(57)【要約】【課題】  容器内の飲料などの被冷却物を吸着ヒートポンプの原理によって冷却する吸着式冷却器であって、より低温で吸着材を再生でき、再生に必要な熱エネルギーを一層低減し得る吸着式冷却器を提供する。【解決手段】  吸着式冷却器は、吸着質の凝縮液を保持する吸着質保持部材（２）が付設された容器（１）と、当該容器の外周部に形成された蒸発室（３）と、当該蒸発室の外周部に設けられた吸着材収容室（４）とを備え、かつ、蒸発室（３）と吸着材収容室（４）とが開閉弁（８）を介して通気可能に構成され、吸着質保持部材（２）から蒸発室（３）に蒸発する吸着質の蒸気を吸着材収容室（４）の吸着材（５）に吸着し、吸着質の蒸発潜熱によって容器（１）と共に被冷却物を冷却する様になされている。そして、吸着材（５）として、特定の吸着脱着特性を有する吸着材が使用される。【選択図】  図１
2005098647.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
吸着質の凝縮液を保持する吸着質保持部材が外周面に付設され且つ内部に被冷却物を収容する容器と、当該容器の外周部に形成され且つ前記吸着質保持部材の吸着質が蒸発する蒸発室と、当該蒸発室の外周部に設けられ且つ吸着質の蒸気を吸着する吸着材が収容された吸着材収容室とを備え、かつ、前記蒸発室と前記吸着材収容室とが開閉弁を介して通気可能に構成され、前記吸着質保持部材から前記蒸発室に蒸発する吸着質の蒸気を前記吸着材収容室の吸着材に吸着し、吸着質の蒸発潜熱によって前記容器と共に被冷却物を冷却する吸着式冷却器において、吸着材が、４０℃の吸着等温線における相対水蒸気圧１２％での吸着量が０．１８ｇ／ｇ以上で且つ１５０℃の脱着等温線における相対水蒸気圧１％での吸着量が０．０５ｇ／ｇ以下の吸着材であることを特徴とする吸着式冷却器。
【請求項２】
吸着材がゼオライトである請求項１に記載の吸着式冷却器。
【請求項３】
吸着材が、フレームワーク密度１０〜１８Ｔ／ｎｍ３の吸着材である請求項１又は２に記載の吸着式冷却器。
【請求項４】
吸着材が、骨格構造に少なくともＡｌ、Ｐを有するアルミノフォスフェート類である請求項１〜３の何れかに記載の吸着式冷却器。
【請求項５】
吸着材が、骨格構造にヘテロ原子としてＳｉ及び／又はＦｅを有する吸着材である請求項４に記載の吸着式冷却器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、吸着式冷却器に関するものであり、詳しくは、内部の容器に収容した飲料などの被冷却物を吸着ヒートポンプの原理によって簡単に冷却できる吸着式冷却器であって、より低温で吸着材を再生でき、再生に必要な熱エネルギーを一層低減し得る吸着式冷却器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
飲料などを貯蔵場所や輸送先において簡便に且つ迅速に冷却する冷却器として、吸着ヒートポンプの原理を利用した冷却器が開示されている。斯かる冷却器は、水（吸着質の凝縮液）を保持するガラス繊維マット（吸着質保持部材）が外周面に付設され且つ内部にビール等の被冷却物を収容する容器と、当該外周部に形成され且つ吸着質保持部材の吸着質が蒸発する蒸発室と、当該外周部に設けられ且つ水蒸気（吸着質蒸気）を吸着する吸着材が収容された吸着材収容室とを備え、かつ、蒸発室と吸着材収容室とが開閉弁を介して通気可能に構成されている。
【０００３】
上記の冷却器において、容器内の被冷却物を冷却する場合は、開閉弁を開放することにより、吸着質保持部材から蒸発室に蒸発する吸着質蒸気を吸着材収容室の吸着材に吸着し、吸着質の蒸発潜熱によって容器と共に被冷却物を冷却する。また、吸着材を再生する場合は、開閉弁を開放した状態において、吸着材収容室を外部から加熱して吸着材から吸着質を脱着すると共に、吸着質蒸気を容器の外周面で凝縮させ、凝縮液を再び吸着質保持部材に捕捉する。上記の冷却器は、装置構成および操作が簡単であり、低コストで製作することが出来る。なお、吸着質としてはゼオライトが使用されている。
