者回線の状況に適している可能性のある通信モードがトレーニングを行うべき通信モードとして決定される。そして、トレーニングが成功すると、該当する通信モードを適用して通信が開始されるようになっている。
【特許文献１】特開２００３−３４８２６０号公報（第００３８段落〜第００４３段落、図２）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、同じＤＳＬ加入者回線を使用した通信でも、できるだけ高い通信速度を得たいということが、ユーザの要求として存在する。通信速度が低ければ低いほど、たとえばデータの送信に時間がかかったり、受信しながら再生を行うストリーミングによる音楽データの配信で音声が途切れてしまうといった、様々な問題が発生し易くなるためである。
【０００７】
しかしながら、従来の提案による通信モデム装置でトレーニングが成功した通信モードは、必ずしもこのようなユーザの要求に適合した通信モードであるとは限らない。インピーダンス不均衡や信号反射等によりＧ．ｈｓ−Ｔｏｎｅの信号が減衰して、ＤＳＬ加入者回線の長さや環境について正しい判断を行うことができない場合があるためである。すなわち、選択された通信モードでトレーニングが成功したとしても、他のトレーニングを行っていない通信モードにより高い通信速度を得られるものが存在している場合があるためである。また、ＤＳＬ加入者回線の長さや環境について誤った判断を行うことにより適切ではない通信モードが選択され、トレーニングを実施しても失敗し続けてしまうといった事態が起こる恐れもある。
【０００８】
また、たとえばストリーミングによる音楽データの配信サービスを楽しむために下り方向で高い通信速度を得たいというように、上り方向と下り方向のいずれかの通信速度を優先させることをユーザが要求していても、従来の提案ではこのような要求を反映させることができない。
【０００９】
そこで本発明の目的は、ユーザの通信速度に関する要求により良く適合する通信モードを選択することができるＡＤＳＬモデム装置およびＡＤＳＬモデム変復調選択方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
請求項１記載の発明では、（イ）非対称ディジタル加入者線を伝送されるディジタル信号をそれぞれ異なった変復調方式で変復調する複数の変復調手段と、（ロ）これらの変復調手段のそれぞれを使用して非対称ディジタル加入者線を使用した通信のトレーニングを行うトレーニング実行手段と、（ハ）このトレーニング実行手段によって実行されたトレーニングの結果を変復調手段のそれぞれに対応付けて格納するトレーニング結果格納手段と、（ニ）前記した通信の通信速度に関する要求を受け付ける要求受付手段と、（ホ）トレーニング結果格納手段に格納されたそれぞれの結果を比較して、この要求受付手段が受け付けた要求に最も良く適合する結果を得られた変復調手段を特定する変復調手段特定手段と、（ヘ）この変復調手段特定手段が特定した変復調手段を、前記した通信に使用する変復調手段として選択する変復調手段選択手段とをＡＤＳＬモデム装置に具備させる。
【００１１】
すなわち請求項１記載の発明では、ＡＤＳＬモデム装置はそれぞれ異なった変復調方式で変復調を行う複数の変復調手段を備えており、トレーニング実行手段はそれぞれの変復調手段を使用して非対称ディジタル加入者線を使用した通信のトレーニングを行う。そして、それぞれのトレーニングの結果として得られた通信速度に関する情報は変復調手段のそれぞれに対応付けて通信速度格納手段に格納される。変復調手段特定手段はこれらを比較して、要求受付手段が受け付けた通信の通信速度に関する要求に最も良く適合する結果を得られた変復調手段を特定する。変復調手段選択手段は、この特定された変復調手段を、通信に使用する変復調手段として選択する。これにより、自装置で適用可能な複数の変復調方式の中から、たとえば下り方向で高い通信速度を得たい等のユーザの要求により良く適合する変復調方式を選択することができる。
【００１２】
