(57)【要約】【課題】  回転体の偏心回転により、伝達される回転トルクを効果的に増進させ、また、かかる回転駆動を維持することができる回転駆動装置を提案する。【解決手段】  回転可能に枢支された支持部材２と、該支持部材２の両端部に設けられる回転体３Ｒ・３Ｌとから成る駆動体４の回転駆動により、駆動を伝達もしくは維持する回転駆動装置１であって、該回転体３Ｒ・３Ｌは、前記支持部材２の端部において開口部を対向するように配設した円筒体７と、該円筒体７の外周面７ａもしくは内周面７ｂに当接する係止部１０・１１・１２をフレーム９に設けた重錘体８とを備え、該重錘体８を、円筒体７に相対位置変更可能に、かつ、駆動体４の重心がいずれか一方の回転体３Ｒ・３Ｌの方向に偏重するように懸架するものである。【選択図】図１
2005098282.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転可能に枢支された支持部材と、該支持部材の両端部に設けられる回転体とを有する駆動体が、回転駆動して駆動を伝達もしくは維持する回転駆動装置であって、該回転体は、前記支持部の端部において開口部を対向するように配設した円筒体と、該円筒体の外周面もしくは内周面に当接する係止部をフレームに設けた重錘体と、を備え、該重錘体を、円筒体に相対位置変更可能に、かつ、駆動体の重心がいずれか一方の回転体方向に偏重するように懸架する、ことを特徴とする回転駆動装置。
【請求項２】
前記係止部は、円筒体の外周面と内周面との少なくとも３箇所に当接する、ことを特徴とする請求項１記載の回転駆動装置。
【請求項３】
前記支持部材の短手軸に沿って架橋軸が橋設され、該架橋軸を介して、前記重錘体が前記支持部材に回転可能に係止される、ことを特徴とする請求項１記載の回転駆動装置。
【請求項４】
前記駆動体は、少なくとも３個以上の複数の回転体を備えることを特徴とする請求項１乃至請求項３いずれか１項に記載の回転駆動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転駆動装置に関し、より詳細には、回転体に重錘体を懸架させて、回転体の回転を安定させ、かつ、長時間維持させるための技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
電気エネルギーは、現代文明社会にとって重要なインフラストラクチャーの一つであり、その消費量は年々増大するところである。かかる電気エネルギーの供給手段として、例えば、水力・火力等によって与えられた回転駆動が、発電装置に伝達されて電気エネルギーに変換される電力発生装置等が挙げられる。駆動を伝達する回転駆動装置が、このような発電所等の大型システムのみならず家庭用の小型システムにおいて適用されており、かかる回転駆動装置の改良が、次世代のクリーンエネルギーの進歩・発展に寄与するものである。該回転駆動装置においては、回転駆動のロスを可能な限り低減させて効率よく電力を得るようにし、また、必要なときに駆動を伝達することができるようにすることが、エネルギー資源や環境等の諸問題に鑑みて重要となる。
【０００３】
かかる回転駆動装置は、生起もしくは伝達される駆動を、発電装置等に伝達させるものであり、このような回転駆動装置等における回転駆動手段として、磁力や歯車等によるものが公知となっている。
例えば、特許文献１において、磁力を利用して回転体を回転駆動するようにしたものが提案されている。かかる回転駆動装置においては、回転可能な回転軸と、永久磁石を同数個で数組に分け、その各組をそれぞれ外周縁部に等間隔で径方向外側に向けて一定角度に配置させ、かつ、前記各永久磁石の先頭部にそれぞれ電磁石を前記一定角度で配置させ、前記回転軸に固定された回転体と、前記回転体上の永久磁石及び電磁石の磁極と周期的に近接対向するように前記回転体の近傍に外周縁部に等間隔に配設された数個の外部永久磁石とを具備し、前記回転体上の永久磁石に対して前記外部永久磁石の反発力で付勢するようにしたものである（特許文献１参照）。
【０００４】
また、歯車による回転駆動装置の駆動手段において、回転トルクのロスを低減させるのみならず、回転トルクを増大させることによって作用部に増力された回転駆動を供給するようにした装置も提案されているところである。
例えば、特許文献２に記載するような動力伝達装置が提案されている。具体的には、一端に出力手段を固定した中空の出力軸の他端に出力内ギアを固定し、出力軸に出力内ギアに噛合する静止ギアを備えた固定軸を嵌挿し、固定軸の静止ギア固定部外側は２つの軸受部を備えた軸受ア−ムの一方の軸受部に挿入し、他方の軸受部には、一端に静止ギアと出力内ギアとに噛合する遊星ギアを固定し、他端に入力手段を固定した偏心軸を挿通したものである（特許文献２参照）。
【０００５】
【特許文献１】特開平９−２３３８７２号公報
【特許文献２】特開平５−２６３２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、上記従来の技術においては、以下のような課題があった。
すなわち、前記回転駆動装置は、回転駆動により駆動を伝達し、かかる駆動が電気エネルギーへと変換されるものである。このような従来の回転駆動装置においては、生起される駆動が摩擦抵抗や逆回転トルク等の影響を受けるため、該回転駆動装置によって伝達される駆動が低減され、また、作用部においても十分な回転駆動力・裁断力・剪断力等が得られない場合があった。
