(57)【要約】  【課題】  利用者端末からネットワーク経由で各種設定が変更された際、利用者端末との接続が断たれる状態に移行するネットワーク装置において、設定変更後に正常に作動可能か否かを、利用者が利用者端末側で確認できるようにすること。  【解決手段】  設定用クライアントである第１パーソナルコンピュータ３（利用者端末）側で利用者がプリンタ１の各種設定を入力し、ＴＥＳＴボタンを押下すると、プリンタ１は旧設定状態から新設定状態に一旦切り替わる。その状態で、プリンタ１はターゲットネットワークである第２ネットワークＮ２側のノードと通信し、動作確認を行う。動作確認後、プリンタ１は旧設定状態に復帰し、結果情報（試験結果データ）を第１パーソナルコンピュータ３側に送信、利用者は第１パーソナルコンピュータ３側で結果情報を確認できる。第１パーソナルコンピュータ３側で利用者がＯＫボタンを押下すると、プリンタ１は新設定状態に切り替わり、以降は、第２ネットワークＮ２側に接続される。【選択図】  図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線アクセスポイントまたは無線端末を通信対象として、該通信対象と無線でデータ通信を実行可能な無線通信手段と、
無線接続に関する接続データに基づいて、前記無線通信手段を制御することにより、前記通信対象との無線接続を確立させる接続制御手段と、
第１無線アクセスポイントまたは第１無線端末のいずれか一方である第１のネットワーク装置との無線接続を確立させるために必要となる第１の接続データを記憶する第１記憶手段と、
第２無線アクセスポイントまたは第２無線端末のいずれか一方である第２のネットワーク装置との無線接続を確立させるために必要となる第２の接続データを記憶可能な第２記憶手段と、
前記接続制御手段が、前記第１記憶手段に記憶された第１の接続データに基づいて前記無線通信手段を制御することにより、前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立させた状態において、前記第１のネットワーク装置が前記第１無線アクセスポイントである場合は該第１無線アクセスポイント経由でデータ通信可能な状態にある端末装置を利用者端末とする一方、前記第１のネットワーク装置が前記第１無線端末である場合は該第１無線端末を利用者端末として、該利用者端末を利用者が操作して、通信対象を前記第１のネットワーク装置から前記第２のネットワーク装置に切り替える制御の実行または試行を指示した際に、当該指示により指定された前記第２の接続データを前記第２記憶手段に記憶させる新接続データ記憶制御手段と、
該新接続データ記憶制御手段が前記第２記憶手段に第２の接続データを記憶させた後、該第２記憶手段に記憶された第２の接続データに基づいて前記無線通信手段を制御することにより、前記第１のネットワーク装置との接続を断って、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能か否かを試験する試験手段と、
該試験手段によって試験した後、再び前記第１記憶手段に記憶された第１の接続データに基づいて前記無線通信手段を制御することにより、前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立した状態に復帰させる復帰制御手段と、
該復帰制御手段が前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立した状態に復帰させた後、前記利用者端末に対して前記試験手段による試験結果を示す試験結果データを送信する試験結果送信手段と
を備えていることを特徴とするネットワーク装置。
【請求項２】
前記試験手段により試験した結果、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能であると判定された場合に、前記復帰制御手段が、前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立した状態に復帰させる
ことを特徴とする請求項１に記載のネットワーク装置。
【請求項３】
前記試験手段により試験した結果、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立不能であると判定された場合に、前記復帰制御手段が、前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立した状態に復帰させる
ことを特徴とする請求項２に記載のネットワーク装置。
【請求項４】
前記試験結果送信手段が前記試験結果データを送信した後、利用者が前記利用者端末を操作して、通信対象を前記第１のネットワーク装置から前記第２のネットワーク装置に切り替える制御の実行を指示した場合に、前記接続制御手段が、前記第２の接続データに基づいて前記無線通信手段を制御することにより、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立させる
ことを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載のネットワーク装置。
【請求項５】
前記試験結果送信手段が前記試験結果データを送信した後、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能であるとの試験結果であった場合に、前記接続制御手段が、前記第２の接続データに基づいて前記無線通信手段を制御することにより、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立させる一方、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立不能であるとの試験結果であった場合には、前記復帰制御手段が復帰させた状態である前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立した状態を維持する
