(57)【要約】【課題】高輝度・高効率発光が可能で耐久性に優れた発光素子、並びに該発光素子に使用でき、有機電界発光素子用材料、エレクトロケミルミネッセンス（ECL）素子材料、発光センサー、光増感剤、ディスプレイ、蛍光増白剤、写真用材料、レーザー色素、カラーフィルター用染料、光通信、色変換フィルター、バックライト、照明、光増感色素、各種光源等にも適用できるイリジウム錯体、その製造方法及び発光材料を提供する。【解決手段】下記一般式（１）で表されるイリジウム錯体。【化１】2005298483.tif 000021
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表されるイリジウム錯体。
【化１】
2005298483.tif 000017
（一般式（１）中、ｎは０または１を表す。Ｘ１は水素原子、アリール基、置換アリール基、または、含窒素複素環基を表す。Ｚ１、Ｚ２、Ｙ１及びＱ１は、それぞれ独立に、５員環または６員環を形成するに必要な非金属原子群を表す。形成される環は置換基を有していても良く、またさらに別の環と縮合環を形成しても良い。Ｌ１は単結合または２価の基を表す。Ｙ１はそれぞれ窒素原子または炭素原子を表す。Ｙ１が窒素原子の時は、Ｑ１は炭素原子とＹ１とが単結合で結合していることを表す。Ｙ１が炭素原子のときは、Ｑ１は炭素原子とＹ１とが２重結合で結合していることを表す。Ｒ１〜Ｒ８は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。）
【請求項２】
Ｚ１、Ｚ２、Ｙ１、Ｑ１、Ｌ１、炭素原子および窒素原子からなる配位子が、２−フェニルピリジン誘導体、２−フェニルキノリン誘導体、１−フェニルイソキノリン誘導体、２−（２−ベンゾチオフェニル）ピリジン誘導体、２-チエニルピリジン誘導体、７，８−ベンゾキノリン誘導体、１−フェニルピラゾール誘導体、ジベンゾ[f,h]キノリン誘導体、ジベンゾ[f,h]キノキサリン誘導体、ベンゾ[c]アクリジン誘導体、ジベンゾ[a,c]フェナジン誘導体、および、２，３−ジフェニルキノキサリン誘導体から選ばれる少なくとも一種の化合物であることを特徴とする請求項１に記載のイリジウム錯体。
【請求項３】
下記一般式（２）で表されるイリジウム錯体。
【化２】
2005298483.tif 000018
（一般式（２）中、ｎは０または１を表す。Ｘ２は水素原子、アリール基、置換アリール基、または、含窒素複素環基を表す。Ｒ９〜Ｒ２２は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。）
【請求項４】
請求項１乃至３何れかに記載のイリジウム錯体からなる発光材料
【請求項５】
請求項４に記載の発光材料を用いた発光素子
【請求項６】
下記一般式（３）で示される配位子と、下記一般式（４）で示されるイリジウム２核錯体とを反応させることを特徴とする請求項１乃至３何れかに記載のイリジウム錯体の製造方法。
【化３】
2005298483.tif 000019
（一般式（３）中、ｎは０または１を表す。Ｘ３は水素原子、アリール基、置換アリール基、または、含窒素複素環基を表す。Ｒ２３〜Ｒ３０は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。）
【化４】
2005298483.tif 000020
（一般式（４）中、Ｚ３、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ６、Ｙ２、Ｙ３、Ｑ２及びＱ３は、それぞれ独立に、５員環または６員環を形成するに必要な非金属原子群を表す。形成される環は置換基を有していても良く、またさらに別の環と縮合環を形成しても良い。Ｌ２及びＬ３は単結合または２価の基を表す。Ｙ２及びＹ３はそれぞれ窒素原子または炭素原子を表す。Ｙ２及びＹ３が窒素原子の時は、Ｑ２及びＱ３は炭素原子とＹ２及びＹ３とが単結合で結合していることを表す。Ｙ２及びＹ３が炭素原子のときは、Ｑ２及びＱ３は炭素原子とＹ２及びＹ３とが２重結合で結合していることを表す。）
【請求項７】
反応が、マイクロ波照射下で行われることを特徴とする請求項６に記載のイリジウム錯体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機電界発光素子用材料、エレクトロケミルミネッセンス（ECL）素子材料、発光センサー、光増感剤、ディスプレイ、蛍光増白剤、写真用材料、レーザー色素、カラーフィルター用染料、光通信、色変換フィルター、バックライト、照明、光増感色素、各種光源などに有用な新規イリジウム錯体、並びに該化合物からなる発光材料に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
有機電界発光素子は次世代の携帯情報端末などのディスプレイ素子として注目されており、近年になって発光素子に用いられる各種有機材料の開発が活発に進められるようになってきた。
ここで、発光材料に関して言えば、励起一重項からの発光を利用する蛍光材料と、励起三重項からの発光を利用する燐光材料に大きく分類できる。励起一重項からの発光を用いる場合、一重項励起子と三重項励起子の生成比が１：３であるため発光性励起種の生成確率が２５％であることと、光の取り出し効率が約２０％であるため、外部取り出し量子効率の限界は５％とされている。
一方で、これに励起三重項をも利用できると、内部量子効率の上限が１００％となるため、励起一重項の場合に比べて原理的に発光効率が４倍となることから注目されている。
その中でも、トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム錯体に代表される燐光材料であるオルトメタル化イリジウム錯体は、発光効率の観点から有望視されており、特に注目されている発光素子材料である（特許文献１）。そのため、近年では発光素子材料として用いられるオルトメタル化イリジウム錯体の開発が活発に行われている。
なお、特許文献２には、種々のイリジウム錯体が羅列されているが、具体的な実証例をもって開示されているのは、下式（Ａ）で示される赤橙色に発光するイリジウム錯体だけであり、その他の化合物については、何ら実証的な裏付けがなされていない。更にこの明細書の中には、イリジウム錯体として、下式（Ｂ）で示される化合物がたまたま例示されているが、その具体的な合成例や、発光特性に関しても何ら触れられていない。
