(57)【要約】【課題】壁流燃料の蒸発や持ち去りに関わる基本特性を決定しておくことにより、燃料噴射弁のレイアウトの変更や吸気系の壁面と燃焼室の壁面との差があっても、再度の適合実験を不要としてエンジン開発時間の短縮を図る。【解決手段】燃焼室（５）入口の吸気ポート（４）を開閉する吸気弁（１５）と、吸気ポート（４）内に燃料を噴射する燃料噴射弁（２１）と、この燃料噴射弁（２１）から噴射される噴霧により形成される壁流燃料の蒸発または持ち去りに関わる基本特性と、前記蒸発または持ち去り部位の温度及び流速を検出または推定する手段（３３、３４、４５）とを有し、この温度及び流速から前記基本特性を用いて前記壁流燃料からの蒸発量もしくは蒸発率または前記壁流燃料の持ち去り量もしくは持ち去り率を算出する手段（３１）と、この算出された蒸発量もしくは蒸発率または持ち去り量もしくは持ち去り率を用いて前記燃料噴射弁（２１）からの燃料噴射量を算出する手段（３１）とを備える。【選択図】図１
2005042647.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃焼室入口の吸気ポートを開閉する吸気弁と、
吸気ポート内または燃焼室内に燃料を噴射する燃料噴射弁と、
この燃料噴射弁から噴射される噴霧が吸気系または燃焼室の壁面に付着して形成される壁流燃料の蒸発または持ち去りに関わる基本特性と、前記蒸発または持ち去り部位の温度及び流速を検出または推定する検出・推定手段とを有し、
この検出または推定された温度及び流速から前記基本特性を用いて前記壁流燃料からの蒸発量もしくは蒸発率または前記壁流燃料の持ち去り量もしくは持ち去り率を算出する量・率算出手段と、
この算出された蒸発量もしくは蒸発率または持ち去り量もしくは持ち去り率を用いて前記燃料噴射弁からの燃料噴射量を算出する燃料噴射量算出手段と
を備えることを特徴とするエンジンの燃料噴射量制御装置。
【請求項２】
燃焼室入口の吸気ポートを開閉する吸気弁と、
吸気ポート内または燃焼室内に燃料を噴射する燃料噴射弁と、
この燃料噴射弁から噴射される噴射時噴霧の気化に関わる基本特性と、前記噴射時噴霧の気化する部位の温度及び流速を検出または推定する検出・推定手段とを有し、
この検出または推定された温度及び流速から前記基本特性を用いて前記噴射時噴霧の気化量または気化率を算出する量・率算出手段と、
この算出された気化量または気化率を用いて前記燃料噴射弁からの燃料噴射量を算出する燃料噴射量算出手段と
を備えることを特徴とするエンジンの燃料噴射量制御装置。
【請求項３】
前記蒸発または持ち去り部位の圧力を検出または推定する検出・推定手段を有し、前記壁流燃料からの蒸発量もしくは蒸発率または前記壁流燃料の持ち去り量もしくは持ち去り率を算出する際にこの圧力をも用いることを特徴とする請求項１に記載のエンジンの燃料噴射量制御装置。
【請求項４】
前記基本特性は、前記流速と前記圧力により補正された前記温度との２つをパラメータとするマップであることを特徴とする請求項３に記載のエンジンの燃料噴射量制御装置。
【請求項５】
前記噴射時噴霧の気化する部位の圧力を検出または推定する検出・推定手段を有し、前記噴射時噴霧の気化量または気化率を算出する際にこの圧力をも用いることを特徴とする請求項２に記載のエンジンの燃料噴射量制御装置。
【請求項６】
前記基本特性は、流速と前記圧力により補正された前記温度との２つをパラメータとするマップであることを特徴とする請求項５に記載のエンジンの燃料噴射量制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エンジンの燃料噴射量制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
燃料噴射弁による噴射燃料の壁面付着率Ｒｍ（ｋ）と、その付着燃料の残留率Ｐｍ（ｋ）とからなる燃料挙動を表すパラメータを吸気圧の変化度合に基づいて可変に設定し、その燃料挙動パラメータを用いて燃料噴射量を補正するようにしたものがある（特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平９−３０３１７３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、燃料噴射弁から噴射される噴霧は吸気系や燃料室の壁面に付着して液状のまま流れる、いわゆる燃料壁流を形成し、この壁流燃料からはその一部が吸気系や燃料室の気中に蒸発する。また、壁流燃料の一部は剥がされて燃焼室の気中に飛散したり、壁面を移動して流れる。これら壁流燃料の蒸発や壁流燃料の飛散、移動（この飛散と移動を合わせて以下「持ち去り」という。）に関わる基本特性を決定しておけば、例えば燃料噴射弁のレイアウトの変更で噴霧の付着する場所が変わったことにより壁流燃料からの蒸発量や壁流燃料からの持ち去り量が異なっても、また吸気系の壁面と燃焼室の壁面とで壁流燃料からの蒸発量や持ち去り量が異なっても、その同じ基本特性を用いて蒸発量や持ち去り量を算出することが可能となり、再度の実験適合が必要でなくなり、適合工数が大幅に低減でき、適合に要する期間も短縮できる。
【０００４】
また、噴射時噴霧はその一部が吸気系の気中に気化する。この気化に関わる基本特性を決定しておけば、噴射時噴霧の粒径（燃料噴射弁の素質）が異なる燃料噴射弁への変更により吸気系の気中への気化量が異なっても、その同じ基本特性を用いて、変更後の燃料噴射弁に対する気化量を算出することができるので、再度の実験適合は必要なく、適合工数が大幅に低減でき、適合に要する期間も短縮できる。
【０００５】
しかしながら、従来装置は個別のエンジン毎の適合実験に要する適合工数を削減できるものでない。すなわち、従来装置では上記の壁面付着率Ｒｍ（ｋ）や付着燃料の残留率Ｐｍ（ｋ）の適合を実験によっているので、例えば一つのエンジンに対して上記の壁面付着率Ｒｍ（ｋ）や付着燃料の残留率Ｐｍ（ｋ）の適合を実験により完了した後に、その一つのエンジンに備えていた燃料噴射弁にレイアウトの変更があると、同じエンジンでありながら再度同じ工数の実験適合が必要となる。
【０００６】
そこで本発明は、壁流燃料の蒸発や持ち去りに関わる基本特性を決定しておくことにより、燃料噴射弁のレイアウトの変更や吸気系の壁面と燃焼室の壁面との差があっても、再度の適合実験や吸気系と燃焼室とに専用のマップやテーブルを不要として、また噴射時噴霧の気化に関わる基本特性を決定しておくことにより、噴射時噴霧の粒径（燃料噴射弁の素質）が異なる燃料噴射弁への変更があっても、再度の適合実験を不要としてエンジン開発時間の短縮を図ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、燃焼室入口の吸気ポートを開閉する吸気弁と、吸気ポート内または燃焼室内に燃料を噴射する燃料噴射弁とを備え、この燃料噴射弁から噴射される噴霧が吸気系または燃焼室の壁面に付着して形成される壁流燃料の蒸発または持ち去りに関わる基本特性と、前記蒸発または持ち去り部位の温度及び流速を検出または推定する検出・推定手段とを有し、この検出または推定された温度及び流速から前記基本特性を用いて前記壁流燃料からの蒸発量もしくは蒸発率または前記壁流燃料の持ち去り量もしくは持ち去り率を算出し、この算出された蒸発量もしくは蒸発率または持ち去り量もしくは持ち去り率を用いて前記燃料噴射弁からの燃料噴射量を算出するように構成する。
【０００８】
また本発明は、燃焼室入口の吸気ポートを開閉する吸気弁と、吸気ポート内または燃焼室内に燃料を噴射する燃料噴射弁とを備え、この燃料噴射弁から噴射される噴射時噴霧の気化に関わる基本特性と、前記噴射時噴霧の気化する部位の温度及び流速を検出または推定する検出・推定手段とを有し、この検出または推定された温度及び流速から前記基本特性を用いて前記噴射時噴霧の気化量または気化率を算出し、この算出された気化量または気化率を用いて前記燃料噴射弁からの燃料噴射量を算出するように構成する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、例えば燃料噴射弁のレイアウトで噴霧の付着する場所が変わり、吸気系や燃焼室の壁面に形成される壁流燃料からの蒸発量や持ち去り量が異なる場合においても、壁流燃料の蒸発または持ち去りに関わる同じ基本特性を用いて蒸発量（もしくは蒸発率）や持ち去り量（もしくは持ち去り率）を算出することができるので、再度の適合実験は必要なく、適合工数が大幅に低減でき、適合に要する期間も短縮できる。また、吸気系の壁面と燃焼室の壁面とで蒸発量や持ち去り量が異なる場合においても吸気系、燃焼室の各壁面に専用のマップやテーブルは不要であり、メモリ容量を削減できる。
【００１０】
また本発明によれば、燃料噴射弁の素質である噴射時噴霧の粒径違いにより噴射時噴霧の気化量（あるいは気化率）が異なっても、噴射時噴霧の気化に関わる同じ基本特性を用いて気化量を算出することが可能となり、再度の適合実験は必要でなくなり、適合工数が大幅に低減でき、適合に要する期間も短縮できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、図面に基づき本発明の実施形態について説明する。図１はＬ−ジェトロニック方式のガソリン噴射エンジンに適用した本発明の一実施形態のシステムを説明するための概略図である。
【００１２】
吸気絞り弁２３により調量される空気は、吸気コレクタ２に蓄えられた後、吸気マニホールド３を介して各気筒の燃焼室５に導入される。燃料は各気筒の吸気ポート４に配置された燃料噴射弁２１より、エアフローメータ３２により検出される吸入空気流量と、クランク角センサ（３３、３４）からの信号に基づいて演算されるエンジン回転速度とに応じ、所定のタイミングで吸気ポート内に、より具体的には吸気ポートに遮るように存在する吸気弁１５（傘裏部）に向けて、間欠的に噴射供給される。
【００１３】
