(57)【要約】      （修正有）【課題】５５０〜６２０ｎｍ領域のオレンジ光をより選択的かつ高い吸収能で吸収できる化合物を含む鮮明な画像が達成しうるプラズマディスプレイ前面パネル用色素の提供。【解決手段】下記式（１）：2005344021.tif 000016で示される特定のサブフタロシアニン化合物を含むプラズマディスプレイ前面パネル用色素。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）：
【化１】
2005344021.tif 000015
ただし、Ｚ１〜Ｚ１２は、それぞれ独立して、水素原子、置換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０のアルキル基、ハロゲン原子、−ＳＲ1または−ＯＲ２を表わし、この際、少なくとも１個は−ＳＲ1または−ＯＲ２を表わし；Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して、置換基を有していてもよいフェニル基、置換基を有していてもよいアラルキル基または置換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わし、複数のＲ１及びＲ２はそれぞれ同一であっても異なっていてもよく；Ｘは、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アルコキシアルコキシ基、アルキルチオアルコキシ基またはジアルキルアミノアルコキシ基を表わす、
で示されるサブフタロシアニン化合物を含むことを特徴とするプラズマディスプレイ前面パネル用色素。
【請求項２】
Ｚ１〜Ｚ１２は、それぞれ独立して、ハロゲン原子または−ＯＲ２を表わす式（１）で示されるサブフタロシアニン化合物を含む、請求項１に記載のプラズマディスプレイ前面パネル用色素。
【請求項３】
少なくとも１種の７５０〜１２００ｎｍに吸収極大波長を有する近赤外線吸収化合物をさらに含む、請求項１または２に記載のプラズマディスプレイ前面パネル用色素。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の色素及び樹脂を含む近赤外線吸収フィルターを用いてなる、プラズマディスプレイ前面パネル。
【請求項５】
５８０〜６００ｎｍの波長範囲に極大吸収を有しかつ吸収の半値幅が３３．５ｎｍ以下である請求項１または２に記載の式（１）のサブフタロシアニン化合物を含み、近赤外線吸収フィルターの５８０〜６００ｎｍでの最低透過率が４０％以下である、請求項４に記載のプラズマディスプレイ前面パネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイ前面パネル用色素及びこれを用いてなるプラズマディスプレイ前面パネルに関するものである。特に、本発明は、５８０〜６００ｎｍの特定波長範囲の光の選択吸収能に優れるサブフタロシアニン化合物を含むプラズマディスプレイ前面パネル用色素及びこれを用いることにより鮮明な画像が可能であるプラズマディスプレイ前面パネルに関するものである。さらに、５８０〜６００ｎｍの光を選択的にかつ効果的に吸収できるサブフタロシアニン化合物及び７５０〜１２００ｎｍのより長波長側の近赤外線を選択的にかつ効果的に吸収できる近赤外線吸収色素を含むプラズマディスプレイ前面パネル用色素及びこれを用いることにより鮮明な画像が可能でありかつリモコンなどの誤動作を効果的に抑制できるプラズマディスプレイ前面パネルに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、薄型で大画面に適用できるＰＤＰ(Plasma Display Panel)が注目されている。ＰＤＰは、プラズマ放電の際に近赤外線光が発生し、この近赤外線が家電用テレビ、クーラー、ビデオデッキ等の電気機器の誤動作を誘発することが問題となっている。このため、プラズマディスプレイ前面パネルに、可視光線透過率が高く、近赤外線光のカット効率が高く、かつ近赤外域の選択吸収能に優れる化合物を配合されている。このような化合物としては、特定構造のフタロシアニン化合物が開示されている（例えば、特許文献１参照）。また、高度な近赤外線遮断性と可視光透過性を有する近赤外線遮断フィルムとして、透明樹脂フィルム層と、近赤外線吸収剤を含有する透明近赤外線遮断層と、透明樹脂フィルム層と、該遮断層の色調を補整する色材を含有する透明色調補整層とを積層して構成され、近赤外線吸収剤としてジイモニウム系化合物が使用される近赤外線遮断フィルムもまた報告されている（例えば、特許文献２参照）。
【０００３】
上記特許文献１及び２に開示される化合物は、近赤外線を吸収して、リモコン等の誤動作を抑制するものの、５５０〜６２０ｎｍという短波長側のオレンジ光、特に５８０ｎｍ付近での光の吸収能が低い。このオレンジ光は、画像を不鮮明にする原因の一つである。このため、上記したような化合物を含む近赤外線吸収フィルターを用いたプラズマディスプレイ前面パネルは、画像が不鮮明になってしまうという問題が新たに生じてしまう。
【０００４】
このような問題を解決するために、画像を不鮮明にするオレンジ光（５５０〜６２０ｎｍ領域）のみを選択的に吸収するが、他の可視光領域はほとんど吸収しない近赤外吸収フィルターが開発された（例えば、特許文献３、４参照）。これらのうち、特許文献３には、７５０〜１２００ｎｍに吸収極大波長を有する近赤外線吸収色素（Ａ色素）を１種以上含有し、かつ、５７５〜５９５ｎｍに吸収極大波長を有し半値幅が４０ｎｍ以下であるＢ色素を１種以上含有してなる厚さ１〜５０ミクロンの樹脂層を透明基材上に形成した近赤外線吸収フィルムが開示されている。上記色素のうち、色素Ａとしては、ジイモニウム系、ニッケルジチオレン錯体系、フタロシアニン系、シアニン系化合物が例示されている。また、ネオン発光の選択吸収性を有する色素、すなわち５７５〜５９５ｎｍに吸収極大波長を有し半値幅が４０ｎｍ以下である色素Ｂとしては、スクアリリウム系、シアニン系化合物が例示されている。
【０００５】
また、特許文献４には、近赤外線吸収色素と、波長５５０〜６２０ｎｍの領域のみを選択的に吸収する色素とを含有する透明樹脂塗膜を用いる近赤外線吸収材料が開示されている。上記色素のうち、近赤外線吸収色素としては、ジチオールニッケル錯体、ジイモニウム化合物、ポリメチン色素があり、オレンジ光（５５０〜６２０ｎｍ領域）を選択的に吸収する色素としては、シアニン色素が例示されている。
【特許文献１】特開２００１−１０６６８９号公報
【特許文献２】特開２００１−１３３６２４号公報
【特許文献３】特開２００２−１８７２２９号公報
【特許文献４】特開２００２−２００７１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記特許文献３、４に開示される、スクアリリウム系、シアニン系化合物は、確かに５５０〜６２０ｎｍ領域の光を吸収するが、この範囲の光の吸収が十分であるとはいいがたく、また、吸収の半値幅が広いため上記範囲を外れた波長域の光をも同時に吸収する、特に６３０ｎｍ付近の赤色光や５４５ｎｍ付近の緑色光を吸収してしまい、プラズマディスプレイパネルから必要なＲＧＢ光、特にＲ光やＧ光を十分取り出せず、十分な色純度が達成できないという問題がある。
【０００７】
したがって、本発明は、上記諸事情を鑑みてなされたものであり、５５０〜６２０ｎｍ領域のオレンジ光をより選択的にかつ高い吸収能で吸収できる化合物を含む鮮明な画像が達成しうるプラズマディスプレイ前面パネル用色素を提供することを目的とする。
【０００８】
本発明の他の目的は、５８０〜６００ｎｍというより狭い波長範囲の光を選択的に吸収しかつ５８０〜６００ｎｍでの最低透過率が４０％以下という高い吸収能でオレンジ光を吸収できる化合物を含む近赤外線吸収フィルターを用いてなるプラズマディスプレイ前面パネル用色素を提供することである。なお、本明細書において、「５８０〜６００ｎｍでの最低透過率」とは、５８０〜６００ｎｍの波長範囲における透過率の最低値を表わす。
【０００９】
本発明のさらなる他の目的は、５５０〜６２０ｎｍ領域のオレンジ光をより選択的にかつ高い吸収能で吸収できる化合物に加えて、７５０〜１２００ｎｍに吸収極大波長を有する近赤外線吸収化合物を含む鮮明な画像が達成できかつリモコン等の誤動作を防げるプラズマディスプレイ前面パネル用色素を提供することである。
【００１０】
本発明の別の目的は、上記したような色素を含み、画像が鮮明であるプラズマディスプレイ前面パネルを提供することである。
【００１１】
本発明のさらなる別の目的は、上記したような色素を含み、画像が鮮明でありかつリモコンの誤動作が起こらないプラズマディスプレイ前面パネルを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、上記諸目的を達成するために様々な化合物について鋭意検討を行なった結果、サブフタロシアニン化合物に注目した。即ち、硫黄や酸素を含有する基（即ち、−ＳＲ、−ＯＲ）を少なくとも１個導入したサブフタロシアニン化合物は、５８０〜６００ｎｍというより狭い波長範囲の光を選択的に（即ち、４０％以下の５８０〜６００ｎｍでの最低透過率で）吸収し、上記範囲以外の他の可視光については高い透過率（即ち、５８０〜６００ｎｍを除く４００〜７００ｎｍでの高い透過率）を示し、このような化合物をプラズマディスプレイ前面パネルのフィルターに使用することによって、画像を鮮明にすることができることを見出した。また、本発明者らは、このようなサブフタロシアニン化合物は、溶媒溶解性や樹脂との相溶性、耐湿性、耐熱性、耐光性にも優れることをも見出した。上記知見に加えて、上記したようなサブフタロシアニン化合物に、７５０〜１２００ｎｍに吸収極大波長を有する近赤外線吸収化合物を組み合わせて、プラズマディスプレイ前面パネルのフィルターに使用することによって、画像を鮮明にできることに加えて、所望の可視光領域における透過性は維持したまま、より長波長の近赤外線のみを吸収して、リモコンなどの誤動作を効果的に抑制できることをも見出した。なお、サブフタロシアニン化合物は、従来、５２０〜６９０ｎｍの波長のレーザー光に対して記録・再生が可能である光記録媒体の記録層の色素として使用されること（特開平１０−３３０６３３号公報）や液晶ディスプレイのカラー画素に使用される顔料として使用されること（特開２００４−１０８３８号公報）は知られていたが、本発明によるような特定の基を有するサブフタロシアニン化合物が上記したようなより狭い波長範囲の光を選択的にかつ効率よく吸収できることや、このような化合物がプラズマディスプレイ前面パネル用色素として好適に使用できることは知られていなかった。上記知見に基づいて、本発明を完成するに至った。
【００１３】
すなわち、本発明の目的は、下記式（１）：
【００１４】
【化１】
2005344021.tif 000002
【００１５】
ただし、Ｚ１〜Ｚ１２は、それぞれ独立して、水素原子、置換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０のアルキル基、ハロゲン原子、−ＳＲ1または−ＯＲ２を表わし、この際、少なくとも１個は−ＳＲ1または−ＯＲ２を表わし；Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して、置換基を有していてもよいフェニル基、置換基を有していてもよいアラルキル基または置換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わし、複数のＲ１及びＲ２はそれぞれ同一であっても異なっていてもよく；Ｘは、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アルコキシアルコキシ基、アルキルチオアルコキシ基またはジアルキルアミノアルコキシ基を表わす、
で示されるサブフタロシアニン化合物を含むことを特徴とするプラズマディスプレイ前面パネル用色素によって達成される。
【００１６】
本発明の別の目的は、本発明の色素及び樹脂を含む近赤外線吸収フィルターを用いてなるプラズマディスプレイ前面パネルによって達成される。