【特許文献１】特開２００２−１３８３５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上記の冷却器は、吸着材の再生にあたり、吸着材収容室に対する外部加熱により吸着材を２５０〜３５０℃に加熱する必要があるが、上記の様な冷却器において、より一層経済的な運転を行うためには、冷却の際には容器表面の吸着質保持部材からより多くの吸着質を蒸発させ、吸着材再生の際にはより低温で吸着材を脱着させることが重要である。本発明の目的は、容器内の被冷却物を吸着ヒートポンプの原理によって冷却する上記の様な吸着式冷却器であって、より大きな冷却能力を発揮でき、しかも、より低温で吸着材を再生でき、再生に必要な熱エネルギーを一層低減し得る様に改良された吸着式冷却器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、吸着式冷却器を構成するにあたり、吸着能力に一層優れ且つより低温で再生可能な特定の吸着材を使用することにより、再生のためのエネルギーを低減し、より経済的な運転を可能にした。
【０００６】
すなわち、本発明の要旨は、吸着質の凝縮液を保持する吸着質保持部材が外周面に付設され且つ内部に被冷却物を収容する容器と、当該容器の外周部に形成され且つ前記吸着質保持部材の吸着質が蒸発する蒸発室と、当該蒸発室の外周部に設けられ且つ吸着質の蒸気を吸着する吸着材が収容された吸着材収容室とを備え、かつ、前記蒸発室と前記吸着材収容室とが開閉弁を介して通気可能に構成され、前記吸着質保持部材から前記蒸発室に蒸発する吸着質の蒸気を前記吸着材収容室の吸着材に吸着し、吸着質の蒸発潜熱によって前記容器と共に被冷却物を冷却する吸着式冷却器において、吸着材が、４０℃の吸着等温線における相対水蒸気圧１２％での吸着量が０．１８ｇ／ｇ以上で且つ１５０℃の脱着等温線における相対水蒸気圧１％での吸着量が０．０５ｇ／ｇ以下の吸着材であることを特徴とする吸着式冷却器に存する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係る吸着式冷却器によれば、吸着材が特定の吸着脱着特性を備えているため、大きな冷却能力を発揮でき、しかも、より低温で吸着材を再生でき、再生に必要な熱エネルギーを一層低減することが出来る。そして、吸着材を低温で再生できるため、加熱による破損を防止することが出来、耐久性を一層向上させ得る。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明に係る吸着式冷却器の実施形態を図面に基づいて説明する。図１は、本発明に係る吸着式冷却器の内部構造を示す縦断面図である。以下の説明においては、吸着式冷却器を「冷却器」と略記する。
【０００９】
本発明の冷却器は、収容した飲料などの被冷却物を貯蔵場所や輸送先において簡便に且つ迅速に冷却する冷却器であり、吸着ヒートポンプの原理を利用して繰り返し使用することが出来る。本発明の冷却器は、図１に示す様に、概略、３重壁の容器構造を備えた装置であり、吸着質の凝縮液を保持する吸着質保持部材（２）が外周面に付設され且つ内部に被冷却物を収容する容器（１）と、当該容器の外周部に形成され且つ吸着質保持部材（２）の吸着質が蒸発する蒸発室（３）と、当該蒸発室の外周部に設けられ且つ吸着質の蒸気を吸着する吸着材（５）が収容された吸着材収容室（４）とを備えている。
【００１０】