ことを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載のネットワーク装置。
【請求項６】
前記試験手段が、前記第２のネットワーク装置を発見できない場合、前記第２のネットワーク装置との間でアソシエートができない場合、または前記第２のネットワーク装置との間で認証が成立しない場合に、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立不能であるとの試験結果とする
ことを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれかに記載のネットワーク装置。
【請求項７】
前記試験手段が、前記第２のネットワーク装置と異なるネットワークアドレスが設定されている場合に、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立不能であるとの試験結果とする
ことを特徴とする請求項６に記載のネットワーク装置。
【請求項８】
前記試験手段は、前記第２のネットワーク装置を発見できるか否かを試験する第１の試験項目、前記第２のネットワーク装置との間でアソシエートができるか否かを試験する第２の試験項目、前記第２のネットワーク装置との間で認証が成立するか否かを試験する第３の試験項目、および前記第２のネットワーク装置と同じネットワークアドレスが設定されているか否かを試験する第４の試験項目を、当該順序で試験可能で、前記第１の試験項目については前記第２のネットワーク装置を発見できた場合、前記第２の試験項目については前記第２のネットワーク装置との間でアソシエートができた場合、前記第３の試験項目については前記第２のネットワーク装置との間で認証が成立した場合、前記第４の試験項目については前記第２のネットワーク装置と同じネットワークアドレスが設定されている場合を合格と判断する一方、前記第１の試験項目については前記第２のネットワーク装置を発見できない場合、前記第２の試験項目については前記第２のネットワーク装置との間でアソシエートができない場合、前記第３の試験項目については前記第２のネットワーク装置との間で認証が成立しない場合、前記第４の試験項目については前記第２のネットワーク装置と同じネットワークアドレスが設定されていない場合を不合格と判断して、各試験項目についての試験結果が合格の場合には次の試験を実行する一方、各試験項目についての試験結果が不合格の場合には以降の試験を中止するように構成されており、
前記試験結果送信手段は、前記第１〜第４の試験項目のうち、前記試験手段が試験を実行したすべての試験項目についての合格／不合格を、前記試験結果データとして前記利用者端末に対して送信する
ことを特徴とする請求項７に記載のネットワーク装置。
【請求項９】
紙状記録媒体に対する印刷を実行可能な印刷手段と、
前記試験手段が実施した試験についての試験結果を、前記印刷手段を制御して紙状記録媒体に印刷させる試験結果印刷制御手段と
を備えていることを特徴とする請求項１〜請求項８のいずれかに記載のネットワーク装置。
【請求項１０】
前記第２のネットワーク装置が、前記第２無線アクセスポイントであって、該第２無線アクセスポイントを中心に構成される第２無線ネットワークを識別するために用いられる第２無線ネットワーク用識別情報をアクセスポイント側識別情報として記憶するとともに、前記第２無線ネットワーク用識別情報を無線端末側識別情報として持つ無線端末と無線接続を確立可能に構成されており、
前記新接続データ記憶制御手段は、前記第２無線ネットワーク用識別情報を含むデータを、前記第２の接続データとして前記第２記憶手段に記憶させ、
前記試験手段は、前記第２記憶手段に記憶された第２の接続データ中に含まれる前記第２無線ネットワーク用識別情報を用いて、前記無線通信手段を制御することにより、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能か否かを試験する
ことを特徴とする請求項１〜請求項９のいずれかに記載のネットワーク装置。
【請求項１１】
前記第２のネットワーク装置が、前記第２無線端末であって、該第２無線端末との間に構成される第２無線ネットワークを識別するために用いられる第２無線ネットワーク用識別情報を無線端末側識別情報として記憶するとともに、前記第２無線ネットワーク用識別情報を無線端末側識別情報として持つ他の無線端末と無線接続を確立可能に構成されており、
前記新接続データ記憶制御手段は、前記第２無線ネットワーク用識別情報を含むデータを、前記第２の接続データとして前記第２記憶手段に記憶させ、
前記試験手段は、前記第２記憶手段に記憶された第２の接続データ中に含まれる前記第２無線ネットワーク用識別情報を用いて、前記無線通信手段を制御することにより、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能か否かを試験する
ことを特徴とする請求項１〜請求項９のいずれかに記載のネットワーク装置。
【請求項１２】
前記新接続データ記憶制御手段は、前記第２のネットワーク装置との無線通信に用いる無線チャネルを示すチャネル情報を含むデータを、前記第２の接続データとして前記第２記憶手段に記憶させ、
前記試験手段は、前記第２記憶手段に記憶された第２の接続データ中に含まれる前記チャネル情報を用いて、前記無線通信手段を制御することにより、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能か否かを試験する
ことを特徴とする請求項１０または請求項１１に記載のネットワーク装置。
【請求項１３】
前記第１のネットワーク装置が、前記第１無線アクセスポイントであって、該第１無線アクセスポイントを中心に構成される第１無線ネットワークを識別するために用いられる第１無線ネットワーク用識別情報をアクセスポイント側識別情報として記憶するとともに、前記第１無線ネットワーク用識別情報を無線端末側識別情報として持つ無線端末と無線接続を確立可能に構成されており、
