(57)【要約】【課題】アンテナの長手方向の深い落ち込みを緩和又は解消すること。また、配置や配向が強く制約されても、広帯域にわたり殆ど指向性の無い通信を可能とすること。【解決手段】このアンテナ１０は、給電点ＯＬ，ＯＲの中点Ｃに対して、点対称形に形成されており、支部ＡＬｂの端点ｅ１と支線ＢＬの端点ｅ２とを繋ぐ経路上の中点ｍは、分岐点ＹＬから距離ｄ2 だけオフセットされている。基準となる周波数ｆ0 よりも小さい所定の周波数ｆ- では金属配線ｅ１−ＹＬ−ＯＬ−ＯＲ−ＹＲ−ｅ３の経路長が略半波長となり、ｆ0 よりも大きい所定の周波数ｆ+ では金属配線ｅ２−ＹＬ−ＯＬ−ＯＲ−ＹＲ−ｅ４の経路長が略半波長となる。周波数ｆ＝ｆ- ，ｆ+ に対応する各金属配線に現れる定在波はその共振方向が何れもｘ軸から大きくずれるので、ｆ＝ｆ- ，ｆ+ での各放射方向もｙ軸から大きくずれる。また、ｆ＝ｆ0 では、略無指向の放射パターンが得られる。【選択図】図１
2005210151.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ダイポールアンテナの主要部を構成するアンテナの左腕ＡＬと右碗ＡＲに、それぞれ支線ＢＬ、支線ＢＲを設けたアンテナであって、
前記支線ＢＬの一端は、
前記左腕ＡＬに設けられた分岐点ＹＬに接続され、
前記支線ＢＲの一端は、
前記右腕ＡＲに設けられた分岐点ＹＲに接続され、
前記支線ＢＬと前記支線ＢＲとは、
前記主要部を挟んで互いに反対側に位置し、
前記分岐点ＹＬから先に位置する前記左腕ＡＬの支部ＡＬｂの長さＳ１と前記支線ＢＬの長さＳ２とが不一致であるか、または、
前記分岐点ＹＲから先に位置する前記右腕ＡＲの支部ＡＲｂの長さＳ３と前記支線ＢＲの長さＳ４とが不一致である
ことを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
前記左腕ＡＬと前記右腕ＡＲと前記支線ＢＬと前記支線ＢＲとは、
何れも略同一平面上に配置されている
ことを特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項３】
前記略同一平面上において、アンテナ全体の長手方向をｘ軸方向とし、前記ｘ軸方向に垂直な方向をｙ軸方向とする時、
前記長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 を１波長とする電波の周波数ｆ0 よりも低い所定の周波数ｆ- と、前記周波数ｆ0 よりも高い所定の周波数ｆ+ の２通りの各周波数における、各メインローブの方向はそれぞれ何れも、
前記ｙ軸方向に対して、１５°乃至７５°ずれている
ことを特徴とする請求項２に記載のアンテナ。
【請求項４】
前記長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４は、関係式
「Ｓ１＞Ｓ２、かつ、Ｓ３≧Ｓ４」、
「Ｓ１≧Ｓ２、かつ、Ｓ３＞Ｓ４」、
「Ｓ１＜Ｓ２、かつ、Ｓ３≦Ｓ４」、または、
「Ｓ１≦Ｓ２、かつ、Ｓ３＜Ｓ４」
の少なくとも何れか１つを満たす
ことを特徴とする請求項１乃至請求項３の何れか１項に記載のアンテナ。
【請求項５】
前記長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４は、
前記長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 と適当な媒介変数ｄ2 に対して、
１．８ｄ2 ≦｜Ｓ１−Ｓ２｜≦２．２ｄ2 ，
１．８ｄ2 ≦｜Ｓ３−Ｓ４｜≦２．２ｄ2 ，
０．０２λ0 ≦ｄ2 ≦０．２λ0 
を満たす
ことを特徴とする請求項４に記載のアンテナ。
【請求項６】
前記支部ＡＬｂの少なくとも一部分と、
前記支部ＡＲｂの少なくとも一部分と、
前記支線ＢＬの少なくとも一部分と、
前記支線ＢＲの少なくとも一部分とが、
何れも互いに略平行に配置されている
ことを特徴とする請求項１乃至請求項５の何れか１項に記載のアンテナ。
【請求項７】
互いに略平行な前記支部ＡＬｂの前記一部分から、前記支線ＢＬの前記一部分の接線におろした垂線の長さｄ5 は、
前記長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 に対して、
０．０５λ0 ≦ｄ5 ≦０．３０λ0 
を満たす
ことを特徴とする請求項６に記載のアンテナ。
【請求項８】
前記左腕ＡＬの一端に設けられた給電点ＯＬと
前記右腕ＡＲの一端に設けられた給電点ＯＲとの中点Ｃに対して、
略点対称形に形成されている
ことを特徴とする請求項１乃至請求項７の何れか１項に記載のアンテナ。
【請求項９】
前記支部ＡＬｂ、前記支部ＡＲｂ、前記支線ＢＬ、または前記支線ＢＲ
の内の少なくとも何れか一つは、
略鋭角形状に折れ曲がった屈曲部を有する
ことを特徴とする請求項１乃至請求項８の何れか１項に記載のアンテナ。
【請求項１０】
前記屈曲部は、
前記左腕ＡＬの一端に設けられた給電点ＯＬと
前記右腕ＡＲの一端に設けられた給電点ＯＲとの中点Ｃに対して、
略点対称となる偶数箇所に設けられている
ことを特徴とする請求項９に記載のアンテナ。
【請求項１１】
前記ダイポールアンテナの前記主要部は、
フォールデッドダイポールから形成されている
ことを特徴とする請求項１乃至請求項１０の何れか１項に記載のアンテナ。
【請求項１２】
前記フォールデッドダイポールを形成する略平行な金属配線の間隔ｄ3 は、
前記長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 に対して、
０．００５λ0 ≦ｄ3 ≦０．０３λ0 
を満たす
ことを特徴とする請求項１１に記載のアンテナ。
【請求項１３】
前記支部ＡＬｂ、前記支部ＡＲｂ、前記支線ＢＬ、または、前記支線ＢＲの少なくとも何れか１つと電磁的に結合する、無給電の金属配線を有する
ことを特徴とする請求項１乃至請求項１２の何れか１項に記載のアンテナ。
【請求項１４】
前記左腕ＡＬの一端に設けられた給電点ＯＬと
前記右腕ＡＲの一端に設けられた給電点ＯＲ
に対して給電する２本の互いに略平行な給電線を有し、
２本の前記給電線の間隔ｄ1 は、
前記長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 に対して、
０．００２λ0 ≦ｄ1 ≦０．０２λ0 
を満たす
ことを特徴とする請求項１乃至請求項１３の何れか１項に記載のアンテナ。
【請求項１５】
前記分岐点ＹＬと前記分岐点ＹＲとの間隔ｄ4 は、
前記長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 に対して、
０．０２λ0 ≦ｄ4 ≦０．１５λ0 
を満たす
ことを特徴とする請求項１乃至請求項１４の何れか１項に記載のアンテナ。
【請求項１６】
請求項１乃至請求項１５の何れかに記載のアンテナの配設方法であって、
複数台の前記アンテナを、車両の前方または後方の傾斜を有する窓ガラスに対して、埋め込み、嵌め込み、貼り付け、溶着、または塗布によって固定する
ことを特徴とするアンテナの配設方法。
【請求項１７】
複数台の前記アンテナの内の少なくとも２台１組において、
前記２台のアンテナの各中心点を結ぶ線分の垂直二等分面に対して、
前記２台のアンテナの放射パターンが互いに略対称形になる様に、前記２台のアンテナを配設する
ことを特徴とする請求項１６に記載のアンテナの配設方法。
【請求項１８】
複数台の前記アンテナの内の少なくとも２台１組において、
前記２台のアンテナの各中心点を結ぶ線分の垂直二等分面に対して、