容器（１）は、耐腐食性を有し且つ熱伝達性の良好なアルミニウム合金やステンレスによって構成される。容器（１）は、その胴部を例えば円筒状に形成され、上端中央部に口部（１１）を備えている。口部（１１）は、例えば飲料製造ラインの充填装置に接続可能な継手構造を有し、前記の充填装置から飲料などの被冷却物を充填するため、容器（１）の内部には、口部（１１）から底部近傍に亙って充填管（１２）が伸長される。また、容器（１）の底部近傍には、収容した被冷却物を取り出すための取出口（７）が設けられる。取出口（７）は、蒸発室（３）及び吸着材収容室（４）を貫通して設けられ、通常時は栓（図示省略）によって封止される。
【００１１】
本発明において、吸着質としては、水、エタノール、アセトン等が挙げられるが、通常は水が使用される。容器（１）の外周面に付設される吸着質保持部材（２）は、吸着質の凝縮液、例えば液体の水を吸収保持し得る素材、具体的にはガラス繊維マット、不織布、綿、ポリビニルアルコールスポンジ、ポリウレタンスポンジ、高吸収性高分子材料などによって構成される。吸着質保持部材（２）は、容器（１）の下半部を被覆する状態に付設される。
【００１２】
蒸発室（３）は、容器（１）の壁、吸着材収容室（４）の内壁（４２）及び上部封止板（６）によって気密に仕切られた空間であり、吸着質保持部材（２）に保持された吸着質が気化する際、吸着質蒸気が拡散する空間である。また、蒸発室（３）は断熱空間としても機能する。すなわち、容器（１）と吸着材収容室（４）の間に蒸発室（３）を設けることにより、冷却時に吸着材（５）に生じる吸着熱、ならびに、吸着材（５）の再生の際に吸着材収容室（４）の外壁（４１）を通じて加えられる熱の伝達を防止し、吸着材収容室（４）の内壁（４２）によって容器（１）側への前記の熱の放射を防止することが出来る。
【００１３】
冷却器の外周部に形成された吸着材収容室（４）は、各有底円筒状の外壁（４１）及び内壁（４２）、ならびに、円板状の上記の上部封止板（６）により気密に仕切られた部屋である。吸着材収容室（４）のうち、外壁（４１）と内壁（４２）で形成された円筒状空間に吸着材（５）が収容される。吸着材（５）に対して均一かつ効率的に吸着質蒸気を接触させるため、上記の円筒状空間は、外壁（４１）と内壁（４２）の間に介装された隔壁（４３）により２つの領域に区画されており、吸着材（５）は、隔壁（４３）と外壁（４１）との間の領域に保持される。しかも、上記の隔壁（４３）には、吸着質蒸気を透過可能な小孔が多数設けられている。
【００１４】
すなわち、吸着材収容室（４）において、吸着材（５）は、多孔構造の隔壁（４３）で押え付けられることにより外壁（４１）に偏った状態に収容され、吸着材収容室（４）の内壁（４２）と隔壁（４３）の間には、吸着質蒸気が拡散する空間部（４４）が形成される。従って、吸着質を吸着する場合には、上記の空間部（４４）に吸着質蒸気を拡散させることにより、吸着質蒸気に対する吸着材（５）の接触面積を一層大きくすることが出来る。また、隔壁（４３）によって吸着材収容室（４）に空間部（４４）を設けることにより、吸着材（５）に生じる吸着熱、および、吸着材収容室（４）の外壁（４１）を通じて加えられる吸着材再生用の熱の容器（１）側への伝達を防止することが出来る。なお、吸着材収容室（４）の少なくとも外壁（４１）は、吸着材（５）の再生時に当該吸着材を加熱し得る様に、アルミニウム合金やステンレス等の材料によって構成される。
【００１５】
上記の冷却器においては、冷却の際および吸着材（５）の再生の際、蒸発室（３）と吸着材収容室（４）との間を吸着質蒸気が移動し得る様に、蒸発室（３）と吸着材収容室（４）とが開閉弁（８）を介して通気可能に構成される。開閉弁（８）としては、蒸発室（３）と吸着材収容室（４）とを気密に仕切ることが出来る弁であれば、種々の形式の弁を使用することが出来るが、例えば図示する様に、吸着材収容室（４）の内壁（４２）上部に設けられた弁座を有する通気孔（４８）と、当該通気孔を開閉するディスク状の弁体（８１）と、当該弁体を操作する弁棒（８２）とから成るダンパー方式の弁が使用される。そして、上記の冷却器においては、被冷却物を冷却する場合、開閉弁（８）を開放することにより、吸着質保持部材（２）から蒸発室（３）に蒸発する吸着質の蒸気を吸着材収容室（４）の吸着材（５）に吸着し、吸着質の蒸発潜熱によって容器（１）と共に被冷却物を冷却する様になされている。