【化５】
2005298483.tif 000002
【０００３】
【特許文献１】国際公開第００/７０６５５号パンフレット
【特許文献２】特許公開２００４−１２７５９８
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、高輝度・高効率発光が可能で耐久性に優れた発光素子、並びに該発光素子に使用でき、有機電界発光素子用材料、エレクトロケミルミネッセンス（ECL）素子材料、発光センサー、光増感剤、ディスプレイ、蛍光増白剤、写真用材料、レーザー色素、カラーフィルター用染料、光通信、色変換フィルター、バックライト、照明、光増感色素、各種光源等にも適用できる新規なイリジウム錯体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは上記実状に鑑み、鋭意研究を重ねた結果、一般式（１）又は（２）のいずれかで表される特定構造の新規イリジウム錯体が可視光領域に高効率発光することを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００６】
すなわち、本発明によれば、以下の発明が提供される。
（１）  下記一般式（１）で表されるイリジウム錯体。
【化１】
2005298483.tif 000003
（一般式（１）中、ｎは０または１を表す。Ｘ１は水素原子、アリール基、置換アリール基、または、含窒素複素環基を表す。Ｚ１、Ｚ２、Ｙ１及びＱ１は、それぞれ独立に、５員環または６員環を形成するに必要な非金属原子群を表す。形成される環は置換基を有していても良く、またさらに別の環と縮合環を形成しても良い。Ｌ１は単結合または２価の基を表す。Ｙ１はそれぞれ窒素原子または炭素原子を表す。Ｙ１が窒素原子の時は、Ｑ１は炭素原子とＹ１とが単結合で結合していることを表す。Ｙ１が炭素原子のときは、Ｑ１は炭素原子とＹ１とが２重結合で結合していることを表す。Ｒ１〜Ｒ８は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。）
（２）  Ｚ１、Ｚ２、Ｙ１、Ｑ１、Ｌ１、炭素原子および窒素原子からなる配位子が、２−フェニルピリジン誘導体、２−フェニルキノリン誘導体、１−フェニルイソキノリン誘導体、２−（２−ベンゾチオフェニル）ピリジン誘導体、２-チエニルピリジン誘導体、７，８−ベンゾキノリン誘導体、１−フェニルピラゾール誘導体、ジベンゾ[f,h]キノリン誘導体、ジベンゾ[f,h]キノキサリン誘導体、ベンゾ[c]アクリジン誘導体、ジベンゾ[a,c]フェナジン誘導体、および、２，３−ジフェニルキノキサリン誘導体から選ばれる少なくとも一種の化合物であることを特徴とする前記１に記載のイリジウム錯体。
（３）  下記一般式（２）で表されるイリジウム錯体。
【化２】
2005298483.tif 000004
（一般式（２）中、ｎは０または１を表す。Ｘ２は水素原子、アリール基、置換アリール基、または、含窒素複素環基を表す。Ｒ９〜Ｒ２２は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。）
（４）  前記１乃至３何れかに記載のイリジウム錯体からなる発光材料
（５）  前記４に記載の発光材料を用いた発光素子
（６）  下記一般式（３）で示される配位子と、下記一般式（４）で示されるイリジウム２核錯体とを反応させることを特徴とする前記１乃至３何れかに記載のイリジウム錯体の製造方法。
【化３】
2005298483.tif 000005
（一般式（３）中、ｎは０または１を表す。Ｘ３は水素原子、アリール基、置換アリール基、または、含窒素複素環基を表す。Ｒ２３〜Ｒ３０は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。）
【化４】
2005298483.tif 000006
（一般式（４）中、Ｚ３、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ６、Ｙ２、Ｙ３、Ｑ２及びＱ３は、それぞれ独立に、５員環または６員環を形成するに必要な非金属原子群を表す。形成される環は置換基を有していても良く、またさらに別の環と縮合環を形成しても良い。Ｌ２及びＬ３は単結合または２価の基を表す。Ｙ２及びＹ３はそれぞれ窒素原子または炭素原子を表す。Ｙ２及びＹ３が窒素原子の時は、Ｑ２及びＱ３は炭素原子とＹ２及びＹ３とが単結合で結合していることを表す。Ｙ２及びＹ３が炭素原子のときは、Ｑ２及びＱ３は炭素原子とＹ２及びＹ３とが２重結合で結合していることを表す。）
（７）  反応が、マイクロ波照射下で行われることを特徴とする前記６に記載のイリジウム錯体の製造方法。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の新規なイリジウム錯体は、低消費電力で効率よく高輝度で可視光領域に発光を示すことから、該化合物を用いた発光素子は、表示素子、ディスプレイ、バックライト、電子写真、照明光源、記録光源、露光光源、読み取り光源、標識、看板、インテリア等の分野に好適である。また、本発明の化合物は、医療用途、蛍光増白剤、写真用材料、ＵＶ吸収材料、レーザー色素、カラーフィルター用染料、色変換フィルター、光通信等にも適用可能である。また、青色発光素子を基本とし、赤〜橙色発光材料、赤〜橙色発光素子を組み合わせることにより、高効率白色発光素子も作製できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明に係る前記一般式（１）又は（２）で表されるイリジウム錯体は新規化合物であり、それらが可視光領域に強い発光を示す実験事実は、従来全く知られていない事柄であり、本発明者らの、数多くの緻密な実験の積み重ねによって初めて見いだされた新規な知見である。
すなわち、本発明の新規なイリジウム錯体は、一般式（１）又は（２）で表され、これら新規イリジウム錯体を発光素子の発光層もしくは発光層を含む複数の有機化合物層に含有させることで、可視光領域に優れた発光色を有する発光素子が得られる。
【０００９】
以下に本発明を詳細に説明する。
本発明の化合物は、前記一般式（１）又は（２）で表される構造を有すれば良く、互変異性体を含有しても良い。さらに、化合物中に遷移金属原子を一つ有しても良いし、また、２つ以上有するいわゆる複核錯体であっても良い。異種の金属原子を同時に含有していても良い。前記一般式（１）又は（２）で表される化合物の中でも、溶液中または固体状態での発光量子収率は、０．０１以上のものが好ましく、０．１以上のものがさらに好ましい。