【発明の効果】
【００１７】
本発明のプラズマディスプレイ前面パネル用色素は、上記式（１）のサブフタロシアニン化合物を含むことを特徴とするものである。本発明によるサブフタロシアニン化合物は、５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍの画像を不鮮明にする原因となるオレンジ光は選択的にかつ効率よく吸収するが、吸収の半値幅が３３．５ｎｍ以下と極めて狭いことにより、ＲＧＢ光、特に６３０ｎｍ付近のＲ光や波長の近いＧ光を初めとする他の可視光領域での透過性は高いレベルを維持するので、プラズマディスプレイ前面パネルの色素に使用される際に、プラズマディスプレイパネルから必要なＲＧＢ光の発光を妨げることなく、色純度を向上することができる。
【００１８】
また、上記したように、本発明によるサブフタロシアニン化合物は、５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍのオレンジ光をより選択的にかつ効率よく吸収できるので、プラズマディスプレイ前面パネルの色素に使用される際に、鮮明な画像を提供することができる。さらに、本発明によるサブフタロシアニン化合物を、特に７５０〜１２００ｎｍに吸収極大波長を有する近赤外線吸収色素と組み合わせてプラズマディスプレイ前面パネルの近赤外線吸収フィルターの色素として使用することによって、オレンジ光のみを選択的にかつ効率よく吸収して、画像の鮮明度を向上させると同時に、これまで遮蔽が難しかったより長波長の近赤外線を効果的に吸収して、リモコンなどの誤動作をより効果的に抑制することができる。
【００１９】
上記利点に加えて、本発明によるサブフタロシアニン化合物は、−ＳＲ１および／または−ＯＲ２という特定の基がサブフタロシアニン骨格に導入されているため、溶媒溶解性や樹脂との相溶性に優れ、また、耐湿性、耐熱性、耐光性にも優れるという利点を有するため、特に一緒に使用される吸収極大波長を有する近赤外線吸収色素が有機溶剤溶解性および／または樹脂との相溶性に劣る場合には、近赤外線吸収色素の上記欠点を補うことができ、特に有効である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００２１】
本発明の第一は、下記式（１）：
【００２２】
【化２】
2005344021.tif 000003
【００２３】
で示されるサブフタロシアニン化合物を含むことを特徴とするプラズマディスプレイ前面パネル用色素に関するものである。これは、式（１）のサブフタロシアニン化合物が、５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍの特定領域のオレンジ光をより選択的にかつ効率よく吸収するという知見に基づいてなされたものである。このような特定構造を有するサブフタロシアニン化合物は、従来画像を不鮮明にする原因となるオレンジ光（５５０〜６２０ｎｍ）を吸収することが知られている色素に比べて、より狭い範囲、特に５８０〜６００ｎｍの光を選択的にかつ効率よく吸収でき、かつ吸収の半値幅が３３．５ｎｍ以下と極めて狭く、ＲＧＢ光等のその他の可視光（特に、６３０ｎｍ付近の純粋なＲ光や波長の近似しているＧ光）の透過をほとんど妨げない。このため、本発明によるサブフタロシアニン化合物は、従来の色素を用いた場合に比べて、ＰＤＰの画像を鮮明にし、かつ色純度を向上することが可能である。また、式（１）のサブフタロシアニン化合物は、特に７５０〜１２００ｎｍに吸収極大波長を有する近赤外線吸収色素と組み合わせてプラズマディスプレイ前面パネル用色素として使用することによって、オレンジ光（５５０〜６２０ｎｍ）のみを選択的にかつ効率よく吸収して、画像の鮮明度を向上させると同時に、これまで遮蔽が難しかったより長波長の近赤外線を効果的に吸収して、リモコンなどの誤動作をより効果的に抑制することができることも判明した。本発明によるサブフタロシアニン化合物は溶媒溶解性や樹脂との相溶性に優れるため、特に近赤外線吸収色素が有機溶剤溶解性および／または樹脂との相溶性に劣る場合には、近赤外線吸収色素の上記欠点を補うことができるという利点もある。加えて、本発明によるサブフタロシアニン化合物は、耐候性（耐湿性、耐熱性、耐光性）にも優れるという利点をも有する。
【００２４】
上記式（１）において、Ｚ１〜Ｚ１２は、水素原子、置換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０のアルキル基、ハロゲン原子、−ＳＲ1または−ＯＲ２を表わし、かつＺ１〜Ｚ１２のうちの少なくとも１個は−ＳＲ1または−ＯＲ２、好ましくは−ＯＲ２を表わす。この際、Ｚ１〜Ｚ１２のうちの少なくとも１個は−ＳＲ1または−ＯＲ２であり、より好ましくは３〜９個が−ＳＲ1または−ＯＲ２であり、特に好ましくは３〜６個が−ＳＲ1または−ＯＲ２であり、最も好ましくは３個及び６個が−ＯＲ２である。この際、−ＳＲ1および／または−ＯＲ２が複数個存在する場合には、−ＳＲ1または−ＯＲ２はサブフタロシアニン骨格のいずれの位置に存在していてもよく、例えば、Ｚ１〜Ｚ４に−ＳＲ1または−ＯＲ２があり、その部分には存在しない場合やＺ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８及びＺ９〜Ｚ１２にほぼ均等にまたは均等に存在してもよいが、好ましくは、−ＳＲ1または−ＯＲ２がＺ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８及びＺ９〜Ｚ１２にほぼ均等にまたは均等に、より好ましくは均等に存在する。なお、Ｚ１〜Ｚ１２は、同一であってもあるいは異なるものであってもよく、また、Ｒ1やＲ２が一の化合物中に複数個存在する場合には、Ｒ1やＲ２は、それぞれの置換基において、同一であってもあるいは異なるものであってもよい。−ＳＲ1および／または−ＯＲ２、特に−ＯＲ２をサブフタロシアニン化合物中に導入することによって、オレンジ光以外の可視光の透過率は高いレベルを維持したまま、５５０〜６２０ｎｍ領域のオレンジ光、特に５８０〜６００ｎｍという狭い範囲の光のみを選択的に（即ち、４０％以下の５８０〜６００ｎｍでの最低透過率で）カットでき、かつ吸収の半値幅が３３．５ｎｍ以下と極めて狭くできるため、ＲＧＢ光等のその他の可視光、特に、６３０ｎｍ付近の純粋なＲ光や波長の近似しているＧ光の透過をほとんど妨げることがない。
【００２５】
上記式（１）において、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子またはヨウ素原子があり、好ましくはフッ素原子及び塩素原子、吸収波長を制御しやすく、合成が簡便にかつ安価に実施でき、水素原子や他のハロゲン原子に比して樹脂との相溶性に優れ、耐光性、耐熱性を向上するという効果もあるため、フッ素原子が特に好ましい。
【００２６】
また、上記式（１）において、置換基を有してもよいアルキル基における非置換のアルキル基としては、炭素原子数１〜２０、好ましくは１〜１２、より好ましくは炭素原子数１〜８の直鎖、分岐鎖または環状のアルキル基があり、具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、１，２−ジメチルプロピル基、１，１−ジメチルプロピル基、シクロペンチル基、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基、４−メチルペンチル基、３−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、１−メチルペンチル基、３，３−ジメチルブチル基、２，３−ジメチルブチル基、２，３−ジメチルブチル基、１，３−ジメチルブチル基、２，２−ジメチルブチル基、１，２−ジメチルブチル基、１，１−ジメチルブチル基、３−エチルブチル基、２−エチルブチル基、１−エチルブチル基、１，２，２−トリエチルブチル基、１，１，２−トリエチルブチル基、１−エチル−２−メチルプロピル基、１−イソプロピルプロピル基、ｎ−ヘプチル基、２−メチルヘキシル基、３−メチルヘキシル基、４−メチルヘキシル基、５−メチルヘキシル基、４−メチルシクロヘキシル基、１，４−ジメチルペンチル基、２，４−ジメチルペンチル基、２−メチル−１−イソプロピルプロピル基、１−エチル−３−メチルブチル基、ｎ−オクチル基、ｔ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、２，５−ジメチルヘキシル基、２，５，５−トリメチルペンチル基、２，４−ジメチルヘキシル基、２，２，４−トリメチルペンチル基、３，５，５−トリメチルヘキシル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、４−エチルオクチル基、４−エチル−４，５−メチルヘキシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、１，３，５，７−テトラエチルオクチル基、４−ブチルオクチル基、６，６−ジエチルオクチル基、ｎ−ペンタデシル基、３，５−ジメチルヘプチル基、２，６−ジメチルヘプチル基、２，４−ジメチルヘプチル基、２，２，５，５−テトラメチルヘキシル基、１−シクロヘキシル−２，２−ジメチルプロピル基などが挙げられる。これらのうち、メチル基、エチル基、イソプロピル基が好ましく、より好ましくはメチル基及びエチル基である。
【００２７】
該アルキル基の置換基としては、例えば、ハロゲン原子、アルコキシ基、ヒドロキシアルコキシ基、アラルキルアルコキシ基、アルコキシアルコキシ基、ハロゲン化アルコキシ基、ニトロ基（−ＮＯ２）、アミノ基（−ＮＨ２）、アルキルアミノ基、アルキルカルボニルオキシ基、アルキルチオ基、アルコキシカルボニル基、アルキルアミノカルボニル基、アルコキシスルホニル基などが例示できる。これらの置換基の種類は、複数個置換する場合には同種若しくは異種のいずれであってもよい。
【００２８】
この際、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子またはヨウ素原子があり、好ましくはフッ素原子及び塩素原子である。
【００２９】
また、置換基としてのアルコキシ基は、炭素原子数１〜２０、好ましくは１〜１２、より好ましくは炭素原子数１〜８の直鎖、分岐鎖または環状のアルコキシ基であり、具体的には、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、ネオペンチルオキシ基、１，２−ジメチル−プロポキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基などが挙げられる。これらのうち、メトキシ基、エトキシ基及びイソプロポキシ基が好ましく、より好ましくはメトキシ基及びエトキシ基である。
【００３０】
置換基としてのヒドロキシアルコキシ基は、炭素原子数２〜２０、好ましくは２〜１２、より好ましくは炭素原子数２〜８の直鎖、分岐鎖または環状のヒドロキシアルコキシ基であり、具体的には、ヒドロキシエトキシ基などが挙げられる。
【００３１】
置換基としてのアラルキルアルコキシ基は、炭素原子数６〜２０、好ましくは６〜１２、より好ましくは炭素原子数２〜８の直鎖、分岐鎖または環状のヒドロキシアルコキシ基であり、具体的には、ベンジルオキシ基、ｐ−クロロベンジルオキシ基、ｐ−メトキシベンジルオキシ基などが挙げられる。
【００３２】
置換基としてのアルコキシアルコキシ基は、炭素原子数１〜２０、好ましくは１〜１２、より好ましくは炭素原子数１〜８の直鎖、分岐鎖または環状のアルコキシアルコキシ基であり、具体的には、２−メトキシエトキシ基、１−メトキシブタン−２−イルオキシ基、１−メトキシブタン−１−イルオキシ基、１−メトキシプロパン−２−イルオキシ基、２−（２−メトキシエトキシ）エトキシ基、２−エトキシエトキシ基、２−（エトキシエトキシ）エトキシ基、２−エトキシプロパン−２−イルオキシ基、２−ｉｓｏ−プロポキシエトキシ基、２−ブトキシエトキシ基、２−ｉｓｏ−ブトキシエトキシ基、２−ｔ−ブトキシエトキシ基、２−（２−ブトキシエトキシ）エトキシ基などが挙げられる。