【００１６】
本発明の冷却器における冷却メカニズム及び吸着材（５）の再生メカニズムは次の通りである。すなわち、容器（１）に収容した被冷却物を冷却する場合には、予め、吸着質保持部材（２）に吸着質の凝集液、例えば水を保持させておき、冷却すべきときに開閉弁（８）を操作し、蒸発室（３）と吸着材収容室（４）とを通気可能な状態にする。蒸発室（３）と吸着材収容室（４）が空間的に一体化されると、蒸発室（３）の吸着質蒸気が吸着材収容室（４）の空間部（４４）に流れ込み、隔壁（４３）を介し、吸着材（５）が吸着質蒸気を吸着する。吸着材（５）による吸着が開始されると、蒸発室（３）の蒸気圧が低下するため、吸着質保持部材（２）に保持された吸着質が急速に気化する。従って、吸着質の際の気化熱により容器（１）及びその中の被冷却物を冷却することが出来る。
【００１７】
また、吸着材（５）を再生する場合には、容器（１）に新たな被冷却物を充填する等して容器（１）を低温にする。次いで、開閉弁（８）を操作して当該開閉弁を開放し、そして、加熱炉などを使用し、吸着材収容室（４）の外壁（４１）を介し、吸着材（５）を加熱する。吸着材（５）を加熱すると、吸着されていた吸着質が脱着し、脱着した吸着質が蒸気として吸着材収容室（４）から蒸発室（３）に流入する。蒸発室（３）においては容器（１）の表面が低温であり、吸着質蒸気が容器（１）の壁に接触して凝縮するため、凝縮した吸着質を吸着質保持部材（２）により捕捉することが出来る。すなわち、吸着材収容室（４）の吸着材（５）に対する加熱操作により、吸着材（５）を再生でき、吸着質保持部材（２）に再び吸着質を回収することが出来る。なお、吸着材（５）を再生した後は、開閉弁（８）を閉止し、蒸発室（３）と吸着材収容室（４）とを空間的に分離することにより、冷却可能な最初の状態に戻す。
【００１８】
本発明においては、大きな冷却能力を発揮し、しかも、吸着材（５）の再生に必要な熱エネルギーを一層低減するため、上記の吸着材（５）は、特定の吸着脱着特性を備えていることが重要である。すなわち、本発明においては、吸着材（５）として、４０℃の吸着等温線における相対水蒸気圧１２％での吸着量が０．１８ｇ／ｇ以上で且つ１５０℃の脱着等温線における相対水蒸気圧１％での吸着量が０．０５ｇ／ｇ以下の吸着材が使用される。
【００１９】
吸着材（５）の吸着特性については、４０℃の吸着等温線における相対水蒸気圧１２％での吸着量が０．１８ｇ／ｇ以上、好ましくは０．２０ｇ／ｇ以上、更に好ましくは０．２２ｇ／ｇ以上である。また、吸着材（５）の脱着特性については、１５０℃の脱着等温線における相対水蒸気圧１％での吸着量が０．０５ｇ／ｇ以下、好ましくは０．０４ｇ／ｇ以下である。
【００２０】
吸着材（５）が上記の様な吸着特性を備えていることにより、例えば、１４５ｇの吸着材で１リットルの水を約１４ケルビンだけ冷却することが出来る。更に、上記の様な吸着脱着特性を備えていることにより、吸着時と脱着時の吸着量差が少なくとも０．１３ｇ／ｇであり、例えば、２００ｇの吸着材で１リットルの水を約１４ケルビンだけ充分に冷却することが出来る。すなわち、吸着材（５）が上記の様な吸着脱着特性を備えていることにより、少ない量で大きな冷却力を発揮することが出来る。
【００２１】