前記一般式（１）又は（２）で表される本発明化合物は、可視光領域に強い発光を示すが、橙〜赤色領域に発光を有するイリジウム錯体としては、前記一般式（１）又は（２）で表される化合物の中でも、前記、Ｚ１、Ｚ２、Ｙ１、Ｑ１、Ｌ１、炭素原子および窒素原子からなる配位子として、２−フェニルピリジン誘導体、２−フェニルキノリン誘導体、１−フェニルイソキノリン誘導体、ジベンゾ[f,h]キノキサリン誘導体、２，３−ジフェニルキノキサリン誘導体、ベンゾ[c]アクリジン誘導体、ジベンゾ[a,c]フェナジン誘導体、および、２−（２−ベンゾチオフェニル）ピリジン誘導体が望ましい。
緑〜黄色領域に発光を有するイリジウム錯体としては、前記一般式（１）又は（２）で表される化合物の中でも、前記Ｚ１、Ｚ２、Ｙ１、Ｑ１、Ｌ１、炭素原子および窒素原子からなる配位子として、２−フェニルピリジン誘導体、１−フェニルピラゾール誘導体、ジベンゾ[f,h]キノリン誘導体、２-チエニルピリジン誘導体および、７，８−ベンゾキノリン誘導体が望ましい。
青〜青緑色領域に発光を有するイリジウム錯体としては、前記一般式（１）又は（２）で表される化合物の中でも、前記Ｚ１、Ｚ２、Ｙ１、Ｑ１、Ｌ１、炭素原子および窒素原子からなる配位子として、２−フェニルピリジン誘導体および、１−フェニルピラゾール誘導体が望ましく、より望ましくはフッ素置換の２−フェニルピリジン誘導体であり、特に前記一般式（２）で表される化合物が最も望ましい。
【００１０】
前記一般式（１）〜（４）に記載した記号（Ｒ１〜Ｒ３０、Ｘ１〜Ｘ３、Ｚ１〜Ｚ６、Ｙ１〜Ｙ３、Ｑ１〜Ｑ３、Ｌ１〜Ｌ３）について以下に説明する。
【００１１】
Ｒ１〜Ｒ８、および、Ｒ１５〜Ｒ３０は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。置換基としては、例えば、ハロゲン原子、アルキル基、ヒドロキシ基、メルカプト基、シアノ基、スルホ基、カルボキシル基、ニトロ基、ヒドロキサム酸基、スルフィノ基、ヒドラジノ基、イミノ基、ヘテロ環基、フェノキシ基、アリール基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基、アルケニル基、アルキニル基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ヘテロアリールオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルホニルアミノ基、スルファモイル基、カルバモイル基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロアリールチオ基、スルホニル基、スルフィニル基、ウレイド基、リン酸アミド基、及びシリル基であり、これらの置換基は更に置換されてもよい。好ましくは、水素原子、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０の置換アルキル基、炭素原子数６〜２０のアリール基、炭素原子数６〜２０の置換アリール基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基および炭素原子数１〜２０の置換アルコキシ基であり、特に好ましくは、水素原子、炭素原子数１〜１０のアルキル基および炭素原子数１〜１０の置換アルキル基である。最も好ましくは水素原子である。
Ｒ９〜Ｒ１４は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。置換基としては、例えば、ハロゲン原子、アルキル基、ヒドロキシ基、メルカプト基、シアノ基、スルホ基、カルボキシル基、ニトロ基、ヒドロキサム酸基、スルフィノ基、ヒドラジノ基、イミノ基、ヘテロ環基、フェノキシ基、アリール基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基、アルケニル基、アルキニル基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ヘテロアリールオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルホニルアミノ基、スルファモイル基、カルバモイル基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロアリールチオ基、スルホニル基、スルフィニル基、ウレイド基、リン酸アミド基、及びシリル基であり、これらの置換基は更に置換されてもよい。好ましくは、水素原子、ハロゲン原子、アミノ基、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数１〜２０の置換アルキル基、炭素原子数６〜２０のアリール基、炭素原子数６〜２０の置換アリール基、炭素原子数１〜２０の置換アミノ基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基および炭素原子数１〜２０の置換アルコキシ基であり、特に好ましくは、水素原子、炭素原子数１〜１０の置換アミノ基、炭素原子数１〜１０のアルコキシ基、炭素原子数１〜１０のアルキル基および炭素原子数１〜１０の置換アルキル基である。最も好ましくは水素原子である。
【００１２】
ｎは０または１を表す。
Ｘ１、Ｘ２及びＸ３は水素原子、アリール基、置換アリール基、または、含窒素複素環基を表す。例えば、水素原子、フェニル基、置換フェニル基、ピリジル基、置換ピリジル基、ナフチル基、置換ナフチル基を表す。好ましくは、水素原子、炭素原子数１〜２０の置換フェニル基である。特に好ましくは、水素原子、炭素原子数１〜１５の置換フェニル基である。フッ素およびトリフルオロメチル基などフッ素を含有する置換アリール基、または、フッ素およびトリフルオロメチル基などフッ素を含有する含窒素複素環基も好ましく用いられる。
【００１３】