【００３３】
置換基としてのハロゲン化アルキル基としては、炭素原子数１〜２０、好ましくは炭素原子数１〜８の直鎖、分岐鎖または環状のアルキル基の一部がハロゲン化されたものがあり、例えば、クロロメチル基、ブロモメチル基、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基、トリクロロメチル基、トリブロモメチル基、クロロエチル基、ブロモエチル基、フルオロエチル基、２，２，２−トリクロロエチル基、ブロモエチル基、クロロプロピル基、ブロモプロピル基などが挙げられる。
【００３４】
置換基としてのアルキルアミノ基は、炭素原子数１〜２０、好ましくは１〜１２、より好ましくは炭素原子数１〜８のアルキルアミノ基であり、具体的には、メチルアミノ基、エチルアミノ基、ｎ−プロピルアミノ基、ｎ−ブチルアミノ基、ｓｅｃ−ブチルアミノ基、ｎ−ペンチルアミノ基、ｎ−ヘキシルアミノ基、ｎ−ヘプチルアミノ基、ｎ−オクチルアミノ基、２−エチルヘキシルアミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジ−ｎ−プロピルアミノ基、ジ−ｎ−ブチルアミノ基、ジ−ｓｅｃ−ブチルアミノ基、ジ−ｎ−ペンチルアミノ基、ジ−ｎ−ヘキシルアミノ基、ジ−ｎ−ヘプチルアミノ基、ジ−ｎ−オクチルアミノ基などが挙げられる。これらのうち、メチルアミノ基、エチルアミノ基、ｎ−プロピルアミノ基及びｎ−ブチルアミノ基が好ましい。
【００３５】
置換基としてのアルキルカルボニルオキシ基は、炭素原子数２〜２０、好ましくは２〜１２、より好ましくは炭素原子数２〜８のアルキルカルボニルオキシ基であり、具体的には、アセチルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基、ｎ−プロピルカルボニルオキシ基、ｉｓｏ−プロピルカルボニルオキシ基、ｎ−ブチルカルボニルオキシ基、ｉｓｏ−ブチルカルボニルオキシ基、ｓｅｃ−ブチルカルボニルオキシ基、ｔ−ブチルカルボニルオキシ基、ｎ−ペンチルカルボニルオキシ基、ｎ−ヘキシルカルボニルオキシ基、シクロヘキシルカルボニルオキシ基、ｎ−ヘプチルカルボニルオキシ基、３−ヘプチルカルボニルオキシ基、ｎ−オクチルカルボニルオキシ基などが挙げられる。
【００３６】
置換基としてのアルキルチオ基は、炭素原子数１〜２０、好ましくは１〜１２、より好ましくは炭素原子数１〜８のアルキルチオ基であり、具体的には、メチルチオ基、エチルチオ基、ｎ−プロピルチオ基、ｉｓｏ−プロピルチオ基、ｎ−ブチルチオ基、ｉｓｏ−ブチルチオ基、ｓｅｃ−ブチルチオ基、ｔ−ブチルチオ基、ｎ−ペンチルチオ基、ｎ−ヘキシルチオ基、シクロヘキシルチオ基、ｎ−ヘプチルチオ基、ｎ−オクチルチオ基、２−エチルヘキシルチオ基などが挙げられる。
【００３７】
置換基としてのアルコキシカルボニル基は、アルコキシ基のアルキル基部分にヘテロ原子を含んでもよい炭素原子数１〜８、好ましくは１〜５のアルコキシカルボニル、またはヘテロ原子を含んでもよい炭素原子数３〜８、好ましくは５〜８の環状アルコキシカルボニルを示す。具体的には、ヒドロキシカルボニル基、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、ｎ−プロピルオキシカルボニル基、ｉｓｏ−プロピルオキシカルボニル基、ｎ−ブチルオキシカルボニル基、ｉｓｏ−ブチルオキシカルボニル基、ｓｅｃ−ブチルオキシカルボニル基、ｔ−ブチルオキシカルボニル基、ｎ−ペンチルオキシカルボニル基、ｎ−ヘキシルオキシカルボニル基、シクロヘキシルオキシカルボニル基、ｎ−ヘプチルオキシカルボニル基、ｎ−オクチルオキシカルボニル基、２−エチルヘキシルオキシカルボニル基などが挙げられる。これらのうち、メトキシカルボニル基及びエトキシカルボニル基が好ましい。
【００３８】
置換基としてのアルキルアミノカルボニル基は、炭素原子数２〜２０、好ましくは２〜１２、より好ましくは炭素原子数２〜８のアルキルアミノカルボニル基であり、具体的には、アミノカルボニル基、メチルアミノカルボニル基、エチルアミノカルボニル基、ｎ−プロピルアミノカルボニル基、ｎ−ブチルアミノカルボニル基、ｓｅｃ−ブチルアミノカルボニル基、ｎ−ペンチルアミノカルボニル基、ｎ−ヘキシルアミノカルボニル基、ｎ−ヘプチルアミノカルボニル基、ｎ−オクチルアミノカルボニル基、２−エチルヘキシルアミノカルボニル基、ジメチルアミノカルボニル基、ジエチルアミノカルボニル基、ジ−ｎ−プロピルアミノカルボニル基、ジ−ｎ−ブチルアミノカルボニル基、ジ−ｓｅｃ−ブチルアミノカルボニル基、ジ−ｎ−ペンチルアミノカルボニル基、ジ−ｎ−ヘキシルアミノカルボニル基、ジ−ｎ−ヘプチルアミノカルボニル基、ジ−ｎ−オクチルアミノカルボニル基などが挙げられる。
【００３９】
置換基としてのアルコキシスルホニル基は、炭素原子数１〜２０、好ましくは１〜１２、より好ましくは炭素原子数１〜８のアルコキシスルホニル基であり、具体的には、メトキシスルホニル基、エトキシスルホニル基などが挙げられる。
【００４０】
また、上記式（１）において、置換基−ＳＲ1及び−ＯＲ２中の「Ｒ1」及び「Ｒ２」は、置換基を有していてもよいフェニル基、置換基を有していてもよいアラルキル基または置換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす。この際、Ｒ1及びＲ２は、同一であってもあるいは異なるものであってもよく、また、Ｒ1やＲ２が一の化合物中に複数個存在する場合においても、Ｒ1やＲ２は、それぞれの場合において、同一であってもあるいは異なるものであってもよい。ここで、アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、ジフェニルメチル基などが例示できる。また、置換基の例示などの定義については、上記置換基に関する定義と同様であり、また、炭素原子数１〜２０のアルキル基についても、上記定義と同様の定義が適用されるため、ここではその説明を省略する。
【００４１】
本発明において、Ｚ１〜Ｚ１２の組み合わせは、オレンジ光以外の可視光の透過率は高いレベルを維持したまま、５５０〜６２０ｎｍ領域のオレンジ光、特に５８０〜６００ｎｍという狭い範囲の光のみを選択的に（即ち、４０％以下の５８０〜６００ｎｍでの最低透過率で）カットでき、かつ吸収の半値幅が３３．５ｎｍ以下と極めて狭くでき、ＲＧＢ光等のその他の可視光、特に、６３０ｎｍ付近の純粋なＲ光や波長の近似しているＧ光の透過をほとんど妨げることがないものであれば特に制限されないが、好ましくは、Ｚ１〜Ｚ１２が、ハロゲン原子、−ＳＲ1及び−ＯＲ２のみから構成される、より好ましくはハロゲン原子及び−ＯＲ２のみから構成される、さらにより好ましくはフッ素原子、塩素原子及び−ＯＲ２のみから構成される、最も好ましくはフッ素原子及び−ＯＲ２のみから構成されることが好ましい。
【００４２】
さらに、上記式（１）において、Ｘは、ハロゲン原子、ヒドロキシ基（−ＯＨ）、アルコキシ基、アルコキシアルコキシ基、アルキルチオアルコキシ基またはジアルキルアミノアルコキシ基を表わす。この際、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子またはヨウ素原子があり、好ましくはフッ素原子、塩素原子及び臭素原子であり、塩素原子及び臭素原子が特に好ましい。
【００４３】
また、置換基「Ｘ」としてのアルコキシ基は、炭素原子数１〜２０、好ましくは
１〜１２、より好ましくは炭素原子数１〜８の直鎖、分岐鎖または環状のアルコキシ基であり、具体的には、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、ネオペンチルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、１，２−ジメチル−プロポキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、３−メチルペンタン−２−イルオキシ基、３−メチルペンタン−３−イルオキシ基、４−メチルペントキシ基、４−メチルペンタン−２−イルオキシ基、１，３−ジメチルブトキシ基、１−イソプロピルプロポキシ基、３，３−ジメチルブトキシ基、３，３−ジメチルブタン−２−イルオキシ基、２−メチルヘキサン−２−イルオキシ基、２，４−ジメチルペンタン−３−イルオキシ基、１，１−ジメチルペンタン−１−イルオキシ基、２，２−ジメチルヘキサン−３−イルオキシ基、２，３−ジメチルヘキサン−２−イルオキシ基、２，５−ジメチルヘキサン−２−イルオキシ基、２，５−ジメチルヘキサン−３−イルオキシ基、３，４−ジメチルヘキサン−３−イルオキシ基、３，５−ジメチルヘキサン−３−イルオキシ基、２−エチルヘキシルオキシ基、２−メチルヘプトキシ基、２−メチルヘプタン−２−イルオキシ基、３−メチルヘプタン−３−イルオキシ基、４−メチルヘプタン−３−イルオキシ基、４−メチルヘプタン−４−イルオキシ基、２−メチルオクタン−３−イルオキシ基、ｎ−ドデシルオキシ基、４−メチルシクロヘキシルオキシ基、４−エチルシクロヘキシルオキシ基、２−ｎ−プロピルシクロヘキルオキシ基、４−ｔ−ブチルシクロヘキルオキシ基、アダマンタン−１−イルオキシ基、ボルネオル基などが挙げられる。これらのうち、メトキシ基、エトキシ基、イソプロポキシ基及びｎ−オクチルオキシ基が好ましい。
【００４４】
置換基「Ｘ」としてのアルコキシアルコキシ基は、炭素原子数２〜１２、より好ましくは炭素原子数２〜８の直鎖または分岐鎖のアルコキシアルコキシ基が好ましい。具体的には、２−メトキシエトキシ基、１−メトキシブタン−２−イルオキシ基、１−メトキシブタン−１−イルオキシ基、１−メトキシプロパン−２−イルオキシ基、２−（２−メトキシエトキシ）エトキシ基、２−エトキシエトキシ基、２−（エトキシエトキシ）エトキシ基、２−エトキシプロパン−２−イルオキシ基、２−ｉｓｏ−プロポキシエトキシ基、２−ブトキシエトキシ基、２−ｉｓｏ−ブトキシエトキシ基、２−ｔ−ブトキシエトキシ基、２−（２−ブトキシエトキシ）エトキシ基等が挙げられる。
【００４５】
置換基「Ｘ」としてのアルキルチオアルコキシ基は、炭素原子数２〜１２、より好ましくは炭素原子数２〜８の直鎖または分岐鎖のアルキルチオアルコキシ基が好ましい。具体的には、２−メチルチオエトキシ基、２−エチルチオエトキシ基、２−ｎ−プロピルチオエトキシ基、２−ｉｓｏ−プロピルチオエトキシ基、２−ｎ−ブチルチオエトキシ基、２−ｉｓｏ−ブチルチオエトキシ基、３−メチルチオプロポキシ基、４−エチルチオブトキシ基、４−ブチルチオブトキシ基等が挙げられる。
【００４６】
置換基「Ｘ」としてのジアルキルアミノアルコキシ基は、炭素原子数３〜１２、より好ましくは炭素原子数３〜８の直鎖または分岐鎖のジアルキルアミノアルコキシ基が好ましい。具体的には、２−ジメチルアミノエトキシ基、２−（２−ジメチルアミノエトキシ）エトキシ基、４−ジメチルアミノブトキシ基、１−ジメチルアミノプロパン−２−イルオキシ基、２−ジエチルアミノエトキシ基、２−（２−ジエチルアミノエトキシ）エトキシ基、３−ジエチルアミノプロポキシ基、１−ジエチルアミノプロポキシ基、２−ジ−ｉｓｏ−プロピルアミノエトキシ基、２−ジ−ｎ−ブチルアミノエトキシ基が挙げられる。
【００４７】
上記置換基「Ｘ」の例示のうち、ハロゲン原子、特に塩素原子、臭素原子及びフッ素原子が好ましく、特に塩素原子及び臭素原子が置換基「Ｘ」として好ましい。
【００４８】
したがって、式（１）のサブフタロシアニン化合物の特に好ましい具体例としては、下記化合物が挙げられる。
【００４９】
【化３】
2005344021.tif 000004
【００５０】
【化４】
2005344021.tif 000005
【００５１】
【化５】
2005344021.tif 000006
【００５２】
【化６】
2005344021.tif 000007
【００５３】
【化７】
2005344021.tif 000008
【００５４】
【化８】
2005344021.tif 000009
【００５５】
【化９】
2005344021.tif 000010
【００５６】
【化１０】
2005344021.tif 000011