請求項６記載の発明では、（イ）非対称ディジタル加入者線を伝送されるディジタル信号を変復調するための自装置で適用可能な複数の変復調方式について、それぞれを適用して非対称ディジタル加入者線を使用した通信のトレーニングを行うトレーニング実行ステップと、（ロ）このトレーニング実行ステップで実行されたトレーニングの結果を変復調方式のそれぞれに対応付けて記憶する通信速度記憶ステップと、（ハ）前記した通信の通信速度に関する要求を受け付ける要求受付ステップと、（ニ）通信速度記憶ステップで記憶されたそれぞれの結果を比較して、この要求受付ステップで受け付けた要求に最も良く適合する結果を得られた変復調方式を特定する変復調方式特定ステップと、（ホ）この変復調方式特定ステップで特定された変復調方式を、前記した通信に適用する変復調方式として選択する変復調方式選択ステップとをＡＤＳＬモデム変復調選択方法に具備させる。
【００１３】
すなわち請求項６記載の発明は、請求項１記載の発明と同一の原理を時間的な処理の特徴として表わしたものである。
【発明の効果】
【００１４】
以上説明したように本発明では、装置で適用可能な複数の変復調方式のそれぞれについて、非対称ディジタル加入者線を使用した通信のトレーニングを行うとともに、その結果を格納しておき、それぞれの結果を比較する。そして、受け付けた要求に最も良く適合する結果を得られた変復調方式を特定し、これを通信に実際に適用する変復調手段として選択する。したがって、ユーザの要求により良く適合する変復調方式を選択することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下実施例につき本発明を詳細に説明する。
【実施例１】
【００１６】
図１は、本発明の一実施例によるＡＤＳＬモデム装置が使用される通信システムを表わしたものである。この通信システム１０１では、ユーザ宅に設置されたＡＤＳＬモデム装置１０２と、加入電話の加入者交換局に設置された集合型の通信モデム装置であるＤＳＬＡＭ（Digital Subscriber Line Access Multiplexer）装置１０３とが、加入電話のメタル回線を利用したＤＳＬ加入者回線１０４によって接続されている。更に、ＡＤＳＬモデム装置１０２は通信端末としてのパーソナルコンピュータ１０５に、ＤＳＬＡＭ装置１０３はインターネット１０６にそれぞれ接続されている。
【００１７】
ＡＤＳＬモデム装置１０２は、パーソナルコンピュータ１０５からのディジタル信号に対して、加入電話で使用される音声信号よりも高い所定の周波数帯域の信号（以下、ＡＤＳＬ信号という。）への変調を行う。逆に、ＤＳＬ加入者回線１０４側からのＡＤＳＬ信号に対しては、元のディジタル信号への復調を行う。ＤＳＬＡＭ装置１０３も同様にインターネット１０６側からのディジタル信号のＡＤＳＬ信号への変調と、ＤＳＬ加入者回線１０４側からのＡＤＳＬ信号の復調を行うようになっている。なお、ＡＤＳＬモデム装置１０２側からＤＳＬＡＭ装置１０３側へとデータが伝送される方向を上り方向、逆方向を下り方向とそれぞれ定義する。
【００１８】
また、ＤＳＬ加入者回線１０４には、ユーザ宅内のＡＤＳＬモデム装置１０２の近傍と、加入者交換局内のＤＳＬＡＭ装置１０３の近傍に、図示しないが信号の多重および分離を行うスプリッタがそれぞれ配置されている。そして、これらのスプリッタの間の区間のＤＳＬ加入者回線１０４は、ユーザ宅と加入者交換局との間の加入電話回線としても利用されるようになっている。
【００１９】
図２は、ＡＤＳＬモデム装置の構成の概要を表わしたものである。ＡＤＳＬモデム装置１０２には、ＤＳＬ加入者回線１０４の一端とパーソナルコンピュータ１０５との間に、異なる複数の通信モードを実現する変調回路が実装された変復調部１１１が設けられている。そして、変復調部１１１に接続されて、ＩＴＵ−Ｔ勧告のＧ．９９４．１で定められた搬送波周波数の信号であるＧ．ｈｓ−Ｔｏｎｅを用いた所定の手順（以下、ハンドシェーク手順という。）を実行するハンドシェーク部１１２が設けられている。