吸気弁１５に向けて噴射された燃料は、吸気と混合して混合気を作り、この混合気は吸気弁１５を閉じることで燃焼室５内に閉じこめられ、ピストン６の上昇によって圧縮され、点火プラグ１４により着火されて燃焼する。この燃焼によるガス圧がピストン６を押し下げる仕事を行い、このピストン６の往復運動はクランクシャフト７の回転運動へと変換される。燃焼後のガス（排気）は排気弁１６が開いたとき排気通路８へと排出される。
【００１４】
排気通路８には三元触媒９を備える。三元触媒９は排気の空燃比が理論空燃比を中心とした狭い範囲にあるとき、排気に含まれるＨＣ、ＣＯ及びＮＯｘを同時に効率よく除去できる。このため、エンジンコントローラ３１では運転条件に応じて燃料噴射弁２１からの基本燃料噴射量を定めると共に、三元触媒９の上流に設けたＯ2センサ（図示しない）からの信号に基づいて空燃比をフィードバック制御する。
【００１５】
上記の吸気絞り弁２３はスロットルモータ２４により駆動される。運転者が要求するトルクはアクセルペダル４１の踏み込み量（アクセル開度）に現れるので、エンジンコントローラ３１ではアクセルセンサ４２からの信号に基づいて目標トルクを定め、この目標トルクを実現するための目標空気量を定め、この目標空気量が得られるようにスロットルモータ２４を介して吸気絞り弁２３の開度を制御する。
【００１６】
また、主に燃費向上のため、ＥＧＲ装置（ＥＧＲ通路２５、ＥＧＲ弁２６、アクチュエータ２７からなる）と吸気弁作動角可変機構の一種としてのＶＴＣ機構（バルブタイミングコントロール機構）２９を備えてもいる。
【００１７】
さて、Ｌ−ジェトロニック方式のガソリン噴射エンジンを前提として、本実施形態では、燃焼予測型制御を行う。具体的には温度を主なパラメータとして吸気ポート４、燃焼室５内の壁流燃料と未燃分燃料を推定し、その結果を燃料噴射制御に適用する。
【００１８】
まず、今回改めて噴射弁２１から噴射された燃料が燃焼するまでの燃料の挙動を見直した結果を図２、図３に示す。図２において破線は、噴射弁２１から噴射された燃料がガス状で移動することを、実線は噴霧の状態で移動することを示す。なお、噴霧のうち微細なもの（微粒噴霧）はガスと同じに扱えるので、ガスのほうに分類している。この場合、ガス、微粒噴霧は再び吸気ポートや燃焼室内に付着することはないと仮定する。
【００１９】
ここでは、燃焼室入口までの燃料挙動と燃焼室内での燃料挙動とに大きく分ける。
【００２０】
（１）燃焼室入口までの燃料挙動：
噴射弁２１から吸気ポート４に噴射された燃料は、気化してガス（気体）となる分と、噴霧のまま漂う分とに大きく分岐される。ガス、微粒噴霧となった燃料はポート壁４ａや吸気弁傘裏部１５ａに付着することなく燃焼室５に吸入される。噴霧のまま漂う燃料は、その一部が気流に運ばれて燃焼室５に直接吸入され、残りは吸気弁傘裏部１５ａと吸気ポート壁４ａとに付着する。
【００２１】
ここで、吸気弁１５に付着して形成される壁流は、傘裏部１５ａだけでなく吸気弁１５の燃焼室５に臨む表面１５ｂにも形成される。この燃焼室側表面１５ｂに形成される壁流は燃焼室５内に形成される壁流のほうで扱うので、以下では吸気弁１５の傘裏部１５ａの壁面のみを「吸気弁壁」と定義する。
【００２２】
ポート壁４ａ、吸気弁壁１５ａに付着した燃料は壁流を形成する。この場合、各壁では主に壁温度が大きく異なり（冷間始動後は同じであるが、エンジンの暖機が進むほど吸気弁壁の温度のほうがポート壁の温度より高くなってゆく）、各壁流から異なる特性で燃料が蒸発するので、壁流も別々に扱う。
【００２３】
これら各壁流は、一部はそれぞれの壁温度など蒸発し易さの物理量の結果を受けてガスとなり燃焼室５に吸入され、残りは吸気の流れや重力により壁流から剥がされて噴霧となりまたは壁流としておのおの壁部を伝って燃焼室５内に流入する。
【００２４】
（２）燃焼室入口までの燃料挙動：
このようにしていろいろな経緯を経て燃焼室５に吸入された燃料群は、一部はガス、微粒噴霧として直接燃焼に寄与し、一部は燃焼室５内の壁流を形成する。燃焼室５内の壁流は、現実には吸気弁１５の燃焼室側表面１５ｂ、排気弁１６の燃焼室側表面（図２、図３には図示していない）、吸気ポート４ａにつながっているシリンダヘッド壁５１、ピストン冠面６ａ、点火プラグ表面（図示しない）、さらにはシリンダ面壁５２とどこにでも存在する。燃焼室５内の壁流は、一部は点火による燃焼までの間に圧縮熱や壁熱などで蒸発、気化してガス、微粒噴霧となり燃焼に寄与し、一部は燃焼が完了してから蒸発し燃焼に寄与せずに排気行程で排気通路８へと排出される。特に、シリンダ面壁５２の壁流を形成する燃料はその一部がオイルに希釈されたままクランクケースに逃げてブローバイガスに含まれる。
【００２５】
ここでは、燃焼室５内に壁流が形成される部位をシリンダ面壁５２とそれ以外の燃焼室壁とに分ける。
【００２６】
ここで、シリンダ面壁５２以外の燃焼室壁を「燃焼室壁」と定義する。一般的に「燃焼室壁」といった場合、シリンダ面壁を含むので紛らわしいのであるが、他に適切な表現が見あたらないので本実施形態ではシリンダ面壁５２を除いた概念として「燃焼室壁」を使う。この燃焼室壁には吸気弁の燃焼室側表面１５ｂが含まれる。
【００２７】
燃焼室壁とシリンダ面壁５２との２つに分けたのも両壁に主に壁温度差が大きくあり（シリンダブロックに形成されるシリンダはシリンダブロック内のウォータジャケットを流れる冷却水により冷却されるため、シリンダ面壁５２の温度はほぼ水温に等しい温度で推移するため、燃焼室壁の温度のほうがシリンダ面壁５２の温度より高い）、各壁流からの燃料蒸発特性が大きく異なるためと、演算ロジックを簡素化して適合を容易にするためである。
【００２８】
ただし、分ける数は２つに限定されるものでない。詳しくいうと、燃焼室壁は、上述したように吸気弁１５の燃焼室側表面１５ｂ、排気弁１６の燃焼室側表面、シリンダヘッド壁５１、ピストン冠面６ａ、点火プラグ表面などからなり、これらの間でも大きな壁温度差がある。すなわち、排気弁１６の燃焼室側表面の温度が最も高く、吸気弁の燃焼室側表面１５ｂとピストン冠面６ａとはほぼ同じ温度、またこれら吸気弁の燃焼室側表面１５ｂ、ピストン冠面６ａの温度のほうがシリンダヘッド壁５１の温度より高い。従って、燃焼室壁を壁温度毎にさらに２以上に分割することが考えられる（例えば高温部燃焼室壁と低温部燃焼室壁とに分割する）。
【００２９】
このように、壁温度の違いにより燃焼室５内に形成される壁流を２つに分割し（燃焼室壁流とシリンダ面壁流）、さらに燃焼室５内の燃料を燃焼に寄与する分と、未燃のまま排出される分と、オイルに希釈される分との３つに分けると、これらは次のように整理できる。
【００３０】
〔１〕燃焼に寄与する燃料：
これは（ａ）噴射弁２１より噴射された直後にガス、微粒噴霧となった燃料、（ｂ）燃焼室５に吸入された噴霧から蒸発してガス、微粒噴霧となった燃料、（ｃ）ポート壁流より蒸発してガス、微粒噴霧となった燃料、（ｄ）吸気弁壁流より蒸発してガス、微粒噴霧となった燃料、（ｅ）燃焼室壁流より点火による燃焼までの間に蒸発してガス、微粒噴霧となった燃料、（ｆ）シリンダ面壁流より点火による燃焼までの間に蒸発してガス、微粒噴霧となった燃料の合計である。
【００３１】
〔２〕未燃のまま排出される燃料：
これは、（ｇ）燃焼室壁流より燃焼が完了してから蒸発してガス、微粒噴霧となり、排気行程で排気通路８へと排出される燃料と、（ｈ）シリンダ面壁流より燃焼が完了してから蒸発してガス、微粒噴霧となり、排気行程で排気通路８へと排出される燃料との合計である。
【００３２】
〔３〕オイル落ち燃料：
これは、（ｉ）シリンダ面壁流よりオイルに希釈されたままクランクケースに逃げてブローバイガスに含まれる燃料である。
【００３３】
図２、図３に示したこうした燃料挙動の解析結果に基づいて４つの各壁流（ポート壁流、吸気弁壁流、燃焼室壁流、シリンダ面壁流）を図４に示したようにモデル化して１気筒当たりのポート、燃焼室の混合気モデルを構築する。すなわち、図４のように当該混合気モデルを、燃料噴射量算出手段５１、各部燃料分岐割合算出手段５２、４つの燃料付着量算出手段（吸気弁壁付着量算出手段５３、ポート壁付着量算出手段５４、燃焼室壁付着量算出手段５５、シリンダ面壁付着量算出手段５６）、燃焼分燃料算出手段５７、未燃分燃料算出手段５８、オイル落ち量算出手段５９、排気燃料算出手段６０から構成する。
【００３４】
まず吸気弁壁付着量算出手段５３とポート壁付着量算出手段５４では、１噴射毎（＝吸入行程毎）つまり１燃焼サイクル毎に各壁流量（燃料付着量）が変化するものとして、１燃焼サイクル当たり一回、次の漸化式を用いて吸気弁壁付着量Ｍｆｖとポート壁付着量Ｍｆｐを算出する。
【００３５】
Ｍｆｖ＝Ｍｆｖn-1＋Ｆｉｎ・Ｘ１
−Ｍｆｖn-1（Ｙ０＋Ｙ１＋Ｙ２）…（１）
Ｍｆｐ＝Ｍｆｐn-1＋Ｆｉｎ・Ｘ２
−Ｍｆｐn-1（Ｚ０＋Ｚ１＋Ｚ２）…（２）
ただし、Ｍｆｖ          ：吸気弁壁付着量、
Ｍｆｖn-1         ：Ｍｆｖの１燃焼サイクル前の値、
Ｍｆｐ          ：ポート壁付着量、
Ｍｆｐn-1         ：Ｍｆｐの１燃焼サイクル前の値、
Ｆｉｎ          ：燃料噴射量、
Ｘｎ、Ｙｎ、Ｚｎ：各部燃料分岐割合、
ここで、上記（１）式は、１燃焼サイクル前の吸気弁壁付着量であるＭｆｖn-1に対して今回の噴射により壁流となって増える燃料分（右辺第２項）を加算し、今回の噴射までに減っている燃料分（右辺第３項、第４項、第５項）を減算するものである。すなわち、右辺第２項のＦｉｎ・Ｘ１は、今回の燃料噴射量Ｆｉｎのうち吸気弁壁流に変化する燃料分である。右辺第３項のＭｆｖn-1・Ｙ０はＭｆｖn-1のうち今回の噴射までに蒸発してガス、微粒噴霧となりそのまま燃焼室５に吸入されて燃焼する燃料分である。右辺第４項のＭｆｖn-1・Ｙ１はＭｆｖn-1のうち今回の噴射までに引き剥がされて噴霧となった後にあるいは壁流のまま流れて燃焼室壁流となる燃料分、Ｍｆｖn-1・Ｙ２はＭｆｖn-1のうち今回の噴射までに引き剥がされて噴霧となった後にあるいは壁流のまま流れてシリンダ面壁流となる燃料分である。
【００３６】