【０００７】
また、前記特許文献１に記載の磁力回転装置においては、磁力を利用してスムーズな回転駆動を実現するものであるが、装置構成上、永久磁石を適宜配設する必要がある。上記回転装置は、日常生活のあらゆる局面で機能するものであり、該磁力回転装置においては、従来の回転装置と代替するには製造コストがかかり、現実的ではなかった。
【０００８】
さらに、前記特許文献２に記載の動力伝達装置は、なるほど、上述するような差動機構を構成することにより、回転トルクの増進を可能とするものである。しかしながら、ギア間の摩擦抵抗等を考慮すれば、回転トルクのロスを補うだけのエネルギーを要し、必ずしも効率のよい駆動装置ではなかった。また、前記駆動装置は、該駆動装置において噛合させるギア等の回動作用によって、該駆動装置に伝達された駆動をかかるギア等を介して直ちに発電装置等に伝達するものであり、該動力伝達装置によっては伝達された駆動を該装置で維持することは構成上不可能であった。
【０００９】
そこで、本発明においては、上記課題を解決するために、回転体の偏心回転により、伝達される回転トルクを効果的に増進させ、また、かかる回転駆動を維持することができる回転駆動装置を提案することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次にこの課題を解決するための手段を説明する。
【００１１】
すなわち、請求項１においては、回転可能に枢支された支持部材と、該支持部材の両端部に設けられる回転体とを有する駆動体が、回転駆動して駆動を伝達もしくは維持する回転駆動装置であって、該回転体は、前記支持部の端部において開口部を対向するように配設した円筒体と、該円筒体の外周面もしくは内周面に当接する係止部をフレームに設けた重錘体と、を備え、該重錘体を、円筒体に相対位置変更可能に、かつ、駆動体の重心がいずれか一方の回転体方向に偏重するように懸架するものである。
【００１２】
請求項２においては、請求項１において、前記係止部は、円筒体の外周面と内周面との少なくとも３箇所に当接するものである。
【００１３】
請求項３においては、請求項１において、前記支持部材の短手軸に沿って架橋軸が橋設され、該架橋軸を介して、前記重錘体が前記支持部材に回転可能に係止されるものである。
【００１４】
請求項４においては、請求項１乃至請求項３において、前記駆動体は、少なくとも３個以上の複数の回転体を備えるものである。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の効果として、以下に示すような効果を奏する。
【００１６】
すなわち、請求項１に示すように、回転可能に枢支された支持部材と、該支持部材の両端部に設けられる回転体とを有する駆動体が、回転駆動して駆動を伝達もしくは維持する回転駆動装置であって、該回転体は、前記支持部の端部において開口部を対向するように配設した円筒体と、該円筒体の外周面もしくは内周面に当接する係止部をフレームに設けた重錘体と、を備え、該重錘体を、円筒体に相対位置変更可能に、かつ、駆動体の重心がいずれか一方の回転体方向に偏重するように懸架するので、該駆動体が偏心回転されて駆動体が安定に回転駆動し、かつ、かかる回転駆動を長期間維持することができる。また、伝達される駆動の回転トルクを増進させることができる。さらに、簡易な装置構成とすることで、製作コストを低減させることができる。
【００１７】
請求項２に示すように、請求項１において、前記係止部は、円筒体の外周面と内周面との少なくとも３箇所に当接するので、重錘体が、安定して該円筒体に懸架され、該円筒体を移動でき、駆動体の回転駆動をより安定させることができる。
【００１８】
請求項３示すように、請求項１において、前記支持部材の短手軸に沿って架橋軸が橋設され、該架橋軸を介して、前記重錘体が前記支持部材に回転可能に係止されるため、該重錘体を安定して懸架することができ、また、駆動体を安定して回転駆動させることができ
る。
【００１９】
請求項４に示すように、請求項１乃至請求項３において、前記駆動体は、少なくとも３個以上の複数の回転体を備えるため、かかる複数の回転体により生起される駆動力によって、装置全体の回転トルクをより効果的に増進させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の実施の形態について説明する。
図１は回転駆動装置の斜視図、図２は同じく側面図、図３は回転駆動体の回転の様子を表す正面図、図４は重錘体の移動を表す正面図である。そして、図５は第一実施例に係る回転体の正面断面図、図６は第二実施例に係る回転体の正面断面図、図７は第三実施例に係る回転体の正面断面図、図８は第四実施例に係る回転体の正面断面図、図９は第五実施例に係る回転体の正面断面図、図１０は第六実施例に係る回転体の正面断面図、図１１は同じく図１０の回転駆動装置の正面図である。
【００２１】
まず、本実施の形態に係る回転駆動装置１の全体構成について、以下に説明する（図１における左方を回転駆動装置１の右側とする）。