Ｚ１〜Ｚ６、Ｙ１〜Ｙ３、Ｑ１〜Ｑ３、Ｌ１〜Ｌ３は、それぞれ独立に、５員環または６員環を形成するに必要な非金属原子群を表す。形成される環は置換基を有していても良く、またさらに別の環と縮合環を形成しても良い。置換基としては、例えば、ハロゲン原子、アルキル基、置換アルキル基、フェノキシ基、置換フェノキシ基、アリール基、置換アリール基、アルコキシ基、置換アルコキシ基、ジアルキルアミノ基及び置換ジアルキルアミノ基であり、特に好ましくは、ハロゲン原子、炭素原子数１〜１０のアルキル基、炭素原子数１〜１０の置換アルキル基、炭素原子数６〜１０のアリール基、炭素原子数６〜１０の置換アリール基、炭素原子数１〜１０のアルコキシ基および炭素原子数１〜１０の置換アルコキシ基であり、最も好ましくは、ハロゲン原子、炭素原子数１〜４のアルキル基および炭素原子数１〜４の置換アルキル基である。
【００１４】
Ｚ１、Ｚ３及びＺ５が形成する５員環、６員環としては、芳香族または複素芳香族環が好ましく、例えば、イミダゾール環、チアゾール環、オキサゾール環、ピロール環、オキサジアゾール環、チアジアゾール環、ピラゾール環、１，２，３−トリアゾール環、１，２，４−トリアゾール環、セレナゾール環、フラン環、チオフェン環、ベンゼン環、ピリジン環、ピリミジン環、ピラジン環およびピリダジン環が挙げられる。これらのうち、チアゾール環、ピロール環、ベンゼン環およびピリジン環が好ましい。
【００１５】
Ｚ２、Ｚ４及びＺ６が形成する５員環、６員環としては、複素芳香族環が好ましく、例えば、イミダゾール環、チアゾール環、１，２，３−トリアゾール環、１，２，４−トリアゾール環、セレナゾール環、オキサゾール環、ピロール環、ピラゾール環、オキサジアゾール環、チアジアゾール環、ピリジン環、ピリミジン環、ピラジン環およびピリダジン環が挙げられる。これらのうち、イミダゾール環、チアゾール環、１，２，３−トリアゾール環、１，２，４−トリアゾール環、オキサゾール環、ピロール環、ピラゾール環、ピリジン環およびピリミジン環が好ましく、ピラゾール環およびピリジン環がさらに好ましい。
【００１６】
Ｌ１、Ｌ２及びＬ３は単結合または２価の基を表す。２価の基としては、例えば、─Ｃ(Ｒ)(Ｒ’)─、─Ｎ(Ｒ)─、─Ｏ─、─Ｐ(Ｒ) ─および─Ｓ─が挙げられる。ここでＲは、水素原子または置換基を表し、置換基としては、例えばハロゲン原子、脂肪族基、芳香族基、複素環基、シアノ基、ニトロ基等を表す。Ｌ１として、好ましくは、単結合または─Ｃ(Ｒ)(Ｒ’) ─、であり、さらに好ましくは、─Ｃ(Ｒ)(Ｒ’) ─であって、ＲおよびＲ’が水素原子、脂肪族基、または芳香族基の場合である。
【００１７】
Ｙ１、Ｙ２及びＹ３はそれぞれ窒素原子または炭素原子を表す。Ｙ１、Ｙ２及びＹ３が窒素原子の時は、Ｑ１、Ｑ２及びＱ３は炭素原子とＹ１、Ｙ２及びＹ３との間の結合が単結合であることを表す。Ｙ１、Ｙ２及びＹ３が炭素原子のときは、Ｑ１、Ｑ２及びＱ３は炭素原子とＹ１、Ｙ２及びＹ３との間の結合が２重結合であることを表す。
【００１８】
Ｚ１、Ｚ２、Ｚ３、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ６、Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、炭素原子および窒素原子から構成される前記一般式（１）または（４）式に記載の配位子として、例えば、国際公開WO 02/15645、国際公開WO 01/041512、国際公開WO 02/002714、国際公開WO 02/044189、国際公開WO 02/045466、国際公開WO 02/064700、国際公開WO 02/068435、国際公開WO 02/081488、特開2002-105055、特開2002-117978、特開2002-226495、特開2002-235076、特開2002-338588、特願2003- 342284、特開2003-59667、特開2003-109758、特開2003-133074、特開2004-59433、特願2004- 67658、特願2004-107441、特願2004-131463、特願2004-131464、特願2005-2053、特願2005-2101、特願2005-23070などに記載の配位子が挙げられる。好ましい例を表１および表２に示すが、本発明はこれに限定されるわけではない。表１および表２中のＲ１，Ｒ２，Ｒ３、Ｒ４は、水素原子、置換基（例えば、ハロゲン原子、アルキル基、アリ−ル基、アリレン基など）を表す。この中でも特に望ましいのは、２−フェニルピリジン誘導体、２−フェニルキノリン誘導体、１−フェニルイソキノリン誘導体、２−（２−ベンゾチオフェニル）ピリジン誘導体、２-チエニルピリジン誘導体、７，８−ベンゾキノリン誘導体、１−フェニルピラゾール誘導体、ジベンゾ[f,h]キノリン誘導体、ジベンゾ[f,h]キノキサリン誘導体、ベンゾ[c]アクリジン誘導体、ジベンゾ[a,c]フェナジン誘導体、および、２，３−ジフェニルキノキサリン誘導体である。
【００１９】
【表１】
2005298483.tif 000007
【００２０】
【表２】
2005298483.tif 000008
【００２１】
前記一般式（１）又は（２）に示されるイリジウム錯体におけるイリジウム原子の価数は、特に限定されるものではないが、３価が好ましい。
【００２２】
また、前記一般式（１）又は（２）に示されるイリジウム化合物は、中性錯体でもイオン性錯体であってもよい。イオン性錯体のカウンターイオンとしては特に制限はないが、好ましくはアルカリ金属イオン、アルカリ土類金属イオン、ハロゲンイオン、パークロレイトイオン、ＰＦ6イオン、アンモニウムイオン、ＣＦ３ＣＦ２ＣＦ２ＣＯＯイオン、ボレートイオン又はホスホニウムイオンである。
【００２３】
また、前記一般式（１）又は（２）に示されるイリジウム錯体は、低分子化合物であっても、また前記一般式（１）又は（２）で表される部分構造を有する繰り返し単位を含む、いわゆるオリゴマー化合物およびポリマー化合物（質量平均分子量（ポリスチレン換算）は、好ましくは１０００〜５００００００、より好ましくは２０００〜１００００００、さらに好ましくは３０００〜１０００００である。）であってもよい。
【００２４】
前記一般式（３）で示される配位子の代表例を表３に示す。なお本発明はこれに限定されない。前記一般式（３）で示される配位子については、市販品を用いても良いし、例えば、Inorganic Chemistry 1988年, 27巻, 2040頁、第51回錯体化学討論会講演要旨集,
440頁などの方法を参考に容易に合成できる。
【００２５】
【表３】
2005298483.tif 000009
【００２６】