前記接続制御手段が、前記第１記憶手段に記憶された第１の接続データ中に含まれる前記第１無線ネットワーク用識別情報を用いて、前記無線通信手段を制御することにより、前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立させる
ことを特徴とする請求項１０〜請求項１２のいずれかに記載のネットワーク装置。
【請求項１４】
前記第１のネットワーク装置が、前記第１無線端末であって、該第１無線端末との間に構成される第１無線ネットワークを識別するために用いられる第１無線ネットワーク用識別情報を無線端末側識別情報として記憶するとともに、前記第１無線ネットワーク用識別情報を無線端末側識別情報として持つ他の無線端末と無線接続を確立可能に構成されており、
前記接続制御手段が、前記第１記憶手段に記憶された第１の接続データ中に含まれる前記第１無線ネットワーク用識別情報を用いて、前記無線通信手段を制御することにより、前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立させる
ことを特徴とする請求項１０〜請求項１２のいずれかに記載のネットワーク装置。
【請求項１５】
前記接続制御手段は、本ネットワーク装置を無線アクセスポイントとして機能させる第１の制御モード、または本ネットワーク装置を無線端末として機能させる第２の制御モードのいずれかに、制御モードを切り替えて前記無線通信手段を制御することにより、前記通信対象との無線接続を確立可能に構成されている
ことを特徴とする請求項１０〜請求項１４のいずれかに記載のネットワーク装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、他の無線アクセスポイントまたは無線端末とともに無線ネットワークを構成可能なネットワーク装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ＬＡＮ（Local Area Network）等のネットワークに接続されるネットワーク装置は、ネットワーク管理を行う利用者が、各種管理（例えばソフトウェア類のインストール、設定変更を伴う保守など）を行う際に、集中管理を行う必要性から、各ネットワーク装置に付設された操作部を使用するよりも、同じネットワーク上にある端末装置（以下、利用者端末という）を使用し、この利用者端末からネットワーク越しに管理されることが多くなってきた（以下、利用者端末からの管理対象となるネットワーク装置のことを被管理装置ともいう）。
【０００３】
この種のリモート管理は、ＳＮＭＰ（Simple Network Management Protocol）を使用したマネジメントや、組み込みＷｅｂサーバ技術により実現され、これにより、利用者は、ネットワーク上に配置された多数の被管理装置に対する管理を、１カ所の利用者端末で実施できるようになる。
【０００４】
ところで、この種のネットワーク装置として、下記特許文献１には、ネットワークを介して接続された利用者端末（ホスト）側において被管理装置（ルータ）側の設定を変更した際、その変更後の設定に問題があって利用者端末（ホスト）と被管理装置（ルータ）との接続が断たれてしまった場合に、被管理装置（ルータ）側において一定時間経過後に設定を元に戻すことにより、利用者端末（ホスト）と被管理装置（ルータ）との接続を回復させる機能を持った装置が開示されている。
【０００５】
このようなネットワーク装置であれば、変更後の設定に問題がない場合は、変更後の設定にて利用者端末（ホスト）と被管理装置（ルータ）との接続が継続されるので、設定変更後の被管理装置（ルータ）が正常に作動していることを、利用者はネットワーク経由で利用者端末（ホスト）側から確認できる。また、変更後の設定に問題があった場合は、変更前の設定にて利用者端末（ホスト）と被管理装置（ルータ）との接続が復元されるので、設定変更後の被管理装置（ルータ）に問題があったことを、利用者はネットワーク経由で利用者端末（ホスト）側から確認でき、必要があれば設定変更のやり直しやその他の管理作業を実施できる。
【特許文献１】特開２００１−２５１３３７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、被管理装置側の設定項目の中には、その設定を変更した後、被管理装置が正常に作動する結果、利用者端末と被管理装置との接続が断たれることになるような設定項目もある。このような設定項目を変更した場合、上記特許文献１に記載のネットワーク装置とは異なり、利用者端末からネットワーク経由で被管理装置にアクセスすることができなくなってしまう。そのため、この場合、設定変更後の被管理装置が正常に作動しているか否かを、利用者が利用者端末側で確認できないという欠点があった。
【０００７】
この欠点について、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１系規格（IEEE802.11a,IEEE802.11b,IEEE802.11g等）で規定された無線ＬＡＮ方式において用いられる用語を交えて具体的に説明すれば、利用者端末と被管理装置とが無線ネットワークを介して接続されていた場合、利用者端末から被管理装置の無線接続に関する設定を変更した結果、被管理装置が使用する通信チャネルが変更前とは別の通信チャネルに変わったり、接続対象となるネットワークを識別するために用いられる識別情報（ＳＳＩＤ：Service Set Identifier）が変更前とは別の識別情報に変わったりしてしまうと、利用者端末と被管理装置との間で、無線ネットワークを通じては、通信ができなくなる。また、設定の変更前は利用者端末および被管理装置が同一ネットワークに対応するネットワークアドレスを使用していても、設定の変更に伴って被管理装置のネットワークアドレスが変更されると、利用者端末と被管理装置との間で通信ができなくなる。したがって、これら例示した状況の場合には、設定変更後の被管理装置が正常に作動しているか否かについて、利用者が利用者端末側で確認できなくなるという問題を招くのである。
【０００８】