図１に示すように、本実施の形態に係る回転駆動装置１は、支持部材２の左右中央の枢支軸５を回転中心とする駆動体４を構成し、該支持部材２の両端部に回転体３Ｌ・３Ｒが配設されている。該支持部材２は略柱状の部材であり、同一形状の支持部材２が、それぞれ短手方向に平行となるように構成されている。該支持部材２の左右中央に図示せぬ貫通孔が前後方向に貫設されており、該貫通孔に枢支軸５が嵌設され、該枢支軸５は支持部材２の前後において突出し、該突出部において支柱６に回転可能に枢支されている。つまり、該駆動体４は、枢支軸５を回転中心として、回転自在に支柱６に枢支されるものである。
【００２２】
ここで、回転体３Ｒの構造について以下に説明する。なお、本実施の形態においては、回転体３Ｒおよび回転体３Ｌは略同一とされ、以下、主に回転体３Ｒについて説明する。
図１および図２に示すように、回転体３Ｒは、前記支持部材２の一側端部に固設された円筒体７・７に、重錘体８が懸架されるような構成とされている。該円筒体７・７は、両端を開口した円筒状であり、それぞれの開口部を前後方向に対向するように、かつ、該円筒体７・７が平行となるように支持部材２に固設されている。なお、本実施の形態においては、該円筒体７・７の前方縁部もしくは後方縁部に支持部材２の端部が固着されているが、かかる固設手段はこれに限定するものではなく、後述する実施例のように駆動体４の回転駆動において、重錘体８の移動が妨げられない構成であればよい。
【００２３】
前記重錘体８において、正面視略「く」字状に屈折した長板形のフレーム９に上方から順に係止部１０・１１・１２が配設され、該係止部１０・１１・１２がそれぞれ該円筒体７の外周面７ａもしくは内周面７ｂに当接して、該重錘体８が該円筒体７に懸架される。該フレーム９は、略上下中央よりもやや下方部において屈曲（図１において左方に凸状と）され、該フレーム９の下方先端には、該フレーム９平面から略鉛直に上方突起した載置部９ａが形成され、該載置部９ａには、ウェイト１３が配設されている。該ウェイト１３は、該載置部９ａに着脱可能としてもよく、載置部９ａおよびウェイト１３が一体となるように形成してもよい。なお、該ウェイト１３は、重錘体８における他の部材に対して十分な質量が担保されるものである。
【００２４】
該フレーム９の上端部近傍には、係止部１０が形成される。該係止部１０においては、軸１０ａがフレーム９の短手方向と平行に固設され、該軸１０ａの両端部はフレーム９の縁部よりもそれぞれ突出するように形成されており、該突出部に接輪１０ｂが嵌設されている。該接輪１０ｂにベアリング等を介して回転自在に軸１０ａに嵌設することで、該接輪１０ｂと軸１０ａとの嵌入部においての摩擦を低減させている。また、該接輪１０ｂの表面は可能な限り平滑に研磨され、後述するような重錘体８の移動によって生ずる円筒体７の表面と接輪１０ｂの表面との当接面の摩擦を、可能な限り低減させるようにしている。
【００２５】
該係止部１０の下方に係止部１１が形成されており、該係止部１１には、軸１１ａがフレーム９の短手方向と平行に固設され、該軸１１ａの両端部には、接輪１１ｂが嵌設されている。また、該係止部１１の下方に係止部１２が形成されており、該係止部１２には、軸１２ａがフレーム９の短手方向と平行に固設され、該軸１２ａの両端部には、接輪１２ｂが嵌設されている。これらの係止部１１・１２の軸１１ａ・１２ａおよび接輪１１ｂ・１２ｂは、前記係止部１０における軸１０ａおよび接輪１０ｂと同様に形成される。
【００２６】
該重錘体８は、前後方向に直列するように配置された前記円筒体７・７の間に配置され、前記接輪１０ｂおよび接輪１２ｂがそれぞれ前記円筒体７・７の外周面７ａ・７ａに当接され、接輪１１ｂが前記円筒体７・７の内周面７ｂ・７ｂに当接されるように懸架されている。このように構成することで、該重錘体８は、前記ウェイト１３の質量により下方への荷重を受け、後述するような駆動体４の回転によっても懸架された相対位置を変更することがないのである。詳細は後述する。
【００２７】
前記軸１０ａ・１１ａ・１２ａのフレーム９での固設位置が異なるが、重錘体８が円筒体７に懸架可能となる構成であれば、これに限定するものではない（具体例として、実施例１乃至６において詳述する）。また、フレーム９内部の短手方向を軸１０ａ・１１ａ・１２ａが挿通するような構成としてもよい。該接輪１０ｂ・１１ｂ・１２ｂの大きさは、前記円筒体７の大きさや、重錘体８の懸架位置や、駆動体４の回転の安定性等を考慮して適宜変更可能とするものである。
【００２８】
また、本実施の形態においては、円筒体７に重錘体８を懸架するために、該重錘体８に前記係止部１０・１１・１２のような係止部を３箇所設けるものである。該係止部１０・１１・１２は回転体７の外周面７ａおよび内周面７ｂに交互に当接するように構成されているため、重錘体８が、安定して該円筒体７に懸架され、該円筒体７を移動できるのである。前記重錘体８に設けられる係止部は、これに限定するものではなく３箇所以上もしくは以下でもよい。かかる係止部の配設手段として、上述のように軸１０ａ等をフレーム９に固設するのみならず、該軸１０ａ等を嵌設するように構成したり、軸１０ａ等をフレーム９に掛止するように構成したりしてもよい。
【００２９】