本発明のイリジウム錯体の原料としては、前記一般式（４）で示されるイリジウム２核錯体であれば限定されない。前記一般式（４）で示されるイリジウム２核錯体の合成法としては、例えば、Inorganic Chemistry, 2001年, 40巻, 1704頁に記載の方法が挙げられる。以下に、本発明で用いられるイリジウム２核錯体の代表例を示す。
【００２７】
【表４】
2005298483.tif 000010
【００２８】
【表５】
2005298483.tif 000011
【００２９】
本発明に係る前記一般式（１）又は（２）に示されるイリジウム錯体を製造するには、たとえば、前記一般式（３）に示される配位子と前記一般式（４）で表されるイリジウム２核錯体とを共存させ、通常の方法（溶媒の存在下または非存在下、塩基の存在下または非存在下、脱ハロゲン化剤としての銀化合物の存在下または非存在下、常温または加熱すること）で反応させれば良い。窒素雰囲気下、アルゴン雰囲気下で反応を行うのも好ましい。また、加熱手段は特に制約されないが、反応を円滑するために、マイクロ波を照射することが好ましい。この照射時間は１〜６０分が望ましく、より好ましくは１〜３０分である。マイクロ波の波長に特に制限はないが、２０００〜３０００ＭＨｚ、好ましくは２４００〜２５００ＭＨｚである。マイクロ波発振装置としては、市販されている従来公知の発振装置が全て適用できる。また、加熱手段として、オイルバス、マントルヒーター等を用いても良い。その場合の反応時間は、０．５〜２４時間が望ましく、より好ましくは０．５〜１０時間である。
【００３０】
また、該反応を更に円滑に進めるために、反応溶媒を用いることが望ましい。このような溶媒としては特に制限はないが、アルコール系溶媒、プロトン性溶媒、非プロトン性溶媒、ニトリル系溶媒などが好ましく用いられ、具体的には、クロロホルム、ジクロロメタン、２−メトキシエタノール、２−エトキシエタノール、メタノール、エタノール、アセトニトリルなどが好ましい。
【００３１】
また、前記一般式（１）又は（２）に示されるイリジウム錯体を製造する場合の、反応温度、反応圧力、反応時間は、使用する原料、マイクロ波の出力、溶媒などによって異なるが、通常、反応温度は４０〜２００℃、好ましくは５０〜１５０℃、反応圧力は１〜３０ａｔｍ、好ましくは１〜５ａｔｍである。前記一般式（３）で示される配位子の使用量に制限はないが、前記一般式（４）で示されるイリジウム２核錯体に対して、１００等量以下が望ましく、より好ましくは３０当量以下であり、最も好ましくは１０当量以下である。
また、前記一般式（１）又は（２）に示されるイリジウム錯体の中でも、ｎが０のイリジウム錯体については、ｎが１で、かつ、Ｘ１またはＸ２が水素原子であるイリジウム錯体と塩基性化合物を反応させることで容易に得ることができる。塩基性化合物としては、アルカリ金属を含む無機塩基、脂肪族アミンや芳香族アミンなどの有機アミン、アルカリ金属アルコキシドなどが挙げられ、これらは単独もしくは２種以上の混合物として使用することもできる。例えば、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、トリエタノールアミン、トリイソプロピルアミン、トリイソブチルアミン、プロトンスポンジ、ジアザビシクロウンデセン、ピリジン、２−フェニルピリジン、ナトリウムメトキシド、ナトリウム−t−ブトキシド、カリウム−t−ブトキシド等が挙げられる。塩基性化合物の使用量に特に制限はないが、ｎが１で、かつ、Ｘ１またはＸ２が水素原子である前記一般式（１）または（２）で表されるイリジウム錯体に対し、３０等量以下が望ましく、より好ましくは１０当量以下であり、最も好ましくは３当量以下である。反応溶媒としては特に制限はないが、アルコール系溶媒、プロトン性溶媒、非プロトン性溶媒、ニトリル系溶媒などが好ましく用いられ、具体的には、クロロホルム、ジクロロメタン、アセトニトリルなどが好ましい。
【００３２】
本発明に係るイリジウム錯体は、通常の合成反応の後処理に従って処理した後、必要があれば精製してあるいは精製せずに供することができる。後処理の方法としては、例えば、抽出、冷却、水または有機溶媒を添加することによる晶析、反応混合物からの溶媒を留去する操作等を単独あるいは組み合わせて行うことができる。精製の方法としては再結晶、蒸留、昇華あるいはカラムクロマトグラフィー等を単独あるいは組み合わせて行うことができる。
【００３３】
以下に、本発明に係る、前記一般式（１）又は（２）で示されるイリジウム錯体の代表例を示すが、本発明はこれらに限定されない。
【００３４】
【表６】
2005298483.tif 000012
【００３５】
【表７】
2005298483.tif 000013
【００３６】
【表８】
2005298483.tif 000014
【００３７】
【表９】
2005298483.tif 000015
【実施例】
【００３８】
次に、本発明を実施例により詳細に説明する。
本発明化合物の合成
【００３９】
実施例１（本発明化合物（Ｋ−１）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）を２００ｍｇ、２−ジピリジルアミン（アルドリッチ製）を７９ｍｇ（０．４６５ｍｍｏｌ）、２−エトキシエタノール２５ｍｌをナスフラスコに入れた。このナスフラスコをマイクロ波発振装置（ＨＩＴＡＣＨＩ製、ＭＲ−２５０）に入れ、反応装置の上部には還流冷却管を取り付けた。還流冷却管の上部からはテフロン（登録商標）管を通じて、この溶液にアルゴンガスを２０分間通気した。その後、マイクロ波（２４５０ＭＨｚ）を１５分間照射した。この溶液を室温まで冷却した後、アルゴンガスを止め、溶媒を減圧留去した。得られた黄色固体をエタノールと水の混合溶媒に溶解させ、NH4PF6飽和水溶液を滴下し、黄色固体を得た。その後、ジクロロメタンーヘキサンで再結晶した。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−１）であり、単離収率は９２％であった。
1H-NMR (CDCl3) d 8.54 (s, 1H), 8.18 (d, 2H), 7.92 (d, 2H), 7.83 (dd, 2H), 7.67 (dd, 2H), 7.61 (d, 2H), 7.56 (d, 2H), 7.50 (d, 2H), 7.16 (dd, 2H), 6.96 (t, 2H), 6.82 (dd, 2H), 6.63 (dd, 2H), 6.15 (d, 2H).