【００５７】
上記構造式において、Ｒは、ハロゲン原子、メチル基、エチル基、メトキシ基、エトキシ基、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、特に塩素原子、メチル基、メトキシ基、エトキシ基及びメトキシカルボニル基である。置換基Ｒは、複数個存在する（即ち、ｎが２〜４である）場合には、同種若しくは異種のいずれであってもよい。また、ｎは、置換基Ｒがベンゼン環に結合する数を示し、０〜４、好ましくは０〜３、より好ましくは０〜２、特に好ましくは２である。置換基Ｒの結合位置は、オレンジ光以外の可視光の透過率は高いレベルを維持したまま、５５０〜６２０ｎｍ領域のオレンジ光、特に５８０〜６００ｎｍという狭い範囲の光のみを選択的に（即ち、４０％以下の５８０〜６００ｎｍでの最低透過率で）カットでき、かつ吸収の半値幅が３３．５ｎｍ以下と極めて狭く、ＲＧＢ光等のその他の可視光、特に、６３０ｎｍ付近の純粋なＲ光や波長の近似しているＧ光の透過をほとんど妨げないものであれば特に制限されない。例えば、ｎが１である場合には、置換基Ｒはベンゼン環の２位に存在することが好ましい。また、ｎが２である場合には、置換基Ｒはベンゼン環の２位及び５位または２位及び６位に存在することが好ましく、ｎが３である場合には、置換基Ｒはベンゼン環の２位、４位及び６位に存在することが好ましい。Ｘは、塩素原子、臭素原子及びフッ素原子、特に塩素原子及び臭素原子である。
【００５８】
本発明によるサブフタロシアニン化合物は、オレンジ光（５５０〜６２０ｎｍ）を４０％以下の５８０〜６００ｎｍでの最低透過率と選択的にかつ効率よく吸収することができる。５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍのオレンジ光の選択吸収性が低いと、画像が不鮮明になるおそれがある。このため、本発明によるサブフタロシアニン化合物は、以下に詳述するが、近赤外線吸収フィルターに加工した場合の透過率の低下が５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍの波長範囲で起こることが好ましい。透過率の低下が上記範囲を逸脱すると、純粋なＲ光（６３０ｎｍ）の透過やオレンジ光の波長に近いＧ光の透過を妨げるおそれがあり、Ｒ光やＧ光を十分取り出せず、十分な色純度が達成できないおそれがあるからである。また、本発明によるサブフタロシアニン化合物は、以下に詳述するが、近赤外線吸収フィルターに加工した場合に、５８０〜６００ｎｍでの最低透過率が４０％以下、より好ましくは３５％以下、最も好ましくは３０％以下であることが好ましい。上記範囲を逸脱すると、オレンジ光を十分吸収できずに、画像を不鮮明にするおそれがあるからである。
【００５９】
本発明によるサブフタロシアニン化合物は、吸収の半値幅が３３．５ｎｍ以下と極めて狭い。このため、本発明によるサブフタロシアニン化合物は、ＲＧＢ光等のその他の可視光、特に、６３０ｎｍ付近の純粋なＲ光や波長の近似しているＧ光の透過をほとんど妨げない。この際、サブフタロシアニン化合物は、吸収の半値幅が３３．５ｎｍを超えると、オレンジ光の波長範囲である５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍ以外の波長、特に６３０ｎｍのＲ光及びオレンジ光の波長に近いＧ光の透過が妨げられるおそれがあり、Ｒ光やＧ光を十分取り出せず、十分な色純度が達成できないおそれがあるからである。また、本発明によるサブフタロシアニン化合物の吸収の半値幅は、３３．５ｎｍ以下、より好ましくは３２ｎｍ以下、最も好ましくは３１．５ｎｍ以下であることが好ましい。
【００６０】
上記した式（１）のサブフタロシアニン化合物の製造方法は、特に制限することなく、特開平１０−３３０６３３号公報、特開２００４−１０８３８号公報、特表２００３−５００５１０号公報などに記載される方法など、公知の方法と同様にしてあるいは上記方法を修飾した方法を用いることができる。以下、本発明によるサブフタロシアニン化合物の製造方法の好ましい実施態様を説明する。
【００６１】
すなわち、まず、適当な溶媒中で、下記式（２）：
【００６２】
【化１１】
2005344021.tif 000012
【００６３】
で示されるフタロニトリル誘導体をホウ素ハロゲン化物と反応させて、下記式（３）
【００６４】
【化１２】
2005344021.tif 000013
【００６５】
ただし、Ｙは、ハロゲン原子を示す、
で示されるホウ素原子にハロゲン原子が配位したサブフタロシアニンを得る（第一段階）。なお、上記式（２）において、置換基Ｚは、本発明によるサブフタロシアニン化合物を示す式（１）中の置換基Ｚ１〜Ｚ１２によって適宜選択される。また、式（１）において、Ｘがハロゲン原子である場合には、上記第一段階によって製造される式（３）のサブフタロシアニンが、目的とする本発明のサブフタロシアニン化合物として得られる。次に、このようにして得られた式（３）のサブフタロシアニンを、式（４）：Ｘ−ＯＨで示されるアルコールと反応させて、サブフタロシアニン中のＹをＸに置換して、ホウ素原子に置換基Ｘが配位した式（１）のサブフタロシアニン化合物を得る（第二段階）。
【００６６】
出発原料である式（２）のフタロニトリル誘導体は、特開昭６４−４５４７４号公報に開示されている方法などの、従来既知の方法により合成でき、また、市販品を用いることもできる。好ましくは、式（２）のフタロニトリル誘導体は、ハロゲン化フタロニトリル化合物を、ＨＳＲ1および／またはＨＯＲ２と反応させることによって得られる。この際、ハロゲン化フタロニトリル化合物として、特に制限されないが、テトラフルオロフタロニトリル、テトラクロロフタロニトリル、テトラブロモフタロニトリルなどが好ましく使用され、テトラフルオロフタロニトリル、テトラクロロフタロニトリルが特に好ましく使用される。ＨＳＲ1および／またはＨＯＲ２の割合は、目的とするフタロニトリル誘導体の構造によって適宜選択される。また、ＨＳＲ1および／またはＨＯＲ２の合計使用量は、これらの反応が進行して所望のフタロニトリル誘導体を製造できる量であれば特に制限されず、通常化学量論的に適宜選択される。例えば、上記（Ａ）〜（Ｆ）のサブフタロシアニン化合物を製造する場合には、ＨＳＲ1および／またはＨＯＲ２の合計使用量は、ハロゲン化フタロニトリル化合物１モルに対して、好ましくは１．０〜６．０モル、特に好ましくは１．１〜２．５モルである。
【００６７】
また、上記式（２）のフタロニトリル誘導体の合成反応は、無溶媒下であるいは有機溶媒中で行われてもよいが、好ましくは有機溶媒中で行なわれる。この際使用できる有機溶媒としては、出発原料であるハロゲン化フタロニトリル化合物、ＨＳＲ1、ＨＯＲ２及び生成物である式（２）のフタロニトリル誘導体に対して反応性の低い、好ましくは不活性でありかつ上記反応を効率よく進行できるものであれば特に制限されないが、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、ニトロベンゼン、モノクロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン、１−クロロナフタレン、１−メチルナフタレン、エチレングリコール、及びベンゾニトリル等の不活性溶媒；ならびにピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチル−２−ピロリジノン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトフェノン、トリエチルアミン、トリ−ｎ−ブチルアミン、ジメチルスルホキシド、スルホラン等の非プロトン性極性溶媒、アセトニトリル、アセトン、メチルエチルケトンなどが挙げられる。これらのうち、好ましくは１−クロロナフタレン、１−メチルナフタレン、ベンゾニトリル、アセトニトリル、アセトン、メチルエチルケトンであり、より好ましくはベンゾニトリル、アセトニトリル、アセトン、メチルエチルケトンである。なお、反応性が低い場合には、ＨＳＲ1やＨＯＲ２自身を反応溶媒として使用してもよい。溶媒を使用する際の有機溶媒の使用量は、特に制限されないが、ハロゲン化フタロニトリル化合物の濃度が、通常、１０〜６０（ｗ／ｖ）％、好ましくは２０〜５０（ｗ／ｖ）％となるような量である。
【００６８】
また、上記ハロゲン化フタロニトリル化合物とＨＳＲ1および／またはＨＯＲ２との反応条件は、これらの反応が効率よく進行する条件であれば特に制限されない。例えば、反応温度は、好ましくは−５０〜１５０℃、より好ましくは−１０〜１００℃であり、反応時間は、好ましくは１〜２４時間、より好ましくは１〜１０時間である。また、反応は、常圧あるいは加圧下で行われてもよいが、通常、常圧下で行なわれる。なお、ハロゲン化フタロニトリル化合物とＨＳＲ1および／またはＨＯＲ２との反応は、ハロゲン化水素（例えば、フッ化水素）等の発生を伴うが、このハロゲン化水素を除去するために、これらのトラップ剤を使用することが好ましい。トラップ剤を使用する際の具体的なトラップ剤の例としては、炭酸カルシウム、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、塩化マグネシウム及び炭酸マグネシウムなどが挙げられ、これらのうち、炭酸カルシウム及び水酸化カルシウムが好ましい。また、トラップ剤を使用する際のトラップ剤の使用量は、反応中に発生するハロゲン化水素等を効率良く除去できる量であれば特に制限されないが、ハロゲン化フタロニトリル化合物１モルに対して、通常１．０〜４．０モル、好ましくは１．１〜２．０モルである。
【００６９】
上記第一段階において使用されるホウ素ハロゲン化物としては、式（２）のフタロニトリル誘導体との反応が効率よく進行できるものであれば特に制限されないが、例えば、三臭化ホウ素、三塩化ホウ素、三フッ化ホウ素、三ヨウ化ホウ素などが挙げられる。これらのうち、三臭化ホウ素及び三塩化ホウ素が好ましく使用される。また、ホウ素ハロゲン化物の使用量もまた、式（２）のフタロニトリル誘導体との反応が効率よく進行して、所望の式（３）のサブフタロシアニンが効率よく生成する量であれば特に制限されないが、式（２）のフタロニトリル誘導体１モルに対して、好ましくは０．３〜３．０モル、より好ましくは０．５〜２．０モルである。
【００７０】
また、上記第一段階は、無溶媒下であるいは有機溶媒中で行われてもよいが、好ましくは有機溶媒中で行なわれる。上記第一段階において使用される溶媒としては、出発原料である式（２）のフタロニトリル誘導体及びホウ素ハロゲン化物ならびに生成物である式（３）のサブフタロシアニンに対して反応性の低い、好ましくは不活性でありかつフタロニトリル誘導体とホウ素ハロゲン化物との反応を効率よく進行できるものであれば特に制限されないが、例えば、トリクロロベンゼン、ジクロロベンゼン、ナフタレン、クロロナフタレン、ニトロベンゼン、スルフォラン、キノリン等の高沸点溶媒などが挙げられる。上記溶媒は、単独で使用されてもあるいは２種以上の混合物の形態で使用されてもよい。溶媒の使用量は、フタロニトリル誘導体とホウ素ハロゲン化物との反応を効率よく進行できるものであれば特に制限されないが、フタロニトリル誘導体の濃度が、通常、１０〜６０（ｗ／ｖ）％、好ましくは２０〜４０（ｗ／ｖ）％となるような量である。
【００７１】
上記第一段階の反応条件は、フタロニトリル誘導体とホウ素ハロゲン化物との反応が効率よく進行する条件であれば特に制限されない。例えば、反応温度は、好ましくは１００〜２４０℃、より好ましくは１３０〜１９０℃であり、反応時間は、好ましくは１〜１２時間、より好ましくは１〜５時間である。また、反応は、常圧あるいは加圧下で行われてもよいが、通常、常圧下で行なわれる。
【００７２】
なお、上記第一段階における反応は、フタロニトリル誘導体とホウ素ハロゲン化物との反応を促進して式（３）のサブフタロシアニンの生成量を増加することを目的として、触媒の存在下で行われてもよい。この際使用できる触媒としては、特に制限されないが、例えば、ピリジン、ピコリン、トリエチルアミン、Ｎ−メチルピロリドン、１，５−ジアザビシクロ［５，４，０］ウンデセン（ＤＢＵ）等の有機塩基などが挙げられる。また、触媒を使用する際の触媒の使用量は、フタロニトリル誘導体とホウ素ハロゲン化物との反応を促進できる量であれば特に制限されないが、フタロニトリル誘導体１モルに対して、０．１〜５モル、より好ましくは０．５〜２モルである。