なお、前記円筒体７・７において、前後方向に並行するように支持部材２にそれぞれ固設されるものであるが、かかる配置を維持するための係止手段を適宜具備させてもよい。すなわち、該円筒体７・７もしくは支持部材２の間に係止手段としての部材を橋設させる等してもよい（詳細は後述する）。また、該支持部材２を長板状となるように一体に形成してもよい。このような構成とすることで、簡易な装置構成で、駆動体４の回転駆動をよりスムーズに、かつ、長期間維持することができる。
【００３０】
回転体３Ｒにおける重錘体８は、前記支持部材２が略水平状態で右方（図１において左側）に位置するように構成されている。換言すると、重錘体８は、該円筒体７の円中心より外側に位置するように懸架される。一方、回転体３Ｌは、回転体３Ｒと略一致するように構成され、重錘体８が該円筒体７の円中心より内側に位置するように懸架される。このように、回転体３Ｒおよび回転体３Ｌで、重錘体８の懸架位置を変えることによって、駆動体４が偏心して回転するようにしているのである。
【００３１】
すなわち、該回転体３Ｒ（３Ｌ）においては、それぞれウェイト１３が配設されており、該ウェイト１３は、先述のように回転体３Ｒ（３Ｌ）の他の構成部材に対して充分な質量を有するものである。また、回転体３Ｒおよび回転体３Ｌはその構成を同じくするものである。そのため、前記枢支軸５を回転中心として回転自在に支柱６に枢支される駆動体４は、回転体３Ｒ（３Ｌ）の質量に依存しつつ、回転の重心が回転体３Ｒもしくは回転体３Ｌのいずれかの方向に偏心にする場合に、左右の方向に回転することになる。
【００３２】
ここで、駆動体４の回転駆動の機構を以下に詳述する。
図３において、回転体３Ｒが位置Ｐ１、回転体３Ｌが位置Ｐ４にある場合が、駆動体４が略水平となる状態であるとする。以下は、位置Ｐ１にある回転体３を回転体３Ｒとして、主に、該回転体３Ｒの回転の様子を中心に述べる。
上述のように回転体３Ｒにおける重錘体８は、円筒体７の円中心より外側に位置するように懸架され、一方で、回転体３Ｌにおける重錘体８は、円筒体７の円中心より内側に位置するように懸架されている。このように懸架することで、駆動体４は回転体３Ｒの方に偏重し、換言すると、駆動体４の重心が回転体３Ｌの方に偏心するのである。そうすると、いわゆるテコの原理より、該駆動体４は回転体３Ｒが位置Ｐ１から位置Ｐ２となるように回転する。
【００３３】
図４に、駆動体４において、回転体３Ｒが位置Ｐ１から位置Ｐ２に回転した場合の、前記重錘体８の移動の様子を示す。図４（ａ）は、支持部材２が略水平の状態であり、かかる状態において、重錘体８は、前記ウェイト１３の質量に依存して下方向への荷重を受けつつ、係止部１０・１１・１２が円筒体７と当接して、静止した状態で円筒体７に懸架される。そして、図４（ｂ）に示すように、回転体３Ｒが位置Ｐ１から位置Ｐ２となるように駆動体４が回転されると、該重錘体８は、該回転体３Ｒにおける相対位置を変更可能に円筒体７の表面を移動する。
【００３４】
すなわち、該駆動体４が右回り（図４において左回り）に回転されると、該重錘体８において、係止部１０における接輪１０ｂが左回り（図４において右回り）に回転され、係止部１１における接輪１１ｂが右回り（図４において左回り）に回転され、係止部１２における接輪１２ｂが左回り（図４において右回り）に回転される。該重錘体８におけるウェイト１３の質量に起因して、該重錘体８は常に直下方行に荷重を受けるため、該駆動体４の回転によっても該回転体３Ｒにおける重錘体８の相対位置が変わらないのである。
【００３５】
該重錘体８の移動は、回転体３Ｒ・３Ｌにおいて異なるものではない。つまり、駆動体４が、該回転体３Ｌが位置Ｐ４から位置Ｐ５となるように回転された場合においても、回転体３Ｌにおける重錘体８の移動の様子は、上述の回転体３Ｒにおける重錘体８の挙動と異なることがない。駆動体４が回転駆動する限りにおいて、回転体３Ｒ（３Ｌ）における重錘体８の相対位置が変動することがないのである。
【００３６】
図３に示すように、前記駆動体４において、回転体３Ｒが位置Ｐ２にある状態においても、駆動体４は左方（図３において右側）に偏心していることから、該回転体３Ｒが位置Ｐ２から位置Ｐ３となるように回転を持続する。回転体３Ｒが位置Ｐ３にある状態においては、位置Ｐ６にある回転体３Ｌが位置Ｐ１となるように、駆動体４が右回り（図４において左回り）に回転するのである。回転体３Ｌが位置Ｐ１にある状態は、回転体３Ｒが位置Ｐ１にある状態と同じくする。
【００３７】
このように、駆動体４は、回転体３Ｒが位置Ｐ１→位置Ｐ２→位置Ｐ３→位置Ｐ４→位置Ｐ５→位置Ｐ６→位置Ｐ１となるように連続して回転駆動するのである。
【００３８】
本実施の形態に係る回転駆動装置１においては、前記重錘体８が円筒体７の表面を移動しながら懸架されることによって、駆動体４の重心が常に偏心するように構成される。そのため、該回転駆動装置１に駆動が伝達されると、該駆動体４が偏心回転されて安定して連続回転し、かつ、かかる回転駆動が長時間持続される。なお、かかる回転駆動は、該回転駆動装置１を精度の高い部材で構成し、かつ、前記円筒体７等の表面や軸１０ａと接輪１０ｂ等の嵌合部などを平滑にすることで、その性能を容易に向上させることができる。
【００３９】