そして、吸着材（５）は、その再生温度が１５０℃以下、好ましくは１２０℃以下、更に好ましくは１００℃以下であり、通常は７０℃以上である。吸着材（５）は、１５０℃の脱着等温線における相対水蒸気圧１％を基準とした場合の吸着量が０．０５ｇ／ｇ以下の場合、十分な吸着能力を発揮し得る状態まで一層低温で再生することが出来、より経済的な運転が可能になる。これに対し、４０℃の吸着等温線における相対水蒸気圧１２％での吸着量が０．１８ｇ／ｇ未満、あるいは、１５０℃の脱着等温線における相対水蒸気圧１％での吸着量が０．０５ｇ／ｇよりも大きい場合は、吸着時と脱着時の吸着量差が小さく、冷却に要する吸着材の量が増え、経済的な運転が出来なくなる。
【００２２】
本発明において、吸着材（５）としては、通常、ゼオライトが使用される。特に、ゼオライトとしては、そのフレームワーク密度が、ＩＺＡ（International Zeolite Association）の「ATLAS OF ZEOLITE FRAMEWORK TYPES Fifth Revised Edition 2001」に示されている数値で、１０〜１８Ｔ／ｎｍ３（＝１０００Å３）のものが好ましく、１０〜１６Ｔ／ｎｍ３のものがより好ましい。上記の範囲のフレームワーク密度を有するゼオライトは、上述した好ましい吸着脱着特性を有する。フレームワーク密度が１０Ｔ／ｎｍ３未満に場合には、将来合成が実現されても構造的に不安定となりやすく、１８Ｔ／ｎｍ３よりも大きい場合には、十分な吸着量が得られない。
【００２３】
上記のゼオライトは、天然のゼオライトでも、人工のゼオライトでもよく、例えば、人工のゼオライトでは、ＩＺＡの規定による結晶性シリケート類、結晶性アルミノフォスフェート類などが含まれる。また、フレームワーク密度の値は、ゼオライトの構造により決まるものであり、その構造としては、ＩＺＡが定めるコードで示すと、ＡＦＧ、ＡＥＩ、ＡＦＲ、ＡＦＳ、ＡＦＴ、ＡＦＸ、ＡＦＹ、ＡＨＴ、＊ＢＥＡ、ＢＯＧ、ＣＨＡ、ＤＦＯ、ＥＡＢ、ＥＲＩ、ＥＭＴ、ＦＡＵ、ＧＩＳ、ＧＭＥ、ＫＦＩ、ＬＥＶ、ＬＩＯ、ＬＯＳ、ＬＴＡ、ＬＴＮ、ＭＥＩ、ＭＥＲ、ＯＦＦ、ＰＡＵ、ＰＨＩ、ＲＨＯ、ＴＨＯ、ＶＦＩなどを挙げることが出来る。なお、上述した吸脱着特性の観点から好ましいものとしては、ＡＥＩ、ＡＦＸ、ＧＩＳ、ＣＨＡ、ＶＦＩ、ＡＦＳ、ＬＴＡ、ＦＡＵ、ＡＦＹを挙げることが出来、更に好ましいものとしては、ＣＨＡを挙げることが出来る。
【００２４】
フレームワーク密度とは、１ｎｍ３（＝１０００Å３）あたりの骨格を形成する酸素以外の原子（Ｔ原子）の数であり、従って、フレームワーク密度は細孔容量と相関がある。一般に、より小さいフレームワーク密度のゼオライトはより大きい細孔容量を有し、その結果、吸着容量が大きくなるので好ましい。また、現在合成されていないゼオライトであっても、合成された場合にフレームワーク密度が上記の範囲内にあれば、本発明の冷却器の吸着材（５）として好適に使用できると予想される。上記の様なゼオライトの構造は、ＸＲＤ（X-ray diffraction）により決定され、その構造によりフレームワーク密度を実測し、評価することができる。なお、「ATLAS OF ZEOLITE FRAMEWORK TYPES Fifth Revised Edition 2001 ELSEVIER」には、ゼオライトの構造とフレームワーク密度の関係が記載されている。
【００２５】
上記のゼオライトの中でも、本発明の冷却器の吸着材（５）としては、結晶性アルミノフォスフェート類が好適である。結晶性アルミノフォスフェート類は、その骨格構造にアルミニウム（Ａｌ）とリン（Ｐ）を含み、更にアルミニウムやリンの一部が、ヘテロ原子で置換された結晶性メタロアルミノフォスフェート類を含む。この場合のヘテロ原子は、ゼオライトの親水性をより向上させるために置換する原子であり、斯かる原子としては、ケイ素、リチウム、マグネシウム、チタン、ジルコニウム、バナジウム、クロム、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、パラジウム、銅、亜鉛、ガリウム、ゲルマニウム、ヒ素、スズ、カルシウム、硼素などから選ばれる一種または二種以上を挙げることが出来る。本発明においては、特に、鉄（Ｆｅ）、ケイ素（Ｓｉ）が好ましい。