【００７３】
このようにして形成された式（３）のサブフタロシアニンを精製するには、サブフタロシアニンをあまり溶かさず、不純物の未反応物や副生成物を溶解する貧溶媒中に上記反応生成物を投入して、あるいは貧溶媒を上記反応生成物に投入して、所望のサブフタロシアニンを晶析する方法が使用できる。このようにして得られた晶析物をさらに貧溶媒で攪拌、洗浄することによって、さらに目的物であるサブフタロシアニンの純度を上げることができる。上記方法において使用できる貧溶媒としては、サブフタロシアニンをあまり溶かさず、不純物の未反応物や副生成物を溶解できるものであれば特に制限されないが、例えば、ヘキサン、オクタン等の脂肪族炭化水素、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール、アセトニトリル、アセトン等の水溶性溶媒が挙げられる。また、上記貧溶媒は単独で使用できるが、目的とするサブフタロシアニンの溶解性が高くて精製が困難である場合には、サブフタロシアニンの析出を向上する目的で、好ましくは５〜４０質量％、より好ましくは１０〜３０質量％の水を上記貧溶媒に混合したものを、上記晶析、攪拌及び洗浄工程で使用することが好ましい。
【００７４】
このようにして形成された式（３）のサブフタロシアニンを前駆体として次の第二段階に使用する場合には、サブフタロシアニンは、そのまま反応液の形態で使用されても、あるいは上記したような濾過、洗浄、乾燥などの公知の精製手段によって精製した後使用されてもよいが、反応の手間などを考慮すると、第二段階にそのまま使用することが好ましい。
【００７５】
第二段階において使用される式（４）：Ｘ−ＯＨで示されるアルコールは、式（３）のサブフタロシアニンと反応して、サブフタロシアニン中のＹが効率よくＸに置換されて、ホウ素原子に置換基Ｘが配位した所望の式（１）のサブフタロシアニン化合物が得られるものであれば特に制限されないが、例えば、２−メチル−２−ヘキサノ−ル、２，４−ジメチル−３−ペンタノール、１，１−ジメチル−１−ペンタノール、２，２−ジメチル−３−ヘキサノール、２，５−ジメチル−２−ヘキサノール、２，５−ジメチル−３−ヘキサノール、２−エチル−１−ヘキサノール、２−メチルヘプタノール、２−メチル−２−ヘプタノール、３−メチル−３−ヘプタノール、４−メチル−４−ヘプタノール、２−メチル−３−オクタノール、２−メトキエタノール、１−メトキ−２−ブタノール、１−メトキ−１−ブタノール、１−メトキ−２−プロパノール、２−（２−メトキシエトキシ）エタノール、２−エトキシエタノール、２−（エトキシエトキシ）エタノール、１−エトキ−２−プロパノール、２−ｉｓｏ−プロピルオキシエタノール、２−ブトキシエタノール、２−ｉｓｏ−ブトキシエタノール、２−ｔｅｒｔ−ブトキシエタノール、２−（２−ブトキシエトキシ）エタノール、２−ジメチルアミノエタノール、２−（２−ジメチルアミノエトキシ）エタノール、４−ジメチルアミノ−１−ブタノール、１−ジメチルアミノ−２−プロパノール、３−ジメチルアミノ−１−プロパノール、２−ジメチルアミノ−２−メチル−１−プロパノール、２−ジエチルアミノエタノール、２−（２−ジエチルアミノエトキシ）エタノール、３−ジエチルアミノプロパノール、１−ジエチルアミノプロパノール、２−ジ−ｉｓｏ−プロピルアミノエタノール、２−ジ−ｎ−ブチルアミノエタノール、２−メチルチオエタノール、２−エチルチオエタノール、２−ｎ−プロピルチオエタノール、２−ｉｓｏ−プロピルチオエタノール、２−ｎ−ブチルチオエタノール、２−ｉｓｏ−ブチルチオエタノール、１−アダマンタノール、２−アダマンタノール、テトラハイドロフルフリルアルコール、ボルネオール、１−メチルシクロヘキサノール、２−メチルシクロヘキサノール、３−メチルシクロヘキサノール、４−メチルシクロヘキサノール、２−エチルシクロヘキサノール、４−エチルシクロヘキサノール、２−ｎ−プロピルシクロヘキサノール、４−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキサノールなどが挙げられる。なお、上記アルコールは、単独で使用されてもあるいは２種以上の混合物の形態で使用されてもよい。
【００７６】
また、上記アルコールの添加量は、式（３）のサブフタロシアニンと効率よく反応して所望のサブフタロシアニン化合物を十分量生成できる量であれば特に制限されない。
【００７７】
上記第二段階において、式（３）のサブフタロシアニンとアルコールとの反応は、式（３）のサブフタロシアニンを精製せずに用いる場合には、上記第一段階で使用した溶媒をそのまま使用して若しくは同様の溶媒を添加して行なっても、または他の溶媒を併用して行なっても、または他の溶媒に置換して行なってもよい。他の溶媒を併用するまたは他の溶媒に置換する場合において使用できる溶媒は、原料である式（３）のサブフタロシアニン及びアルコール、ならびに生成物である式（１）のサブフタロシアニン化合物に対して反応性の低い、好ましくは不活性でありかつこれらの反応を効率よく進行できるものであれば特に制限されないが、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素などが使用できる。上記溶媒は、単独で使用されてもあるいは２種以上の混合物の形態で使用されてもよい。溶媒の使用合計量は、サブフタロシアニンとアルコールとの反応を効率よく進行できるものであれば特に制限されないが、サブフタロシアニンの濃度が、通常、１０〜６０（ｗ／ｖ）％、好ましくは２０〜５０（ｗ／ｖ）％となるような量である。
【００７８】
上記第二段階の反応条件は、式（３）のサブフタロシアニンとアルコールとの反応が効率よく進行する条件であれば特に制限されない。例えば、反応温度は、好ましくは１０〜１５０℃、より好ましくは５０〜１００℃であり、反応時間は、好ましくは１〜２４時間、より好ましくは１〜１２時間である。また、反応は、常圧あるいは加圧下で行われてもよいが、通常、常圧下で行なわれる。
【００７９】
このようにして形成された式（１）のサブフタロシアニン化合物は、前述のサブフタロシアニンの精製について詳述したのと同様の方法によって精製されてもよいが、反応後に、反応液より溶媒を溜去し、残渣を再結晶或いはカラムクロマトグラフィーにより精製することによって、目的とする式（１）のサブフタロシアニン化合物を複雑な製造工程を経ることなく効率よくかつ高純度で得てもよい。
【００８０】
上記したようなおよび／または上記方法によって得られる本発明によるサブフタロシアニン化合物は、ＲＧＢ光を初めとする所望の可視光領域はほとんどまたは全く吸収せずに透過し、５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍのオレンジ光を選択的にかつ効率よく（即ち、４０％以下の５８０〜６００ｎｍでの最低透過率で）吸収でき、さらに吸収の半値幅が３３．５ｎｍ以下と極めて狭いため、ＲＧＢ光等のその他の可視光、特に、６３０ｎｍ付近の純粋なＲ光や波長の近似しているＧ光の透過をほとんど妨げないので、プラズマディスプレイ前面パネルの色素に使用される際に、プラズマディスプレイパネルから必要なＲＧＢ光の発光を妨げることなく、色純度を向上することができ、また、画面を鮮明にすることができる。
【００８１】
また、本発明のプラズマディスプレイ前面パネル用色素は、上記サブフタロシアニン化合物に加えて、少なくとも１種の７５０〜１２００ｎｍに吸収極大波長を有する近赤外線吸収化合物をさらに含むことが好ましい。このような化合物をさらに含ませることによって、従来遮蔽が難しいとされるより長波長側の近赤外線を効果的に吸収して、リモコンなどの誤動作をより効果的に抑制できるという効果を同時に達成できるからである。
【００８２】
上記態様で使用できる近赤外線吸収化合物は、７５０〜１２００ｎｍに吸収極大波長を有するものであれば特に制限されず、公知の化合物が使用できる。この際、近赤外線吸収化合物が５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍのオレンジ光の吸収が低い場合には、本発明によるサブフタロシアニン化合物の効果が特に効果的に発揮でき、好ましい。近赤外線吸収化合物は、単独で使用されてもよいが、２種以上の混合物の形態で使用されることが好ましい。より好ましくは、７５０〜１２００ｎｍに吸収極大波長を有する近赤外線吸収化合物は、少なくとも１種の９００〜１１００ｎｍに吸収極大波長を有する色素（以下、「色素Ａ」と称する）及び少なくとも１種の８００〜９００ｎｍに吸収極大波長を有する色素（以下、「色素Ｂ」と称する）から構成される。
【００８３】
本発明において、色素Ａとしては、９００〜１１００ｎｍに吸収極大波長を有するものであれば特に制限されず、公知の化合物が使用できるが、好ましくはジイモニウム系化合物及びフタロシアニン化合物が使用される。これらのうち、ジイモニウム系化合物の具体例としては、特開２００１−１７４６２６号、特開２００３−１１４３２３号、特開２００２−３０３７２０号、特開２００２−１３８２０３号、特開２００２−１７８６３９号、特開平１０−１８０９２２号公報などに開示されるジイモニウム系化合物が挙げられる。または、ジイモニウム系化合物は、市販品を使用してもよく、例えば、日本化薬（株）製の“ＩＲＧ−０２２”や“ＩＲＧ−０４０”、日本カーリット（株）製の“ＣＩＲ−１０８１”などがある。また、フタロシアニン化合物の具体例としては、特開２００４−１８５６１号、特開２００２−８２２１９３号、特開２００１−１３３６２３号、特開２００１−１０６６８９号、特開２０００−２６７４８号、特開２０００−６３６９３号、特開平１０−１８２９９５号公報などに開示されるフタロシアニン化合物などが挙げられる。または、フタロシアニン化合物は、市販品を使用してもよく、例えば、（株）日本触媒製の、Ｅｘｃｏｌｏｒ  ＩＲ−１、Ｅｘｃｏｌｏｒ  ＩＲ−２、Ｅｘｃｏｌｏｒ  ８０１Ｋ、Ｅｘｃｏｌｏｒ  ８０２Ｋ、Ｅｘｃｏｌｏｒ  ８０３Ｋ、Ｅｘｃｏｌｏｒ  ８１０Ｋ、Ｅｘｃｏｌｏｒ  ８１２Ｋ、Ｅｘｃｏｌｏｒ  ＩＲ−１０、Ｅｘｃｏｌｏｒ  ＩＲ−１０Ａ、Ｅｘｃｏｌｏｒ  ＩＲ−１４、Ｅｘｃｏｌｏｒ  ＩＲ−１２、ＴＸ−ＥＸ８１０Ｋ；三井東圧染料社製の、ＳＩＲ−１５９などある。なお、上記色素Ａは、単独で使用されてあるいは２種以上の混合物の形態で使用されてもよい。
【００８４】