このように該駆動体４の回転駆動によって安定な状態を長時間維持することができれば、入力された駆動を必要な場合にのみ電気エネルギーとして取出すことができ、蓄電装置が不要となり、かつ、損失するエネルギーを低減させることができる。また、該回転駆動装置１において伝達される駆動は、前記駆動体４の偏心回転によりその回転トルクを増大させることができる。すなわち、該駆動体４の回転によって慣性力が作用し、駆動体４の安定した連続回転により、伝達される回転トルクを増進させることができる。
【００４０】
なお、回転駆動装置１へ駆動を伝達する場合の、かかる駆動の入力手段は、例えば、前記枢支軸５を介する手段等が考えられる。また、伝達された駆動は、該回転駆動装置１を介して取出すことが可能である。例えば、前記枢支軸５を駆動体４と相対回転不能に嵌設し、該駆動体４の回転駆動によりこれと連動して回転駆動する枢支軸５を介して、かかる駆動の入出力が可能である。上記手段は、これに限定されず、当業者が容易に想到できる手段も当然に含むものである。このような簡易な装置構成とすることで、動力伝達装置としての役割を果たし、伝達される駆動を低減させることなく作用部において十分な回転駆動力等を発揮させることができる。
【実施例１】
【００４１】
次に、第一実施例に係る回転駆動装置１の回転体１０３Ｒ（１０３Ｌ）の構造について説明する。なお、本実施例においては、回転体１０３Ｒおよび回転体１０３Ｌは略同一とされ、以下、主に回転体１０３Ｒについて説明する。
本実施例に係る駆動体４は、支持部材２の両端に設けられた回転体１０３Ｒおよび１０３Ｌにより構成される。図５に示すように、該回転体１０３Ｒにおける重錘体１０８は、側面視略「Ｅ」字状に形成される長板状のフレーム１０９に、上端から順に係止部１１０・１１１・１１２が配設されるような構成とされる。該係止部１１０・１１１・１１２がそれぞれ該円筒体７の外周面７ａもしくは内周面７ｂに当接することで、該重錘体１０８が円筒体７に懸架される。該重錘体８は、フレーム１０９の開口部を駆動体４の内側（図５において右側）に向くように懸架される。
【００４２】
前記フレーム１０９は、略上下中央よりもやや下方部において屈曲され、該フレーム１０９の下方先端に、該フレーム１０９平面から略鉛直に上方突起した載置部１０９ａが形成され、該載置部１０９ａに、ウェイト１１３が配設されている。該フレーム１０９の上方は、駆動体４の内側方向に、かつ、支持部材２と略平行となるように略直角に屈曲される水平部１０９ｂが形成され、該水平部１０９ｂの先端部に係止部１１０が設けられている。該係止部１１０においては、軸１１０ａがフレーム１０９の短手方向と平行に固設され、該軸１１０ａの両端部はフレーム１０９の縁部よりもそれぞれ突出するように形成されており、該突出部に接輪１１０ｂが嵌設されている。該接輪１１０ｂは、円筒体７の内周面７ｂに当接されている。
【００４３】
該フレーム１０９の上方であって、該フレーム１０９が駆動体４の内側方向に略直角に屈曲された屈曲部１０９ｃに係止部１１１が設けられている。該係止部１１１においても、前記係止部１１０と同様に、軸１１１ａと接輪１１１ｂとを有し、該接輪１１１ｂが円筒体７の外周面７ａに当接されている。また、フレーム１０９の上下略中央であって駆動体４の内側方向に、かつ、支持部材２と略平行となるように縁部１０９ｄが突出して形成され、該縁部１０９ｄの先端部に係止部１１２が設けられている。
【００４４】
該係止部１１２においても、前記係止部１１０と同様に、軸１１２ａと接輪１１２ｂとを有し、該接輪１１２ｂが円筒体７の内周面７ｂに当接されている。該接輪１１０ｂ・１１１ｂ・１１２ｂは、表面を可能な限り平滑に研磨される。また、該接輪１１０ｂ・１１１ｂ・・・は、ベアリング等を介して回転自在に軸１１０ａ・１１１ａ・・・に嵌設されている。
【００４５】
そして、重錘体１０８に前記係止部１１０・１１１・１１２を設けて該重錘体１０８を円筒体７に懸架させ、重錘体１０８が回転体１０３Ｒ（１０３Ｌ）に対して相対位置変更可能に円筒体７上を移動するように構成されている。該回転体１０３Ｌにおいては、重錘体１０８の懸架方向を変えることで、駆動体４を偏重させている。そのため、該回転駆動装置１に駆動が伝達されると、該駆動体４が偏心回転されて安定して連続回転し、また、かかる回転駆動が長時間持続される。
【００４６】
このように、本実施例においては、係止部１１０・１１１・１１２によって、重錘体１０８を三点係止させることで、円筒体７に懸架するものである。該重錘体１０８は、フレーム１０９の上方から順に配設された係止部１１０・１１１・１１２が、それぞれ円筒体７の外周面７ａおよび内周面７ｂに交互に当接することによって、円筒体７に懸架されるものである。
【００４７】
なお、本実施例においては、軸２１０ａ・１１１ａ・・・の配置手段や接輪１１０ｂ・１１１ｂ・・・の位置や大きさ等を限定するものではなく、該重錘体１０８を円筒体７に回転可能に懸架することができる構造をすべて含むものである。
【実施例２】
【００４８】
次に、第二実施例に係る回転駆動装置１の回転体２０３Ｒ（２０３Ｌ）の構造について説明する。なお、本実施例においては、回転体２０３Ｒおよび回転体２０３Ｌは略同一とされ、以下、主に回転体２０３Ｒについて説明する。