上記（２）式は上記（１）式と同様である。すなわち、右辺第２項のＦｉｎ・Ｘ２は、今回の燃料噴射量のうちポート壁流に変化する燃料分である。右辺第３項のＭｆｐn-1・Ｚ０はＭｆｐn-1のうち今回の噴射までに蒸発してガス、微粒噴霧となりそのまま燃焼室５に吸入されて燃焼する燃料分である。右辺第４項のＭｆｐn-1・Ｚ１はＭｆｐn-1のうち今回の噴射までに引き剥がされて噴霧となった後にあるいは壁流のまま流れて燃焼室壁流となる燃料分、右辺第５項のＭｆｐn-1・Ｚ２はＭｆｐn-1のうち今回の噴射までに引き剥がされて噴霧となった後にあるいは壁流のまま流れてシリンダ面壁流となる燃料分である。
【００３７】
燃焼室壁付着量算出手段５５とシリンダ面壁付着量算出手段５６でも、１噴射毎つまり１燃焼サイクル毎に各燃料付着量が変化するものとして、１燃焼サイクル当たり一回、次の漸化式を用いて燃焼室壁付着量Ｃｆｈとシリンダ壁付着量Ｃｆｃを算出する。
【００３８】
Ｃｆｈ＝Ｃｆｈn-1＋Ｆｉｎ・Ｘ３
＋Ｍｆｖ・Ｙ１＋Ｍｆｐ・Ｚ１
−Ｃｆｈn-1（Ｖ０＋Ｖ１）      …（３）
Ｃｆｃ＝Ｃｆｃn-1＋Ｆｉｎ・Ｘ４
＋Ｍｆｖ・Ｙ２＋Ｍｆｐ・Ｚ２
−Ｃｆｃn-1（Ｗ０＋Ｗ１＋Ｗ２）…（４）
ただし、Ｃｆｈ         ：燃焼室壁付着量、
Ｃｆｈn-1      ：Ｃｆｈの１燃焼サイクル前の値、
Ｃｆｃ         ：シリンダ面壁付着量、
Ｃｆｃn-1      ：Ｃｆｃの１燃焼サイクル前の値、
Ｆｉｎ         ：燃料噴射量、
Ｘｎ、Ｙｎ、Ｚｎ、Ｖｎ、Ｗｎ：各部燃料分岐割合、
上記（３）式において、右辺第２項のＦｉｎ・Ｘ３は、今回の燃料噴射量Ｆｉｎのうち燃焼室壁流に変化する燃料分である。右辺第３項、第４項のＭｆｖ・Ｙ１、Ｍｆｐ・Ｚ１はそれぞれＭｆｖ、Ｍｆｐから引き剥がされて噴霧となった後にあるいは壁流のまま流れて燃焼室壁流に変化する燃料分である。右辺第５項のＣｆｈn-1・Ｖ０はＣｆｈn-1のうち点火による燃焼までの間に圧縮熱や壁熱等で蒸発、気化して燃焼に寄与した燃料分、右辺第６項のＣｆｈn-1・Ｖ１はＣｆｈn-1のうち燃焼が完了してから蒸発し燃焼に寄与せずに排気行程で排出された燃料分である。
【００３９】
上記（４）式は、右辺第７項のＣｆｃn-1・Ｗ２を除いて上記（３）式と同様である。すなわち、右辺第２項のＦｉｎ・Ｘ４は、今回の燃料噴射量のうちシリンダ面壁流に変化する燃料分である。右辺第３項、第４項のＭｆｖ・Ｙ２、Ｍｆｐ・Ｚ２それぞれＭｆｖ、Ｍｆｐから引き剥がされて噴霧となった後にあるいは壁流のまま流れてシリンダ面壁流に変化する燃料分である。右辺第５項のＣｆｃn-1・Ｗ０はＣｆｃn-1のうち点火による燃焼までの間に圧縮熱や壁熱等で蒸発、気化して燃焼に寄与した燃料分、右辺第６項のＣｆｃn-1・Ｗ１はＣｆｃn-1のうち燃焼が完了してから蒸発し燃焼に寄与せずに排気行程で排出された燃料分である。右辺第７項のＣｆｃn-1・Ｗ２はＣｆｃn-1のうちオイルに希釈されたままクランクケースに逃げてブローバイガスに含まれてしまった燃料分である。
【００４０】
なお、図４は全体でもモデルであるが、部分でもモデルである。すなわち、上記（１）式が吸気弁壁流モデル、上記（２）式がポート壁流のモデル、上記（３）式が燃焼室壁流のモデル、上記（４）式がシリンダ面壁流のモデルである。また、燃料噴射量ＦｉｎがＸ０〜Ｘ４に分かれるとするのもモデルである。
【００４１】
燃焼分燃料算出手段５７、未燃分燃料算出手段５８、オイル落ち量算出手段５９では次式により燃焼分燃料Ｆｃｏｍ、未燃分燃料Ｆａｃ、オイル落ち量Ｆｏｉｌをそれぞれ算出する。
【００４２】
Ｆｃｏｍ＝Ｆｉｎ・Ｘ０＋Ｍｆｖ・Ｙ０＋Ｍｆｐ・Ｚ０＋Ｃｆｈ・Ｖ０
＋Ｃｆｃ・Ｗ０              …（５）
Ｆａｃ  ＝Ｃｆｈ・Ｖ１＋Ｃｆｃ・Ｗ１…（６）
Ｆｏｉｌ＝Ｃｆｃ・Ｗ２              …（７）
ここで、（５）式は上記（ａ）〜（ｆ）の燃料の合計を燃焼分燃料Ｆｃｏｍと、（６）式は上記（ｇ）、（ｈ）の燃料の合計を未燃分燃料Ｆａｃと、（７）式は上記（ｉ）の燃料をオイル落ち量Ｆｏｉｌとして数式化したもの（モデル）である。
【００４３】
排気燃料算出手段６０では、次式のようにこれら燃焼分燃料Ｆｃｏｍと未燃分燃料Ｆａｃを合計した値を、排気に影響する排気燃料Ｆｏｕｔとして算出する。
【００４４】
Ｆｏｕｔ＝Ｆｃｏｍ＋Ｆａｃ…（８）
（８）式は燃焼分も未燃分も燃焼室５内のすべてのガスが排気通路８へ排出されることを表している。実際には一部のガスは排気通路８へ排出されることなく燃焼室５内に残留するのであるが、この残留ガスは図４に示した混合気モデルでは考えていない。
【００４５】
これら４つの算出手段５７〜６０での算出タイミングは、燃料付着量算出手段５３〜５６と同じである。
【００４６】
このようにして、上記（１）〜（８）式が得られたが、これら式中の値のうち代表的なものを図３に図示している。
【００４７】
次に、図５は図４に示した混合気モデルを用いて気筒別の燃料噴射量をＴｉを算出するためのデータフローを示した図である。
【００４８】
まず性能要求判定手段７１では、運転条件より三元触媒９からの排気要求と、出力要求（または安定度要求）のいずれがあるのか否かを判定する。例えば低温始動直後の燃焼が安定しにくい領域は安定度要求があるとき、全負荷領域は出力要求があるときである。また、触媒の活性化後は三元触媒９からの排気要求があるときである。
【００４９】
目標当量比決定手段７２では、こうした判定結果より排気要求があるときには排気要求当量比Ｔｆｂｙｅ（＝１．０）を、また出力要求（または安定度要求）があるときには出力要求当量比Ｔｆｂｙｐ（１．１〜１．２の値で固定値）を目標当量比Ｔｆｂｙａとして決定する。
【００５０】
ここで、当量比は理論空燃比（≒１４．７）を空燃比で除した値である。このため、当量比＝１．０のとき空燃比は理論空燃比となり、当量比＝１．１〜１．２のとき空燃比は理論空燃比よりもリッチ側の値となる。
【００５１】
要求噴射量算出手段７５では、このようにして決定した目標当量比Ｔｆｂｙａ及び性能要求判定手段７１の判定結果と、各部付着量算出手段７３、各部燃料分岐割合算出手段７４（それぞれ図４の一部）の算出結果とに基づいて次式により要求噴射量Ｆｉｎを算出する。
【００５２】
（１）出力要求（または安定度要求）があるとき；
Ｆｉｎ＝｛Ｋ＃・Ｔｆｂｙａ・Ｔｐ−（Ｍｆｖ・Ｙ０＋Ｍｆｐ・Ｚ０
＋Ｃｆｈ・Ｖ０＋Ｃｆｃ・Ｗ０）／Ｘ０                      …（９）
（２）排気要求があるとき；
Ｆｉｎ＝｛Ｋ＃・Ｔｆｂｙａ・Ｔｐ−（Ｍｆｖ・Ｙ０＋Ｍｆｐ・Ｚ０
＋Ｃｆｈ・Ｖ０＋Ｃｆｃ・Ｗ０＋Ｃｆｈ・Ｖ１＋Ｃｆｃ・Ｗ１）｝
／Ｘ０                                                    …（１０）
ここで、（９）式は出力要求または安定度要求があるときにシリンダ吸入空気量（Ｑｃｙｌ）と、前記３つの燃焼分（Ｘ０、Ｙ０＋Ｚ０、Ｖ０＋Ｗ０）の燃料（Ｆｉｎ・Ｘ０＋Ｍｆｖ・Ｙ０＋Ｍｆｐ・Ｚ０＋Ｃｆｈ・Ｖ０＋Ｃｆｃ・Ｗ０）との比が理論空燃比よりリッチ側の値となるように要求噴射量Ｆｉｎを算出する式である。これに対して（１０）式は三元触媒９からの排気要求があるときにシリンダ吸入空気量（Ｑｃｙｌ）と、３つの燃焼分（Ｘ０、Ｙ０＋Ｚ０、Ｖ０＋Ｗ０）の燃料（Ｆｉｎ・Ｘ０＋Ｍｆｖ・Ｙ０＋Ｍｆｐ・Ｚ０＋Ｃｆｈ・Ｖ０＋Ｃｆｃ・Ｗ０）及び未燃分（Ｖ１＋Ｗ１）の燃料（Ｃｆｈ・Ｖ１＋Ｃｆｃ・Ｗ１）の合計との比が理論空燃比となるように燃料噴射弁２１からの燃料噴射量を算出する式である。
【００５３】
（１０）式は（９）式に対して未燃分燃料Ｆａｃ（＝Ｃｆｈ・Ｖ１＋Ｃｆｃ・Ｗ１）を加えている点のみが相違する。排気中の空燃比を考えるときには未燃分燃料をも考慮する必要があるためである。この逆に、未燃分燃料は出力には寄与しないので除く必要がある。
【００５４】
（９）式で代表して述べると、（９）式は次式より導出したものである。
【００５５】
Ｋ＃・Ｔｆｂｙａ・Ｔｐ＝Ｆｉｎ・Ｘ０
＋（Ｍｆｖ・Ｙ０＋Ｍｆｐ・Ｚ０＋Ｃｆｈ・Ｖ０＋Ｃｆｃ・Ｗ０）
…（１１）
ただし、Ｋ＃：定数、
Ｔｐ：エアフローメータ３２よりから求めた基本噴射量、
（１１）式は、ガス、微粒噴霧となる燃料分（右辺第１項）及び燃料壁流に奪われる燃料分（右辺第２項〜第５項）の合計とが左辺の噴射燃料量に等しいことを表している。この式をＦｉｎについて整理すれば、上記（９）式が得られる。
【００５６】
ここで、（１１）式左辺の基本燃料噴射量Ｔｐは１気筒当たりの値であるので、右辺のＦｉｎ、Ｍｆｖ、Ｍｆｐ、Ｃｆｈ、Ｃｆｃの各値も１気筒当たりの値である。基本燃料噴射量Ｔｐの実際の単位は質量の単位である［ｍｇ］でなく時間の単位である［ｍｓ］であるため、右辺のＦｉｎ、Ｍｆｖ、Ｍｆｐ、Ｃｆｈ、Ｃｆｃの各値について、その単位を［ｍｓ］で定義すれば、定数Ｋ＃は１．０でよい。Ｆｉｎ、Ｍｆｖ、Ｍｆｐ、Ｃｆｈ、Ｃｆｃの単位を［ｍｇ］で定義してもかまわない。ただし、このときには定数Ｋ＃を、［ｍｓ］より［ｍｇ］への変換係数として導入する。
【００５７】
最終噴射量算出手段７６では、このようにして算出した要求噴射量Ｆｉｎ［ｍｓ］を用いて次式のいずれかによりシーケンシャル噴射時の最終噴射量Ｔｉ［ｍｓ］を算出する。
【００５８】
Ｔｉ＝Ｆｉｎ×α×αｍ×２＋Ｔｓ        …（１２ａ）
Ｔｉ＝Ｆｉｎ×（α＋αｍ−１）×２＋Ｔｓ…（１２ｂ）
ただし、α：空燃比フィードバック補正係数、
αｍ：空燃比学習補正係数、
Ｔｓ：無効パルス幅、
これら最終噴射量Ｔｉの式はＬ−ジェトロニック方式のガソリン噴射エンジンにおける従来の燃料噴射量Ｔｉ［ｍｓ］の演算式とは趣が異なる。ちなみに、当該演算式（シーケンシャル噴射時）は次のようなものである。
【００５９】
Ｔｉ＝（Ｔｐ＋Ｋａｔｈｏｓ）×ＴＦＢＹＡ×（α＋αｍ−１）×２
＋ＣＨＯＳｎ＋Ｔｓ                                  …（１３）
ＴＦＢＹＡ＝１＋ＫＴＷ＋ＫＡＳ＋ＫＵＢ＋ＫＭＲ            …（１４）
ただし、ＴＦＢＹＡ  ：従来装置の目標当量比、
Ｋａｔｈｏｓ：壁流補正量（応答の遅いもの）、