また、接続等の各処理の状態を監視するためのタイマ１１３と、各通信モードでトレーニングを行った際に得た通信速度を格納するメモリ１１４と、上りと下りのどちらの方向の通信速度を優先させるかをユーザに選択させるインタフェースをとる優先選択表示部１１５が設けられている。そして、この優先選択表示部１１５に接続されて、通信に適用すべきであると判定された通信モードを実際に通信に適用するか否かをユーザに選択させるインタフェースをとる速度表示部１１６が設けられている。優先選択表示部１１５および速度表示部１１６は図示しないタッチパネルを備えており、ユーザに選択を促すための情報を表示するとともに、ユーザの選択内容を受け付けることができるようになっている。更に、これらの機能部のそれぞれに接続されて、各種処理や状態の制御を行う制御部１１７が設けられている。
【００２０】
これらの各機能部は、図示しないＣＰＵ（中央処理装置）と制御プログラムを格納したＲＯＭ（リード・オンリ・メモリ）および作業用メモリであるＲＡＭ（ランダム・アクセス・メモリ）により構成されており、制御プログラムをＣＰＵが実行することで各機能部が実現するようになっている。
【００２１】
図３は、ＡＤＳＬモデム装置における接続までの処理の流れを表わしたものである。ＡＤＳＬモデム装置１０２のハンドシェーク部１１２は、パーソナルコンピュータ１０５からインターネット１０６へのリンクアップの要求を受け取る等によって、通信モードの最適化のための手順を実施することが選択されるのを待機する（ステップＳ１２１）。通信モード最適化の手順の実施が選択されると（Ｙ）、まず、ハンドシェーク手順をＤＳＬＡＭ装置１０３との間で実行する（ステップＳ１２２）。
【００２２】
ハンドシェーク手順では、ハンドシェーク部１１２は下り方向に伝送されるＧ．ｈｓ−Ｔｏｎｅの周波数成分を変復調部１１１と連携して判別し、その信号レベルによりＤＳＬ加入者回線の長さや状況を判断するようになっている。このＧ．ｈｓ−Ｔｏｎｅは、たとえばＩＴＵ−Ｔ勧告のＧ．９９２．１の付帯規格であるアネックスＣやアネックスＩの場合、周波数番号“１２”と、“１４”および“６４”の３種類の信号となっている。このように、一時的にハンドシェーク手順を行うことによってトレーニングを行うべき通信モードが一旦決定されるとともに、ＤＳＬＡＭ装置１０３とＡＤＳＬモデム装置１０２の両方で共通して適用可能な通信モードの確認を行うことができる。そして、トレーニングを実行する処理に移行する（ステップＳ１２３）。
【００２３】
図４は、ＡＤＳＬモデム装置におけるトレーニング実行処理の流れを表わしたものであり、図３のステップＳ１２３に対応するものである。図３のステップ１２２のハンドシェーク手順でトレーニングを行う通信モードが決定された場合は（ステップＳ１４１：Ｙ）、ハンドシェーク部１１２はその通信モードを変復調部１１１へ伝達する。変復調部１１１は、伝達された通信モードを適用して、ＩＴＵ−Ｔ勧告のＧ．９９２．１で規定されているトレーニングをＤＳＬＡＭ装置１０３との間で実施する（ステップＳ１４２）。このトレーニングでは、ＤＳＬＡＭ装置１０３との間で信号を送受信することによって周波数帯域を細かく分割した帯域ごとに一定時間に伝送するビット数の割り当てを行う。そして、最終的にこれらの割り当てられたビット数の合計として、通信速度が決定されるようになっている。トレーニングが終了すると、一旦回線を切断する。
【００２４】
トレーニングが成功した場合には（ステップＳ１４３：Ｙ）、制御部１１７は変復調部１１１が行ったトレーニングで得られた通信速度を、制御部１１７を経由して、通信モードに対応付けて速度情報としてメモリ１１４に格納する（ステップＳ１４４）。一時的なノイズ等による影響を考慮して、トレーニングが失敗した場合であっても予め設定された所定回数を上限として同じ通信モードでトレーニングを繰り返すようになっている。したがって、トレーニングが失敗し（ステップＳ１４３：Ｎ）、同じ通信モードについてのトレーニング回数が所定回数未満の場合には（ステップＳ１４５：Ｙ）、ステップＳ１４２へ戻ってトレーニングを繰り返し実施する。なお、タイマ１１３内は、トレーニング回数のカウントや、接続を行う際の時間の監視およびタイムアウトになったときの処理移行の指示を行うようになっている。そして、トレーニングを試行する際の回数の上限値や、接続を試行する際の時間の上限値は、予め任意に設定できるようになっている。