本実施例に係る駆動体４は、支持部材２０２の両端に設けられた回転体２０３Ｒおよび２０３Ｌにより構成される。図６に示すように、該回転体２０３Ｒにおける重錘体２０８は、側面視略「Ｅ」字状に形成される長板状のフレーム２０９に、上端から順に係止部２１０・２１１・２１２が配設されるような構成とされる。該係止部２１１および２１２がそれぞれ該円筒体７の外周面７ａおよび内周面７ｂに当接し、かつ、係止部２１２において、円筒部２１２ｂの内周面に係止部２１０が当接することで、該重錘体２０８が円筒体７に懸架されている。該重錘体２０８は、フレーム２０９の開口部を駆動体４の内側（図６において右側）に向くように懸架される。
【００４９】
前記フレーム２０９は、下部が斜下方に屈曲され、該フレーム２０９の下方先端に、該フレーム２０９平面から略鉛直に上方突起した載置部２０９ａが形成され、該載置部２０９ａに、ウェイト２１３が配設されている。該フレーム２０９の上方は、駆動体４の内側方向に、かつ、支持部材２と略平行となるように略直角に屈曲される水平部２０９ｂが形成され、該水平部２０９ｂの先端部から順にそれぞれ係止部２１０・２１１が設けられている。
【００５０】
該係止部２１０においては、軸２１０ａがフレーム２０９の短手方向と平行に固設され、該軸２１０ａの両端部はフレーム２０９の縁部よりもそれぞれ突出するように形成されており、該突出部に接輪２１０ｂが嵌設されている。該接輪２１０ｂは、係止部２１２における円筒部２１２ｂの内周面に当接されている（詳細は後述する）。また、係止部２１１においては、軸２１１ａがフレーム２０９の短手方向と平行に固設され、該軸２１１ａの両端部はフレーム２０９の縁部よりもそれぞれ突出するように形成されており、該突出部に接輪２１１ｂが嵌設されている。該接輪２１１ｂは、円筒体７の外周面７ａと当接されている。
【００５１】
該フレーム２０９の上下略中央であって駆動体４の内側方向に、かつ、支持部材２と略平行となるように水平部２０９ｃが突出して形成され、該水平部２０９ｃの先端部に係止部２１２が設けられている。該係止部２１２は、軸２１２ａがフレーム２０９の短手方向と平行に固設され、該軸２１２ａの両端部が、円筒部２１２ｂ・２１２ｂの略中心を通るように円周外部に橋設された支持部２１２ｃ・２１２ｃの略中央に嵌設されている。該円筒部２１２ｂは、両端を開口した円筒状であり、それぞれの開口部を前後方向に対向するように、かつ、該円筒部２１２ｂ・２１２ｂが平行となるように形成されている。該円筒部２１２ｂの外周面が、前記円筒体７の内周面７ｂの当接され、該円筒部２１２ｂの内周面が、前記係止部２１０の接輪２１０ｂと当接されている。
【００５２】
なお、該接輪２１０ｂ・２１１ｂ、および円筒部２１２ｂは、表面を可能な限り平滑に研磨される。また、該接輪２１０ｂ・２１１ｂは、ベアリング等を介して回転自在に軸２１０ａ・２１１ａに嵌設され、円筒部２１２ｂは、軸２１２ａを中心として回転可能とされている。
【００５３】
このように、本実施例においては、係止部２１０・２１１・２１２によって、重錘体２０８を係止させて、円筒体７に懸架するものである。すなわち、該重錘体２０８は、前記円筒体７に当接する係止部２１１・２１２と、該係止部２１２の円筒部２１２ｂにおける内周面に当接する係止部２１０とによって円筒体７に懸架される。該重錘体２０８が、回転体２０３Ｒ（２０３Ｌ）に対して相対位置変更可能に円筒体７上を移動するように構成され、該回転体２０３Ｌにおいては、重錘体２０８の懸架方向を変えることで、駆動体４を偏重させている。
【００５４】
なお、本実施例においても、上記実施例と同様に、軸２１０ａ・２１１ａ・・・の配置手段や、接輪２１０ｂ・２１１ｂ・・の位置や大きさ等を限定するものではなく、該重錘体２０８を円筒体７に回転可能に懸架することができる構造をすべて含むものである。特に、前記円筒部２１２ｂを、径方向に大きくなるように形成させることで、駆動体４の回転駆動を安定させることができる。
【実施例３】
【００５５】
次に、第三実施例に係る回転駆動装置１の回転体３０３Ｒ（３０３Ｌ）の構造について説明する。なお、本実施例においては、回転体３０３Ｒおよび回転体３０３Ｌは略同一とされ、以下、主に回転体３０３Ｒについて説明する。
本実施例に係る駆動体４は、支持部材３０２の両端に設けられた回転体３０３Ｒおよび３０３Ｌにより構成される。図７に示すように、該回転体３０３Ｒにおける重錘体３０８は、側面視略「Ｅ」字状に形成される長板状のフレーム３０９に、上端から順に係止部３１０・３１１・３１２が配設されるような構成とされる。該係止部３１０および３１１がそれぞれ該円筒体７の外周面７ａおよび内周面７ｂに当接し、かつ、係止部３１２において、支持部材３０２に配設される架橋軸３０２ａに重錘体３０８が回動可能に固定される。該重錘体３０８は、フレーム３０９の開口部を駆動体４の内側（図７において右側）に向くように懸架される。
【００５６】
前記フレーム３０９は、下部が斜下方に屈曲され、該フレーム３０９の下方先端に、該フレーム３０９平面から略鉛直に上方突起した載置部３０９ａが形成され、該載置部３０９ａに、ウェイト３１３が配設されている。該フレーム３０９の上方は、駆動体４の内側方向に、かつ、支持部材３０２と略平行となるように略直角に屈曲される水平部３０９ｂが形成され、該水平部３０９ｂの先端部から順にそれぞれ係止部３１０・３１１が設けられている。