前記２台のアンテナを形成する各金属配線の配線パターンが互いに略対称形になる様に、前記２台のアンテナを配設する
ことを特徴とする請求項１６または請求項１７に記載のアンテナの配設方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ダイポールアンテナの主要部に更にその他の金属配線を付加することにより構成されるアンテナに関する。
本発明のアンテナは、広帯域かつ無指向性の通信（受信及び発信）に好適なものであり、例えば、良好なアダプティブ受信や良好なダイバーシチ受信などを実現する上で有用なものである。
また、本発明のアンテナは、設置本数、配置場所、配置面積、或いは配向などのアンテナの各種の配置条件に強い制約を受ける場合（例えば車両搭載時など）に、大きな効果が期待できるものである。
【背景技術】
【０００２】
図１５、図１６に、従来のループアンテナ９０の配線形状、及びその指向性を示す。このループアンテナ９０は、金属ワイヤーＷを矩形の開曲線状に配線し、その各端点である点ＯＬ，ＯＲを給電点として動作させることにより機能する。このアンテナ９０の放射パターンは、図１６に示す様に略８の字型をしており、アンテナの長手方向（図示するｘ軸方向）に対して垂直な方向（図示するｙ軸方向）に、強い指向性（メインローブ）を有している。
【０００３】
この様な平面形状のアンテナは、例えば車両のフロントガラスなどに埋め込まれているものなどが、現在では一般にも広く普及している。
また、下記の特許文献１には、板状の絶縁体の表面に幅広の帯状の金属線を多重のループ状に配置して固定したループアンテナが開示されている。この様な幅広化や多線化は、送受信帯域幅の拡大などに係わる有効な手段として、一般にも広く知られている。
【特許文献１】特開２０００−２６９７２４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来のループアンテナでは、その幅広化や多線化の採否に係わらず、以下の問題を回避しがたい。
（問題点１）従来のループアンテナの放射パターンは上記の様な略８の字型となるので、アンテナの長手方向（図示するｘ軸方向）に放射パターンの深い落ち込みが発生する。また、この深い落ち込みは、何れの周波数帯域においても現れるので、１台のアンテナだけを用いている限り、アンテナの長手方向（ｘ軸方向）の通信（発信または受信）ができない。即ち、１台のアンテナだけでは、何れの周波数帯域においても通信の略等方性を確保することができない。
【０００５】
（問題点２）また、アンテナの配向に関して強い制約を受ける場合には、複数台のアンテナを用意しても、指向性の殆ど無い良好な通信（発信／受信）を実現することは困難である。
【０００６】
（問題点３）また、例えば特に車載時には、車両の美観と安全性を同時に良好に確保しつつ、良好なアダプティブ受信や、或いは良好な指向性ダイバーシチ受信を実現することが難しい場合がある。
【０００７】
以下、その様な問題（問題点３）が生じる場合に付いて、より具体的に例示する。
図１７−Ａ，−Ｂは、その様な場合に係わる、車両に対するアンテナの従来の配設場所を例示する平面図、及び斜視図である。符号１，２，３はそれぞれ、車両Ｖ１のフロントガラス、リヤガラス、ルーフを示しており、アンテナの配設場所Ｐ１は、フロントガラス１の右側の上方に、車両Ｖ１の左右方向がアンテナの長手方向となる様に、ルーフ３に沿って確保されている。その他の配設場所も略同様に、車両Ｖ１の前方左側、後方右側、及び後方左側に確保されている。
【０００８】
車両に対するアンテナのこの様な配設形態は、車両の美観と安全性を同時に良好に確保するために従来より考えられているものであるが、この様な配設形態は、アンテナの配向に関して強い制約を与える形態となっている。
例えばこの様に、アンテナの配設形態に強い制約が課される場合などに、上記の問題点２または問題点３が顕著に現れることがある。
【０００９】
本発明は、上記の課題を解決するために成されたものであり、その目的は、次の通りである。
（目的１）アンテナの長手方向（ｘ軸方向）の深い落ち込みを緩和又は解消すること。
（目的２）或いは、配置や配向に対する強い制約を受ける場合にも、広帯域にわたり指向性の殆ど無い良好な通信（発信／受信）を可能とすること。
（目的３）更に、特に車載時には、車両の美観と安全性を同時に良好に確保しつつ、良好なアダプティブ受信や良好な指向性ダイバーシチ受信を可能にすること。
【００１０】
ただし、上記の個々の目的は、本発明の個々の手段の内の少なくとも何れか１つによって、個々に達成されれば十分であって、本願の個々の発明は、上記の全ての課題を同時に解決し得る手段が存在することを必ずしも保証するものではない。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の課題を解決するためには、以下の手段が有効である。
即ち、本発明の第１の手段は、ダイポールアンテナにおいて、その主要部を構成するアンテナの左腕ＡＬと右碗ＡＲにそれぞれ支線ＢＬ、支線ＢＲを設け、この支線ＢＬの一端を左腕ＡＬに設けられた分岐点ＹＬに接続し、支線ＢＲの一端を右腕ＡＲに設けられた分岐点ＹＲに接続し、上記の主要部を挟んで互いに反対側に上記の支線ＢＬと支線ＢＲとを配置し、分岐点ＹＬから先に位置する左腕ＡＬの支部ＡＬｂの長さＳ１と支線ＢＬの長さＳ２とを不一致にするか、または、分岐点ＹＲから先に位置する右腕ＡＲの支部ＡＲｂの長さＳ３と支線ＢＲの長さＳ４とを不一致にすることである。
【００１２】
即ち、上記の構成において、Ｓ１≠Ｓ２またはＳ３≠Ｓ４とすれば良い。
また、上記の左右の定義には任意性が含まれていることは言うまでもない。この任意性は、アンテナをどちらの方向から認識しても良いと言う任意性に基づくものである。
また、上記の構成においては、支線ＢＬと支部ＡＬｂとは理論的には区別がつかないものであるので、この両者の定義（呼び名）は、最終的に具現されるアンテナ形状の構成上においては可換となる。ただし、本発明の構成においては、上記の通り支線ＢＬと支線ＢＲとは、主要部（左腕ＡＬと右腕ＡＲ）を挟んで互いに反対側に位置するものであるので、支線ＢＬと支部ＡＬｂの定義（呼び名）を互いに交換する時は、支線ＢＲと支部ＡＲｂの定義をも同時に互いに交換しなければならない。
即ち、本発明のアンテナの支線ＢＬと支部ＡＬｂの定義（呼び名）を互いに交換し、かつ、支線ＢＲと支部ＡＲｂの定義をも同時に互いに交換した上で認識したアンテナの構成も、やはり本発明のアンテナの構成に一致する。
【００１３】
また、本発明の第２の手段は、上記の第１の手段において、左腕ＡＬと右腕ＡＲと支線ＢＬと支線ＢＲとを何れも略同一平面上に配置することである。
【００１４】
また、本発明の第３の手段は、上記の第２の手段において、略同一平面上において、アンテナ全体の長手方向をｘ軸方向とし、ｘ軸方向に垂直な方向をｙ軸方向とする時、上記の長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 を１波長とする電波の周波数ｆ0 よりも低い所定の周波数ｆ- と、周波数ｆ0 よりも高い所定の周波数ｆ+ の２通りの各周波数における各メインローブの方向をそれぞれ何れも、ｙ軸方向に対して１５°乃至７５°ずらすことである。
【００１５】
また、本発明の第４の手段は、上記の第１乃至第３の何れか１つの手段において、「Ｓ１＞Ｓ２、かつ、Ｓ３≧Ｓ４」、「Ｓ１≧Ｓ２、かつ、Ｓ３＞Ｓ４」、「Ｓ１＜Ｓ２、かつ、Ｓ３≦Ｓ４」、または「Ｓ１≦Ｓ２、かつ、Ｓ３＜Ｓ４」の少なくとも何れか１つの関係式を満たす様に、上記の長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４を設定することである。