【００２５】
一方、同じ通信モードについてのトレーニング回数が所定回数に達した場合には（ステップＳ１４５：Ｎ）、回線異常と判断し、使用した通信モードがＤＳＬ加入者回線１０４の状況に適していないと判定する。したがって、他の通信モードについてのトレーニングに移行するために、トレーニングを実施していない適用可能な通信モードが存在しているかどうかを確認する（ステップＳ１４６）。適用可能な通信モードは、前記したように図２のステップＳ１２２で実行されたハンドシェーク手順で既に確定されている。トレーニングを実施していない適用可能な通信モードがまだ存在している場合には（Ｙ）、その中から次にトレーニングを行うべき通信モードを決定し（ステップＳ１４７）、ステップＳ１４２へ戻って新たに決定された通信モードでトレーニングを実施する。なお、次の通信モードのトレーニングのシーケンスに移行する度に、回線の切断と再接続を行う。
【００２６】
また、図３のステップ１２２のハンドシェーク手順でトレーニングを行う通信モードが決定されなかった場合にも（ステップＳ１４１：Ｎ）、ステップＳ１４６へ進む。そして、トレーニングを実施していない適用可能な通信モードが存在している場合には（Ｙ）、同様にしてステップＳ１４７で通信モードを決定し、トレーニングを実施する（ステップＳ１４２）。
【００２７】
ステップＳ１４１からステップＳ１４７を繰り返して最終的に適用可能な通信モードの全てについてトレーニングの実施が終了すると（ステップＳ１４６：Ｎ）、処理を終了し（エンド）、図３のステップＳ１２４へと進む。
【００２８】
図３に戻って説明を続ける。次に、優先選択表示部１１５は上り方向と下り方向のどちらの通信速度を優先させる形で通信モードを決定するかについて、ユーザの選択を受け付ける（ステップＳ１２４）。具体的には、ユーザに対して選択を促すための情報をタッチパネルに表示させ、ユーザの操作によって上り優先または下り優先のいずれかがユーザによって選択されると、その選択内容を速度表示部１１６へと伝達するようになっている。
【００２９】
選択内容が下り方向の通信速度を優先させるものであった場合には（ステップＳ１２５：Ｙ）、速度表示部１１６はステップＳ１２３でメモリ１１４に格納された速度情報のうち、各通信モードについてトレーニングで得られた下り方向の通信速度を比較する。そして、下り方向で最も高い通信速度を得られた通信モードを特定し、これを最適化された通信モードとしての最適化通信モードに決定する（ステップＳ１２６）。ここで、速度表示部１１６は最適化通信モードを以降の通信に適用する通信モードとして固定するか否かについて、ユーザの選択を受け付ける（ステップＳ１２７）。具体的には、まず、メモリ１１４に格納された通信モードのうち、最適化通信モードの名称やトレーニングで得られた上り方向および下り方向の通信速度等の情報をタッチパネルに表示させる。これにより、ユーザが最適化通信モードの詳細を確認できる。また、ユーザに最適化通信モードを適用するか否かの選択を促す情報を表示させ、ユーザの操作によっていずれかが選択されるようになっている。
【００３０】
一方、選択内容が上り方向の通信速度を優先させるものであった場合には（ステップＳ１２５：Ｎ）、速度表示部１１６はステップＳ１２３でメモリ１１４に格納された速度情報のうち、各通信モードについてトレーニングで得られた上り方向の通信速度を比較する。そして、上り方向で最も高い通信速度を得られた通信モードを、最適化通信モードに決定する（ステップＳ１２８）。そして、ステップＳ１２７へ進み、速度表示部１１６が最適化通信モードを以降の通信に適用する通信モードとして固定するか否かの選択をユーザに対して促すための情報をパーソナルコンピュータ１０５に送信し、選択を受け付ける（ステップＳ１２７）。
【００３１】