【００５７】
該係止部３１０においては、軸３１０ａがフレーム３０９の短手方向と平行に固設され、該軸３１０ａの両端部はフレーム３０９の縁部よりもそれぞれ突出するように形成されており、該突出部に接輪３１０ｂが嵌設されている。該接輪３１０ｂは、円筒体７の内周面７ｂに当接されている。また、係止部３１１においては、軸３１１ａがフレーム３０９の短手方向と平行に固設され、該軸３１１ａの両端部はフレーム３０９の縁部よりもそれぞれ突出するように形成されており、該突出部に接輪３１１ｂが嵌設されている。該接輪３１１ｂは、円筒体７の外周面７ａと当接されている。なお、該接輪２１０ｂ・２１１ｂは、表面を可能な限り平滑に研磨される。また、該接輪２１０ｂ・２１１ｂは、ベアリング等を介して回転自在に軸２１０ａ・２１１ａに嵌設されている。
【００５８】
該フレーム３０９の上下略中央であって、駆動体４の内側方向に、支持部材３０２と略平行となるように水平部３０９ｃが突出して形成され、該水平部３０９ｃの先端部に係止部３１２が設けられている。
【００５９】
ここで、本実施例に係る支持部材３０２・３０２は、円筒体７の外周端部を繋ぐように長手方向に延設されており、該支持部材３０２・３０２上であって、かつ、円筒体７・７の略中心となる位置に架橋軸３０２ａが橋設されている。該架橋軸３０２ａは、回転駆動装置１の前後軸と平行となるように配置されている。そして、前記重錘体３０８が、該架橋軸３０２ａにベアリング等によって回転可能に係止されるように、係止部３１２が形成されている。具体的には、水平部３０９ｃの先端部に、該架橋軸３０２ａが固設されるのである。
【００６０】
このように、本実施例においては、係止部３１０・３１１・３１２によって、重錘体３０８を係止させて、円筒体７に懸架するものである。すなわち、該重錘体３０８は、前記円筒体７に当接する係止部３１０・３１１と、前記架橋軸３０２ａを介して支持部材３０２と係止される係止部３１２とによって円筒体７に懸架されるのである。該重錘体３０８が、回転体３０３Ｒ（３０３Ｌ）に対して相対位置変更可能に円筒体７上を移動するように構成され、該回転体３０３Ｌにおいては、重錘体３０８の懸架方向を変えることで、駆動体４を偏重させている。特に、本実施例においては、重錘体３０８が、支持部材３０２（架橋軸３０２ａ）に係止されるような構成とされるため、該重錘体３０８が安定して懸架され、それに伴って駆動体４の回転も安定し、特に有用である。
【００６１】
なお、本実施例においても、上記実施例と同様に、軸３１０ａ・３１１ａおよび架橋軸３０２ａの配置手段や、接輪３１０ｂ・３１１ｂの位置や大きさ等を限定するものではなく、該重錘体３０８を円筒体７に回転可能に懸架することができる構造をすべて含むものである。
【実施例４】
【００６２】
次に、第四実施例に係る回転駆動装置１の回転体４０３Ｒ（４０３Ｌ）の構造について説明する。なお、本実施例においては、回転体４０３Ｒおよび回転体４０３Ｌは略同一とされ、以下、回転体４０３Ｒについて説明する。
図８に示すように、本実施例に係る回転体４０３Ｒにおいては、係止部４１０および４１１の構成を除いて、前記第三実施例に係る回転体３０３Ｒと同様の構成とされる。具体的には、フレーム４０９の水平部４０９ｂにそれぞれ配設される、該係止部４１０の接輪４１０ｂおよび係止部４１１の接輪４１１ｂが、略同形状とされ、すなわち、形状および大きさが、同じとなるように構成される。
【実施例５】
【００６３】
次に、第五実施例に係る回転駆動装置１の回転体５０３Ｒ（５０３Ｌ）の構造について説明する。なお、本実施例においては、回転体５０３Ｒおよび回転体５０３Ｌは略同一とされ、以下、主に回転体５０３Ｒについて説明する。
図９に示すように、該回転体５０３Ｒにおける重錘体５０８は、側面視略「く」字状に屈曲して形成される長板状の第一フレーム５０９に、第二フレーム５０９ｂ及び第三フレーム５０９ｃが係合して組み立てられ、各フレーム５０９・５０９ｂ・５０９ｃに、係止部５１０・５１１・５１２が配設される。係止部５１０および５１１がそれぞれ該円筒体７の内周面７ｂおよび外周面７ａに当接し、かつ、係止部５１２において、支持部材５０２に配設される架橋軸５０２ａに重錘体５０８が回動可能に係合される。重錘体５０８は、フレーム５０９の開口部を駆動体４の内側（図９において右側）に向くように懸架される。
【００６４】
第一フレーム５０９は、下部が斜下方に屈曲され、下方先端に第一フレーム５０９平面から略鉛直に上方突起した載置部５０９ａが形成され、該載置部５０９ａに、ウェイト５１３が配設されている。該第一フレーム５０９の上方に係止部５１１が設けられている。係止部５１１は、軸５１１ａが第一フレーム５０９の短手方向と平行に固設され、該軸５１１ａの両端部は第一フレーム５０９の縁部よりもそれぞれ突出するように形成されており、該突出部に接輪５１１ｂが嵌設されている。該接輪５１１ｂは、円筒体７の外周面７ａに当接されている。
【００６５】