また、色素Ｂとしては、８００〜９００ｎｍに吸収極大波長を有するものであれば特に制限されず、公知の化合物が使用できるが、好ましくは金属錯体、金属化合物、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物、シアニン化合物などが挙げられる。これらのうち、金属錯体の具体例としては、特開２００３−２６２７１９号公報に開示されるニッケル、白金、パラジウム及び銅錯体化合物；特開２００１−１７４６２６号公報に開示される銅錯体；特開平９−２３０１３４号、特開平１０−２１７３８０号、特開２００２−１３２１７６号、特開２００２−３０３７２０号公報に開示されるジチオール金属錯体系化合物などが挙げられる。また、金属化合物の具体例としては、特開２００１−１７４６２６号公報に開示される銅化合物などが挙げられる。フタロシアニン化合物の具体例としては、上記色素Ａで列挙されたものに加えて、特開平９−２４９８１４号、特開平１０−７８５０９号、特開平１１−２６９３９９号、特開２０００−２２９９８０号、特開２００２−１２３１８０号、特開２００３−２２２７２１号、特開２００４−１２６２６２号公報などに開示されるフタロシアニン化合物などが挙げられる。ナフタロシアニン化合物の具体例としては、特開２００３−２２２７２１号、特開２００２−１１４７９０号、特開２００２−１２３１８０号公報などに開示されるナフタロシアニン化合物などが挙げられる。シアニン化合物の具体例としては、特開２００３−１７３０２０号公報、特開２００１−３０５７２２号公報などに開示されるシアニン化合物が挙げられる。これらのうち、金属錯体、金属化合物、シアニン化合物及び特開平９−２４９８１４号、特開平１０−７８５０９号、特開平１１−２６９３９９号、特開２０００−２２９９８０号、特開２００２−１２３１８０号、特開２００３−２２２７２１号、特開２００４−１２６２６２号公報などに開示されるフタロシアニン化合物、特に金属錯体や金属化合物は、５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍのオレンジ光の吸収が低く、また、有機溶剤への溶解性や樹脂に対する相溶性が低いという欠点がある。前者の欠点に対しては、上述したように、本発明によるサブフタロシアニン化合物は、５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍのオレンジ光を選択的にかつ効率よく吸収できるため、上記色素Ｂの欠点を効果的に補うことができる。また、後者の欠点に対しても、上述したように、本発明によるサブフタロシアニン化合物は優れた溶媒溶解性や樹脂との相溶性を有するため、上記したような色素Ｂを使用する際には、本発明によるサブフタロシアニン化合物を使用することによって、色素全体としての溶解性を上げることができ、上記欠点を補うことができる。このため、本発明によるサブフタロシアニン化合物は、上記したようなオレンジ光の吸収が低いあるいは有機溶剤への溶解性や樹脂に対する相溶性が低い色素Ｂを使用する際に、特に効果を発揮する。なお、上記色素Ｂは、単独で使用されてあるいは２種以上の混合物の形態で使用されてもよい。
【００８５】
上記態様において、色素ＡおよびＢの配合割合は、長波長の近赤外線を効果的に吸収して、リモコンなどの誤動作をより効果的に抑制できる割合であれば特に制限されないが、色素Ａ及び色素Ｂの質量比は、好ましくは０．１〜６：１、より好ましくは０．７〜４：１である。
【００８６】
また、本発明のプラズマディスプレイ前面パネル用色素が近赤外線吸収化合物をさらに含む場合の、式（１）のサブフタロシアニン化合物と近赤外線吸収化合物との配合割合もまた、画像を不鮮明にする原因となるオレンジ光（５５０〜６２０ｎｍ）を選択的にかつ効率よく吸収し、さらに長波長の近赤外線を効果的に吸収して、リモコンなどの誤動作をより効果的に抑制できる割合であれば特に制限されないが、式（１）のサブフタロシアニン化合物及び近赤外線吸収化合物の質量比は、好ましくは１：１〜１０、より好ましくは１：３〜５である。この際、サブフタロシアニン化合物の配合割合が１：１０を下回ると、長波長の近赤外線は十分吸収できるものの、サブフタロシアニン化合物の配合量が不十分であり、オレンジ光（５５０〜６２０ｎｍ）を十分吸収できず、画像が不鮮明になるおそれがある。これに対して、近赤外線吸収化合物の配合割合が１：１を下回ると、オレンジ光（５５０〜６２０ｎｍ）は十分吸収されて、画像は鮮明であるものの、長波長の近赤外線を有効に吸収できず、リモコンなどの誤動作が起こるおそれがある。
【００８７】
本発明の第二は、上記したような本発明の色素及び樹脂を含む近赤外線吸収フィルターを用いてなる、プラズマディスプレイ前面パネルに関するものである。上述したように、本発明によるサブフタロシアニン化合物は、従来画像を不鮮明にする原因となるオレンジ光（５５０〜６２０ｎｍ）を吸収することが知られている色素に比べて、より狭い範囲、特に５８０〜６００ｎｍの光を４０％以下の５８０〜６００ｎｍでの最低透過率と選択的にかつ効率よく吸収でき、かつ吸収の半値幅が３３．５ｎｍ以下と極めて狭く、ＲＧＢ光等のその他の可視光（特に、６３０ｎｍ付近の純粋なＲ光や波長の近似しているＧ光）の透過をほとんどまたは全く妨げないという特性を有する。このため、本発明によるサブフタロシアニン化合物を近赤外線フィルターに含ませたものをプラズマディスプレイ前面パネルの近赤外線フィルターに使用することによって、ＰＤＰの画像の鮮明さが有意に向上できる。また、サブフタロシアニン化合物に加えて７５０〜１２００ｎｍに吸収極大波長を有する近赤外線吸収色素をさらに近赤外線フィルターに含ませることによって、上記利点に加えて、遮蔽が難しいとされるより長波長側の近赤外線を効果的に吸収して、リモコンなどの誤動作をより効果的に抑制することができる。このため、このような近赤外線フィルターを用いたプラズマディスプレイは、画像が鮮明であり、かつ周辺電子機器のリモコン、伝送系光通信等が使用する波長に悪影響を与えず、それらの誤動作を防ぐことができる。
【００８８】
本発明による近赤外線吸収フィルターにおいて、プラズマディスプレイ前面パネル用色素の樹脂への添加量は、上記利点を効果的に発揮できる量であれば特に制限されないが、樹脂１００質量部に対して、０．５〜１５質量部、より好ましくは３〜８質量部のプラズマディスプレイ前面パネル用色素が樹脂に添加される。この際、色素の量が０．５質量部未満であると、色素の量が不十分であり、オレンジ光（５５０〜６２０ｎｍ）を十分吸収できず、ＲＧＢ光等のその他の可視光をも吸収して、画像が不鮮明になるおそれがあり、また、近赤外線吸収化合物をさらに含む場合には、長波長の近赤外線を有効に吸収できず、リモコンなどの誤動作が起こるおそれがある。
【００８９】
本発明による近赤外吸収フィルターは、少なくとも上記プラズマディスプレイ前面パネル用色素を基材に含有するが、本発明でいう「基材に含有する」とは、基材の内部に含有される他、基材の表面に塗布した状態、基材と基材の間に挟まれた状態なども意味する。基材としては、透明樹脂板、透明フィルム、透明ガラス等が挙げられる。上記プラズマディスプレイ前面パネル用色素を用いて、本発明による近赤外吸収フィルターを作製する方法としては、特に限定されるものではないが、例えば、以下の３つの方法が利用できる。
【００９０】
すなわち、（ｉ）樹脂に、本発明によるプラズマディスプレイ前面パネル用色素を混練し、加熱成形して樹脂板あるいはフィルムを作製する方法；（ｉｉ）本発明によるプラズマディスプレイ前面パネル用色素を含有する塗料（液状ないしペースト状物）を作製し、透明樹脂板、透明フィルムあるいは透明ガラス板上にコーティングする方法；および（ｉｉｉ）本発明によるプラズマディスプレイ前面パネル用色素を接着剤に含有させて、合わせ樹脂板、合わせ樹脂フィルム、合わせガラス等を作製する方法等である。
【００９１】
まず、上記（ｉ）の方法において、樹脂材料としては、樹脂板または樹脂フィルムにした場合にできるだけ透明性の高いものが好ましく、具体例としては、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリアクリル酸、ポリアクリル酸エステル、ポリ酢酸ビニル、ポリアクリロニトリル、ポリ塩化ビニル、ポリフッ化ビニル等のビニル化合物、およびそれらのビニル化合物の付加重合体、ポリメタクリル酸、ポリメタクリル酸エステル、ポリ塩化ビニリデン、ポリフッ化ビニリデン、ポリシアン化ビニリデン、フッ化ビニリデン／トリフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン／テトラフルオロエチレン共重合体、シアン化ビニリデン／酢酸ビニル共重合体などのビニル化合物またはフッ化系化合物の共重合体、ポリトリフルオロエチレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリヘキサフルオロプロピレン等のフッ素を含む樹脂、ナイロン６、ナイロン６６などのポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリペプチド、ポリエチレンテレフタレートなどのポリエステル、ポリカーボネート、ポリオキシメチレン、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド等のポリエーテル、エポキシ樹脂、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール等を挙げることができるが、これらの樹脂に限定されるものではなく、ガラス代替となるような高硬度、高透明性を有する樹脂、チオウレタン系等の熱硬化樹脂、ハルスハイブリッド  ＩＲ−Ｇ２０５（株式会社日本触媒製）、特開２００２−２４９７２１号に記載される樹脂、ＡＲＴＯＮ（日本合成ゴム株式会社製）、ＺＥＯＮＥＸ（日本ゼオン株式会社製）、ＯＰＴＰＯＲＥＺ（日立化成株式会社製）、Ｏ−ＰＥＴ（鐘紡株式会社製）等の光学用樹脂を用いることも好ましい。
【００９２】
用いるベース樹脂によって、加工温度、フィルム化条件等が多少異なるが、通常、（ア）本発明によるプラズマディスプレイ前面パネル用色素を、ベース樹脂の粉体あるいはペレットに添加し、１５０〜３５０℃に加熱、溶解させた後、成形して樹脂板を作製する方法、（イ）押出機によりフィルム化する方法、および（ウ）押出機により原反を作製し、３０〜１２０℃で２〜５倍に、１軸ないし２軸に延伸して１０〜２００μｍ厚のフィルムにする方法等がある。なお、混練する際に、紫外線吸収剤、可塑剤等の通常の樹脂成形に用いる添加剤を加えてもよい。本発明によるプラズマディスプレイ前面パネル用色素の添加量は、作製する樹脂の厚み、目的の吸収強度、目的の可視光透過率等によって異なるが、通常、０．０１〜５質量％である。また、本発明によるプラズマディスプレイ前面パネル用色素とメタクリル酸メチルなどの塊状重合によるキャスティング法を用いた樹脂板、樹脂フィルムを作製することもできる。
【００９３】
上記（ｉｉ）の方法としては、本発明によるプラズマディスプレイ前面パネル用色素をバインダー樹脂および有機系溶媒に溶解させて塗料化する方法、本発明によるプラズマディスプレイ前面パネル用色素を数μｍ以下に微粒化してアクリルエマルジョン中に分散して水系塗料とする方法等がある。前者の方法では、通常、脂肪族エステル系樹脂、アクリル系樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、芳香族エステル系樹脂、ポリカーボネート樹脂、脂肪族ポリオレフィン樹脂、芳香族ポリオレフィン樹脂、ポリビニル樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニル系変成樹脂、（ＰＶＢ、ＥＶＡ等）あるいはそれらの共重合樹脂をバインダー樹脂として用いる。さらに、ＡＲＴＯＮ（日本合成ゴム株式会社製）、ＺＥＯＮＥＸ（日本ゼオン株式会社製）、ＯＰＴＰＯＲＥＺ（日立化成株式会社製）、Ｏ−ＰＥＴ（鐘紡株式会社製）等の光学用樹脂を用いることもできる。溶媒としては、ハロゲン系、アルコール系、ケトン系、エステル系、脂肪族炭化水素系、芳香族炭化水素系、エーテル系溶媒、あるいはそれらの混合物系などを用いることができる。
【００９４】
本発明によるプラズマディスプレイ前面パネル用色素の濃度は、コーティングの厚み、目的の吸収強度、目的の可視光透過率等によって異なるが、バインダー樹脂の重量に対して、通常、０．１〜１５質量％である。また、バインダー樹脂濃度は、塗料全体に対して、通常、１〜５０重量％である。アクリルエマルション系水系塗料の場合も同様に、未着色のアクリルエマルション塗料に本発明によるプラズマディスプレイ前面パネル用色素を９５０〜５００ｎｍのサイズに微粉砕したものを分散させて得られる。塗料中には、紫外線吸収剤、酸化防止剤等の通常塗料に用いるような添加物を加えてもよい。
【００９５】
上記の方法で作製した塗料は、透明樹脂フィルム、透明樹脂板、透明ガラス等の上にバーコーダー、ブレードコーター、スピンコーター、リバースコーター、ダイコーターあるいはスプレーなどでコーティングして、本発明による近赤外吸収フィルターを作製することができる。コーティング面を保護するために保護層を設けたり、透明樹脂板、透明樹脂フィルム等をコーティング面に貼り合わせることもできる。また、キャストフィルムも本方法に含まれる。
【００９６】