ＣＨＯＳｎ  ：壁流補正量（応答の速いもの）、
ＫＴＷ      ：水温増量補正係数、
ＫＡＳ      ：始動後増量補正係数、
ＫＵＢ      ：未燃分補正係数、
ＫＭＲ      ：混合気補正係数、
（１３）、（１４）式に示す従来の演算式では、増量補正係数がたくさんあることからもわかるように、低水温時、低温始動直後で燃焼不安定な状態、未燃分、全負荷時、加減速時などに対してそれぞれに別個の増量補正係数（ＫＴＷ、ＫＡＳ、ＫＵＢ、ＫＭＲ、Ｋａｔｈｏｓ、ＣＨＯＳｎ）を導入し、個別に対応していた。しかしながら、こうした方法だと増量補正係数の数に応じて適合工数が飛躍的に増大せざるを得ない。また、ＫＴＷ、ＫＡＳ、ＫＵＢの適合については燃料挙動までは解析されていない。
【００６０】
一方、すべての燃料増量をトータルで考えてみると、すべて壁流燃料に関係する。従って、上記図２、図３のように今回改めて噴射弁２１から噴射された燃料が燃焼するまでの燃料の挙動を見直し、その結果を用いて図４、図５のように混合気モデルと燃料噴射量算出モデルとを構築するようにした本実施形態によれば、ＫＴＷ、ＫＡＳ、ＫＵＢ、ＫＭＲの各補正係数は不要となる。また、Ｋａｔｈｏｓ、ＣＨＯＳｎに代えて、４つの付着量Ｍｆｖ、Ｍｆｐ、Ｃｆｈ、Ｃｆｃが置き換わる。すなわち、上記（１）〜（１０）式及び（１２ａ）、（１２ｂ）式のいずれかを用いる本実施形態によれば、（１３）、（１４）式の従来の演算式を用いるガソリン噴射エンジンに対して次の効果が得られる。
【００６１】
効果１；特に低温始動、暖機途中の空燃比制御精度がよくなり、この制御精度の向上に        より排気性能が向上しかつ始動性、運転性（トルク精度）が向上する。
【００６２】
効果２；吸気ポート、燃焼室内の壁流挙動（噴射してから燃焼するまでのすべての燃料        挙動）を解析しているので、机上適合が容易になり適合工数を低減できる。
【００６３】
効果３；このように精密に壁流挙動を解析して燃料噴射を行わせた結果、それでも空燃        比が目標より外れていれば、それは噴射弁やエアフローメータなど部品の精度に        関係するものと判断できるので、制御結果を空燃比制御にフィードバックするこ        とで、エンジンそのものの素質を改善できる。
【００６４】
ところで、性能要求判定手段７１による判定方法はこれに限らない。出力要求時（または安定度要求時）から排気要求時への切換時またはその逆への切換時に前記（９）式の要求噴射量より（１０）式の要求噴射量へとステップ的に切換えまたはその逆への切換時に（１０）式の要求噴射量より（９）式の要求噴射量へとステップ的に切換えたのではトルク段差が生じ、これによりトルクショックによる不快感や音質変化などが感じられる。
【００６５】
そこで、低温始動からの時間、アクセル開度、三元触媒９の温度の少なくとも一つに応じて出力要求と排気要求の要求比を設定し、この要求比で前記（９）、（１０）式の２つの要求噴射量を補間計算した値を、改めて要求噴射量として算出することにより、２つの要求噴射量の間を要求比に応じて滑らかに繋ぎ、２つの要求噴射量の間をステップ的に切換える際に生じるトルクショックによる不快感や音質変化などを防止する。
【００６６】
これについて説明すると、排気要求と出力要求の比を要求度数（要求比）で定義する。ここでは出力要求のみに応ずるときの要求度数を１００％とし、排気要求のみに応ずるときの要求度数を０％として、そのときの運転条件に応じた要求度数を設定する。具体的には、低温始動直後は燃焼室内での燃焼が安定しにくいので、出力要求である。全負荷領域でも出力要求に応じる必要がある。また、排気通路８に設けている触媒９が活性化した後には排気要求に応じる必要がある。これらの要求のため、要求度数を図６、図７、図８に示したように設定している。すなわち、図６のように初期値を１００％として低温始動直後の出力要求に応じると共に、始動後時間（あるいは壁温度）が経過するほど要求度数を小さくしていくことにより出力要求から排気要求へとゆるやかに切換える。図７のようにアクセルペダル４１を最大まで踏み込む付近で要求度数を大きくすることにより全負荷領域での出力要求に応える。図８のように初期値を１００％として触媒温度が上昇するほど要求度数を小さくしていくことにより出力要求から排気要求へと緩やかに切換える。
【００６７】
このようにして、始動後時間、アクセル開度、触媒温度より図６、図７、図８を内容とするテーブルを参照して３つの要求度数を得た後は、これら３つの要求度数のうち最も大きい値を選択する。
【００６８】
そして、上記（１０）式の要求噴射量ＦｉｎをＦｉｎ１（第１の燃料噴射量）、上記（９）式の要求噴射量ＦｉｎをＦｉｎ２（第１の燃料噴射量）として区別し、この選択した要求度数でこれら２つの要求噴射量Ｆｉｎ１、Ｆｉｎ２を補間計算した値を要求噴射量Ｆｉｎとして算出する。
【００６９】
Ｆｉｎ＝Ｆｉｎ２×要求度数＋Ｆｉｎ１×（１−要求度数）
…（１５）
（１５）式によれば要求度数＝１００％のときＦｉｎ＝Ｆｉｎ２、要求度数＝０％のときＦｉｎ＝Ｆｉｎ１となる。
【００７０】
ここで、始動後時間はエンジン始動タイミングで起動するタイマにより計測する。アクセル開度はアクセルセンサ４２により検出する。触媒温度は触媒温度センサ４３により検出する。
【００７１】
次に、図４の各部燃料分岐割合算出手段５２では、各部燃料（Ｆｉｎ、Ｍｆｖ、Ｍｆｐ、Ｃｆｈ、Ｃｆｃ）の分岐割合を算出するが、この各部燃料の分岐割合の算出について以下に説明する。上記（１）〜（７）、（１０）、（１１）式をみればわかるように本実施形態では各部燃料分岐割合Ｘｎ、Ｙｎ、Ｚｎ、Ｖｎ、Ｗｎが適合値になる。そして、これらを精度よく適合することで空燃比制御精度を高めることができる。
【００７２】
ここでは、Ｌ−ジェトロニック方式のガソリン噴射エンジンのうち、標準システム（後述する）を有するあらゆるエンジンを対象として検討しているため、吸気行程噴射を行うものやアシストエアー方式の燃料噴射弁を備えるもの、成層燃焼を行うもの、スワールコントロールバルブを備えるものなどを含めているが、適用するエンジンに該当しないものはカットすればよい。
【００７３】
ここで、「標準システム」のガソリン噴射エンジンとは次の２つの条件を満足するものをいう。
【００７４】
（ア）吸気通路に吸気弁を備えること。
【００７５】
（イ）可変動弁機構を備えていないか、備えていても可変動弁の可変代が小さいこと。
【００７６】
本実施形態は（ア）、（イ）の条件を共に満足するので、標準システムのガソリン噴射エンジンである。一方、吸気絞り弁を備えておらず吸気弁のみで吸入空気流量を調整するエンジン、電磁駆動の吸気弁を備えるエンジン、圧縮比可変のエンジンは標準システムのガソリン噴射エンジンでない。従って、これらエンジンは対象外である。
【００７７】
さて、噴射弁噴霧の分岐モデルを図９のように構築する。すなわち、当該モデルを、噴霧粒径分布算出手段４１、噴射時気化割合算出手段４２、スッポ抜け割合算出手段４３、吸気系浮遊割合算出手段４４、燃焼室浮遊割合算出手段４５、吸気系付着割合割り振り手段４６、燃焼室付着割合割り振り手段４７、気化、浮遊割合算出手段４８から構成する。
【００７８】
まず、噴霧粒径分布算出手段４１では、エンジンコントローラ３１内のＲＯＭに予め記憶されている噴霧の粒径分布を読み出してくる。ここで、噴霧の粒径分布は、粒径の小区分毎（粒径毎）の噴霧の質量割合を行列としたもので、噴霧の粒径分布の算出とはエンジンコントローラ３１内のＲＯＭからこの粒径の小区分毎の噴霧の質量割合の行列を読み出してくる操作のことである。
【００７９】
噴射時気化割合算出手段４２では、温度、圧力、流速等の信号から粒径の小区分毎の噴霧の気化率を算出し、これらを全ての粒径区分について総和することにより、噴射時の総噴霧のうちから気化する分である噴射時気化分Ｘ０´［％］を算出する。この結果、１００−Ｘ０´の噴霧分ＸＢ［％］が吸気ポート４に気化することなく残留する。
【００８０】
直接噴き入り割合算出手段４３では、噴射時気化割合算出手段４２からのこの残留噴霧分ＸＢ（＝１００−Ｘ０´）を受け、これと噴射タイミングＩ／Ｔ、噴射弁２１と吸気弁１５の挟み角βとを用いて、吸気弁１５または吸気ポート４に衝突することなく燃焼室５へと直接噴き入れられる噴霧分ＸＤ［％］を算出する。この結果、ＸＢ−ＸＤの噴霧分ＸＣ［％］が吸気ポート４に残留する。この吸気ポート４に残留する噴霧分ＸＣは吸気系浮遊割合算出手段４４に、また燃焼室５へと直接噴き入れられる噴霧分ＸＤは燃焼室浮遊割合算出手段４５に出力される。
【００８１】
吸気系浮遊割合算出手段４４では、粒径の小区分毎の噴霧の気化率を算出し、これらを全ての粒径区分について総和することにより、吸気ポート４での浮遊分Ｘ０´´［％］を、また残りを吸気ポート壁４ａと吸気弁壁１５ａとに付着する噴霧分（以下、吸気ポート壁４ａに付着する噴霧分と吸気弁壁１５ａに付着する噴霧分とを総称して「吸気系付着分」という。）ＸＥ（＝ＸＣ−Ｘ０´´）［％］として算出する。
【００８２】
同様にして、燃焼室浮遊割合算出手段４５では粒径の小区分毎の噴霧の気化率を算出し、これらを全ての粒径区分について総和することにより、燃焼室５での浮遊分Ｘ０´´´［％］を、また残りを燃焼室壁（上記のようにシリンダ面壁を除く）とシリンダ面壁５２とに付着する噴霧分（以下、燃焼室壁に付着する噴霧分とシリンダ面壁５２に付着する噴霧分とを総称して「燃焼室付着分」という。）ＸＦ（＝ＸＤ−Ｘ０´´´）［％］として算出する。
【００８３】
気化、浮遊割合算出手段４８ではこのようにして求められた噴射時気化分Ｘ０´、吸気ポート４での浮遊分Ｘ０´´、燃焼室５での浮遊分Ｘ０´´´の３つを合計して１噴射トータルでの気化、浮遊分Ｘ０を算出する。
【００８４】
一方、吸気系付着割合割り振り手段４６では吸気系付着分ＸＥを、吸気弁壁１５ａに付着する分Ｘ１［％］と、ポート壁４ａに付着する分Ｘ２［％］とに、また燃焼室付着割合割り振り手段４７では燃焼室付着分ＸＦを、燃焼室壁に付着する分Ｘ３［％］と、シリンダ面壁５２に付着する分Ｘ４［％］とにそれぞれ割り振る。