【００１６】
また、本発明の第５の手段は、上記の第４の手段において、長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 と適当な媒介変数ｄ2 に対して、１．８ｄ2 ≦｜Ｓ１−Ｓ２｜≦２．２ｄ2 ，１．８ｄ2 ≦｜Ｓ３−Ｓ４｜≦２．２ｄ2 ，０．０２λ0 ≦ｄ2 ≦０．２λ0 を満たす様に、上記の長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４を設定することである。
【００１７】
また、本発明の第６の手段は、上記の第１乃至第５の何れか１つの手段において、上記の支部ＡＬｂの少なくとも一部分と、支部ＡＲｂの少なくとも一部分と、支線ＢＬの少なくとも一部分と、支線ＢＲの少なくとも一部分とを何れも互いに略平行に配置することである。
【００１８】
また、本発明の第７の手段は、上記の第６の手段において、互いに略平行な支部ＡＬｂの一部分から、支線ＢＬの一部分の接線におろした垂線の長さｄ5 を、長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 に対して、０．０５λ0 ≦ｄ5 ≦０．３０λ0 が成り立つ様に設定することである。
【００１９】
また、本発明の第８の手段は、上記の第１乃至第７の何れか１つの手段において、左腕ＡＬの一端に設けられた給電点ＯＬと右腕ＡＲの一端に設けられた給電点ＯＲとの中点Ｃに対して、アンテナの配線パターンを略点対称形に形成することである。
【００２０】
また、本発明の第９の手段は、上記の第１乃至第８の何れか１つの手段において、支部ＡＬｂ、支部ＡＲｂ、支線ＢＬ、または支線ＢＲの内の少なくとも何れか一つに、略鋭角形状に折れ曲がった屈曲部を設けることである。ただし、この略鋭角形状としては、鋭角のかど（先端部分）を若干丸めたり、削ったり、切り落としたりした様な形状などをも含むものとする。
【００２１】
また、本発明の第１０の手段は、上記の第９の手段において、左腕ＡＬの一端に設けられた給電点ＯＬと右腕ＡＲの一端に設けられた給電点ＯＲとの中点Ｃに対して、略点対称となる偶数箇所に、上記の屈曲部を設けることである。
【００２２】
また、本発明の第１１の手段は、上記の第１乃至第１０の何れか１つの手段において、ダイポールアンテナの主要部をフォールデッドダイポールから形成することである。
【００２３】
また、本発明の第１２の手段は、上記の第１１の手段において、フォールデッドダイポールを形成する略平行な金属配線の間隔ｄ3 を、長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 に対して、０．００５λ0 ≦ｄ3 ≦０．０３λ0 が成り立つ様に設定することである。
【００２４】
また、本発明の第１３の手段は、上記の第１乃至第１２の何れか１つの手段において、支部ＡＬｂ、支部ＡＲｂ、支線ＢＬ、または、支線ＢＲの少なくとも何れか１つと電磁的に結合する、無給電の金属配線を設けることである。
【００２５】
また、本発明の第１４の手段は、上記の第１乃至第１３の何れか１つの手段において、左腕ＡＬの一端に設けられた給電点ＯＬと右腕ＡＲの一端に設けられた給電点ＯＲに対して給電する２本の互いに略平行な給電線を設け、この２本の給電線の間隔ｄ1 を、長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 に対して、０．００２λ0 ≦ｄ1 ≦０．０２λ0 が成り立つ様に設定することである。
【００２６】
また、本発明の第１５の手段は、上記の第１乃至第１４の何れか１つの手段において、分岐点ＹＬと分岐点ＹＲとの間隔ｄ4 を、長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 に対して、０．０２λ0 ≦ｄ4 ≦０．１５λ0 が成り立つ様に設定することである。
【００２７】
また、本発明の第１６の手段は、上記の第１乃至第１５の何れかの手段に基づいて製造された複数台のアンテナを、車両の前方または後方の傾斜を有する窓ガラスに対して、埋め込み、嵌め込み、貼り付け、溶着、または塗布によって固定することである。
【００２８】
また、本発明の第１７の手段は、上記の第１６の手段における、複数台のアンテナの内の少なくとも２台１組において、その２台のアンテナの各中心点を結ぶ線分の垂直二等分面に対して、その２台のアンテナの放射パターンが互いに略対称形になる様に、その２台のアンテナを配設することである。
【００２９】
また、本発明の第１８の手段は、上記の第１６または第１７の手段における、複数台のアンテナの内の少なくとも２台１組において、その２台のアンテナの各中心点を結ぶ線分の垂直二等分面に対して、その２台のアンテナを形成する各金属配線の配線パターンが互いに略対称形になる様に、その２台のアンテナを配設することである。
以上の本発明の手段により、前記の課題を効果的、或いは合理的に解決することができる。
【発明の効果】
【００３０】
以上の本発明の手段によって得られる効果は以下の通りである。
即ち、本発明の第１の手段によれば、少なくともある１つの周波数及びその近傍の周波数帯域において、前述の略８の字型となる放射パターンの深い落ち込みを緩和または解消することができる。
【００３１】
以下、支部ＡＬｂの端点を端点ｅ１と呼び、支線ＢＬの端点を端点ｅ２と呼び、支部ＡＲｂの端点を端点ｅ３と呼び、支線ＢＲの端点を端点ｅ４と呼ぶ。ただし、これらの端点は、何れも分岐点（ＹＬ／ＹＲ）上には位置しない側の端点である。また、左腕ＡＬの給電点をＯＬと言い、右腕ＡＲの給電点をＯＲと言う。給電点ＯＬは、上記の端点ｅ１とは異なる点である。また、給電点ＯＲは、上記の端点ｅ３とは異なる点である。
【００３２】
上記の第１の手段に基づいて構成されるアンテナを用いれば、次のａｔ１〜ａｔ４の４通りの金属配線（：部分的な配線パターン）の少なくとも何れか１つの共振部の経路長と、目的の周波数に対応する波長の半値とが略一致する時に、所望の共振モードが発現して強い放射特性が得られる。
（ａｔ１）主要部を構成する左腕ＡＬと右腕ＡＲからなる金属配線。
（ａｔ２）左腕ＡＬと支線ＢＬからなる金属配線。
（ａｔ３）右腕ＡＲと支線ＢＲからなる金属配線。
（ａｔ４）ｅ２−ＹＬ−ＯＬ−ＯＲ−ＹＲ−ｅ４の各点を順次通る経路上に位置する金属配線。
【００３３】
即ち、本発明の構成に従えば、上記の経路長をそれぞれ適当に選ぶことにより、広い周波数帯域に渡って連続的に目的の共振を生じさせることができるので、目的のアンテナを広帯域化することができる。また各金属配線ａｔ１〜ａｔ４の指向性は一致せず、多方位にわたるので、本発明のアンテナを複数用いれば、各アンテナに対する配向などの制約が強い場合でも、指向性の殆ど無い良好な通信を実現することが可能となる。
【００３４】
ここで、上記の支部ＡＬｂの長さＳ１は金属配線上での２点ＹＬ−ｅ１間の距離に相当し、上記の支線ＢＬの長さＳ２は金属配線上での２点ＹＬ−ｅ２間の距離に相当し、上記の支部ＡＲｂの長さＳ３は金属配線上での２点ＹＲ−ｅ３間の距離に相当し、上記の支線ＢＲの長さＳ４は金属配線上での２点ＹＲ−ｅ４間の距離に相当する。
【００３５】
この時、Ｓ１≠Ｓ２またはＳ３≠Ｓ４とすれば、上記の金属配線ａｔ２またはａｔ３の内の少なくとも何れか一方は、金属配線上における両端点（（ｅ１，ｅ２）／（ｅ３，ｅ４））の中点上に分岐点（ＹＬ／ＹＲ）持たない。即ち、この時、金属配線ａｔ２またはａｔ３の内の少なくとも何れか一方は、分岐点（ＹＬ／ＹＲ）が中点からオフセットされた金属配線になる。