本発明は、上記問題を解決するためになされたものであり、その目的は、利用者端末からネットワーク経由で各種設定が変更された際、利用者端末との接続が断たれる状態に移行するネットワーク装置において、設定変更後に正常に作動可能か否かを示す情報をネットワーク経由で利用者端末側に通知可能とすることにより、利用者が利用者端末側で情報を確認できるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するため、本発明においては次のような特徴的構成を採用した。
すなわち、本発明のネットワーク装置は、
無線アクセスポイントまたは無線端末を通信対象として、該通信対象と無線でデータ通信を実行可能な無線通信手段と、
無線接続に関する接続データに基づいて、前記無線通信手段を制御することにより、前記通信対象との無線接続を確立させる接続制御手段と、
第１無線アクセスポイントまたは第１無線端末のいずれか一方である第１のネットワーク装置との無線接続を確立させるために必要となる第１の接続データを記憶する第１記憶手段と、
第２無線アクセスポイントまたは第２無線端末のいずれか一方である第２のネットワーク装置との無線接続を確立させるために必要となる第２の接続データを記憶可能な第２記憶手段と、
前記接続制御手段が、前記第１記憶手段に記憶された第１の接続データに基づいて前記無線通信手段を制御することにより、前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立させた状態において、前記第１のネットワーク装置が前記第１無線アクセスポイントである場合は該第１無線アクセスポイント経由でデータ通信可能な状態にある端末装置を利用者端末とする一方、前記第１のネットワーク装置が前記第１無線端末である場合は該第１無線端末を利用者端末として、該利用者端末を利用者が操作して、通信対象を前記第１のネットワーク装置から前記第２のネットワーク装置に切り替える制御の実行または試行を指示した際に、当該指示により指定された前記第２の接続データを前記第２記憶手段に記憶させる新接続データ記憶制御手段と、
該新接続データ記憶制御手段が前記第２記憶手段に第２の接続データを記憶させた後、該第２記憶手段に記憶された第２の接続データに基づいて前記無線通信手段を制御することにより、前記第１のネットワーク装置との接続を断って、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能か否かを試験する試験手段と、
該試験手段によって試験した後、再び前記第１記憶手段に記憶された第１の接続データに基づいて前記無線通信手段を制御することにより、前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立した状態に復帰させる復帰制御手段と、
該復帰制御手段が前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立した状態に復帰させた後、前記利用者端末に対して前記試験手段による試験結果を示す試験結果データを送信する試験結果送信手段と
を備えていることを特徴とする。
【００１０】
このネットワーク装置は、通常、接続制御手段が、第１記憶手段に記憶された第１の接続データに基づいて無線通信手段を制御することにより、第１のネットワーク装置との無線接続を確立させる。
【００１１】
一方、このネットワーク装置は、第１のネットワーク装置との無線接続を確立させた状態において、上記利用者端末（「第１無線アクセスポイント経由でデータ通信可能な状態にある端末装置」または「第１無線端末」）を利用者が操作して、通信対象を第１のネットワーク装置から第２のネットワーク装置に切り替える制御の実行または試行を指示した際には、この指示により指定された第２の接続データを、新接続データ記憶制御手段が第２記憶手段に記憶させる。そして、試験手段が、第２記憶手段に記憶された第２の接続データに基づいて無線通信手段を制御することにより、第１のネットワーク装置との接続を断って、第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能か否かを試験する。この試験後は、復帰制御手段が、再び第１記憶手段に記憶された第１の接続データに基づいて無線通信手段を制御することにより、第１のネットワーク装置との無線接続を確立した状態に復帰させる。そして、試験結果送信手段が、利用者端末に対して試験手段による試験結果を示す試験結果データを送信する。
【００１２】
このようなネットワーク装置であれば、通信対象を第１のネットワーク装置から第２のネットワーク装置に切り替える制御の実行または試行の指示を、上記利用者端末からネットワーク経由で受けた場合に、同制御の実行に伴って本装置と利用者端末との接続が断たれる状態に移行する構成になっているにもかかわらず、同制御の実行後に本装置が正常に作動可能か否かを事前に試験し、その試験結果を示す情報をネットワーク経由で利用者端末側に通知できる。したがって、利用者は、本装置から通知される情報を利用者端末側で確認でき、必要があれば、本装置が正常に作動可能となるように、第２の接続データの内容を見直す等の対処ができる。
【００１３】
なお、以上説明したネットワーク装置において、無線通信手段および接続制御手段は、公知の無線ネットワーク装置（無線アクセスポイントや無線端末）において採用されている手段と同等のものであればよく、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１系規格で規定された方式にて無線ネットワークとの無線接続を確立可能な手段を採用できる。以下の説明では、本発明の理解を容易にするため、必要に応じてＩＥＥＥ８０２．１１系規格で規定された無線ＬＡＮ方式において用いられる用語を適宜交えながら説明するが、本発明が特定の無線ＬＡＮ規格においてのみ採用可能な技術ではないことはもちろんである。
【００１４】