【００８５】
次に、噴霧分岐のモデル同定について項分け説明する。
〈１〉噴霧分岐のモデル同定（噴霧分岐全体プロセス）
図１０は噴霧の各分岐分（Ｘ０、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４）の推定（同定）に用いる噴霧分岐全体のプロセスをモデルで示したもので、噴射時からの燃料噴霧の分岐を図示のように時系列的に６つに分解している。
【００８６】
１）噴射時気化：
噴射時噴霧は粒径の異なる燃料噴霧の集まりである。従って、横軸に粒径Ｄ［μｍ］を、縦軸に噴霧の質量割合［％］を採れば、図１０上段左端に示したように粒径Ｄに対して山形の分布（ＸＡ）を有し（太実線参照）、その山形の曲線で囲まれる面積が、噴射時の総噴霧の総和である１００％になる。山形の分布を有する燃料噴霧のうちから一部が噴射時に気化し、残りは噴霧のまま滞留する。粒径の小さい噴霧ほど気化しやすいので、気化せずに残る噴霧の分布（細実線参照）は噴射時噴霧の分布（ＸＡ）より粒径の小さい側が小さなものとなる。これら２つの分布の間の面積分が噴射時に気化する噴霧分Ｘ０´［％］であり、１００−Ｘ０´が気化せずに噴霧のまま滞留する噴霧分ＸＢ［％］である。
【００８７】
２）噴射噴霧の燃焼室への直接噴き入り：
図１０上段左より２番目の特性において、大きな山（太実線参照）は気化せずに吸気ポート４に残留する噴霧の噴霧の分布であり、このうち燃焼室５へと直接噴き入れられる噴霧の分布を小さな山（細実線参照）で重ねて描いている。この小さな山の面積が燃焼室５へと直接噴き入れられる噴霧分ＸＤ［％］であり、ＸＢ−ＸＤつまり大きな山と小さな山の間の面積分が吸気系に残留する噴霧分ＸＣ［％］である。
【００８８】
３）吸気系噴霧付着浮遊：
燃焼室５へと直接噴き入れられず吸気ポート（吸気系）に残留する噴霧のうち一部は噴霧のまま浮遊し（気化する分を含む）、残りは吸気系の壁面（ポート壁４ａと吸気弁壁１５ａ）とに付着する。粒径の小さい噴霧ほど噴霧のまま浮遊しやすいので、図１０上段右から２番目の特性において吸気系の壁面に付着する噴霧の分布（細実線参照）は吸気系に残留する噴霧の分布（太実線参照）より粒径の小さい側が小さなものとなる。これら２つの分布の間の面積分が吸気系に噴霧のまま浮遊する分（吸気系での気中浮遊割合）Ｘ０´´［％］であり、上記吸気系に残留する噴霧分ＸＢからこの浮遊分Ｘ０´´を差し引いた値が吸気系付着分ＸＥ（吸気系付着割合）［％］となる。
【００８９】
４）燃焼室噴霧付着浮遊：
燃焼室５へと直接噴き入れられる噴霧のうち一部は噴霧のまま燃焼室５内を浮遊し（気化する分を含む）、残りは燃焼室壁及びシリンダ面壁５２に付着する。粒径の小さい噴霧ほど噴霧のまま浮遊しやすいので、図１０下段右から２番目の特性において燃焼室壁及びシリンダ面壁５２に付着する噴霧の分布（細実線参照）は燃焼室５へと直接噴き入れられる噴霧の分布（太実線参照）より粒径の小さい側が小さなものとなる。これら２つの分布の間の面積分が燃焼室５内で噴霧のまま浮遊する分（燃焼室５での気中浮遊割合）Ｘ０´´´［％］であり、上記燃焼室５へと直接噴き入れられる噴霧分ＸＤからこの浮遊分Ｘ０´´´を差し引いた値が燃焼室壁付着分（燃焼室付着割合）ＸＦ［％］である。
【００９０】
５）吸気系噴霧付着場所：
図１０上段右端の特性において、大きな山（太実線参照）は上記の吸気系付着分のＸＥの分布、小さな山（細実線参照）は吸気弁壁１５ａに付着する噴霧分の分布である。この小さな山の面積が吸気弁壁１５ａに付着する噴霧分Ｘ１［％］であり、上記吸気系付着分ＸＥからこの吸気弁壁付着分Ｘ１を差し引いた値がポート壁付着分Ｘ２［％］である。
【００９１】
６）燃焼室噴霧付着場所：
図１０下段右端の特性において、大きな山（太実線参照）は上記の燃焼室付着分ＸＦの分布、小さな山（細実線参照）は燃焼室壁に付着する噴霧の分布である。この小さな山の面積が燃焼室壁付着分Ｘ３［％］であり、上記燃焼室付着分ＸＦからこの燃焼室壁付着分Ｘ３を差し引いた値がシリンダ面壁付着分Ｘ４［％］である。
【００９２】
このように、吸気系残留分ＸＢ、ＸＣ、直接噴き入れられる噴霧分ＸＤ、吸気系付着分ＸＥ、燃焼室壁付着分ＸＦ、噴射時気化分Ｘ０´、浮遊分Ｘ０´´、Ｘ０´´´は同じ単位［％］であるが、ＸＡだけはこれらと相違して分布そのものを表している。
【００９３】
以下、上記の噴射時噴霧の粒径分布ＸＡ、各分岐分ＸＢ、ＸＣ、ＸＤ、ＸＦ、Ｘ０´、Ｘ０´´、Ｘ０´´´の算出方法を個別に詳述する。
〈２−１〉噴霧分岐のモデル同定（気化）
１）ＸＡ；噴射時噴霧の粒径分布：
噴射時噴霧の質量割合についての粒径分布ＸＡは噴射弁２１の噴霧計測結果を用いる。
【００９４】
噴霧の粒径区分は、等間隔（例えば１０μｍ毎）としてもよいし（図１１（ａ）参照）、２n毎に区分してもよい（図１１（ｂ）参照）。粒径区分の数は多いほど精度がよくなるが、その反面でメモリ容量や演算時間が大きくなるので、ＣＰＵの能力に合わせて設計すればよい。
【００９５】
簡単には粒径区分を一つだけとしてもかまわない。これは、噴射時の総噴霧の平均の粒径を用いることを意味する。この場合、噴霧の蒸発割合や滞留割合を近似的に粒径から求めることとなり、粒径が似通った場合は実験値で蒸発、滞留特性を近似できる。ただし、噴霧の粒径分布が大きく変わる噴射法、噴射弁では合わないこととなるので、このときには噴霧の粒径分布を用いればよい。
【００９６】
２）Ｘ０´；噴射時気化分：
噴射時噴霧の気化については図１２のように噴霧の質量をｍ、表面積をＡ、直径をＤ、噴霧の気化量をΔｍ、また、吸気ポート４の流速をＶ、吸気ポート４の温度をＴ、吸気ポート４の圧力（この圧力は大気圧より低くなり、大気圧を基準とすれば負圧となる。）をＰとすると、気化率Ｘ０´と気化量Δｍとは次式で表される。
【００９７】
Ｘ０´＝Δｍ／ｍ              …（１６）
Δｍ＝ｆ（Ｖ、Ｔ、Ｐ）×Ａ×ｔ…（１７）
ここで、（１７）式のｆ（Ｖ、Ｔ、Ｐ）は単位表面積、単位時間当たりの蒸発量（この値を以下「気化特性」という。）で、気化特性ｆ（Ｖ、Ｔ、Ｐ）は流速Ｖ、温度Ｔ、圧力Ｐの関数であることを表している。（１７）式のｔは単位時間である。
【００９８】
この場合、Ａ＝Ｄ2×Ｋ１＃、ｍ＝Ｄ3×Ｋ２＃（Ｋ１＃、Ｋ２＃は定数）であるから、これらを（１６）、（１７）式に代入し、さらにΔｍを消去すると、次式が得られる。
【００９９】
Ｘ０´＝ΣＸＡk×ｆ（Ｖ、Ｔ、Ｐ）×Ａ×ｔ×ＫＡ＃／Ｄk…（１８）
ここで、ＸＡk はｋ番目の区分の粒径に対する質量割合、Ｄkはｋ番目の区分の粒径で、Σは粒径の全区分（ｋについて１から最大区分数まで）にわたって総和することを表している。ＫＡ＃はガス流速Ｖの表面積での有効利用率（１より小さい定数）である。
【０１００】
上記の気化特性ｆ（Ｔ、Ｖ、Ｐ）は温度Ｔと流速Ｖとから図１３を内容とする特性のマップを検索して求める。図１３に示したように気化特性ｆ（Ｖ、Ｔ、Ｐ）は温度Ｔが高くなるほど、また流速Ｖが大きくなるほど大きくなる。図１３では横軸の温度を−４０℃から３００℃まで広く採っているが、実際には「温度範囲」と記した領域で噴霧の気化、蒸発が行われる。
【０１０１】
横軸の第２項の（Ｐａ−Ｐ）／Ｐａ×＃ＫＰＴは、圧力Ｐによる温度補正分である。これは、圧力Ｐによる揮発性差、つまり低負荷時のように圧力Ｐが大気圧Ｐａより低いときのほうが高負荷時のように圧力Ｐが低負荷時より高いときより蒸発量が多くなることを考慮したものである。
【０１０２】
ところで、気化特性ｆ（Ｔ、Ｖ、Ｐ）のパラメータのうち流速Ｖには、噴霧の貫通力による相対流速分と吸気の燃焼室吸入による流速分とがあるので、噴射時気化分Ｘ０´を噴霧貫通分と吸気気流分の合計として、つまり上記（１８）式に代えて次式により求める。
【０１０３】
Ｘ０´＝ΣＸＡk×ｆ（Ｖ１、Ｔ、Ｐ）×Ａ×ｔ１×ＫＡ＃／Ｄk
＋ΣＸＡk×ｆ（Ｖ２、Ｔ、Ｐ）×Ａ×ｔ２×ＫＡ＃／Ｄk…（１９）
ただし、Ｖ１；噴霧貫通力による噴霧の速度、
ｔ１；噴霧の貫通に要する時間、
Ｖ２；吸気気流の速度、
ｔ２；吸気気流に噴霧が暴露されている時間、
ここで、噴霧貫通力による噴霧の速度Ｖ１と噴霧の貫通に要する時間ｔ１とは、噴射弁２１に作用する燃圧Ｐｆが決まれば一定値である。これらＶ１、ｔ１の値は噴射弁２１の仕様が決まれば定まる。燃圧Ｐｆを可変に制御するエンジンでは、燃圧ＰｆによりＶ１、ｔ１が変化するので、燃圧Ｐｆの関数として設定する。
【０１０４】
燃焼室５への空気の吸入は間欠的なので、吸気気流の速度（吸気ポート４の流速）Ｖ２はエンジン回転速度Ｎｅに比例する、つまりＶ２は次式により計算できる。
【０１０５】
Ｖ２＝Ｎｅ×＃ＫＶ …（２０）
ただし、＃ＫＶ；流速指数、
（２０）式の流速指数＃ＫＶは流路面積（吸気ポート４の流路面積）を気筒容積で割った値により定まる値である。この指数には単位合わせの分も含める。ここで、流路面積、気筒容積は図面より求めることができる。
【０１０６】
噴霧の流速への曝され度合いを表す吸気気流の暴露時間ｔ２は噴射タイミングＩ／Ｔとエンジン回転速度Ｎｅの影響を受けるので、噴射タイミングＩ／Ｔと回転速度Ｎｅから図１４を内容とするマップを検索することにより求める。
【０１０７】
気化特性ｆ（Ｔ、Ｖ、Ｐ）のパラメータのうち温度Ｔには吸気温度を用いる。ただし、残留ガス（外部ＥＧＲガスや内部ＥＧＲガス）を考慮するときにはこの残留ガスと混合したガス温度を用いる。このガス温度は吸気温度や水温から推定する。簡単には吸気温度と水温の単純平均値や加重平均値をガス温度の推定値とすればよい。吸気温度は吸気温度センサ４４により、水温は水温センサ４５により検出する。気化熱は無視し適合でカバーする。気化特性ｆ（Ｔ、Ｖ、Ｐ）のパラメータのうち圧力Ｐには吸気圧力を用いる。吸気圧力は吸気コレクタ２に設ける圧力センサ４６により検出する。
【０１０８】
従って、吸気温度センサ４４及び水温センサ４５が噴射時噴霧の気化する部位の温度を検出または推定する検出・推定手段、圧力センサ４６が噴射時噴霧の気化する部位の圧力を検出する手段、またクランク角センサ（３３、３４）が噴射時噴霧の気化する部位の流速を推定する手段である。