最適化通信モードを通信に適用することが選択された場合には（ステップＳ１２９：Ｙ）、速度表示部１１６は、変復調部１１１に最適化通信モードを適用させてトレーニングを実行させ、変復調部１１１とＤＳＬ装置１０３はその最適化通信モードを実際に適用してそれぞれ変調および復調を開始する（ステップＳ１３０）。これによりパーソナルコンピュータ１０５はインターネット１０６に接続され、処理を終了する（リターン）。ステップＳ１３０の前に、確認のために最適化通信モードで再度トレーニングを実施してその結果をみて判断するか、あるいはそのまま最適化通信モードを固定化するか、いずれかを選択するようにしてもよい。
【００３２】
一方、最適化通信モードを通信に適用しないことが選択された場合、あるいはタイムアウトになった場合には（ステップＳ１２９：Ｎ）、ステップＳ１２２へ戻って各通信モードについて再度トレーニングを実施して、その結果を基に再びユーザに判断を促すようにする。あるいは、トレーニングを再実施せずにそのまま処理を終了するようにしてもよい。
【００３３】
以上説明したように本実施例によれば、ＡＤＳＬモデム装置１０２とＤＳＬＡＭ装置１０３の両方に適用可能な全ての通信モードについて、強制的にトレーニングを実施するとともに得られた速度情報をメモリ１１４に格納する。そして、ユーザが上りと下りのどちらの方向の通信速度を優先させるかの選択を受け付け、各通信モードの選択された方向の通信速度を比較して最も高い速度を得られた通信モードを最適化通信モードとして決定し、これを適用して接続を開始する。これにより、たとえば音楽データをダウンロードするために下り方向でできるだけ高い速度が得られれば良いとユーザが要求しているときに、下り方向で最も高い通信速度を得られる通信モードを選択するというようなことが可能となる。また、たとえば画像データを添付した電子メールを送信するために上り方向でできるだけ高い速度が得られれば良いとユーザが要求しているときに、上り方向で最も高い通信速度を得られる通信モードを選択するというようなことが可能となる。すなわち、従来のＧ．ｈｓ−Ｔｏｎｅを用いた通信モード最適化のアルゴリズムを補完して、ユーザの通信速度に関する要求により良く適合する通信モードを選択し、決定することができる。したがって、１つ１つの通信モードについて手動で通信速度を調査していくというような負担をユーザにかけることなく、より迅速に適切なモードを選択することができる。
【００３４】
また、決定された最適化通信モードについての情報がユーザに対して表示され、実際に通信に適用するか否かをユーザが選択することができるため、ユーザの要求をより的確に反映して通信モードの選択を行うことができる。さらに、それぞれの通信モードについて所定回数まではトレーニングが失敗しても繰り返してトレーニングを実施するため、一時的なノイズ等の影響によって最適であるはずの通信モードがトレーニング失敗となってしまう可能性を低減させることができる。
【００３５】
＜発明の変形例＞
【００３６】
以上説明した第１の実施例では、優先させる通信方向の選択を受け付ける処理を各通信モードについてのトレーニングを実施した後に行うとしたが、変形例として各トレーニングの前に行う場合を説明する。
【００３７】
図５は、本発明の変形例によるＡＤＳＬモデム装置における接続までの処理の流れを表わしたものであり、第１の実施例の図３と対応するものである。図３と同一部分には同一のステップ番号を付しており、これらについての説明を省略する。ＡＤＳＬモデム装置１０２のハンドシェーク部１１２は、通信モード最適化の手順の実施が選択されると（ステップＳ１２１：Ｙ）、まず、図３のステップＳ１２４と同様に上りと下りのどちらの通信方向を優先させるかの選択を受け付ける（ステップＳ２２４）。そして、図３と同様にハンドシェーク手順をＤＳＬＡＭ装置１０３との間で実行し（ステップＳ１２２）、各通信モードについてトレーニングを実施する（ステップＳ１２３）。
【００３８】
このようにトレーニングの前に優先させる通信方向を選択しておくことによって、たとえば優先させる方向に重点を置いたトレーニングを実施したり、それぞれのトレーニングで得られた通信速度のうち優先させる方向のみのデータをメモリ１１４に格納するということが可能となる。