【００４０】
実施例２（本発明化合物（Ｋ−６）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−６）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−６）であり、単離収率は８６％であった。
1H-NMR (CDCl3) d 8.49 (s, 1H), 8.14 (d, 2H), 7.86 (d, 2H), 7.79 (dd, 2H), 7.66 (dd, 2H), 7.55 (d, 2H), 7.49 (t, 4H), 7.11 (dd, 2H), 6.77 (d, 2H), 6.63 (dd, 2H), 5.94 (s, 2H), 2.08 (s, 6H).
【００４１】
実施例３（本発明化合物（Ｋ−１１）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−３）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−１１）であり、単離収率は８６％であった。
1H-NMR (CDCl3) d 8.66 (s, 1H), 8.34 (d, 2H), 8.18 (d, 2H), 7.90 (dd, 2H), 7.74 (dd, 2H), 7.54 (d, 2H), 7.51 (d, 2H), 7.22 (dd, 2H), 6.74 (t, 2H), 6.50 (dd, 2H), 5.58 (d, 2H).
【００４２】
実施例４（本発明化合物（Ｋ−２０）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−２０）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−２０）であり、単離収率は９０％であった。
1H-NMR (CDCl3) d 8.66 (s, 1H), 8.55 (d, 2H), 8.34 (d, 2H), 7.82 (d, 2H), 7.69 (d, 2H), 7.63 (dd, 2H), 7.59 (dd, 4H), 7.55 (dd, 2H), 7.38 (d, 2H), 7.03 (dd, 2H), 6.50 (dd, 2H), 6.07 (d, 2H).
【００４３】
実施例５（本発明化合物（Ｋ−２４）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−１３）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−２４）であり、単離収率は６８％であった。
【００４４】
実施例６（本発明化合物（Ｋ−２６）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−１７）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−２６）であり、単離収率は７５％であった。
1H-NMR (CDCl3) d 8.25 (d, 2H), 7.99 (d, 2H), 7.87 (d, 2H), 7.85 (s, 1H), 7.75 (d, 2H), 7.58 (d, 2H), 7.53 (dd, 2H), 7.50 (dd, 2H), 7.21 (d, 2H), 7.16 (d, 2H), 7.14 (dd, 2H), 7.00 (dd, 2H), 6.76 (dd, 2H), 6.50 (dd, 2H), 6.40 (d, 2H).
【００４５】
実施例７（本発明化合物（Ｋ−３２）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−１０）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−３２）であり、単離収率は８６％であった。
1H-NMR (CDCl3) d 8.73 (s, 1H), 8.21 (d, 2H), 7.88 (dd, 2H), 7.66-7.72 (m, 6H), 7.54 (d, 2H), 7.53 (d, 2H), 7.16 (dd, 2H), 7.10 (dd, 2H), 6.86 (dd, 2H), 6.62 (dd, 2H), 6.01 (d, 2H).
【００４６】
実施例８（本発明化合物（Ｋ−３８）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−１４）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−３８）であり、単離収率は８５％であった。
1H-NMR (CDCl3) d 8.58 (s, 1H), 8.23 (d, 2H), 7.96 (d, 2H), 7.85 (dd, 2H), 7.64-7.70 (m, 6H), 7.53 (d, 2H), 7.24-7.33 (m, 10H), 7.22 (d, 2H), 7.17 (dd, 2H), 6.65 (dd, 2H), 6.41 (s, 2H).
【００４７】
実施例９（本発明化合物（Ｋ−３９）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１４）を２００ｍｇ、２−ジピリジルアミン（アルドリッチ製）を６２ｍｇ、２−エトキシエタノール２５ｍｌをナスフラスコに入れた。このナスフラスコをマイクロ波発振装置（ＨＩＴＡＣＨＩ製、ＭＲ−２５０）に入れ、反応装置の上部には還流冷却管を取り付けた。還流冷却管の上部からはテフロン（登録商標）管を通じて、この溶液にアルゴンガスを２０分間通気した。その後、マイクロ波を５分間照射した。この溶液を室温まで冷却して得られた黄色固体をジクロロメタンーヘキサンで再結晶した。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−３９）であり、単離収率は８２％であった。
1H-NMR (CDCl3) d 12.01 (s, 1H), 8.38 (d, 2H), 8.21 (d, 2H), 7.95 (d, 2H), 7.82 (t, 2H), 7.67 (d, 2H), 7.58-7.62 (m, 4H), 7.24-7.33 (m, 10H), 7.21 (d, 2H), 7.13 (t, 2H), 6.55 (t, 2H), 6.40 (s, 2H).
【００４８】
実施例１０（本発明化合物（Ｋ−４１）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−１５）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−４１）であり、単離収率は６１％であった。
【００４９】
実施例１１（本発明化合物（Ｋ−４４）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−１８）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−４４）であり、単離収率は５２％であった。
【００５０】
実施例１２（本発明化合物（Ｋ−５４）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−７）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−５４）であり、単離収率は７０％であった。
【００５１】
実施例１３（本発明化合物（Ｋ−５９）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−１１）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−５９）であり、単離収率は７６％であった。
1H-NMR (CDCl3) d 8.57 (s, 1H), 8.11 (d, 2H), 7.68-7.71 (m, 4H), 7.56 (d, 2H), 7.46 (d, 2H), 7.21 (d, 2H), 6.97 (dd, 2H), 6.77 (dd, 2H), 6.67-6.69 (m, 4H), 6.09 (d, 2H).