【０１０９】
３）ＸＢ；吸気ポートに残留する噴霧分：
このようにして噴射時気化分Ｘ０´が求まると、噴霧のまま吸気ポート４に残留する噴霧分ＸＢは次式で与えられる。
【０１１０】
ＸＢ＝ＸＡ−Ｘ０´…（２１）
〈２−２〉噴霧分岐のモデル同定（直接噴き入り）
１）ＸＤ；燃焼室５へと直接噴き入れられる噴霧分：
噴射弁２１からの噴霧は、排気行程中の噴射であれば吸気弁１５が全閉しているので、吸気弁１５、吸気ポート４にしか直撃しないのであるが、吸気弁傘裏部を狙って吸気行程で噴射するときには、図１５のようにその一部が吸気弁１５または吸気ポートに衝突することなく吸気弁１５と弁シートの隙間を抜けて燃焼室５へと直接噴き入れられる。この直接噴き入り率をＫＸＤとし、燃焼室５へと直接噴き入れられる噴霧分ＸＤを次式により算出する。
【０１１１】
ＸＤ＝ＸＢ×ＫＸＤ…（２２）
直接噴き入り率ＫＸＤは噴射タイミングのほか、噴射方向（噴射弁２１の向きと吸気弁１５の向き）の影響も受ける。そこで、噴射タイミングＩ／Ｔと噴射弁２１の軸と吸気弁１５の軸との挟み角βとから図１６を内容とするマップを検索することにより直接噴き入り率ＫＸＤを求める。挟み角βは図面からわかる。図１６の特性は適合により求める。
【０１１２】
また、吸気弁作動角可変機構を備えるエンジンでは吸気弁の弁リフト、プロフィールも直接噴き入り率ＫＸＤに影響するので、当該エンジンでは次式により直接噴き入り率ＫＸＤを算出する。
【０１１３】
ＫＸＤ＝ＫＸＤ０×Ｈ／Ｈ０…（２３）
ただし、Ｈ；吸気弁の最大リフト、
Ｈ０；基準最大リフト、
（２３）式のＨ０は吸気弁作動角可変機構を働かせないときの吸気弁の最大リフトである。吸気弁作動角可変機構を働かせるときには、通常、吸気弁の最大リフトＨがＨ０より小さくなるので、その分直接噴き入り率が減る。そこで（２３）式によりその分の減量補正を行わせるものである。
【０１１４】
２）ＸＣ；吸気系残留噴霧分：
このようにして直接噴き入れられる噴霧分ＸＤが求まると、吸気系に残留する噴霧分ＸＣは次式で与えられる。
【０１１５】
ＸＣ＝ＸＢ−ＸＤ…（２４）
〈２−３〉噴霧分岐のモデル同定（浮遊）
１）Ｘ０´´；吸気系での浮遊分：
吸気ポート４に噴霧がくまなく分布し、図１７のように各噴霧は重力加速度により空気に抗して落下するものと仮定する。こうした自然落下モデルでは、落下してポート壁４ａに到達しない噴霧は浮遊し、ポート壁４ａに到達した噴霧はポート壁４ａに付着するとみなす。
【０１１６】
ただし、自然落下では噴霧の落下速度は、速度あるいは速度の２乗の比例した空気抵抗がある場合を含めて粒径Ｄ（∝質量）に関係しないのであるが、本実施形態では噴霧の落下速度Ｖは粒径Ｄの関数であり、図１８のように粒径Ｄが大きいほど大きくなるものとみなしている。
【０１１７】
噴霧の落下距離Ｌは、この落下速度Ｖに噴霧の浮遊時間（あるいは到達制限時間）ｔを掛けた値である。図１８に壁面までの最大距離＃Ｌ（ポート高さ＃ＬＰ）を採ると、噴霧の落下距離Ｌがこの最大距離＃Ｌ以上となる噴霧は全てポート壁４ａに付着するので、粒径毎の浮遊分の特性は図１８のように右下がりの特性となり、粒径毎の浮遊分が０以上の面積分を粒径について総和した値が吸気系での浮遊分Ｘ０´´になる。これは次式により求めることができる。
【０１１８】
Ｘ０´´＝Σ（１−Ｌk／＃ＬＰ）…（２５）
ここで、Ｌｋは粒径区分ｋにおける噴霧の到達距離である。このＬkは、
Ｌk＝Ｖk×ｔｐ…（２６）
の式により表されるので（Ｖkは粒径区分ｋにおける噴霧の落下速度、ｔｐは浮遊時間（あるいは到達制限時間）としての噴射タイミングＩ／Ｔより圧縮行程開始までの時間）、これを（２５）式に代入すると、次式が得られる。
【０１１９】
Ｘ０´´＝Σ（１−Ｖk×ｔｐ／＃ＬＰ）…（２７）
この結果、粒径Ｄをパラメータとする小区分毎の噴霧の落下速度Ｖのテーブル（図１８参照）を作成しておき、粒径区分ｋが１よりＤ０となるまで、（２７）式により総和すれば吸気系での浮遊分Ｘ０´´を求めることができる。Ｄ０は図１８において粒径毎の浮遊分が０となるときの粒径である。ｔｐはエンジンコントローラ３１内蔵のタイマにより計測させればよい。＃ＬＰは一定値であり、図面より定まる。
【０１２０】
２）Ｘ０´´´；燃焼室での浮遊分：
考え方は吸気系での浮遊分Ｘ０´´と同様である。すなわち、燃焼室５内に噴霧がくまなく分布し、図１７のように各噴霧は重力加速度により空気に抗して落下するものと仮定する。こうした自然落下モデルでは、落下してピストン冠面６ａに到達しない噴霧は浮遊し、ピストン冠面６ａに到達した噴霧は燃焼室（燃料室壁やシリンダ面壁５２）に付着するとみなす。
【０１２１】
また、噴霧の落下速度Ｖは粒径Ｄの関数であり、図１８のように粒径Ｄが大きいほど大きくなるものとみなす。
【０１２２】
噴霧の落下距離Ｌは、この落下速度Ｖに噴霧の浮遊時間（あるいは到達制限時間）ｔを掛けた値である。図１８に壁面までの最大距離＃Ｌである燃焼室高さ＃ＬＣ（例えばピストン中点で代表させる）を採ると、噴霧の落下距離Ｌがこの燃焼室高さ＃ＬＣ以上となる燃料噴霧は全て燃焼室に付着するので、粒径毎の浮遊分の特性は図１８のように右下がりの特性となり、粒径毎の浮遊分が０以上の面積分を粒径について総和した値が燃焼室での浮遊分Ｘ０´´´になる。これは次式により求めることができる。
【０１２３】
Ｘ０´´´＝Σ（１−Ｌk／＃ＬＣ）…（２８）
ここで、Ｌkは粒径区分ｋにおける噴霧の到達距離であり、このＬkは、
Ｌk＝Ｖk×ｔｃ…（２９）
の式により表されるので（Ｖkは粒径区分ｋにおける噴霧の落下速度、ｔｃは浮遊時間（あるいは到達制限時間）としての噴射タイミングＩ／Ｔ（または吸気行程開始）より圧縮行程終了（または燃焼開始）までの時間）、これを（２８）式に代入すると、次式が得られる。
【０１２４】
Ｘ０´´´＝Σ（１−Ｖk×ｔｃ／＃ＬＣ）…（３０）
この結果、粒径Ｄをパラメータとする小区分毎の噴霧の落下速度Ｖのテーブル（図１８参照）を作成しておき、粒径区分が１よりＤ０となるまで、（３０）式により総和すれば燃焼室での浮遊分Ｘ０´´´を求めることができる。Ｄ０は図１８において粒径毎の浮遊分が０となるときの粒径である。ｔｃエンジンコントローラ３１内蔵のタイマにより計測させればよい。＃ＬＣは一定値であり、図面より定まる。
【０１２５】
３）ＸＥ、ＸＦ；吸気系、燃焼室に付着する分：
このようにして吸気系での浮遊分Ｘ０´´、燃焼室での浮遊分Ｘ０´´´が求まると、吸気系付着分ＸＥ、燃焼室付着分ＸＦは次式で与えられる。
【０１２６】
ＸＥ＝ＸＣ−Ｘ０´´  …（３１）
ＸＦ＝ＸＤ−Ｘ０´´´…（３２）
吸気弁作動角可変機構を備えるエンジンでは、直接噴き入れられる噴霧の２次微粒化が促進されるため、直接噴き入れられる噴霧分ＸＤと燃焼室での浮遊分Ｘ０´´´の補正を行う。ここで、２次微粒化とは、吸気弁作動角可変機構が働くとき、吸気弁の最大リフトが小さくなって吸気弁と弁シートの隙間を流れる気流が、吸気弁作動角可変機構が働かないときより高速となり、そのぶん直接噴き入れられる噴霧の微粒化が促進されることをいう。
【０１２７】
この２次微粒化によって粒径毎の浮遊分及び粒径毎の燃焼室での付着分の各分布が、図１０下段の右から２番目の特性に示したように実線から破線の特性へと移行する。この破線特性の各分布とするには、直接噴き入れられる噴霧分ＸＤ及び燃焼室での浮遊分Ｘ０´´´の各分布を粒径が小さくなる方向に２格子ずつずらすなどして補正し、この新たな補正後の各分布を用いて前述のようにして直接噴き入れられる噴霧分ＸＤ、燃焼室内での浮遊分Ｘ０´´´を求め、これら求めたＸＤ、Ｘ０´´´を上記（３２）式に用いる。
〈２−４〉噴霧分岐のモデル同定（付着部位）
１）Ｘ１、Ｘ２；吸気弁壁付着分、ポート壁付着分：
吸気系付着分ＸＥの分布は図１９において下側の太実線であり、このうち吸気弁壁付着分Ｘ１の分布は図１９において下側の破線のようになり、２つの分布の間がポート壁付着分Ｘ２の分布である。従って、吸気系付着分ＸＥを、吸気弁直撃率＃ＤＶＲに応じて次式のように吸気弁壁付着分Ｘ１と、ポート壁付着分Ｘ２とに割り振る。
【０１２８】
Ｘ１＝ＸＥ×ＫＸ１…（３３）
Ｘ２＝ＸＥ−Ｘ１  …（３４）
ただし、ＫＸ１；吸気弁直撃率係数、
ここで、吸気弁直撃率係数ＫＸ１は吸気弁直撃率＃ＤＶＲと圧力Ｐとから図２０を内容とするマップを検索することにより求める。図２０に示したように吸気弁直撃率係数ＫＸ１は吸気弁直撃率＃ＤＶＲが大きくなるほど大きくなる。また、吸気弁直撃率＃ＤＶＲが同じでも圧力Ｐが小さくなる低負荷時のほうが吸気弁直撃率係数ＫＸ１の値が小さくなる。図２０において「負圧無」とは圧力Ｐが大気圧に近づく高負荷時のこと、「高負圧」とは圧力Ｐが大気圧より離れて小さくなる低負荷時のことである。吸気弁直撃率＃ＤＶＲは、噴射弁２１からの噴霧が吸気弁１５に衝突する割合のことで、吸気ポート４と噴射弁噴霧の図面から算出できる。
【０１２９】
２）Ｘ３、Ｘ４；燃焼室壁付着分、シリンダ面壁付着分：
燃焼室壁、シリンダ面壁５２に付着する噴霧の分布を図１９に重ねて示す。燃焼室付着分ＸＦを、割り振り率ＫＸ４で次式のように燃焼室壁付着分Ｘ３と、シリンダ面壁付着分Ｘ４とに割り振る。
【０１３０】
Ｘ４＝ＸＦ×ＫＸ４…（３５）
Ｘ３＝ＸＦ−Ｘ４  …（３６）
ここで、噴霧流入のレイアウトによりシリンダ付着指標を定め、このシリンダ付着指標から図２１を内容とするテーブルを検索して割り振り率ＫＸ４を求める。ここで、シリンダ指標は噴射弁２１からの噴霧が吸気弁１５と弁シートの隙間を抜けて燃焼室５内に入って各部壁に付着する燃料のうち、シリンダ壁に向かう割合を表すもので、例えば噴霧形状を円錐として吸気弁１５と弁シートの隙間を抜ける割合をＢ、Ｂのうちシリンダ壁に向かう割合をＡとすれば、Ａ／Ｂをシリンダ指標として用いればよい。図２１のように、割り振り率ＫＸ４はシリンダ付着指標が大きくなるほど大きくなる値である。
【０１３１】
シリンダ付着指標は流れのシミュレーションモデルや、単体試験での部位別壁流回収実験等の結果から設定することができる。