【００３６】
そして、その少なくとも一方の金属配線の共振部の経路長が、目的の周波数に対応する波長の半値と略一致する時に所望の共振が現れることは、例えば下記の論文１などに開示されている。
（論文１）：関根秀一、庄木裕樹、「並列共振モードを用いたＴ型モノポールアンテナ」、電子情報通信学会論文誌Ｂ，Ｖｏｌ．Ｊ８６−Ｂ，Ｎｏ．２，ｐｐ．２００−２０８，２００３年２月
【００３７】
ただし、上記の端点ｅ１と端点ｅ２とをつなぐ金属配線や、或いは上記の端点ｅ３と端点ｅ４とをつなぐ金属配線は何れも、必ずしも上記の論文１で取り上げられている様なＴ字の一辺である必要はなく、その他にも例えば略Ｖ字型、略Ｕ字型、略Ｃ字型、或いは略コの字型などであっても良い。
【００３８】
また、本発明の構成に従えば、仮にＳ１＝Ｓ２またはＳ３＝Ｓ４の何れか一方が成り立つ場合であっても、もう一方の金属配線（ａｔ２またはａｔ３）では、上記の中点に対して分岐点（ＹＬ／ＹＲ）がオフセットされるので、上記と同様に所望の共振が現れて、これにより強い放射を得ることができる。
これらの構成により、配置や配向に対する強い制約を受ける場合にも、従来よりも広帯域にわたり、指向性の殆ど無い良好な通信（発信／受信）を実現することができる。
【００３９】
また、本発明の第２の手段によれば、ガラスなどの略板状の絶縁体に本発明のアンテナを固定することが容易または可能となる。この様な固定形態は、埋め込み、貼り付け、嵌め込み、塗布など任意で良い。
【００４０】
また、本発明の第３の手段によれば、アンテナを複数台用意した場合に、配向を一定にしても、各アンテナ間において左右対称形或いは前後対称形などの配線パターンを持たせることにより、例えばｆ- ，ｆ0 ，ｆ+ などの何れの周波数においても、指向性の殆ど無い高感度の通信を実現することができる。したがって、本発明の第３の手段によれば、アンテナの配向が強く制限される場合であっても、良好なアダプティブ受信や良好なダイバーシチ受信などの略無指向の通信（発信／受信）を実施することができる。より望ましくは、ｆ＝ｆ- ，ｆ+ の各周波数において、各アンテナのメインローブ間の向きの開きは、６０°〜１２０°が望ましい。更に望ましくは、約９０°程度が理想的である。
これらの場合には、２台のアンテナにより、略無指向の良好な通信装置を構成することが可能である。
【００４１】
また、前記の論文１のＴ型モノポールアンテナの場合には、金属筐体上に放射を弱める逆位相の電流が生成されてしまうと言う問題があった。この問題は、アンテナの共振部分が金属筐体に接近して配置されるために生じるものである。
しかし、本発明の第４の手段によれば、上記の金属配線ａｔ２，ａｔ３に流れる電流（例えば支線ＢＬを流れる電流と支線ＢＲを流れる電流など）が互いに逆方向に流れることがないので、双方の電流が相互に作用しあって放射を弱めることはない。
より望ましくは、「Ｓ１＞Ｓ２、かつ、Ｓ３＞Ｓ４」、または「Ｓ１＜Ｓ２、かつ、Ｓ３＜Ｓ４」とすることである。この場合には、これらの電流が同方向になるので、強い放射を得ることができる。
【００４２】
また、本発明の第５の手段によれば、上記の各金属配線ａｔ２，ａｔ３における、分岐点（ＹＬ，ＹＲ）が両端点（（ｅ１，ｅ２）／（ｅ３，ｅ４））の中点に対して持つ前述のオフセットを好適或いは最適に設定することができる。
この媒介変数ｄ2 の値は、前述のオフセットの長さに略一致する。
特に、上記の媒介変数ｄ2 の適正範囲を０．０２λ0 ≦ｄ2 ≦０．２λ0 とし、この範囲で媒介変数ｄ2 の値を調整することにより、アンテナの放射パターンや整合特性を好適或いは最適に調整することができるので、その結果、より無指向性に近い放射パターンが得られ、給電点ＯＬ，ＯＲにおける反射量の小さいアンテナを形成できる。
【００４３】
また、本発明の第６の手段によれば、限られたアンテナ設置領域においても、長い配線パターンを面積効率よく展開できるので、限られたアンテナ設置領域においても、より通信帯域幅の広いアンテナを配置することができる。また、本発明の第６の手段によれば、限られたアンテナ設置領域においても、長い配線パターンを面積効率よく展開できるので、アンテナの指向性をより効果的に緩和することができる。
【００４４】
また、本発明の第７の手段によれば、アンテナの放射パターンや整合特性を好適化或いは最適化することができる。垂線の長さｄ5 の適正範囲は、長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 に対して、０．０５λ0 ≦ｄ5 ≦０．３０λ0 が成り立つ程度が良い。
【００４５】
上記のアンテナ構造は、必ずしも点対称形に形成する必要はない。しかしながら、本発明の第８の手段によれば、任意の周波数に対してメインローブの方向も必然的に点対称形となるので、少なくとも２台のアンテナを用意できれば、アダプティブ受信或いはダイバーシチ受信などにより、所望の通信（受信／発信）を実現することができる。
また、アンテナ配線の形状の自由度を小さくできるので、アンテナの配線パターンの設計作業を簡潔にすることができる。即ち、配線パターンを点対称形に形成することにより設計時の受信特性（又は発信特性）の予測などが実施し易くなる。
ただし、アンテナの配線パターンは、最終的には、設置場所の形状や面積や、更には視覚的な効果などをも総合的に考慮して決定することがより望ましい。
【００４６】
また、本発明の第９の手段によれば、より狭い設置領域にアンテナを設置することができる。更に、この第９の手段を用いれば、特に、ｆ＝ｆ- ，ｆ+ の際に現れるメインローブの方向を、アンテナの長手方向に対して垂直な方向（ｙ軸方向）からずらす（離す）作用を得ることができるので、これにより、放射パターンの指向性を好適化或いは最適化することができる。
また、この屈曲部は偶数箇所に、給電点ＯＬ，ＯＲの中点Ｃに対して互いに略対称形となる位置にそれぞれ設けるとより効果的となる（本発明の第１０の手段）。
【００４７】
また、本発明の第１１の手段によれば、左腕ＡＬと右腕ＡＲからなるダイポールの主要部（金属配線ａｔ１）をフォールデッドダイポール（両端がそれぞれ互いに短絡接続された２本の平行線）にできるので、この金属配線ａｔ１の入力インピーダンスを効果的に向上させることができる。このため、給電点ＯＬ，ＯＲにおける反射量の小さなアンテナを形成することができる。
【００４８】
また、本発明の第１２の手段によれば、間隔ｄ3 の最適化により、アンテナの整合特性を調整することができるので、金属配線ａｔ１の共振モードにおける給電点ＯＬ，ＯＲでの電力反射量を更に小さくすることができる。
【００４９】
また、本発明の第１３の手段によれば、カップリングの作用により、アンテナの周波数特性を補償することができる。
【００５０】
また、本発明の第１４の手段によれば、互いに略平行な２本の金属配線から成る給電線の特性インピーダンスを調整することができる。この給電線の間隔ｄ1 の長さは、前述の長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 に対して、０．００２λ0 ≦ｄ1 ≦０．０２λ0 が成り立つ程度が良い。
【００５１】
また、本発明の第１５の手段によれば、長さｄ4 を調整することにより、アンテナの放射パターンを好適化或いは最適化することができる。この長さｄ4 は、前述の長さＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４の総和λ0 に対して、０．００２λ0 ≦ｄ1 ≦０．０２λ0 が成り立つ程度が良い。これにより、特に、アンテナの長手方向に対して垂直な方向の感度を調整することができる。