上記（ｉｉｉ）の方法では、接着剤として、一般的なシリコン系、ウレタン系、アクリル系等の樹脂用あるいは合わせガラス用のポリビニルブチラール接着剤（ＰＶＡ）、エチレン−酢酸ビニル系接着剤（ＥＶＡ）等の合わせガラス用の公知の透明接着剤が使用できる。本発明によるプラズマディスプレイ前面パネル用色素を０．１〜１５質量％添加した接着剤を用いて透明な樹脂板同士、樹脂板と樹脂フィルム、樹脂板とガラス、樹脂フィルム同士、樹脂フィルムとガラス、ガラス同士を接着してフィルターを製作する。また、熱圧着する方法もある。さらに、上記の方法で作製したフィルムあるいは板を、必要に応じて、ガラスや、樹脂板上に貼り付けることもできる。フィルターの厚みは作製するプラズマディスプレーの仕様によって異なるが、通常、０．１〜１０ｍｍ程度である。また、フィルターの耐光性を上げるためにＵＶ吸収剤を含有した透明フィルム（ＵＶカットフィルム）を外側に貼り付けることもできる。
【００９７】
本発明による近赤外吸収フィルターは、オレンジ光（５５０〜６２０ｎｍ）を選択的にかつ効率よく吸収し、さらに長波長の近赤外線を効果的に吸収して、リモコンなどの誤動作を防止するプラズマディスプレー用のフィルターとして、ディスプレーの前面に設置することができる。５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍのオレンジ光の選択吸収性が低いと、画像が不鮮明になるおそれがある。このため、本発明による近赤外線吸収フィルターの透過率の低下が５８０〜６００ｎｍの波長範囲で起こり、５８０〜６００ｎｍでの最低透過率が４０％以下である
本発明による近赤外吸収フィルターは、オレンジ光（５５０〜６２０ｎｍ）を選択的にかつ効率よく吸収することができ、吸収の半値幅が３３．５ｎｍ以下と極めて狭く、ＲＧＢ光等のその他の可視光（特に、６３０ｎｍ付近の純粋なＲ光や波長の近似しているＧ光）の透過をほとんど妨げない。５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍのオレンジ光の選択吸収性が低いと、画像が不鮮明になるおそれがある。このため、本発明による近赤外吸収フィルターは、透過率の低下が５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍの波長範囲で起こることが好ましい。透過率の低下が上記範囲を逸脱すると、６３０ｎｍ付近の純粋なＲ光やオレンジ光の波長に近いＧ光の透過を妨げるおそれがあり、Ｒ光やＧ光を十分取り出せず、十分な色純度が達成できないおそれがあるからである。また、本発明による近赤外吸収フィルターは、５８０〜６００ｎｍでの最低透過率が４０％以下、より好ましくは３５％以下、最も好ましくは３０％以下であることが好ましい。上記範囲を逸脱すると、オレンジ光を十分吸収できずに、画像を不鮮明にするおそれがあるからである。
【００９８】
本明細書において、透過率は、下記実施例に記載するのと同様にして試片を調製し、この試片について分光光度計（島津製作所製：ＵＶ−３１００）を用いて測定された透過率を意味する。「透過率の低下が５８０〜６００ｎｍの波長範囲で起こる」とは、５８０ｎｍ及び６００ｎｍ前後で、透過率が、それぞれ、４０％以上低下していることを意味する。
【００９９】
また、本発明による近赤外吸収フィルターは、可視光線の透過率が低いと、画像の鮮明さが低下するため、フィルターの可視光線の透過率は高いほど良く、好ましくは４０％以上、より好ましくは５０％以上である。また、上述したように、近赤外吸収フィルターは近赤外線光をカットしてリモコンなどの誤動作をより効果的に抑制できることが好ましく、この際、近赤外線光のカット領域は、リモコンや伝送系光通信に使用されている７５０〜１２００ｎｍ、より好ましくは７５０〜１１００ｎｍ、特に好ましくは８００〜１０００ｎｍであることが好ましく、また、その領域の平均光線透過率が２０％以下、より好ましくは１０％以下であることが好ましい。また、フィルターの色調を変えるために、可視領域に吸収を持つ他の色素を加えることも好ましい。また、色調用色素のみを含有するフィルターを作製し、後で貼り合わせることもできる。特にスパッタリングなどの電磁波カット層を設けた場合、元のフィルター色に比べて色合いが大きく異なる場合があるため、色調は重要である。
【０１００】
上記の方法で得たフィルターをさらに実用的にするためには、プラズマティスプレーから出る電磁波を遮断する電磁波カット層、反射防止（ＡＲ）層、ノングレア（ＡＧ）層を設けることもできる。それらの作製方法は、特に制限されない。例えば、電磁波カット層は、金属酸化物等のスパッタリング方法が利用できるが、通常はＳｎを添加したＩｎ2Ｏ3（ＩＴＯ）が、一般的であるが、誘電体層と金属層を基材上に交互にスパッタリングなどで積層させることで、近赤外線、遠赤外線から電磁波まで１１００ｎｍ以上の光をカットすることもできる。誘電体層としては、酸化インジウム、酸化亜鉛などの透明な金属酸化物であり、金属層としては、銀あるいは銀−パラジウム合金が一般的であり、通常、誘電体層よりはじまり３層、５層、７層あるいは１１層程度積層する。この場合、ディスプレーより出る熱も同時にカットできるが、本発明のプラズマディスプレイ前面パネル用色素は、熱線遮蔽効果にも優れるため、より耐熱効果を向上できる。基材としては、本発明のフタロシアニン化合物を含有するフィルターをそのまま利用してもよいし、樹脂フィルムあるいはガラス上にスパッタリングした後に本発明のプラズマディスプレイ前面パネル用色素を含有するフィルターとはり合わせてもよい。また、電磁波カットを実際に行う場合は、アース用の電極を設置する必要がある。反射防止層は、表面の反射を抑えてフィルターの透過率を向上させるために、金属酸化物、フッ化物、ホウ化物、炭化物、窒化物、硫化物等の無機物を、真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法、イオンビームアシスト法等で単層あるいは多層に積層させる方法、アクリル樹脂、フッ素樹脂等の屈折率の異なる樹脂を単層あるいは多層に積層させる方法等がある。また、反射防止処理を施したフィルムを該フィルター上に貼り付けることもできる。また、必要であれば、ノングレアー（ＡＧ）層を設けることもできる。ノングレアー（ＡＧ）層は、フィルターの視野角を広げる目的で、透過光を散乱させるために、シリカ、メラミン、アクリルなどの微粉体をインキ化して、表面にコーティングする方法等を用いることができる。インキの硬化は、熱硬化あるいは光硬化等を用いることができる。また、ノングレアー処理をしたフィルムを該フィルター上にはり付けることもできる。さらに必要であれば、ハードコート層を設けることもできる。
【０１０１】
プラズマティスプレー用のフィルターの構成は、必要に応じて代えることができる。通常、本発明の色素及び必要であれば近赤外線吸収化合物を含有する近赤外線吸収フィルター上に反射防止層を設けたり、さらに必要であれば、反射防止層の反対側にノングレア層を設ける。また、電磁波カット層を組み合わせる場合は、近赤外線吸収フィルターを基材として、その上に電磁波カット層を設けるか、あるいは近赤外線吸収フィルターと電磁波カット能を有するフィルターを貼り合わせて作製できる。その場合、さらに、両面に反射防止層を作製するか、必要であれば、片面に反射防止層を作製し、その反対面にノングレア層を作製することもできる。また、色補正するために、可視領域に吸収を有する色素を加える場合は、その方法については制限を受けない。本発明による近赤外吸収フィルターは、従来画像を不鮮明にする原因となるオレンジ光（５５０〜６２０ｎｍ）、特に５８０〜６００ｎｍの光は選択的にかつ効率よく吸収するが、ＲＧＢ光等のその他の可視光（特に、波長の近似しているＧ光）の透過をほとんどまたは全く妨げないため、本発明のプラズマディスプレイ前面パネルは、画像が非常に鮮明である。また、上述したように、本発明による近赤外線吸収フィルターは、可視光線透過率が高いため、ディスプレーの鮮明度が損なわれず、十分な色純度が確保できる。また、本発明による近赤外線吸収フィルターが近赤外線吸収化合物をさらに含む場合には、ディスプレーから出る７５０〜１２００ｎｍ、特に８００〜１０００ｎｍ付近の近赤外線光を効率よくカットするため、周辺電子機器のリモコン、伝送系光通信等が使用する波長に悪影響を与えず、それらの誤動作を防ぐことができる。
【実施例】
【０１０２】
以下、本発明を、実施例を参照しながらより詳細に説明する。なお、本明細書でいう最大吸収波長（λｍａｘ）、吸収の半値幅及び分光透過率は、下記方法によって測定された値である。また、下記実施例において、「ＳｕｂＰｃ」は、サブフタロシアニンを表わす。
【０１０３】
＜最大吸収波長（λｍａｘ）、吸収の半値幅および分光透過率の測定方法＞
分光光度計（島津製作所製：ＵＶ−３１００）を用いて、トルエン中でサブフタロシアニン化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）及びその際の吸収の半値幅を測定した。なお、その他の色素については、トルエンの代わりに、フタロシアニン化合物の場合にはアセトン中で、ニッケル錯体色素及びジイモニウム系化合物の場合にはジクロロメタン中で、それぞれ、最大吸収波長（λｍａｘ）を測定した。
【０１０４】
また、下記実施例で作製された近赤外線吸収フィルターを試験片として用いて、プラズマディスプレイから発光されるキセノンの発光波長として特に発光強度の強い波長である８３０ｎｍ、８８０ｎｍ、９２０ｎｍおよび９８０ｎｍでの透過率、ならびにネオンの特に強いオレンジ色の発光波長である５８０〜６００ｎｍでの最低透過率（Ｔｍｉｎ）を測定した。
【０１０５】
合成例１
１００ｍｌの４ツ口フラスコに、３−（２，６−ジメチルフェノキシ）−４，５−ビス（４−メトキシフェニルチオ）−６−フルオロフタロニトリル１１．２３ｇ（２０．７ミリモル）、三塩化バナジウム０．９７８ｇ（６．２２ミリモル）、オクタノール０．８１ｇおよびベンゾニトリル１４．１９ｇを仕込み、ついで還流下で撹拌下約４時間保った。その後ベンゾニトリル３０ｇを投入し６０℃に冷却後、２−エチルヘキシルアミン１６．０５ｇ（１２４ミリモル）を加え６０℃で撹拌下約６時間保った。冷却後反応液をろ過し、ろ液をアセトニトリルと水の混合溶液中に滴下晶析させ、更にアセトニトリルと水の混合溶液で洗浄を行った。真空乾燥により、ＶＯＰｃ｛４−（ＣＨ３Ｏ）ＰｈＳ｝８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（Ｃ２Ｈ５）ＣＨ２ＮＨ｝４が９．１８ｇ｛３−（２，６−ジメチルフェノキシ）−４，５−ビス（４−メトキシフェニルチオ）−６−フルオロフタロニトリルに対する収率６６．３モル％｝得られた。
【０１０６】
合成例２
１００ｍｌの４ツ口フラスコに、３−（２，６−ジメチルフェノキシ）−４，５−ビス（フェニルチオ）−６−フルオロフタロニトリル１０ｇ（２０．７ミリモル）、三塩化バナジウム０．９７８ｇ（６．２２ミリモル）、オクタノール０．８１ｇおよびベンゾニトリル１４．１９ｇを仕込み、ついで還流下で撹拌下約４時間保った。その後ベンゾニトリル３０ｇを投入し６０℃に冷却後、３−エトキシプロピルアミン１２．８１ｇ（１２４ミリモル）を加え６０℃で撹拌下約６時間保った。冷却後反応液をろ過し、ろ液をアセトニトリルと水の混合溶液中に滴下晶析させ、更にアセトニトリルと水の混合溶液で洗浄を行った。真空乾燥により、ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛（ＣＨ３ＣＨ２Ｏ（ＣＨ２）３ＮＨ）４が７．７０ｇ｛３−（２，６−ジメチルフェノキシ）−４，５−ビス（フェニルチオ）−６−フルオロフタロニトリルに対する収率６３．９モル％｝得られた。
【０１０７】
実施例１
ＢＣｌＳｕｂＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）６Ｆ６の合成