また、無線接続に関する接続データは、ネットワークとの無線接続を確立させるために必要となるすべてのデータであり、いずれかに誤りがあると正常な無線接続を確立できなくなるようなデータである。どのようなデータが必要となるかは、準拠する規格やセキュリティレベル等によっても変わり得るが、いくつかの例を挙げれば、無線通信で使用する通信チャネル、接続対象となるネットワークを識別するために用いる識別情報（ＳＳＩＤ）、データの暗号化に使用する暗号化キー（ＷＥＰ：Wireless Encryption Privacy）、ネットワークアドレスなどは、いずれもネットワークとの無線接続を確立させるために必要な場合があり、これらが本発明でいう接続データに該当する。
【００１５】
また、第１記憶手段は、通常、本装置への電力供給が絶たれた場合にも上記接続データが消失しない不揮発性の記憶手段であると望ましく、例えば不揮発性ＲＡＭ（ＮＶＲＡＭ）やフラッシュメモリなどで構成されているとよい。あるいは、第１記憶手段自体は揮発性の記憶手段であっても、第１記憶手段とは別に不揮発性の記憶手段を採用し、この不揮発性の記憶手段から第１記憶手段にデータがコピーされるようになっていても構わない。第２記憶手段は、上記試験手段が利用する上では特に不揮発性の記憶手段でなくても構わないが、本装置の設定変更が完了した場合、以降は、第２記憶手段に記憶させた第２の接続データを新たな第１の接続データとして扱う必要がある。したがって、第２記憶手段が揮発性の記憶手段であれば、第２の接続データを不揮発性の第１記憶手段にコピーして新たな第１の接続データとすることが望ましい。あるいは、第１，第２記憶手段を共に同一構成の不揮発性記憶手段とし、どちらが第１記憶手段（または第２記憶手段）として利用されているのかを示すフラグを不揮発性の管理領域に記憶する構成としてもよく、この場合、フラグの書き換えを行うだけで、当初の第２記憶手段そのものを新たな第１記憶手段として扱うことができるので、上記のように第２の接続データを不揮発性の第１記憶手段にコピーする手間を省くこともできる。
【００１６】
さらに、このネットワーク装置は、以下のように構成されていてもよい。
まず、このネットワーク装置において、前記試験手段により試験した結果、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能であると判定された場合に、前記復帰制御手段が、前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立した状態に復帰させるように構成されているとよい。
【００１７】
この場合、第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能であることを、ネットワーク経由で利用者端末側に通知できる。したがって、利用者は、本装置から通知される情報を利用者端末側で確認でき、通信対象を第１のネットワーク装置から第２のネットワーク装置に切り替える制御を安心して実行できる。また、この場合、前記試験手段により試験した結果、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立不能であると判定された場合に、前記復帰制御手段が、前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立した状態に復帰させるように構成されていてもよい。このように構成すれば、第２のネットワーク装置との無線接続を確立不能であることをも、ネットワーク経由で利用者端末側に通知できる。したがって、利用者は、本装置から通知される情報を利用者端末側で確認でき、通信対象を第１のネットワーク装置から第２のネットワーク装置に切り替える制御を実行した場合、第２の接続データに問題があることを認識でき、また、同制御を試行した場合、第２の接続データに問題があることを認識し、必要な対処を行いことができる。
【００１８】
また、このネットワーク装置において、前記試験結果送信手段が前記試験結果データを送信した後、利用者が前記利用者端末を操作して、通信対象を前記第１のネットワーク装置から前記第２のネットワーク装置に切り替える制御の実行を指示した場合に、前記接続制御手段が、前記第２の接続データに基づいて前記無線通信手段を制御することにより、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立させるように構成されているとよい。
【００１９】
この場合、試験結果送信手段が試験結果データを送信する前は、通信対象を第１のネットワーク装置から第２のネットワーク装置に切り替える制御を試行するにとどめ、試験結果送信手段が試験結果データを送信した後、利用者がさらに同制御の実行を指示した場合に、本装置と第２のネットワーク装置との無線接続を確立させる。したがって、利用者が試験結果を見てから、通信対象を第１のネットワーク装置から第２のネットワーク装置に切り替える制御を実行してもよいかどうかを判断することができる。
【００２０】
また、このネットワーク装置において、前記試験結果送信手段が前記試験結果データを送信した後、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能であるとの試験結果であった場合に、前記接続制御手段が、前記第２の接続データに基づいて前記無線通信手段を制御することにより、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立させる一方、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立不能であるとの試験結果であった場合には、前記復帰制御手段が復帰させた状態である前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立した状態を維持するように構成されているとよい。
【００２１】
この場合、利用者が特に新たな指示を出さなくても、第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能であれば、第２のネットワーク装置との無線接続を確立させた状態に移行し、第２のネットワーク装置との無線接続を確立不能であれば、第１のネットワーク装置との無線接続を確立した状態を維持するので、利用者が行うべき操作を簡素化することができる。