【００５２】
また、本発明のアンテナは、配線パターンが展開される展開面に対して略垂直な方向が鉛直方向に近い場合ほど、水平偏波を利用した移動体通信に適し、本発明のアンテナを特に複数台用意した場合に、それらに基づく略等方な放射特性が得られる。
したがって、本発明のアンテナは、特に車両搭載時には、車両の前方または後方の傾斜を有する窓ガラスに対して固定すると、アダプティブ受信装置やダイバーシチ受信装置などの良好な通信装置（発信または受信装置）を構成することができる（本発明の第１６の手段）。この固定方法は、埋め込み、嵌め込み、貼り付け、溶着、または塗布など任意で良い。
【００５３】
また、本発明の第１７の手段によれば、アンテナの放射パターンを線対称形に配置できる。このため、例えば前述の各周波数ｆ- ，ｆ0 ，ｆ+ などの何れの周波数においても、略等方な放射特性を確保することができる。この効果は、特に、前述の第３の手段に基づいて構成された本発明のアンテナにたいして、特に大きな効果を発揮する。
【００５４】
また、本発明の第１８の手段によれば、図形の対称性に基づいて、必然的に上記の第１７の手段を具現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５５】
以下、本発明を具体的な実施例に基づいて説明する。
ただし、本発明の実施形態は、以下に示す個々の実施例に限定されるものではない。
【実施例１】
【００５６】
図１に本実施例１のアンテナ１０の平面図を示す。左腕ＡＬの給電点ＯＬは、左側の給電線ｑＬにより給電部ＡＣに接続されている。また、右腕ＡＲの給電点ＯＲは、右側の給電線ｑＲにより給電部ＡＣに接続されている。この給電点ＯＬを出発して分岐点ＹＬと点ｍとを順次経由して端点ｅ１に至るまでの金属配線が上記の左腕ＡＬに相当し、その内の、分岐点ＹＬから端点ｅ１に至るまでの部分を左腕ＡＬの支部ＡＬｂと呼ぶ。
【００５７】
同様に、上記の給電点ＯＲを出発して分岐点ＹＲと点ｍ′とを順次経由して端点ｅ３に至るまでの金属配線が上記の右腕ＡＲに相当し、その内の、分岐点ＹＲから端点ｅ３に至るまでの部分を右腕ＡＲの支部ＡＲｂと呼ぶ。この左腕ＡＬと右腕ＡＲによって、主要なダイポールアンテナ（金属配線ａｔ１）が構成されている。
端点ｅ２を有する支線ＢＬの他の一端は、左腕ＡＬ上に設けられた分岐点ＹＬに接続されている。また、端点ｅ４を有する支線ＢＲの他の一端は、右腕ＡＲ上に設けられた分岐点ＹＲに接続されている。
【００５８】
このアンテナ１０は、前にも言及した様に、次のａｔ１〜ａｔ４の４通りの金属配線（：部分的な配線パターン）を備えており、これらの金属配線ａｔ１〜ａｔ４の少なくとも何れか１つの共振部の経路長と、目的の周波数に対応する波長の半値とが略一致する時に、所望の共振モードが発現して強い放射特性が得られる。
（ａｔ１）主要部を構成する左腕ＡＬと右腕ＡＲからなる金属配線。この部分は、ｅ１−ＹＬ−ＯＬ−ＯＲ−ＹＲ−ｅ３の各点を順次通る経路上に位置する。
（ａｔ２）左腕ＡＬと支線ＢＬからなる金属配線（左半分）。
（ａｔ３）右腕ＡＲと支線ＢＲからなる金属配線（右半分）。
（ａｔ４）ｅ２−ＹＬ−ＯＬ−ＯＲ−ＹＲ−ｅ４の各点を順次通る経路上に位置する金属配線。
【００５９】
また、上記のアンテナ１０において、図１に図示される支部ＡＬｂ上の点ｍは、金属配線上での２点ｅ１，ｅ２間の中点である。同様に、支部ＡＲｂ上の点ｍ′は、金属配線上での２点ｅ３，ｅ４間の中点である。更に、図中略中央に示される点Ｃは、給電点ＯＬと給電点ＯＲとの中点であり、このアンテナ１０の給電線ｑＬと給電線ｑＲと給電部ＡＣを除いた部位の配線パターンの形状は、この点Ｃに対して点対称に形成されている。
したがって、支部ＡＬｂの長さＳ１と、支線ＢＬの長さＳ２と、支部ＡＲｂの長さＳ３と、支線ＢＲの長さＳ４との間には、以下の関係がある。
（各長さＳｎの大小関係）
Ｓ１＝Ｓ３＞Ｓ２＝Ｓ４                                              …（１）
【００６０】
また、給電線ｑＬと給電線ｑＲとの間隔ｄ1 、中点ｍと分岐点ＹＬとの間隔ｄ2 （：前記のオフセット）、分岐点ＹＬと分岐点ＹＲとの間隔ｄ4 、及び支部ＡＲｂと支線ＢＲとが有する互いに平行な部分の間の距離ｄ5 （即ち、支部ＡＲｂから支線ＢＲにおろした垂線の長さ）は、それぞれ以下の式（３）〜式（６）を満たしている。ただし、λ0 は次式（２）で定義される長さである。
【００６１】
（λ0 の定義式）
λ0 ＝Ｓ１＋Ｓ２＋Ｓ３＋Ｓ４                            …（２）
（間隔ｄ1 の値）
０．００２λ0 ≦ｄ1 ≦０．０２λ0                                 …（３）
（間隔ｄ2 の値）
０．０２λ0 ≦ｄ2 ≦０．２λ0                                   …（４）
（間隔ｄ4 の値）
０．０２λ0 ≦ｄ4 ≦０．１５λ0                                 …（５）
（間隔ｄ5 の値）
０．０５λ0 ≦ｄ5 ≦０．３λ0                                   …（６）
【００６２】
以下、上記の長さλ0 を１波長とする電波の周波数をｆ0 とする。また、アンテナ上の定在波の周波数をｆとし、所定の周波数ｆ- ，ｆ+ を次式（７）で定義する。
（周波数ｆ- ，ｆ+ の定義）
ｆ- ＝０．９ｆ0 ，
ｆ+ ＝１．１ｆ0                                               …（７）
【００６３】
図２−Ａはアンテナ１０のｆ＝ｆ- における作用を説明する平面図であり、図２−Ｂはアンテナ１０のｆ＝ｆ- における指向性（放射パターン）を示すグラフである。
ｆ＝ｆ- の場合には、主要部を構成する左腕ＡＬと右腕ＡＲからなる前述の金属配線ａｔ１の経路長が、目的の電磁波の半波長に一致するので、図示する電流Ｉ-1〜Ｉ-5を伴う強い共振（定在波）が現れる。即ち、図中の矢印は、その動作時における電流（定在波）の方向を示している。図２−Ｂに図示される様に、このアンテナ１０のｆ＝ｆ- におけるメインローブの方向は、ｙ軸から左回りに約３８°ずれる。これは、定在波の合成電流の方向がｘ軸から左回りに約３８°ずれるためである。
【００６４】
図３−Ａはアンテナ１０のｆ＝ｆ+ における作用を説明する平面図であり、図３−Ｂはアンテナ１０のｆ＝ｆ+ における指向性（放射パターン）を示すグラフである。
ｆ＝ｆ+ の場合には、ｅ２−ＹＬ−ＯＬ−ＯＲ−ＹＲ−ｅ４の各点を順次通る経路上に位置する前述の金属配線ａｔ４の長さが、目的の電磁波の半波長に一致する。図中の矢印は、その動作時に現れる電流Ｉ+1〜Ｉ+5の方向を示している。図３−Ｂに図示される様に、このアンテナ１０のｆ＝ｆ+ におけるメインローブの方向は、ｙ軸から右回りに約４１°ずれる。これは、定在波の合成電流の方向がｘ軸から右回りに約４１°ずれるためである。
【００６５】
図４−Ａは、アンテナ１０のｆ＝ｆ0 における作用を説明する平面図であり、ｘ軸方向から目的の電波（ｆ＝ｆ0 ）が到来したときの受信状態を表している。図中の矢印は、その動作時における電流（定在波）の方向を示している。この場合には、図中の左腕ＡＬと支線ＢＬからなる前述の金属配線ａｔ２と、右腕ＡＲと支線ＢＲからなる前述の金属配線ａｔ３の各共振部（：支部と支線から成る部位）の各経路長（＝Ｓ１＋Ｓ２＝Ｓ３＋Ｓ４）がそれぞれ目的の電磁波の半波長に一致する。図中の矢印は、その動作時に現れる各部の電流Ｉ01〜Ｉ07の方向を示している。