【００３９】
以上説明した第１の実施例と変形例では、ＡＤＳＬモデム装置とＤＳＬＡＭ装置の両方に適用可能という条件を満たした通信モードについてのみトレーニングを実施するとしたが、自装置で適用可能な通信モードの全てについてトレーニングを実施するようにしてもよい。また、それぞれの通信方向に最低通信速度を設定しておき、両方向の通信速度がそれぞれ最低通信速度以上という条件を満たす通信モードの中で優先させる方向の通信速度を比較したり、最高速度ではなく任意に設定した値に最も近い通信速度を得た通信モードを最適化通信モードに決定する等、ユーザの要求に応じた通信速度に関する他の各種条件を設定して各通信モードの比較を行うこともできる。更に各通信モードでのトレーニング結果を全て表示し、その中からユーザが通信に適用する通信モードを選択できるようにしてもよい。
【００４０】
また、優先させる方向が選択されてから該当する方向の通信速度を比較するようにしたが、先に上り方向と下り方向のそれぞれで比較を行っておき、それぞれの方向についての最適化通信モードを先に決定しておくようにしてもよい。また、一旦適用が決定された最適化通信モードを固定して、以降のリンクアップでは通信モード最適化の手順を省略してこの固定された最適化通信モードを適用するようにしたり、更にこの固定される期間を任意に設定できるようにしてもよい。更に、優先選択表示部や速度表示部はタッチパネルを使用して情報の表示や選択内容の受け付けを行うとしたが、他の表示手段や入力手段を用いてもよく、たとえばパーソナルコンピュータの表示機能や入力機能を利用するようにしてもよい。この場合には、これらの装置部とパーソナルコンピュータとの間でデータの送受信を行うようにし、パーソナルコンピュータに予めこれらの装置部から受け取った情報を表示するとともにユーザの選択を受け付けてこれを返送するためのソフトウェアをインストールしておく。
【００４１】
なお、ＡＤＳＬモデム装置とＤＳＬＡＭ装置との両方に適用可能な通信モードを確認するためにＩＴＵ−Ｔ勧告のＧ．９９４．１で定義されるハンドシェーク手順を実行するとしたが、使用可能な通信モードを他の特定の装置に伝達し、他の特定の装置側によって使用する通信モードを指定されるような他の手順にも適用できるのは当然である。更に、トレーニングはＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９２．１に規定されたトレーニングを行うとしたが、通信速度を判別できる他のトレーニングを行ってもよい。更に、ＡＤＳＬモデム装置の通信の相手はＤＳＬＡＭ装置以外のＡＤＳＬ通信で使用される通信モデム装置であってもよいことは当然である。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】本発明の一実施例によるＡＤＳＬモデム装置が使用される通信システムを表わしたシステム構成図である。
【図２】本実施例によるＡＤＳＬモデム装置の構成の概要を表わした構成図である。
【図３】本実施例によるＡＤＳＬモデム装置における接続までの処理の流れを表わした流れ図である。
【図４】本実施例によるＡＤＳＬモデム装置におけるトレーニング実行処理の流れを表わした流れ図である。
【図５】本発明の変形例によるＡＤＳＬモデム装置における接続までの処理の流れを表わした流れ図である。
【符号の説明】
【００４３】
１０１  通信システム
１０２  ＡＤＳＬモデム装置
１０３  ＤＳＬＡＭ装置
１０４  ＤＳＬ加入者回線
１０５  パーソナルコンピュータ
１０６  インターネット
１１１  変復調部
１１２  ハンドシェーク部
１１３  タイマ
１１４  メモリ
１１５  優先選択表示部
１１６  速度表示部
１１７  制御部
【図１】
2005328486.tif 000003
【図２】
2005328486.tif 000004
【図３】
2005328486.tif 000005
【図４】
2005328486.tif 000006
【図５】
2005328486.tif 000007