【００２２】
また、このネットワーク装置において、前記試験手段が、前記第２のネットワーク装置を発見できない場合、前記第２のネットワーク装置との間でアソシエートができない場合、または前記第２のネットワーク装置との間で認証が成立しない場合に、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立不能であるとの試験結果とするように構成されているとよい。
【００２３】
この場合、第２の接続データ中、無線接続を確立させる上で最低限必要となるデータに何らかの問題があると、第２のネットワーク装置との無線接続を確立不能であるとの試験結果を通知するので、これらの情報に基づいて利用者が状況を認識し、必要な対処を行うことができる。これに加えて、前記試験手段が、前記第２のネットワーク装置と異なるネットワークアドレスが設定されている場合に、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立不能であるとの試験結果とするように構成されていてもよい。このように構成すれば、第２のネットワーク装置自体とは無線接続を確立させることができても、ネットワークアドレスに誤りがあり、第２のネットワーク装置経由で他のネットワーク装置と通信できない状況にあることを利用者が認識し、必要な対処を行うことができる。
【００２４】
これらの試験は、いくつかの試験項目だけを実施しても相応の効果は得られるが、前記試験手段は、前記第２のネットワーク装置を発見できるか否かを試験する第１の試験項目、前記第２のネットワーク装置との間でアソシエートができるか否かを試験する第２の試験項目、前記第２のネットワーク装置との間で認証が成立するか否かを試験する第３の試験項目、および前記第２のネットワーク装置と同じネットワークアドレスが設定されているか否かを試験する第４の試験項目を、当該順序で試験可能で、前記第１の試験項目については前記第２のネットワーク装置を発見できた場合、前記第２の試験項目については前記第２のネットワーク装置との間でアソシエートができた場合、前記第３の試験項目については前記第２のネットワーク装置との間で認証が成立した場合、前記第４の試験項目については前記第２のネットワーク装置と同じネットワークアドレスが設定されている場合を合格と判断する一方、前記第１の試験項目については前記第２のネットワーク装置を発見できない場合、前記第２の試験項目については前記第２のネットワーク装置との間でアソシエートができない場合、前記第３の試験項目については前記第２のネットワーク装置との間で認証が成立しない場合、前記第４の試験項目については前記第２のネットワーク装置と同じネットワークアドレスが設定されていない場合を不合格と判断して、各試験項目についての試験結果が合格の場合には次の試験を実行する一方、各試験項目についての試験結果が不合格の場合には以降の試験を中止するように構成されており、前記試験結果送信手段は、前記第１〜第４の試験項目のうち、前記試験手段が試験を実行したすべての試験項目についての合格／不合格を、前記試験結果データとして前記利用者端末に対して送信するように構成されていると望ましい。
【００２５】
このような手順ですべての試験項目を実施すると、どこまでの設定が成功しているのか、あるいは失敗している設定は何かなど、より詳細な情報が得られるので、問題があった場合に利用者が容易に対処できる。
【００２６】
また、このネットワーク装置において、紙状記録媒体に対する印刷を実行可能な印刷手段と、前記試験手段が実施した試験についての試験結果を、前記印刷手段を制御して紙状記録媒体に印刷させる試験結果印刷制御手段とを備えているとよい。
【００２７】
この場合、試験結果を印刷物として残すことができる。
また、このネットワーク装置において、前記第２のネットワーク装置が、前記第２無線アクセスポイントであって、該第２無線アクセスポイントを中心に構成される第２無線ネットワークを識別するために用いられる第２無線ネットワーク用識別情報をアクセスポイント側識別情報として記憶するとともに、前記第２無線ネットワーク用識別情報を無線端末側識別情報として持つ無線端末と無線接続を確立可能に構成されている場合は、前記新接続データ記憶制御手段は、前記第２無線ネットワーク用識別情報を含むデータを、前記第２の接続データとして前記第２記憶手段に記憶させ、前記試験手段は、前記第２記憶手段に記憶された第２の接続データ中に含まれる前記第２無線ネットワーク用識別情報を用いて、前記無線通信手段を制御することにより、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能か否かを試験するように構成されているとよい。
【００２８】
第２のネットワーク装置が第２無線アクセスポイントである場合、第２無線アクセスポイントを中心に構成される第２無線ネットワークを識別するために、第２無線ネットワーク用識別情報が用いられる。この第２無線ネットワーク用識別情報が第１のネットワーク装置との接続に必要な識別情報と異なる場合、第２無線ネットワークへの接続に伴って本装置と第１のネットワーク装置との接続は断たれることになるが、この場合に、上記構成を採用することにより、本装置から第１のネットワーク装置側へ試験結果を通知でき、この情報を利用者端末側で確認できる。
【００２９】
また、このネットワーク装置において、前記第２のネットワーク装置が、前記第２無線端末であって、該第２無線端末との間に構成される第２無線ネットワークを識別するために用いられる第２無線ネットワーク用識別情報を無線端末側識別情報として記憶するとともに、前記第２無線ネットワーク用識別情報を無線端末側識別情報として持つ他の無線端末と無線接続を確立可能に構成されており、前記新接続データ記憶制御手段は、前記第２無線ネットワーク用識別情報を含むデータを、前記第２の接続データとして前記第２記憶手段に記憶させ、前記試験手段は、前記第２記憶手段に記憶された第２の接続データ中に含まれる前記第２無線ネットワーク用識別情報を用いて、前記無線通信手段を制御することにより、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能か否かを試験するように構成されているとよい。