窒素気流下で、２００ｍｌの４ツ口フラスコに、１−クロロナフタレン１２０ｇを投入し、４，５−ビス（２，５−ジクロロフェノキシ）−３，６−ジフルオロフタロニトリル４０ｇ（０．０８２モル）を加えて、室温で０．５時間攪拌する。次に、三塩化ホウ素ガスをドライアイスで液化し、７．０７ｇ（０．０６モル）を滴下した。その後、約２時間かけて１５０℃まで昇温し、さらに２時間反応させた。このようにして得られた反応生成物を室温まで冷却し、３リットルのビーカーに移し、攪拌下でヘキサン約１６００ｍｌを加えることによって、結晶を析出させた。さらに、窒素ガスによる加圧濾過により、結晶を取り出した。取り出した結晶に、ヘキサン約８２０ｍｌを加えて攪拌することによって、洗浄し、精製を行なった。その後、再度窒素ガスによる加圧濾過により、結晶を取り出した。取り出した結晶を約１８０℃で一晩、真空乾燥し、ＢＣｌＳｕｂＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）６Ｆ６を約４１．２ｇ（収率：９９．８モル％）得た。
【０１０８】
このようにして得られたＢＣｌＳｕｂＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）６Ｆ６の最大吸収波長（λｍａｘ）及び吸収の半値幅を測定したところ、最大吸収波長（λｍａｘ）は５９４．５ｎｍであり、吸収の半値幅は３１ｎｍであった。
【０１０９】
さらに、市販のフルオレン系ポリエステル共重合体１０質量部、このようにして得られたサブフタロシアニン化合物ＢＣｌＳｕｂＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）６Ｆ６  ０．０９質量部、特開平２００１−１０６６８９号公報の実施例８と同様にして製造されたフタロシアニン［ＣｕＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４（ＰｈＣＨ２ＮＨ）４］（λｍａｘ：８０７ｎｍ）０．１質量部、特開平２００１−１０６６８９号公報の実施例７と同様にして製造されたフタロシアニン［ＶＯＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４（ＰｈＣＨ２ＮＨ）４］（λｍａｘ：８７０ｎｍ）０．１３質量部、特開平２００１−１０６６８９号公報の実施例９と同様にして製造されたフタロシアニン［ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４（ＰｈＣＨ２ＮＨ）４］（λｍａｘ：９１２ｎｍ）０．０９質量部、上記合成例１と同様にして合成したフタロシアニン［ＶＯＰｃ｛４−（ＣＨ３Ｏ）ＰｈＳ｝８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（Ｃ２Ｈ５）ＣＨ２ＮＨ｝４］（λｍａｘ：９６２ｎｍ）０．１５質量部を、ジクロロメタン８９．４４質量部に溶解、混合して、樹脂塗料液を調製した。このようにして調製した樹脂塗料液を、市販のポリエチレンテレフタレートフィルム（約５０μｍ）上に、乾燥膜厚が１０μｍになるように塗工し、室温で乾燥した後、さらに８０℃で乾燥させ、近赤外線吸収剤及びオレンジ光を吸収するサブフタロシアニン化合物を含む透明コーティングフィルム（近赤外線吸収フィルター）を得た。
【０１１０】
次いで、このようにして得られた透明コーティングフィルム上に、紫外線吸収剤（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ（株）製、ＴＩＮＵＶＩＮ３８４）２．７質量部、酸化防止剤（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ（株）製、ＩＲＧＡＮＯＸ−１０１０）０．９質量部、アクリル系粘着剤（東亜合成（株）製、アロンＳ−１６０１）９６．４質量部を混合して得た混合物を、乾燥塗膜の厚みが１５μｍとなるように塗工して、紫外線吸収剤を含有する透明粘着層を積層した。
【０１１１】
この粘着加工を施したオレンジ光を吸収する色素と近赤外吸収剤を含む透明コーティングフィルムの粘着面を、ロールラミネータにより厚さ３ｍｍの強化ガラス基材に貼り付けて、近赤外線吸収フィルターを製造した。この近赤外線吸収フィルターの光学特性［５８０〜６００ｎｍでの最低透過率（％）（Ｔｍｉｎ）ならびに８３０ｎｍ、８８０ｎｍ、９２０ｎｍ及び９８０ｎｍにおける透過率（％）；以下、同様］を上記した方法に従って測定し、その結果を表１に示す。
【０１１２】
実施例２
実施例１において、近赤外吸収剤の配合を、特開平２００１−１０６６８９号公報の実施例８と同様にして製造されたフタロシアニン［ＣｕＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４（ＰｈＣＨ２ＮＨ）４］（λｍａｘ：８０７ｎｍ）０．１質量部、特開平２００１−１０６６８９号公報の実施例７と同様にして製造されたフタロシアニン［ＶＯＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４（ＰｈＣＨ２ＮＨ）４］（λｍａｘ：８７０ｎｍ）０．１３質量部、特開平２００１−１０６６８９号公報の実施例９と同様にして製造されたフタロシアニン［ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４（ＰｈＣＨ２ＮＨ）４］（λｍａｘ：９１２ｎｍ）０．０７質量部、上記合成例２と同様にして合成したフタロシアニンＶＯＰｃ（ＰｈＳ）８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛（ＣＨ３ＣＨ２Ｏ（ＣＨ２）３ＮＨ）４（λｍａｘ：９２８ｎｍ）０．０２質量部、上記合成例１と同様にして合成したフタロシアニン［ＶＯＰｃ｛４−（ＣＨ３Ｏ）ＰｈＳ｝８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（Ｃ２Ｈ５）ＣＨ２ＮＨ｝４］（λｍａｘ：９６２ｎｍ）０．１５質量部とした以外は、実施例１と同様にして、近赤外線吸収フィルターを製造し、これの光学特性を測定した。結果を表１に示す。
【０１１３】
実施例３
実施例１において、近赤外吸収剤の配合を、特開平２００１−１０６６８９号公報の実施例８と同様にして製造されたフタロシアニン［ＣｕＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４（ＰｈＣＨ２ＮＨ）４］（λｍａｘ：８０７ｎｍ）０．１質量部、特開平２００１−１０６６８９号公報の実施例７と同様にして製造されたフタロシアニン［ＶＯＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４（ＰｈＣＨ２ＮＨ）４］（λｍａｘ：８７０ｎｍ）０．１３質量部、ジイモニウム系化合物（Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−ｐ−ベンゾキノン−ビス（イモニウム）・ヘキサフルオロアンチモン酸塩）（λｍａｘ：１０９０ｎｍ）０．２５質量部とした以外は、実施例１と同様にして、近赤外線吸収フィルターを製造し、これの光学特性を測定した。結果を表１に示す。
【０１１４】
実施例４
実施例３において、フルオレン系ポリエステル共重合体１０質量部の代わりに、ハルスハイブリッドＩＲ−Ｇ２０５（株式会社日本触媒製、アクリル樹脂）３３質量部を使用し、また、ジクロロメタン８９．４４質量部の代わりにトルエン６６．４４質量部を使用した以外は、実施例３と同様にして、近赤外線吸収フィルターを製造し、これの光学特性を測定した。結果を表１に示す。
【０１１５】
実施例５
フタロシアニン［ＣｕＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４（ＰｈＣＨ２ＮＨ）４］（λｍａｘ：８０７ｎｍ）０．１質量部、フタロシアニン［ＶＯＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４（ＰｈＣＨ２ＮＨ）４］（λｍａｘ：８７０ｎｍ）０．１３質量部、及びフタロシアニン［ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４（ＰｈＣＨ２ＮＨ）４］（λｍａｘ：９１２ｎｍ）０．０９質量部の代わりに、ニッケル錯体色素であるＢｉｓ（１，２−ｄｉｐｈｅｎｙｌｅｔｈｅｎｅ−１，２−ｄｉｔｈｉｏｌ）ｎｉｃｋｅｌ（λｍａｘ：８５４．５ｎｍ）０．０７４質量部を使用し、フタロシアニン［ＶＯＰｃ｛４−（ＣＨ３Ｏ）ＰｈＳ｝８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（Ｃ２Ｈ５）ＣＨ２ＮＨ｝４］（λｍａｘ：９６２ｎｍ）０．１５質量部の代わりに、ジイモニウム系化合物（Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−ｐ−ベンゾキノン−ビス（イモニウム）・ヘキサフルオロアンチモン酸塩）（λｍａｘ：１０９０ｎｍ）０．２５質量部を使用した以外は、実施例１と同様にして、近赤外線吸収フィルターを製造し、これの光学特性を測定した。結果を表１に示す。
【０１１６】
実子例６
実施例５において、フルオレン系ポリエステル共重合体１０質量部の代わりに、ハルスハイブリッドＩＲ−Ｇ２０５（株式会社日本触媒製、アクリル樹脂）３３質量部を使用し、また、ジクロロメタン８９．４４質量部の代わりにトルエン６６．４４質量部を使用した以外は、実施例５と同様にして、近赤外線吸収フィルターを製造し、これの光学特性を測定した。結果を表１に示す。
【０１１７】
【表１】
2005344021.tif 000014
【０１１８】
上記表１から示されるように、本発明によるサブフタロシアニン化合物を含む近赤外線吸収フィルターは、５８０〜６００ｎｍの画像を不鮮明にする原因となるオレンジ光を最低透過率（Ｔｍｉｎ）が４０％以下と選択的にかつ効率よく吸収することが示される。また、上記実施例１に記載したように、本発明によるサブフタロシアニン化合物であるＢＣｌＳｕｂＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）６Ｆ６の最大吸収波長（λｍａｘ）が５９４．５ｎｍでありかつ吸収の半値幅が３１ｎｍと極めて狭いため、本発明によるサブフタロシアニン化合物を含む近赤外線吸収フィルターは、５８０〜６００ｎｍの波長範囲外の可視光、特に６３０ｎｍ付近のＲ光や波長の近いＧ光の透過性は高いレベルを維持できると考察される。したがって、本発明によるサブフタロシアニン化合物を含む本発明の近赤外線吸収フィルターは、プラズマディスプレイ前面パネルに使用されても、パネルから必要なＲＧＢ光の発光を妨げることなく、色純度を向上することができると考えられる。
【０１１９】
実施例７
実施例１〜６に記載の近赤外線吸収フィルターを、プラズマディスプレイの前面部に取り付け、赤色の発色を観察したところ、非常にきれいな赤色の発色が認められた。また、リモコンにより動作制御を行なう電気機器をディスプレイから２．５ｍの位置に設置し、誤動作が誘発されないかを観察したところ、フィルターを取り付けない場合には誤動作が誘発されたが、実施例１〜６に記載の近赤外線吸収フィルターをプラズマディスプレイの前面部に取り付けた場合には、誤動作の誘発が全く認められなかった。
【０１２０】
これから、実施例１〜６の本発明による近赤外線吸収フィルターは、サブフタロシアニン化合物に加えて、７５０〜１２００ｎｍに吸収極大波長を有する近赤外線吸収剤をも含んでいるため、パネルの色純度の向上に加えて、これまで遮蔽が難しかったより長波長の近赤外線を効果的に吸収して、リモコンなどの誤動作をより効果的に抑制できると考察される。
【産業上の利用可能性】
【０１２１】
特定の構造（式（１））を有するサブフタロシアニン化合物を含む近赤外線吸収フィルターをプラズマディスプレイ前面パネルに使用することによって、５５０〜６２０ｎｍ、特に５８０〜６００ｎｍのオレンジ光は選択的にかつ効率よく吸収するが、他のＲＧＢ光を初めとする他の可視光領域はほとんどまたは全く吸収することがない、画像が鮮明でかつ色純度を向上したプラズマディスプレイが作製できる。
【０１２２】
また、式（１）を有するサブフタロシアニン化合物及び７５０〜１２００ｎｍに吸収極大波長を有する近赤外線吸収色素を含む近赤外線吸収フィルターをプラズマディスプレイ前面パネルの近赤外線吸収フィルターに使用することによって、上記利点に加えて、周辺電子機器のリモコン、伝送系光通信等が使用する波長に悪影響を与えず、それらの誤動作が起こらないプラズマディスプレイが作製できる。