【００２６】
上記の様な本発明の冷却器においては、吸着材（５）が特定の吸着脱着特性を備えているため、大きな冷却能力を発揮でき、しかも、より低温で吸着材を再生でき、再生に必要な熱エネルギーを一層低減することが出来る。そして、吸着材（５）を低温で再生できるため、加熱による破損、特に吸着材収容室（４）の熱による損傷や劣化を防止することが出来、耐久性を一層向上させ得る。
【実施例】
【００２７】
吸着材（５）として使用するゼオライトを合成し、あるいは、市販のものから選択し、それらの吸着脱着特性を確認した。図２は、本発明に好適なゼオライトの一例の吸着脱着特性を示す水蒸気吸着等温線のグラフであり、図３は、本発明に好適なゼオライトの他の例の吸着脱着特性を示す水蒸気吸着等温線のグラフであり、そして、図４は、本発明に好適なゼオライトの更に他の例の吸着脱着特性を示す水蒸気吸着等温線のグラフである。また、図５は、比較例としての一般的なゼオライトの吸着脱着特性を示す水蒸気吸着等温線のグラフである。
【００２８】
ゼオライトの吸着脱着特性に関しては、日本ベル株式会社製の商品名「ベルソーブ１８」として入手可能な吸着等温線測定装置を使用し、吸着過程の水蒸気吸着量および脱着過程の水蒸気吸着量を測定し、吸着過程の水蒸気吸着等温線および脱着過程の水蒸気吸着等温線を求めた。吸着過程の水蒸気吸着量の測定は、空気高温槽温度５０℃、吸着温度４０℃、初期導入圧力３．０Ｔｏｒｒ、導入圧力設定点数０、飽和蒸気圧５５．３３ｍｍＨｇ、平衡時間５００秒の条件下で行った。また、脱着過程の水蒸気吸着量の測定は、空気高温槽温度１２０℃、脱着温度１５０℃で１００Ｔｏｒｒずつ水蒸気を排気して重量変化を測定することにより行った。
【００２９】
［実施例１］
吸着材（５）としてゼオライトを合成した。合成においては、先ず、水１３５ｇに８５％リン酸６５．３ｇを加え、これに擬ベーマイト（含水率２５％：コンデア製）４２．９ｇをゆっくり加え、３時間撹拌してＡ液を調製した。また、これとは別に、ｆｕｍｅｄシリカ（アエロジル２００）３．８ｇ、モルホリン（ＭＯＲ）２７．５ｇ、トリエチルアミン（Ｅｔ３Ｎ）３２．１ｇ、水１８０ｇを混合した混合液を調製した。これをＡ液に撹拌しながらゆっくりと加え、更に４時間撹拌した。このときのゲルの組成は以下の通りである。
【００３０】
【化１】
2005098647.tif 000003
【００３１】
次いで、フッ素樹脂加工された内容積５００ｃｃの内筒入りステンレス製オートクレーブに上記の混合物を仕込み、１００ｒｐｍで撹拌しながら１９０℃で６０時間反応させた。反応後、冷却し、遠心分離により生成物を分離して水洗し、１２０℃で乾燥した。これを空気気流下に５５０℃で６時間焼成してゼオライトを得た。このゼオライトをＸＲＤで測定すると、ＣＨＡ構造を有していた。また、元素分析により、骨格構造のアルミニウム、リン、ケイ素の合成に対する各成分の構成割合（モル比）は、ケイ素が７．２％、アルミニウムが４９．９％、リンが４２．９％であった。そして、上記のゼオライトの４０℃での吸着過程の吸着等温線と１５０℃での脱着過程の吸着等温線を求めたところ、図２に示す様な吸着等温線が得られた。
【００３２】
［実施例２］
吸着材（５）として、ＵＯＰ ＬＬＣ社製のゼオライトＳＡＰＯ−３４を準備した。斯かるゼオライトの骨格構造のアルミニウム、リン、ケイ素の合計に対する各成分の構成割合（モル比）は、ケイ素が３％、アルミニウムが５２％、リンが４５％である。そして、上記のゼオライトの４０℃での吸着過程の吸着等温線と１５０℃での脱着過程の吸着等温線を求めたところ、図３に示す様な吸着等温線が得られた。