【０１３２】
このようにして、図９に示した噴射弁噴霧の分岐モデルによれば、噴射弁２１からの噴射時噴霧の各分岐割合Ｘ０、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４を算出することができ、これらは従来の方法である温度、回転速度、負荷信号等の運転条件から直接マップやテーブルを使って求めるものと比べて、物理モデルを促進しているので、個別のエンジン実験による適合をほとんど無くすことができており、適合工数の低減や適合期間の短縮が可能となっている。
【０１３３】
また実施形態には示してないが、噴霧の粒径情報を持っているので、それを燃焼のプロセスまで延長して算出させれば、燃焼の効率、排気性能まで予測することに繋がる可能性を持っている。
【０１３４】
次に図４に示した残りの分岐割合である壁流の分岐割合Ｙ０〜Ｙ２，Ｚ０〜Ｚ２、Ｖ０〜Ｖ１，Ｗ０〜Ｗ２の算出について項分け説明する。
〈３〉壁流の蒸発、持ち去りのモデル同定
ここではまず壁流を物理モデルとするに際しての基本的な考え方を示す。
【０１３５】
１）壁流の蒸発：
図２２のように壁流の蒸発モデルを考える。すなわち、蒸発表面積Ａは波の高さと比例し、また波の高さは付着量ｍと比例すると仮定すると、次式が成立する。
【０１３６】
Ａ＝ｍ×Ｋ＃                        …（３７）
ただし、Ｋ＃；定数、
蒸発量Δｍは次式により与えられる。
【０１３７】
Δｍ＝ｆ（Ｔ、Ｖ、Ｐ）×Ａ          …（３８）
（３８）式のｆ（Ｔ、Ｖ、Ｐ）は壁流の蒸発特性である。この壁流の蒸発は噴霧の蒸発と同様であるから、壁流の蒸発特性としては図１３に示した気化特性をそのまま流用している。ただし、（３８）式は上記（１７）式と比較して右辺に単位時間ｔがない。つまり、ここでのΔｍは単位時間当たりで考えている。
【０１３８】
（３７）、（３８）式を用いると、壁流の蒸発率ｙは次式により与えられる。
【０１３９】
ｙ＝Δｍ／ｍ＝ｆ（Ｔ、Ｖ、Ｐ）×Ｋ＃…（３９）
この結果、壁流の蒸発量は付着量と比例する。
【０１４０】
２）壁流の持ち去り（噴霧再飛散、壁流移動）：
図２３のように壁流の再飛散（飛散）と壁流の移動のモデルを考える。すなわち、壁流の再飛散量Δｍ´も波の高さと比例し、波の高さは付着量ｍと比例すると仮定すると、壁流の飛散率ｙ１、２は次式により与えられる。
【０１４１】
ｙ１、２＝Δｍ´／ｍ＝ｆ（Ｔ、Ｖ、粘度、表面張力）×Ｋ＃…（４０）
（４０）式のｆ（Ｔ、Ｖ、粘度、表面張力）は再飛散率基本値（飛散率基本値）で、その特性を図２４に示す。使用燃料であるガソリンが決まると粘度と表面張力が定まり、その使用燃料に対して適合することにより、図２４に示したように温度Ｔと流速Ｖに対する特性が得られる。再飛散率基本値は温度Ｔが高くなるほど、また流速Ｖが大きくなるほど大きくなる値である。
【０１４２】
これより壁流の再飛散量も付着量と比例すると仮定する。
【０１４３】
同じく図２３において壁流は流速Ｖに押し流されて移動し、その壁流の移動速度が壁流厚さＨの影響を受けないと仮定すると、壁流の移動量Δｍ´´、壁流厚さＨは次式により与えられる。
【０１４４】
Δｍ´´＝Ｈ×Ｖｗ                                      …（４１）
Ｈ＝ｍ×Ｋ＃                                            …（４２）
ただし、Ｖｗ；壁流の移動速度、
（４１）式の壁流の移動速度Ｖｗは、
Ｖｗ＝ｆ（Ｖ、Ｔ、粘度）                                …（４３）
である。ここで、（４３）式のｆ（Ｖ、Ｔ、粘度）は移動率基本値で、その特性を図２５に示す。使用燃料であるガソリンが決まると粘度が定まり、その使用燃料に対して適合することにより、図２５に示したように温度Ｔと流速Ｖに対する特性が得られる。移動率基本値は温度Ｔが高くなるほど、また流速Ｖが大きくなるほど大きくなる値である。
【０１４５】
（４１）〜（４３）式を用いると、壁流の移動率ｙ１、２´は次式により与えられる。
【０１４６】
ｙ１、２´＝Δｍ／ｍ＝ｆ（Ｖ、Ｔ、粘度）×Ｋ＃            …（４４）
これより壁流の移動量も付着量と比例すると仮定する。
【０１４７】
このように、壁流の蒸発、持ち去りはすべて付着量に比例するとみなして次に述べる壁流モデルを構築する。
〈４−１〉蒸発、持ち去りの各部モデルへの適用
１）吸気弁壁流への適用：
図２６は図２２、図２３の壁流モデルを吸気弁１５に形成される壁流に適用した図である。この吸気弁壁流からの蒸発燃焼分、吸気弁壁流からの燃焼室壁への分岐分、吸気弁壁流からのシリンダ面壁５２への分岐分をそれぞれ次のように算出する。
【０１４８】
蒸発燃焼分        ；Ｙ０＝Δｍ／ｍ
＝ｆ（図１３）×＃ＫＷＶＶ            …（４５）
燃焼室壁分岐分    ；Ｙ１＝（Δｍ´＋Δｍ´´）／ｍ
＝ｆ（図２４）×＃ＫＶＣ＋ｆ（図２５）×＃ＫＶＴ
…（４６）
シリンダ面壁分岐分；Ｙ２＝（Δｍ´＋Δｍ´´）／ｍ
＝ｆ（図２４）×（１−＃ＫＶＣ）
＋ｆ（図２５）（１−×＃ＫＶＴ）…（４７）
ここで、＃ＫＷＶＶは吸気弁壁流の蒸発係数、＃ＫＶＣは吸気弁壁流の再飛散係数、＃ＫＶＴは吸気弁壁流の移動係数である。
【０１４９】
２）吸気ポート壁流への適用：
図２７は図２２、図２３の壁流モデルを吸気ポートに形成される壁流に適用した図である。この吸気ポート壁流からの蒸発燃焼分、吸気ポート壁流からの燃焼室壁への分岐分、吸気ポート壁流からのシリンダ面壁５２への分岐分をそれぞれ次のように算出する。
【０１５０】
蒸発燃焼分        ；Ｚ０＝Δｍ／ｍ
＝ｆ（図１３）×＃ＫＷＶＰ            …（４８）
燃焼室壁分岐分    ；Ｚ１＝（Δｍ´＋Δｍ´´）／ｍ
＝ｆ（図２４）×＃ＫＨＣ＋ｆ（図２５）×＃ＫＨＴ
…（４９）
シリンダ面壁分岐分；Ｚ２＝（Δｍ´＋Δｍ´´）／ｍ
＝ｆ（図２４）×（１−＃ＫＨＣ）
＋ｆ（図２５）（１−×＃ＫＨＴ）…（５０）
ここで、＃ＫＷＶＰは吸気ポート壁流の蒸発係数、＃ＫＨＣは吸気ポート壁流の再飛散係数、＃ＫＨＴは吸気ポート壁流の移動係数である。
【０１５１】
上記（４５）〜（５０）式におけるｆ（図１３）は図１３に示した気化特性ｆ（Ｖ、Ｔ、Ｐ）のこと、ｆ（図２４）は図２４に示した再飛散率基本値ｆ（Ｔ、Ｖ、粘度、表面張力）のこと、ｆ（図２５）は図２５に示した移動率基本値ｆ（Ｖ、Ｔ、粘度）のことである。
【０１５２】
この場合に、ｆ（図１３）、ｆ（図２４）、ｆ（図２５）を求めるのに用いる温度Ｔ、流速Ｖ、圧力Ｐは次のように推定または算出する。
【０１５３】
まず温度については次の通りである。吸気弁壁流への適用時の温度は吸気弁壁１５ａの温度、吸気ポート壁流への適用時の温度はポート壁４ａの温度である。吸気弁壁１５ａの温度としては、水温と運転条件から公知の方法（特開平３−１３４２３７号公報参照）により演算したものを用いればよい。ポート壁４ａの温度としては水温または水温より所定値（例えば１５℃程度）低い温度を用いればよい。
【０１５４】
流速Ｖと圧力Ｐについては、吸気弁壁流への適用時も吸気ポート壁流への適用時も同じである。流速Ｖは気化特性のところで説明した上記（２０）式を用いて算出すればよい。２次微粒化を考慮するときには流路面積（吸気ポート４の流路面積）を小さい側に補正して用いる。圧力Ｐは圧力センサ４６により検出する。
【０１５５】
従って、水温センサ４５が壁流燃料の蒸発または持ち去り部位の温度を検出または推定する検出・推定手段、圧力センサ４６が壁流燃料の蒸発または持ち去り部位の圧力を検出する手段、またクランク角センサ（３３、３４）が壁流燃料の蒸発または持ち去り部位の流速を推定する手段である。
【０１５６】
上記の蒸発係数（＃ＫＷＶＶと＃ＫＷＶＰ）、再飛散係数（＃ＫＶＣと＃ＫＨＣ）、移動係数（＃ＫＶＴと＃ＫＨＴ）は壁流（吸気弁壁流と吸気ポート壁流）の濡れ面積や壁流が移動する長さの関数となる適合項である。
【０１５７】
このように吸気弁壁流からの蒸発分や持ち去り分（Ｙ０、Ｙ１、Ｙ２）と吸気ポート壁流からの蒸発分や持ち去り分（Ｚ０、Ｚ１、Ｚ２）とは個別に算出するが、式は同じであり入力するパラメータ（温度、流速、圧力）が異なるだけであり、これも適合工数の時間短縮に寄与するものである。
〈４−２〉蒸発、持ち去りの各部モデルへの適用
１）燃焼室壁流への適用：
図２８は図２２の壁流モデルを燃焼室（シリンダ面壁を除く）に形成される壁流に適用した図である。この燃焼室壁流からの気化燃焼分、燃焼室壁流からの気化未燃排出分をそれぞれ次のように算出する。
【０１５８】
気化燃焼分    ；Ｖ０＝ｆ（図１３）×＃ＫＣＶ…（５１）
気化未燃排出分；Ｖ１＝ｆ（図１３）×＃ＫＣＬ…（５２）
ここで、＃ＫＣＶは燃焼室壁流の蒸発係数、＃ＫＣＶは燃焼室壁流の蒸発係数である。
【０１５９】
２）シリンダ面壁流への適用：
図２９は図２２、図２３の壁流モデルをシリンダ面壁に形成される壁流に適用した図である。このシリンダ面壁流からの気化燃焼分、シリンダ面壁流からの気化未燃排出分、シリンダ面壁流からのオイル混入分をそれぞれ次のように算出する。
【０１６０】
気化燃焼分    ；Ｗ０＝ｆ（図１３）×＃ＫＢＶ…（５３）
気化未燃排出分；Ｗ１＝ｆ（図１３）×＃ＫＢＬ…（５４）
オイル混入分  ；Ｗ２＝ｆ（図３０）×＃ＫＢＯ…（５５）
ここで、＃ＫＢＶはシリンダ面壁流の蒸発係数、＃ＫＢＬはシリンダ面壁流の蒸発係数、＃ＫＢＯはシリンダ面壁流のオイル混入係数である。
【０１６１】
上記（５１）〜（５５）式におけるｆ（図１３）は図１３に示した気化特性ｆ（Ｖ、Ｔ、Ｐ）のこと、ｆ（図３０）は図３０に示したオイル混入率基本値ｆ（Ｎｅ、Ｔｐ）のことである。図３０のようにオイル混入率基本値は基本噴射量Ｔｐが同じであればエンジン回転速度が大きくなるほど小さくなり、エンジン回転速度が同じであれば基本噴射量Ｔｐが大きくなるほど大きくなる値である。
【０１６２】