【００６６】
この場合、分岐点ＹＬは金属配線上における端点ｅ１，ｅ２間の中点ｍよりも上側（ｙ軸方向の正の側）に位置しており、逆に、分岐点ＹＲは金属配線上における端点ｅ３，ｅ４間の中点ｍ′よりも下側（ｙ軸方向の負の側）に位置しているため、両分岐点ＹＬ，ＹＲは、常に逆電位となる。したがって、金属配線ａｔ２と金属配線ａｔ３は、ｘ軸方向から目的の電波（ｆ＝ｆ0 ）が到来したときには、１つのダイポールアンテナとして動作する。
【００６７】
図４−Ｂにアンテナ１０のｆ＝ｆ0 における指向性（放射パターン）を示す。ｅ１−ｅ２の中点ｍとｅ３−ｅ４の中点ｍ′とは、中心点Ｃ（図１）に対して点対称に位置している。この様な本発明の第４の手段に基づく構成により、ｙ軸方向の電流Ｉ02，Ｉ05は常時同じ向きに流れる。したがって、アンテナの長手方向（ｘ軸方向）においては強い放射が得られる。また、ｙ軸方向においてもｘ軸方向の電流Ｉ07により強い放射が得られる。
また、電流Ｉ01とＩ04とは互いに逆向きなので打ち消しあって、放射にはあまり寄与しない。電流Ｉ03とＩ06についても同様である。
これらのアンテナ１０の動作は、電流Ｉ01〜Ｉ07の合成動作となるので、ｆ＝ｆ0 における指向性（放射パターン）は、略等方的な無指向性を示す。
【００６８】
図５は、前述の図１７の車両Ｖ１に対する、本実施例１のアンテナ１０の配設方法を示す平面図である。符号γは、鉛直方向上向きを指すｚ軸の位置を示している。また、平面αはｚｘ面と一致しており、平面βはｙｚ面と一致している。アンテナの配設場所Ｐ１は前述の図１７のものと同じであり、図中の配設場所Ｐ１と配設場所Ｐ２は、平面βに対して略左右対称となる様に設けられている。また、配設場所Ｐ１と配設場所Ｐ４は、平面αに対して略前後対称となる様に設けられている。また、配設場所Ｐ１と配設場所Ｐ３は、ｚ軸に対して、２直角の略回転対称となる様に設けられている。
【００６９】
この時、配設場所Ｐ１と配設場所Ｐ３には、図１のアンテナ１０を配設するが、配設場所Ｐ２と配設場所Ｐ４には、図１の平面図を裏返した形状のアンテナを配設する。以下、図１の平面図を裏返した形状のアンテナをアンテナ１０′と言う。この配設形態により、各アンテナの金属配線パターンに付いても、上記の各配設場所Ｐ１，Ｐ２，Ｐ３，Ｐ４間にそれぞれ互いに存在する対称的な関係がそのまま反映される。
【００７０】
即ち、配設場所Ｐ１に配設されるアンテナ１０の金属配線パターンと配設場所Ｐ２に配設されるアンテナ１０′の金属配線パターンは、平面βに対して左右略対称形の関係に置かれる。また、配設場所Ｐ１に配設されるアンテナ１０の金属配線パターンと配設場所Ｐ４に配設されるアンテナ１０′の金属配線パターンは、平面αに対して前後略対称形の関係に置かれる。また、配設場所Ｐ１に配設されるアンテナ１０の金属配線パターンと配設場所Ｐ３に配設されるアンテナ１０の金属配線パターンは、ｚ軸に対して２直角の略回転対称形の関係に置かれる。
【００７１】
図６、図７は、上記の図５の配設方法を採用した際の、ｆ＝ｆ- ，ｆ+ における各アンテナの指向性を示すグラフである。各アンテナの金属配線パターンを上記の様に対称的にすることで、必然的に各アンテナの放射パターンも図示する通りに対称的になる。
また、ｆ＝ｆ0 における各アンテナの指向性に付いては図示していなが、図４−Ｂから判るように何れのアンテナについても略無指向性となる。
【００７２】
この結果、上記の各配設場所Ｐ１，Ｐ２，Ｐ３，Ｐ４に配設された合計４台のアンテナ（２台のアンテナ１０と２台のアンテナ１０′）を用いれば、前記の周波数ｆ- ，ｆ0 ，ｆ+ を包括する幅広い通信帯域において、何れの方位に対しても良好な通信を実現することができる。
【実施例２】
【００７３】
図８に本実施例２のアンテナ２０の平面図を示す。このアンテナ２０は、前記の実施例１のアンテナ１０を改良したものであり、更なる小型化が図られている点が大きな特徴である。この小型化は、左腕の支部ＡＬｂと右腕の支部ＡＲｂにそれぞれ屈曲部ｋ１、屈曲部ｋ２を設け、同時に前記の間隔ｄ5 を短くすることにより達成した。アンテナ２０の給電線などを除いた部位は、中心Ｃに対して点対称形に形成されている。したがって、屈曲部ｋ１，ｋ２は、同形状であり、鋭角θを持つ。この屈曲部ｋ１，ｋ２を鋭角形状にする理由は、間隔ｄ5 を短くしても、図２−Ｂに例示したメインローブの方向（ｙ軸に対する大幅なずれ）を維持するためである。
【００７４】
この様な設定に従えば、間隔ｄ5 を短くしても、主要部を構成する左腕ＡＬと右腕ＡＲからなる金属配線ａｔ１上に現れる定在波の合成電流の方向（ｘ軸に対する大幅なずれ）を、アンテナ１０の場合と比較して効果的に維持できるので、アンテナの特性を損なうことなく、アンテナの小型化を図ることができる。
【実施例３】
【００７５】
図９に本実施例３のアンテナ３０の平面図を示す。このアンテナ３０は、上記の実施例２のアンテナ２０を改良したものである。即ち、このアンテナ３０は、アンテナ２０の主要部を構成する左腕ＡＬと右腕ＡＲからなる金属配線ａｔ１を図示する様に２重化し、この略平行な２線の各両端をそれぞれ互いに短絡接続することにより、この金属配線ａｔ１をフォールデッドダイポールに形成したものである。
この様な構成に従えば、金属配線ａｔ１の経路長が略半波長となる周波数（ｆ≒ｆ- ）において、入出力整合特性を効果的に好適化或いは最適化することができる。
【００７６】
このフォールデッドダイポールの２線の間隔ｄ3 の適正範囲は、以下の通りである。
（間隔ｄ3 の値）
０．００５λ0 ≦ｄ3 ≦０．０３λ0                                 …（８）
この様な設定に従えば、整合特性（：給電点ＯＬ，ＯＲでの入力インピーダンス）を調整することができるので、金属配線ａｔ１の共振周波数近傍（ｆ≒ｆ- ）における、給電点ＯＬ，ＯＲでの電力反射量を最小化することができる。
【実施例４】
【００７７】
図１０に本実施例４のアンテナ４０の平面図を示す。このアンテナ４０は、上記の実施例３のアンテナ３０を改良したものである。即ち、このアンテナ４０では、支線ＢＬと支部ＡＬｂとの間に、支線ＢＬや支部ＡＬｂと適当な距離をおいて、無給電の金属配線ＣＬが付加されており、この金属配線ＣＬは、支部ＡＬｂ又は支線ＢＬと電磁的に結合する。同様に、無給電の金属配線ＣＲは、支部ＡＲｂ又は支線ＢＲと電磁的に結合する。
また、本アンテナ４０も、前述のアンテナ１０／２０／３０と同様に、中心Ｃに対して点対称形に形成されている。
この様な構成に従えば、カップリングの作用により、アンテナの周波数特性を補償することができる。
【００７８】
〔その他の変形例〕
本発明の実施形態は、上記の形態に限定されるものではなく、その他にも以下に例示される様な変形を行っても良い。この様な変形や応用によっても、本発明の作用に基づいて本発明の効果を得ることができる。
（変形例１）
例えば、上記の各実施例では、何れのアンテナにも前記の式（１）の関係を与えたが、必ずしも式（１）を満たす必要はない。
図１１−Ａは、本変形例１を示すアンテナ５１の平面図である。このアンテナ５１では、Ｓ１＞Ｓ２＝Ｓ３＝Ｓ４となっているが、この様な構成においても、本発明の手段に基づいて、本発明の作用・効果を得ることができる。
【００７９】
（変形例２）