【００５２】
実施例１４（本発明化合物（Ｋ−６５）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−８）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−６５）であり、単離収率は８７％であった。
1H-NMR (CDCl3) d 8.61 (s, 1H), 8.01 (d, 2H), 7.68-7.72 (m, 4H), 7.51-7.56 (m, 6H), 7.30 (d, 2H), 6.96 (dd, 2H), 6.70 (t, 2H), 6.10 (d, 2H).
【００５３】
実施例１５（本発明化合物（Ｋ−６８）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−４）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−６８）であり、単離収率は７２％であった。
1H-NMR (CDCl3) d 8.91 (d, 2H), 8.59 (s, 1H), 8.21 (d, 2H), 8.10 (d, 2H), 7.97 (d, 2H), 7.80 (dd, 2H), 7.76 (dd, 2H), 7.65 (dd, 2H), 7.53 (d, 2H), 7.48 (d, 2H), 7.41 (d, 2H), 7.04 (dd, 2H), 6.79 (dd, 2H), 6.58 (dd, 2H), 6.22 (d, 2H).
【００５４】
実施例１６（本発明化合物（Ｋ−６９）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−４）を２００ｍｇ、２−ジピリジルアミン（アルドリッチ製）を６７ｍｇ、２−エトキシエタノール２５ｍｌをナスフラスコに入れた。このナスフラスコをマイクロ波発振装置（ＨＩＴＡＣＨＩ製、ＭＲ−２５０）に入れ、反応装置の上部には還流冷却管を取り付けた。還流冷却管の上部からはテフロン（登録商標）管を通じて、この溶液にアルゴンガスを２０分間通気した。その後、マイクロ波を１０分間照射した。この溶液を室温まで冷却して得られた赤色固体をジクロロメタンーヘキサンで再結晶した。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−６９）であり、単離収率は２０％であった。
1H-NMR (CDCl3) d 12.14 (s, 1H), 8.91 (d, 2H), 8.41 (d, 2H), 8.21 (d, 2H), 8.09 (d, 2H), 7.94 (d, 2H), 7.77 (dd, 4H), 7.56 (dd, 2H), 7.44 (d, 2H), 7.35 (d, 2H), 7.02 (dd, 2H), 6.78 (dd, 2H), 6.47 (dd, 2H), 6.22 (d, 2H).
【００５５】
実施例１７（本発明化合物（Ｋ−７３）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−２）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−７３）であり、単離収率は８７％であった。
1H-NMR (CDCl3) d 8.68 (s, 1H), 8.13 (d, 2H), 7.84-7.88 (m, 4H), 7.70 (dd, 2H), 7.63 (dd, 2H), 7.54 (d, 4H), 7.18 (dd, 2H), 6.71 (dd, 2H), 6.68 (dd, 2H), 5.77 (d, 2H).
【００５６】
実施例１８（本発明化合物（Ｋ−７４）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−１６）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−７４）であり、単離収率は６６％であった。
【００５７】
実施例１９（本発明化合物（Ｋ−４）の合成）
本発明化合物（Ｋ−１）２００ｍｇをクロロホルム５０ｍＬに溶解させ、ナトリウムメトキシド２８％メタノール溶液（純正化学製）を５７ｍｇ滴下し、    室温で２時間撹拌した。反応後の溶液を濃縮し黄色固体を得た。この黄色固体をジクロロメタンーヘキサンで再結晶した後、水で洗浄し、減圧乾燥した。プロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−４）であり、単離収率は９２％であった。
1H-NMR (CD2Cl2) d 8.30 (d, 2H), 7.93 (d, 2H), 7.79 (dd, 2H), 7.65 (d, 2H), 7.41-7.44 (m, 4H), 7.09-7.14 (m, 4H), 6.95 (dd, 2H), 6.80 (dd, 2H), 6.29 (t, 2H), 6.18 (d, 2H). 
【００５８】
実施例２０（本発明化合物（Ｋ−１６）の合成）
２−ジピリジルアミンの代わりに、トリ-２-ピリジルアミン（Inorganic Chemistry 1988年, 27巻, 2040頁. の方法に基づき合成）を用いる以外、実施例３と同様に合成した。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−１６）であった。
【００５９】
実施例２１（本発明化合物（Ｋ−９）の合成）
２−ジピリジルアミンの代わりに、Ｎ,Ｎ-ビス（２−ピリジル）フェニルアミンを用いる以外、実施例３と同様に合成した。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−９）であった。
【００６０】
実施例２２（本発明化合物（Ｋ−７６）の合成）
２−ジピリジルアミンの代わりに、Ｎ,Ｎ-ビス（２−ピリジル）（２−ヒドロキシフェニル）アミンを用いる以外、実施例３と同様に合成した。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−７６）であった。
【００６１】
実施例２３（本発明化合物（Ｋ−２８）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−２２）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−２８）であり、単離収率は７９％であった。
1H-NMR(CD2Cl2) d 8.17 (d, 2H), 7.74-7.78 (m, 3H), 7.70 (dd, 2H), 7.51- 7.58 (m, 10H), 7.36-7.39 (m, 4H), 7.20-7.24 (m, 4H), 7.06 (d, 2H), 6.76-6.81 (m, 4H), 6.65-6.70 (m, 4H).