ここで、（５１）、（５３）式のｆ（図１３）を求めるのに用いる気化燃焼分の区間での温度Ｔ、流速Ｖ、圧力Ｐと、（５２）、（５４）式のｆ（図１３）を求めるのに用いる気化未燃排出分の区間での温度Ｔ、流速Ｖ、圧力Ｐとは次のように推定または算出する。
【０１６３】
（Ａ）温度；１燃焼サイクル中、温度は図３１に示すように変化するので、図３１に示した気化燃焼分の区間と、気化未燃排出分の区間とに分けて推定または算出する。各区間では当該区間のガス温度と壁温（燃焼室壁の温度またはシリンダ面壁５２の温度）の推定値との重み付け合成温度を用いる。
【０１６４】
簡単には、重み付け合成温度を各区間で平均するとき、その平均温度は運転条件（負荷と回転速度）により変化するので、負荷と回転速度をパラメータとする平均温度のマップを実験適合して作成しておき、そのマップを検索することにより各区間での平均温度を算出する。
【０１６５】
（Ｂ）圧力；１燃焼サイクル中、圧力は図３１に示すように変化するので、図３１に示した気化燃焼分の区間と、気化未燃排出分の区間とに分けて、各区間での圧力を平均した平均圧力を用いる。この平均圧力も運転条件（負荷と回転速度）により変化するので、負荷と回転速度をパラメータとする平均圧力のマップを実験適合して作成しておき、そのマップを検索することにより各区間での平均圧力を算出する。
【０１６６】
（ｃ）流速；１燃焼サイクル中、流速は図３１に示すように変化するので、上記（２０）式の吸気気流Ｖ２と比例しかつ減衰するとみなし、各区間で平均した平均流速Ｖを次のように算出する。
【０１６７】
気化燃焼分の区間    ；平均流速Ｖ  ＝Ｖ２×＃ＫＩＶ…（５６）
気化未燃排出分の区間；平均流速Ｖｃ＝Ｖ２×＃ＫＩＬ…（５７）
ここで、＃ＫＩＶ、＃ＫＩＬは定数である。
【０１６８】
このように、燃焼室壁流からの気化燃焼分、気化未燃排出分（Ｖ０、Ｖ１）とシリンダ面壁流からの気化燃焼分、気化未燃排出分（Ｗ０、Ｗ１）とは前記の吸気弁壁流からの蒸発分や持ち去り分（Ｙ０、Ｙ１、Ｙ２）と吸気ポート壁流からの蒸発分や持ち去り分（Ｚ０、Ｚ１、Ｚ２）と同じく、個別に算出するが、式は同じであり入力するパラメータ（温度、流速、圧力）が異なるだけであり、これも適合工数の時間短縮に寄与するものである。
【０１６９】
このようにして本実施形態によれば、噴射時噴霧の各分岐分（ＸＢ、ＸＣ、ＸＤ、ＸＦ、Ｘ０´、Ｘ０´´、Ｘ０´´´）及び壁流の各分岐分（Ｙ０、Ｙ１、Ｙ２、Ｚ０、Ｚ１、Ｚ２、Ｖ０、Ｖ１、Ｗ０、Ｗ１、Ｗ２）を算出する際に、いずれもエンジンの設計図面や噴射弁２１などの部品の仕様を多用しており、従って、１回はマップやテーブル特性を実機実験する必要があるものの、その後はマップやテーブル特性はエンジン機種が変わってもほとんど変える必要がない。
【０１７０】
また、噴霧の拡散燃焼による燃焼の素質（未燃分差）からくる要求空燃比を与えるところまで結び付けられるので（上記（１２ａ）、（１２ｂ）式参照）、各種の空燃比の増量（リッチ化）の制御を統合化できることから、（１３）、（１４）式のところで説明したように、従来必要であった各種の増量ロジック（水温増量、始動後増量、始動増量、全開増量等）が不要となって制御が簡素化され、適合も廃止または簡素化できるので、これも適合工数や期間を削減することに寄与する。また、噴霧の粒径を燃焼まで結びつけることで、不正燃焼によるＨＣやスモークの発生の推定技術に結び付けることが可能となる。
【０１７１】
ここで、本実施形態の作用を説明する。
【０１７２】
本実施形態（請求項１に記載の発明）によれば、図１３に示す気化特性ｆ（Ｖ、Ｔ、Ｐ）（壁流燃料の蒸発に関わる基本特性）を用いて吸気弁壁流からの蒸発燃焼分Ｙ０、吸気ポート壁流からの蒸発燃焼分Ｚ０、燃焼室壁からの気化燃焼分Ｖ０及び気化未燃排出分Ｖ１、シリンダ面壁流からの気化燃焼分Ｗ０及び気化未燃排出分Ｗ１（Ｖ０、Ｖ１、Ｗ０、Ｗ１はいずれも壁流燃料からの蒸発率）を算出し、図２４に示す飛散率基本値の特性及び図２５に示す移動率基本値の特性（壁流燃料の持ち去りに関わる基本特性）とを用いて吸気弁壁流からの燃焼室壁分岐分Ｙ１及びシリンダ面壁分岐分Ｙ２、吸気ポート壁流からの燃焼室壁分岐分Ｚ１及びシリンダ面壁分岐分Ｚ２（Ｙ１、Ｙ２、Ｚ１、Ｚ２はいずれも壁流燃料の持ち去り率）を算出し、これら算出されたＶ０、Ｖ１、Ｗ０、Ｗ１、Ｙ１、Ｙ２、Ｚ１、Ｚ２を用いて燃料噴射弁２１からの燃料噴射量を算出するので、例えば燃料噴射弁２１のレイアウトで噴霧の付着場所が変わり、吸気系の壁面や燃料室の壁面での壁流燃料からの蒸発量や持ち去り量が異なる場合においても、同じ図１３、図２４、図２５に示す特性を用いてＶ０、Ｖ１、Ｗ０、Ｗ１、Ｙ１、Ｙ２、Ｚ１、Ｚ２（蒸発率及び持ち去り率）を算出することができるので、再度の適合実験は必要なく、適合工数が大幅に低減でき、適合に要する期間も短縮できる。また、吸気系の壁面と燃焼室の壁面とで蒸発率や持ち去り率が異なる場合においても吸気系、燃焼室の各壁面に専用のマップやテーブルは不要であり、メモリ容量を削減できる。
【０１７３】
また、本実施形態（請求項２に記載の発明）によれば、図１３に示す気化特性ｆ（Ｖ、Ｔ、Ｐ）（噴射時噴霧の気化に関わる基本特性）を用いて噴射時気化分Ｘ０´（噴射時噴霧の気化量気化率）を算出し、この算出された噴射時気化分Ｘ０´を用いて燃料噴射弁２５からの燃料噴射量を算出するので、
燃料噴射弁２１の素質である噴霧の粒径違いにより噴射時気化分Ｘ０´が異なっても、同じ図１３に示す気化特性ｆ（Ｖ、Ｔ、Ｐ）を用いて噴射時気化分Ｘ０´を算出することができるので、再度の適合実験は必要なく、適合工数が大幅に低減でき、適合に要する期間も短縮できる。
【０１７４】
本実施形態（請求項３に記載の発明）によれば、壁流燃料の蒸発または持ち去り部位の
流速Ｖ及び温度Ｔに加えて、壁流燃料の蒸発または持ち去り部位の圧力Ｐを併用することで、Ｖ０、Ｖ１、Ｗ０、Ｗ１、Ｙ１、Ｙ２、Ｚ１、Ｚ２（蒸発率及び持ち去り率）の算出精度を向上させることができる。
【０１７５】
本実施形態（請求項５に記載の発明によれば、噴射時噴霧の気化する部位の流速Ｖ及び温度Ｔに加えて、噴射時噴霧の気化する部位の圧力を併用することで、噴射時気化分Ｘ０´の算出精度を向上させることができる。
【０１７６】
実施形態では、壁流燃料の蒸発または持ち去りに関わる基本特性（図１３、図２４、図２５に示す特性）を用いて壁流燃料からの蒸発率（Ｙ０、Ｚ０、Ｖ０、Ｖ１、Ｗ０、Ｗ１）または壁流燃料の持ち去り率（Ｙ１、Ｙ２、Ｚ１、Ｚ２）を算出する場合で説明したが、壁流燃料の蒸発または持ち去りに関わる基本特性を用いて壁流燃料からの蒸発量または壁流燃料の持ち去り量を算出するようにしてもかまわない。
【０１７７】
実施形態では、噴射時噴霧の気化に関わる基本特性（図１３に示す特性）を用いて噴射時噴霧の気化率（Ｘ０´）を算出する場合で説明したが、噴射時噴霧の気化に関わる基本特性を用いて噴射時噴霧の気化量を算出するようにしてもかまわない。
【０１７８】
実施形態では噴射弁２１が吸気ポート４に臨んで設けられている場合で説明したが、これに限られるものでない。例えば噴射弁が燃焼室内に直接臨んで設けられている場合にも本発明を適用できる。この場合には吸気弁壁流とポート壁流とを削除して考えればよい。
【０１７９】
実施形態では、Ｌ−ジェトロニック方式のガソリン噴射エンジンで説明したが、Ｄ−ジェトロニック方式のガソリン噴射エンジンにも適用できる。
【０１８０】
請求項１、２に記載の量・率算出手段、燃料噴射量算出手段の各機能は、エンジンコントローラ３１により果たされている。
【図面の簡単な説明】
【０１８１】
【図１】本発明の一実施形態を示す自動車用エンジンのシステム図。
【図２】吸気ポート及び燃焼室内の混合気の挙動を示す概念図。
【図３】吸気ポート及び燃焼室内の混合気の挙動を示す概念図。
【図４】吸気ポート、燃焼室の混合気モデルのデータフロー図。
【図５】燃料噴射量算出モデルのデータフロー図。
【図６】始動後時間に対する要求度数の特性図。
【図７】アクセル開度に対する要求度数の特性図。
【図８】触媒温度に対する要求度数の特性図。
【図９】噴射弁噴霧の分岐モデルのデータフロー図。
【図１０】噴霧分岐全体のプロセスを示すモデル図。
【図１１】噴射時噴霧の質量割合についての粒径分布の特性図。
【図１２】噴霧の気化率を説明するためのモデル図。
【図１３】気化特性ｆ（Ｖ、Ｔ、Ｐ）の特性図。
【図１４】吸気気流の暴露時間の特性図。
【図１５】噴霧の燃焼室への直接噴き入りスッポ抜けを説明するためのモデル図。
【図１６】噴射タイミングとβに対する直接噴き入り率の特性図。
【図１７】噴霧の吸気系での浮遊、燃焼室での浮遊を説明するためのモデル図。
【図１８】噴霧落下速度と粒径毎の浮遊割合との特性図。
【図１９】噴霧粒径分布を示す特性図。
【図２０】吸気弁直撃率と比Ｘ１／Ｘ２に対する吸気弁直撃率係数の特性図。
【図２１】比Ｘ３／Ｘ４に対する割り振り率の特性図。
【図２２】壁流からの蒸発を説明するための壁流モデル図。
【図２３】壁流からの再飛散と壁流の移動を説明するための壁流モデル図。
【図２４】再飛散率基本値の特性図。
【図２５】移動率基本値の特性図。
【図２６】吸気弁壁流からの蒸発、持ち去りを説明するための壁流モデル図。
【図２７】ポート壁流からの蒸発、持ち去りを説明するための壁流モデル図。
【図２８】燃焼室壁流からの蒸発を説明するための壁流モデル図。
【図２９】シリンダ面壁流からの蒸発、持ち去りを説明するためのモデル図。
【図３０】オイル混入率基本値の特性図。
【図３１】１燃焼サイクルでの圧力、温度、流速の変化を示す特性図。
【符号の説明】
【０１８２】
４  吸気ポート
５  燃焼室
１５  吸気弁
２１  燃料噴射弁
３１  エンジンコントローラ
３３  クランク角センサ
３４  クランク角センサ
４２  アクセルセンサ
４４  吸気温度センサ
４５  水温センサ
４６  圧力センサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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