図１１−Ｂは、本変形例２を示すアンテナ５２の平面図である。このアンテナ５１では、Ｓ１＞Ｓ２＞Ｓ３＞Ｓ４となっている。この構成に従えば、一つのアンテナ（このアンテナ５１）でより多くの共振モードを実現できるので、通信帯域の更なる広帯域化が期待できる。
【００８０】
（変形例３）
図１１−Ｃは、本変形例３を示すアンテナ５３の平面図である。このアンテナ５３の支線ＢＬ，ＢＲは何れも、ＹＬ−ＹＲ方向の成分を持たない。この様な設定に従えば、高い周波数（ｆ≒ｆ+ ）側のメインローブをｙ軸から大幅にずらすことができる。
【００８１】
（変形例４）
図１１−Ｄは、本変形例４を示すアンテナ５４の平面図である。この様なＹＬ−ＹＲ方向に垂直な方向に長手方向をもつ金属配線パターンによっても、本発明の手段に基づいて、本発明の作用・効果を得ることができる。
【００８２】
（変形例５）
図１２−Ａは、本変形例５を示すアンテナ６１の平面図である。このアンテナ６１においては、左腕ＡＬ、右腕ＡＲ、支線ＢＬ，ＢＲは何れも直線的に形成されている。この様な金属配線パターンによっても、本発明の手段に基づいて、本発明の作用・効果を得ることができる。
【００８３】
（変形例６）
図１２−Ｂは、本変形例６を示すアンテナ６２の平面図である。このアンテナ６２は上記の変形例５のアンテナ６１における部分金属配線ａｔ４（ｅ２−ＹＬ−ＯＬ−ＯＲ−ＹＲ−ｅ４の各点を順次通る経路上に位置するダイポールアンテナ）をフォールデッドダイポールで構成したものである。この様な金属配線パターンによっても、本発明の手段に基づいて、本発明の作用・効果を得ることができる。
【００８４】
なお、支線ＢＬと支部ＡＬｂとは理論的には区別がつかないものであるので、この両者の定義（呼び名）は可換である。ただし、本発明の構成においては、第１の手段の所で断わっている様に、支線ＢＬと支線ＢＲとは、主要部（ＡＬとＡＲ）を挟んで互いに反対側に位置するものであるので、支線ＢＬと支部ＡＬｂの定義（呼び名）を互いに交換する時は、支線ＢＲと支部ＡＲｂの定義をも同時に互いに交換しなければならない。
この様な対称的な任意性は、アンテナを裏返して認識しても良いと言う当然の任意性に基づくものである。
【００８５】
（変形例７）
図１２−Ｃは、本変形例７を示すアンテナ６３の平面図である。このアンテナ６３は上記の変形例５のアンテナ６１を変形した例である。即ち、アンテナ６１のＯＬ−ＹＬ間の長さとＯＲ−ＹＲ間の長さを短くした極限で、このアンテナ６３の金属配線パターンを得ることができる。この様な金属配線パターンによっても、本発明の手段に基づいて、本発明の作用・効果を得ることができる。
【００８６】
（変形例８）
図１２−Ｄは、本変形例８を示すアンテナ６４の平面図である。このアンテナ６４は、上記のアンテナ６３を改良したものである。無給電の各金属配線Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３は、それぞれ、ｆ＝ｆ0 ，ｆ- ，ｆ+ の受信感度（または出力レベル）の強化を図るものである。金属配線Ｃ２，Ｃ３は連結させても良い。これらの場合、給電線は、左右に設けることも可能であり、また、給電線を始めとする各金属配線は、何れも必ずしも同一面上になくとも良い。
【００８７】
（変形例９）
図１３−Ａは、本変形例９を示すアンテナ７１の平面図である。支部ＡＬｂと支線ＢＬとは、同一の放物線上に設けられている。支部ＡＲｂと支線ＢＲも、同様に同一の放物線上に設けられている。この様な曲線は双曲線でも良いし楕円でも良い。また、２次曲線に限らず、ｎ次曲線（ｎ＞２）でも良い。
また、無給電の金属配線（ＣＬ１，ＣＬ２，ＣＲ１，ＣＲ２）は、計４本具備されているが、この様に無給電の金属配線を多重化しても良い。特に車両のフロントガラスなどアンテナを設置する場合には、金属配線の数などは、美観や安全性に照らして総合的に決定することが望ましい。
【００８８】
（変形例１０）
図１３−Ｂは、本変形例１０を示すアンテナ７２の平面図である。支線ＢＬと支部ＡＬｂは、長方形の左側の一辺を排除した図形に形成されている。また、同様に、支線ＢＲと支部ＡＲｂは、長方形の右側の一辺を排除した図形に形成されている。しかしながら、図示する様にＹＬ−ＹＲの方向がこれらの長方形に対して傾けてあるので、前記の式（１）の関係が保たれている。
【００８９】
（変形例１１）
図１３−Ｃは、本変形例１１を示すアンテナ７３の平面図である。屈曲部ｋ１，ｋ２の先端は取られて丸められているが、この様な形状も略鋭角形状と見なして良い。即ち、この様な構成によっても各θが鋭角であるので、本発明の作用に基づいてｙ軸方向の小型化が実施できる。屈曲部は、必ずしも中心点に対する点対称の位置に設けなくとも良い。また、金属配線の任意の部位を部分的に太くしても良い。
【００９０】
（変形例１２）
図１３−Ｄは、本変形例１２を示すアンテナ７４の平面図である。この例では、屈曲部ｋ１，ｋ２，ｋ３，ｋ４が、中心点に対して互いに点対称となる位置に設けられている。また、本発明のアンテナは、例えば支部ＡＬｂや支部ＡＲｂなどを、部分的に２線化しても良い。
【００９１】
（変形例１３）
図１４−Ａは、本変形例１３を示すアンテナ８１の平面図である。このアンテナ８１は、給電点ＯＬ，ＯＲの中点に対して点対称形に形成したものであり、本アンテナ８１においては、支線ＢＬや支線ＢＲの２線化が実施されている。即ち、支線ＢＬには、支線ＢＬと同様に給電された支線ＢＬ′が平行に非常に接近して並列に設けられている。ただし、支線ＢＬの端点ｅ２において支線ＢＬ′の端点は短絡接続されていない。
【００９２】
また、このアンテナ８１には、無給電の金属配線ＣＬ，ＣＲが、左腕ＡＬと右腕ＡＲの各鋭角部分の内側に接近して配設されている。この金属配線ＣＬの長さや、左腕ＡＬとの間隔などは任意で良い。金属配線ＣＬの分岐点ＹＬ寄りの端点は、本アンテナ８１では勿論、分岐点ＹＬには接続されていないが、金属配線ＣＬの分岐点ＹＬ寄りの端点は、分岐点ＹＬに接続しても良い。即ち、その様な接続により、金属配線ＣＬを給電配線（新たな支線）とする配線形態（更なる変形例）を採用しても良い。これらのことは、金属配線ＣＲに付いても同様である。
【００９３】
（変形例１４）
図１４−Ｂは、本変形例１４を示すアンテナ８２の平面図である。支線ＢＬ″は、支線ＢＬに対して設けられた、更に下位の支線である。即ち、支線ＢＬ″は、アンテナ８１の支線ＢＬ′に幾らか似ているが、アンテナ８２の支線ＢＬの端点ｅ２と支線ＢＬ″の端点ｅ５の各位置は、大きく離れている。
これらの支線ＢＬ″，ＢＲ″は、ｆ＝ｆ+ よりも更に高い周波数の定在波による共振モードの成立を図るものである。
また、本アンテナ８２から支部ＡＬｂ，ＡＲｂを除去しても、新たなアンテナを構成することができ、その新たなアンテナもまた本発明の範疇に属するものとなる。
【００９４】
（変形例１５）
図１４−Ｃは、本変形例１５を示すアンテナ８３の平面図である。この様な金属配線パターンにより、配線数が若干増えるが、更なる広帯域化を図ることができる。
【００９５】
（変形例１６）
図１４−Ｄは、本変形例１６を示すアンテナ８４の平面図である。このアンテナ８４は、前述のアンテナ６３の拡張形態を例示するものである。支線ＢＬ″、支線ＢＲ″の付設により、配線数が若干増えるが、更なる広帯域化を図ることができる。
【産業上の利用可能性】
【００９６】
本発明のアンテナは、その作用原理から受信及び発信の双方に利用できることは言うまでもない。また、配設場所は車両に限らず、任意の移動体や、勿論固定局においても利用することができる。本発明のアンテナは、特に複数台を用いて移動体上のアダプティブ受信装置やダイバーシチ受信装置を構成する際に好適であるが、１台のアンテナであっても、８の字型の深い落ち込みを持たないので、良好に動作する。