【００３０】
第２のネットワーク装置が第２無線端末である場合、第２無線端末との間に構成される第２無線ネットワークを識別するために、第２無線ネットワーク用識別情報が用いられる。この第２無線ネットワーク用識別情報が第１のネットワーク装置との接続に必要な識別情報と異なる場合、第２無線ネットワークへの接続に伴って本装置と第１のネットワーク装置との接続は断たれることになるが、この場合に、上記構成を採用することにより、本装置から第１のネットワーク装置側へ試験結果を通知でき、この情報を利用者端末側で確認できる。
【００３１】
また、このネットワーク装置において、前記新接続データ記憶制御手段は、前記第２のネットワーク装置との無線通信に用いる無線チャネルを示すチャネル情報を含むデータを、前記第２の接続データとして前記第２記憶手段に記憶させ、前記試験手段は、前記第２記憶手段に記憶された第２の接続データ中に含まれる前記チャネル情報を用いて、前記無線通信手段を制御することにより、前記第２のネットワーク装置との無線接続を確立可能か否かを試験するように構成されているとよい。
【００３２】
無線ネットワークの場合、第２のネットワーク装置との無線通信に用いる無線チャネルが、第１のネットワーク装置との無線通信に用いる無線チャネルと異なる場合、第２のネットワーク装置との無線接続に伴って本装置と第１のネットワーク装置との接続は断たれることになるが、この場合に、上記構成を採用することにより、本装置から第１のネットワーク装置側へ試験結果を通知でき、この情報を利用者端末側で確認できる。
【００３３】
また、このネットワーク装置において、前記第１のネットワーク装置が、前記第１無線アクセスポイントであって、該第１無線アクセスポイントを中心に構成される第１無線ネットワークを識別するために用いられる第１無線ネットワーク用識別情報をアクセスポイント側識別情報として記憶するとともに、前記第１無線ネットワーク用識別情報を無線端末側識別情報として持つ無線端末と無線接続を確立可能に構成されており、前記接続制御手段が、前記第１記憶手段に記憶された第１の接続データ中に含まれる前記第１無線ネットワーク用識別情報を用いて、前記無線通信手段を制御することにより、前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立させるように構成されているとよい。
【００３４】
第１のネットワーク装置が第１無線アクセスポイントである場合、第１無線アクセスポイントを中心に構成される第１無線ネットワークを識別するために、第１無線ネットワーク用識別情報が用いられる。この第１無線ネットワーク用識別情報が第２のネットワーク装置との接続に必要な識別情報と異なる場合、第２無線ネットワークへの接続に伴って本装置と第１のネットワーク装置との接続は断たれることになるが、この場合に、上記構成を採用することにより、本装置から第１のネットワーク装置側へ試験結果を通知でき、この情報を利用者端末側で確認できる。
【００３５】
また、このネットワーク装置において、前記第１のネットワーク装置が、前記第１無線端末であって、該第１無線端末との間に構成される第１無線ネットワークを識別するために用いられる第１無線ネットワーク用識別情報を無線端末側識別情報として記憶するとともに、前記第１無線ネットワーク用識別情報を無線端末側識別情報として持つ他の無線端末と無線接続を確立可能に構成されており、前記接続制御手段が、前記第１記憶手段に記憶された第１の接続データ中に含まれる前記第１無線ネットワーク用識別情報を用いて、前記無線通信手段を制御することにより、前記第１のネットワーク装置との無線接続を確立させるように構成されているとよい。
【００３６】
第１のネットワーク装置が第１無線端末である場合、第１無線端末との間に構成される第１無線ネットワークを識別するために、第１無線ネットワーク用識別情報が用いられる。この第１無線ネットワーク用識別情報が第２のネットワーク装置との接続に必要な識別情報と異なる場合、第２無線ネットワークへの接続に伴って本装置と第１のネットワーク装置との接続は断たれることになるが、この場合に、上記構成を採用することにより、本装置から第１のネットワーク装置側へ試験結果を通知でき、この情報を利用者端末側で確認できる。
【００３７】
また、このネットワーク装置において、前記接続制御手段は、本ネットワーク装置を無線アクセスポイントとして機能させる第１の制御モード、または本ネットワーク装置を無線端末として機能させる第２の制御モードのいずれかに、制御モードを切り替えて前記無線通信手段を制御することにより、前記通信対象との無線接続を確立可能に構成されているとよい。
【００３８】
この場合、本ネットワーク装置を無線アクセスポイントとしても無線端末としても機能させることができるので、第１のネットワーク装置としては、第１無線アクセスポイントおよび第１無線端末のどちらをも通信対象とすることができ、第２のネットワーク装置としては、第２無線アクセスポイントおよび第２無線端末のどちらをも通信対象とすることができる。したがって、無線アクセスポイントまたは無線端末のいずれか一方としての機能しか備えていない場合に比べ、通信対象の組み合わせを多様化することができ、それら各場合について、本装置から第１のネットワーク装置側へ試験結果を通知できるので、この情報を利用者端末側で確認できる。
【発明の効果】
【００３９】
以上説明したことから明らかなように、本発明のネットワーク装置によれば、利用者端末からネットワーク経由で各種設定が変更された際、利用者端末との接続が断たれる状態に移行するにもかかわらず、設定変更後に正常に作動可能か否かを示す情報をネットワーク経由で利用者端末側に通知することができ、その情報を利用者が利用者端末側で確認できるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４０】