第一フレーム５０９には、第二フレーム５０９ｂ及び第三フレーム５０９ｃがそれぞれの接点において当接して嵌合している。第二フレーム５０９ｂは、貫通孔５１４を介して第一フレーム５０９を下方から挿通させて、一端部は、支持部材５０２・５０２上であって、かつ、円筒体７・７の略中心となる位置に橋設された架橋軸５０２ａと当接し（係止部５１２）、他端部は第一フレーム５０９から回転体５０３Ｒの外方に突出して延設された延設部５０９ｄと上方から係合して取り付けられる。この第二フレーム５０９ｂが取り付けられた状態で、第三フレーム５０９ｃは、下方から貫通孔５１５を介して第一フレーム５０９を挿通させて、一端部及び他端部が第二フレーム５０９ｂと上方から係合して取り付けられる。
【００６６】
該第三フレーム５０９ｃは略中途部が下方に屈曲されており、かかる屈曲部に係合部５１０が設けられている。該係止部５１０は、軸５１０ａが第三フレーム５０９ｃの短手方向と平行に固設され、該軸５１０ａの両端部は第三フレーム５０９ｃの縁部よりもそれぞれ突出するように形成されており、該突出部に接輪５１０ｂが嵌設されている。該接輪５１０ｂは、円筒体７の内周面７ｂに当接されている。
【００６７】
このように、本実施例においては、係止部５１０・５１１・５１２によって、重錘体５０８を係止させて、円筒体７に懸架するものである。すなわち、該重錘体５０８は、前記円筒体７に当接する係止部５１０・５１１と、架橋軸５０２ａを介して支持部材５０２と係止される係止部５１２とによって円筒体７に懸架されるのである。該重錘体５０８が、回転体５０３Ｒ（５０３Ｌ）に対して相対位置変更可能に円筒体７上を移動するように構成され、該回転体５０３Ｌにおいては、重錘体５０８の懸架方向を変えることで、駆動体４を偏重させている。
【００６８】
なお、本実施例においては、重錘体５０８を構成する各フレーム５０９・５０９ｂ・５０９ｃがそれぞれ係合されて組み立てられるが、これに限定されず、例えば各フレーム５０９・５０９ｂ・５０９ｃを固設するようにしてもよい。接輪５１０ｂ・５１１ｂは、表面を可能な限り平滑に研磨され、接輪５１０ｂ・５１１ｂは、ベアリング等を介して回転自在に軸５１０ａ・５１１ａに嵌設されている。本実施例においても、上記実施例と同様に、軸５１０ａ・５１１ａおよび架橋軸５０２ａの配置手段や、接輪５１０ｂ・５１１ｂの位置や大きさ等を限定するものではない。
【実施例６】
【００６９】
次に、第六実施例に係る回転駆動装置１の回転体６０３の構造について説明する。
図１０に示すように、本実施例に係る回転体６０３は、第一フレーム６０９及び第二フレ−ム６０９ｂの形状を除いて、上述した第五実施例に係る回転体５０３Ｒと同様の構成とされる。具体的には、第一フレーム６０９は回転体６０３の外方に突出して延設された延設部が形成されず、第二フレーム６０９ｂの他端部は、第一フレーム６０９の側面に当接して、これらが係合されている。
【００７０】
さらに、図１１に示すように、本実施例に係る回転駆動装置１の駆動体４は、少なくとも３個以上の複数の回転体６０３を備えるように構成されている。図１１に示す回転駆動装置１はその一例であるが、支柱６に回転可能に枢支される枢支軸５を回転中心とする駆動体４において、支持部材６０２が枢支軸５から放射状に延出されるように形成され、その端部にそれぞれ回転体６０３・６０３・・・が配設されている（本実施例では６個）。
【００７１】
支持部材６０２は、好ましくは、その端部に配設される回転体６０３・６０３・・・間相互の間隔が、それぞれ等間隔となるように形成される（本実施例においては、各回転体６０３・６０３・・・の配置を辿ると正六角形となるように形成されている）。また、一体的に形成された支持部材６０２が枢支軸５に軸支されてもよく、複数の長板状の支持部材６０２を組み合わせて形成した支持部材６０２を単一の枢支軸５に軸支するようにしてもよい。このように構成することによって、複数の回転体６０３・６０３・・・により生起される駆動力によって、装置全体の回転トルクをより効果的に増進させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】回転駆動装置の斜視図。
【図２】同じく側面図。
【図３】回転駆動体の回転の様子を表す正面図。
【図４】重錘体の移動を表す正面図。
【図５】第一実施例に係る回転体の正面断面図。
【図６】第二実施例に係る回転体の正面断面図。
【図７】第三実施例に係る回転体の正面断面図。
【図８】第四実施例に係る回転体の正面断面図。
【図９】第五実施例に係る回転体の正面断面図。
【図１０】第六実施例に係る回転体の正面断面図。
【図１１】同じく図１０の回転駆動装置の正面図。
【符号の説明】
【００７３】
１    回転駆動装置
２    支持部材
３    回転体
４    駆動体
５    枢支軸
７    円筒体
８    重錘体
９    フレーム
１０、１１、１２    係止部
【図１】
2005098282.tif 000003
【図２】
2005098282.tif 000004
【図３】
2005098282.tif 000005
【図４】
2005098282.tif 000006
【図５】
2005098282.tif 000007
【図６】
2005098282.tif 000008
【図７】
2005098282.tif 000009
【図８】
2005098282.tif 000010
【図９】
2005098282.tif 000011
【図１０】
2005098282.tif 000012
【図１１】
2005098282.tif 000013