【００３３】
［実施例３］
吸着材（５）を構成する更に他のゼオライトとして、モルホリンとトリエチルアミンをテンプレートとして使用し、ＦＡＰＯ−３４を合成した。合成においては、先ず、水２８．０５ｇと濃度８５％のリン酸１１．５３ｇの混合物に、擬ベーマイト（含水率２５％：コンデア製）６．８ｇをゆっくりと加えて攪拌し、Ａ液を調製した。また、これとは別に、硫酸第一鉄７水和物２．７８ｇ、モルホリン５．０５ｇ、トリエチルアミン４．３５ｇ、水２９ｇを混合した混合液を調製した。これをＡ液にゆっくりと加えて３時間攪拌し、以下の組成を有する出発反応物を得た。
【００３４】
【化２】
2005098647.tif 000004
【００３５】
次いで、フッ素樹脂加工された内容積２００ｃｃの内筒入りステンレス製オートクレーブに上記の出発反応物を仕込み、静置状態にて１６０℃で４日間反応させた。反応後、冷却し、デカンテーションにより上澄みを除いて沈殿物を回収した後、その沈殿物を水で３回洗浄し、濾別して１２０℃で乾燥することにより、テンプレートが含まれたＦＡＰＯ中間体を得た。続いて、ＦＡＰＯ中間体から３ｇを採取し、これを縦型の石英焼成管に入れ、１００ｍｌ／分の空気気流下に１℃／分で５５０℃まで昇温し、そのまま５５０℃で６時間焼成を行い、ゼオライト（ＦＡＰＯ−３４）を得た。そして、得られたゼオライトのＸＲＤを測定したところ、回析ピークが現れる回析角（２θ）及び相対強度は以下の表に示す通りであった。
【００３６】
【表１】
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【００３７】
また、上記のゼオライトを塩酸水溶液で加熱溶解し、ＩＣＰ分析により元素分析を行ったところ、骨格構造のアルミニウムとリンと鉄の合計に対する各成分の構成割合（モル比）は、鉄が１３．８％、アルミニウムが３７．４％、リンが４８．８％であった。そして、上記のゼオライトの４０℃での吸着過程の吸着等温線、９０℃での脱着過程の吸着等温線および１５０℃での脱着過程の吸着等温線を求めたところ、図４に示す様な吸着等温線が得られた。なお、９０℃での脱着過程の水蒸気吸着量の測定は、空気高温槽温度１２０℃、脱着温度９０℃で５０Ｔｏｒｒずつ水蒸気を排気して重量変化を測定することにより行った。
【００３８】
［比較例］
吸着材として一般的に使用されるゼオライトの４０℃での吸着過程の吸着等温線を求めた。上記のゼオライトは、ユニオン昭和株式会社製の商品名「１３Ｘ」として市販されているものである。その結果、図５に示す様な吸着等温線が得られた。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明に係る吸着式冷却器の内部構造を示す縦断面図である。
【図２】本発明に好適なゼオライトの一例の吸着脱着特性を示す水蒸気吸着等温線のグラフである。
【図３】本発明に好適なゼオライトの他の例の吸着脱着特性を示す水蒸気吸着等温線のグラフである。
【図４】本発明に好適なゼオライトの更に他の例の吸着脱着特性を示す水蒸気吸着等温線のグラフである。
【図５】比較例としての一般的なゼオライトの吸着脱着特性を示す水蒸気吸着等温線のグラフである。
【符号の説明】
【００４０】
１  ：容器
１１：口部
１２：充填管
２  ：吸着質保持部材
３  ：蒸発室
４  ：吸着材収容室
４１：外壁
４２：内壁
４３：隔壁
４４：空間部
４８：通気孔
５  ：吸着材
６  ：上部封止板
７  ：取出口
８  ：開閉弁
８１：弁体
８２：弁棒
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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