【図面の簡単な説明】
【００９７】
【図１】実施例１のアンテナ１０の平面図
【図２−Ａ】アンテナ１０のｆ＝ｆ- における作用を説明する平面図
【図２−Ｂ】アンテナ１０のｆ＝ｆ- における指向性を示すグラフ
【図３−Ａ】アンテナ１０のｆ＝ｆ+ における作用を説明する平面図
【図３−Ｂ】アンテナ１０のｆ＝ｆ+ における指向性を示すグラフ
【図４−Ａ】アンテナ１０のｆ＝ｆ0 における作用を説明する平面図
【図４−Ｂ】アンテナ１０のｆ＝ｆ0 における指向性を示すグラフ
【図５】車両Ｖ１へのアンテナ１０等の配設方法を示す平面図
【図６】図５の配設方法による各アンテナの指向性を示すグラフ（ｆ＝ｆ- ）
【図７】図５の配設方法による各アンテナの指向性を示すグラフ（ｆ＝ｆ+ ）
【図８】実施例２のアンテナ２０の平面図
【図９】実施例３のアンテナ３０の平面図
【図１０】実施例４のアンテナ４０の平面図
【図１１−Ａ】変形例１を示すアンテナ５１の平面図
【図１１−Ｂ】変形例２を示すアンテナ５２の平面図
【図１１−Ｃ】変形例３を示すアンテナ５３の平面図
【図１１−Ｄ】変形例４を示すアンテナ５４の平面図
【図１２−Ａ】変形例５を示すアンテナ６１の平面図
【図１２−Ｂ】変形例６を示すアンテナ６２の平面図
【図１２−Ｃ】変形例７を示すアンテナ６３の平面図
【図１２−Ｄ】変形例８を示すアンテナ６４の平面図
【図１３−Ａ】変形例９を示すアンテナ７１の平面図
【図１３−Ｂ】変形例１０を示すアンテナ７２の平面図
【図１３−Ｃ】変形例１１を示すアンテナ７３の平面図
【図１３−Ｄ】変形例１２を示すアンテナ７４の平面図
【図１４−Ａ】変形例１３を示すアンテナ８１の平面図
【図１４−Ｂ】変形例１４を示すアンテナ８２の平面図
【図１４−Ｃ】変形例１５を示すアンテナ８３の平面図
【図１４−Ｄ】変形例１６を示すアンテナ８４の平面図
【図１５】従来のループアンテナ９０の配線形状を示す平面図
【図１６】従来のループアンテナ９０の指向性を示すグラフ
【図１７−Ａ】車両に対するアンテナの一般的な配設場所を例示する平面図
【図１７−Ｂ】車両に対するアンテナの一般的な配設場所を例示する斜視図
【符号の説明】
【００９８】
１０  ：  アンテナ（実施例１）
２０  ：  アンテナ（実施例２）
３０  ：  アンテナ（実施例３）
４０  ：  アンテナ（実施例４）
ＡＬ    ：  主要部を構成するダイポールアンテナの左腕
ＡＲ    ：  主要部を構成するダイポールアンテナの右腕
ＯＬ    ：  左腕ＡＬの給電点
ＯＲ    ：  右腕ＡＲの給電点
ＹＬ    ：  左腕ＡＬに設けられた分岐点
ＹＲ    ：  右腕ＡＲに設けられた分岐点
ＢＬ    ：  分岐点ＹＬに接続された支線
ＢＲ    ：  分岐点ＹＲに接続された支線
ＡＬｂ  ：  分岐点ＹＬから先に位置する左腕ＡＬの支部
ＡＲｂ  ：  分岐点ＹＲから先に位置する右腕ＡＲの支部
ｅ１  ：  支部ＡＬｂの端点
ｅ２  ：  支線ＢＬの端点
ｅ３  ：  支部ＡＲｂの端点
ｅ４  ：  支線ＢＲの端点
Ｓ１  ：  支部ＡＬｂの長さ（金属配線上での２点ＹＬ，ｅ１間の距離）
Ｓ２  ：  支線ＢＬの長さ（金属配線上での２点ＹＬ，ｅ２間の距離）
Ｓ３  ：  支部ＡＲｂの長さ（金属配線上での２点ＹＲ，ｅ３間の距離）
Ｓ４  ：  支線ＢＲの長さ（金属配線上での２点ＹＲ，ｅ４間の距離）
ｋｎ  ：  略鋭角形状の屈曲部（ｎは番号）
ｍ    ：  金属配線上での２点ｅ１，ｅ２間の中点
ｍ′  ：  金属配線上での２点ｅ３，ｅ４間の中点
ＣＬ    ：  支部ＡＬｂ又は支線ＢＬと電磁的に結合する無給電の金属配線
ＣＲ    ：  支部ＡＲｂ又は支線ＢＲと電磁的に結合する無給電の金属配線
ｑＬ    ：  給電線（左側）
ｑＲ    ：  給電線（右側）
ＡＣ    ：  給電部
Ｉ-1〜Ｉ-5  ：  定在波の電流成分（ｆ＝ｆ- ）
Ｉ+1〜Ｉ+5  ：  定在波の電流成分（ｆ＝ｆ+ ）
Ｉ01〜Ｉ07  ：  定在波の電流成分（ｆ＝ｆ0 ）
【図１】
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【図２−Ａ】
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【図２−Ｂ】
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【図３−Ａ】
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【図３−Ｂ】
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【図４−Ａ】
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【図４−Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１−Ａ】
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【図１１−Ｂ】
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【図１１−Ｃ】
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【図１１−Ｄ】
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【図１２−Ａ】
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【図１２−Ｂ】
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【図１２−Ｃ】
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【図１２−Ｄ】
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【図１３−Ａ】
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【図１３−Ｂ】
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【図１３−Ｃ】
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【図１３−Ｄ】
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【図１４−Ａ】
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【図１４−Ｂ】
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【図１４−Ｃ】
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【図１４−Ｄ】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７−Ａ】
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【図１７−Ｂ】
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