【００６２】
実施例２４（本発明化合物（Ｋ−２９）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−１９）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−２９）であり、単離収率は７５％であった。 
【００６３】
実施例２５（本発明化合物（Ｋ−３４）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−２１）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−３４）であり、単離収率は６０％であった。
【００６４】
実施例２６（本発明化合物（Ｋ−５７）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−２３）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−５７）であり、単離収率は５２％であった。
【００６５】
実施例２７（本発明化合物（Ｋ−７０）の合成）
架橋ダイマー（Ｄ−１）の代わりに架橋ダイマー（Ｄ−２４）を用いた以外、実施例１と同様に反応を行った。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−７０）であり、単離収率は５５％であった。
【００６６】
実施例２８（本発明化合物（Ｋ−６４）の合成）
２−ジピリジルアミンの代わりに、３−メチル−Ｎ−（３−メチル−２−ピリジニル）−２−ピリジンアミン（アルドリッチ製）を用いる以外、実施例１と同様に合成した。エレクトロースプレーイオン化質量分析およびプロトンＮＭＲによる分析の結果、得られた化合物は所望のイリジウム錯体（Ｋ−６４）であった。
【００６７】
本発明化合物の発光特性を以下に示す。
【００６８】
実施例２９（本発明化合物（Ｋ−１）の発光）
（Ｋ−１）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、島津製作所製ＲＦ−５３００ＰＣを用いて、室温での発光スペクトルを測定したところ、強い緑色発光（発光極大波長：４８２nmおよび５１２nm）を示した。
【００６９】
実施例３０（本発明化合物（Ｋ−６）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−６）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い緑色発光（発光極大波長：４８２nmおよび５１４nm）を示した。
【００７０】
実施例３１（本発明化合物（Ｋ−１１）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−１１）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い青色発光（４５８nmおよび４８７nm）を示した。
【００７１】
実施例３２（本発明化合物（Ｋ−２０）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−２０）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い黄緑色発光（発光極大波長：５１８および５４６nm）を示した。
【００７２】
実施例３３（本発明化合物（Ｋ−２４）の発光）
溶媒をアセトニトリルに変更し、実施例２９と同様に、（Ｋ−２４）の発光スペクトルを測定したところ、強い青緑色発光（発光極大波長：４７８および５１０nm）を示した。
【００７３】
実施例３４（本発明化合物（Ｋ−２６）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−２６）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い橙色発光（発光極大波長：５６９nm）を示した。
【００７４】
実施例３５（本発明化合物（Ｋ−３２）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−３２）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：５９１および６４５nm）を示した。
【００７５】
実施例３６（本発明化合物（Ｋ−３８）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−３８）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い黄緑色発光（発光極大波長：５２２および５５８nm）を示した。
【００７６】
実施例３７（本発明化合物（Ｋ−３９）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−３９）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い黄緑色発光（発光極大波長：５２２および５５８nm）を示した。
【００７７】
実施例３８（本発明化合物（Ｋ−４１）の発光）
溶媒をアセトニトリルに変更し、実施例２９と同様に、（Ｋ−４１）の発光スペクトルを測定したところ、強い黄緑色発光（発光極大波長：５３２nm）を示した。
【００７８】
実施例３９（本発明化合物（Ｋ−４４）の発光）
溶媒をアセトニトリルに変更し、実施例２９と同様に、（Ｋ−４４）の発光スペクトルを測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：５９５nm）を示した。
【００７９】
実施例４０（本発明化合物（Ｋ−５４）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−５４）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い青緑色発光（発光極大波長：４６５および４９６nm）を示した。
【００８０】
実施例４１（本発明化合物（Ｋ−６５）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−６５）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い黄橙色の発光（発光極大波長：５４２および５８５nm）を示した。
【００８１】
実施例４２（本発明化合物（Ｋ−６８）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−６８）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い赤色の発光（発光極大波長：６４８nm）を示した。
【００８２】
実施例４３（本発明化合物（Ｋ−６９）の発光）
溶媒をジクロロメタンに変更し、実施例２９と同様に、（Ｋ−６９）の発光スペクトルを測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６４８nm）を示した。
【００８３】
実施例４４（本発明化合物（Ｋ−７３）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−７３）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い青緑色の発光（発光極大波長：４６７および４９９nm）を示した。
【００８４】
実施例４５（本発明化合物（Ｋ−７４）の発光）
溶媒をアセトニトリルに変更し、実施例２９と同様に、（Ｋ−７４）の発光スペクトルを測定したところ、強い青緑色の発光（発光極大波長：４７６および５０８nm）を示した。
【００８５】
実施例４６（本発明化合物（Ｋ−４）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−４）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い黄緑色の発光（発光極大波長：５２９nm）を示した。
【００８６】
実施例４７（本発明化合物（Ｋ−９）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−９）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い青色の発光を示した。
【００８７】
実施例４８（本発明化合物（Ｋ−２８）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−２８）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い赤色の発光（発光極大波長：６５０nm）を示した。
【００８８】
実施例４９（本発明化合物（Ｋ−２９）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−２９）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い黄色の発光を示した。
【００８９】
実施例５０（本発明化合物（Ｋ−３４）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−３４）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い赤色の発光を示した。
【００９０】
実施例５１（本発明化合物（Ｋ−５７）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−５７）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い橙色の発光を示した。
【００９１】
実施例５２（本発明化合物（Ｋ−７０）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−７０）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い赤橙色の発光を示した。
【００９２】
実施例５３（本発明化合物（Ｋ−６４）の発光）
実施例２９と同様に、（Ｋ−６４）のＴＨＦ中での発光スペクトルを測定したところ、強い緑色の発光を示した。
【００９３】
比較例１
前記特許文献１に記載のトリス（２−フェニルピリジン）イリジウム錯体は、ＴＨＦ中で緑色の発光（発光極大波長：５１３nm）を示した。
【００９４】
以上の結果を表１０にまとめた。以上の実施例より、本発明化合物は可視光領域に強い発光を示すことから、有機電界発光素子用材料、エレクトロケミルミネッセンス（ECL）素子材料、発光センサー、光増感剤、ディスプレイ、蛍光増白剤、写真用材料、レーザー色素、カラーフィルター用染料、光通信、色変換フィルター、バックライト、照明、光増感色素、各種光源等に適用できる。
【００９５】
【表１０】
2005298483.tif 000016