次に、本発明の実施形態について、いくつかの例を挙げて説明する。
［第１実施形態］
以下に、本発明の実施形態の一例として説明するネットワーク装置は、ＩＥＥＥ８０２．１１系規格で規定された無線ＬＡＮ方式でネットワークを構成可能で、他のネットワーク装置から送信されてくる印刷データを受信して印刷を行うように構成されたネットワークプリンタである（以下、単にプリンタという）。より詳しくは、このプリンタは、インフラストラクチャ方式の無線ネットワークにおける無線端末として機能することにより、無線アクセスポイントとの無線接続を確立させるように構成されており、上記印刷データは、上記他のネットワーク装置から無線アクセスポイント経由でプリンタに送信されてくる。また、このプリンタは、上記ネットワークプリンタ機能の他に、イメージスキャナ機能、ファクシミリ機能、コピー機能などを兼ね備えた複合機として構成されている。
【００４１】
図１は、本発明のネットワーク装置に相当するプリンタ１がノードとして組み込まれるネットワークの一例を示す図である。図１には、二系統の独立した第１ネットワークＮ１および第２ネットワークＮ２が描かれており、第１ネットワークＮ１には、第１無線アクセスポイント２、および無線端末として機能する第１パーソナルコンピュータ３が接続され、第２ネットワークＮ２側には、第２無線アクセスポイント４、および無線端末として機能する第２パーソナルコンピュータ５が接続されている。そして、本実施形態において、プリンタ１は、上記二系統のネットワークのうち、いずれか一方のネットワークを択一的に接続対象とするが、以下の説明においては、初期状態では、第１無線アクセスポイント２との無線接続を確立して、第１ネットワークＮ１のノードとして組み込まれた状態にあり、後述する処理が実行された後は、第２無線アクセスポイント４との無線接続を確立し、第２ネットワークＮ２のノードとして組み込まれた状態に移行するものとして説明する。
【００４２】
図２は、プリンタ１、第１無線アクセスポイント２、および第１パーソナルコンピュータ３の内部構成を示す構成図である。
プリンタ１は、ＣＰＵ１０、ＲＯＭ１１、ＲＡＭ１２、ハードディスク装置（ＨＤＤ）１３、操作キー１４、表示パネル１５、不揮発性ＲＡＭ（ＮＶＲＡＭ）１６、印字部１７、読み取り部１８、モデム１９、および無線インターフェイス部（無線Ｉ／Ｆ）２０などを備えている。ＣＰＵ１０は、ＲＯＭ１１に記憶されている制御プログラムに従ってプリンタ１各部の制御および各種演算を実行する手段であり、このＣＰＵ１０が無線Ｉ／Ｆ２０を制御して、通信対象との無線接続を確立させている（本発明でいう接続制御手段に相当）。ＲＯＭ１１は、上記制御プログラムの他、各種データを記憶している。ＲＡＭ１２は、ＣＰＵ１０が処理中に算出する各種データを一時的に記憶する手段であり、後述する処理によって接続対象を切り替える際には、切り替え後の接続対象との無線接続を確立させるために必要となる第２の接続データを、ＲＡＭ１２に記憶させる（本発明でいう第２記憶手段に相当）。ＨＤＤ１３は、ファクシミリ機能により送受信する画像、イメージスキャナ機能により読み取った画像、プリンタ機能により印刷する画像など、比較的サイズが大きい画像データを記憶する記憶手段である。操作キー１４は、プリンタ１に対して基本的な指令を与える際に操作されるものである。表示パネル１５は、プリンタ１の状態やその他の情報を表示する。ＮＶＲＡＭ１６は、このプリンタ１に関する設定等、電源断の際にも消失させたくないデータを記憶する手段であり、プリンタ１の起動時における接続対象との無線接続を確立させるために必要となる第１の接続データは、このＮＶＲＡＭ１６に記憶させてある（本発明でいう第１記憶手段に相当）。印字部１７は、紙状記録媒体に対する印刷を実行可能で、プリンタ機能による印刷データの印刷、ファクシミリ機能による受信画像の印刷、コピー機能によるコピー画像の印刷等を行う際に作動する部分で、後述する試験結果を印刷することもできる（本発明でいう印刷手段に相当）。読み取り部１８は、自動原稿送り装置（図示略）にセットされた原稿またはフラットベッドのコンタクトガラス上に置かれた原稿から画像を読み取り可能で、イメージスキャナ機能による画像の読み取り、ファクシミリ機能による送信画像の読み取り等を行う際に作動する。モデム１９は、公衆回線を介して外部との音声通信やデータ通信を実行可能で、ファクシミリ機能による画像の送受信、電話機能による通話を行う際に作動する。無線Ｉ／Ｆ２０（本発明でいう無線通信手段に相当）は、無線アクセスポイントとの間でデータ通信を実行することができる。
【００４３】
第１無線アクセスポイント２は、ＣＰＵ２１、ＲＯＭ２２、ＲＡＭ２３、表示部２４、無線インターフェイス部（無線Ｉ／Ｆ）２５、ＬＡＮインターフェイス部（ＬＡＮ  Ｉ／Ｆ）２６などを備えている。ＣＰＵ２１は、ＲＯＭ２２に記憶されている制御プログラムに従って第１無線アクセスポイント２各部の制御および各種演算を実行する。ＲＯＭ２２は、上記制御プログラムの他、各種データを記憶している。ＲＡＭ２３は、各種データを一時的に記憶する。表示部２４は、第１無線アクセスポイント２の状態その他を表示することができる。無線Ｉ／Ｆ２５は、無線端末との間でデータ通信を実行することができる。ＬＡＮ  Ｉ／Ｆ２６は、有線ネットワーク側とＬＡＮケーブルを介して接続されて有線ネットワーク上のネットワーク装置との間でデータ通信を実行することができる。
【００４４】
第１パーソナルコンピュータ３は、カードスロットに無線ＬＡＮカードを装着することによって無線端末として機能するように構成されたもので、ＣＰＵ３０、ＲＯＭ３１、ＲＡＭ３２、ハードディスク装置（ＨＤＤ）３３、操作部３４、表示部３５、無線インターフェイス部（無線Ｉ／Ｆ）３６などを備えている。ＣＰＵ３０は、ＲＯＭ３１に記憶された制御プログラムに従って第１パーソナルコンピュータ３各部の制御および各種演算を実行する。ＲＯＭ３１は、上記制御プログラムの他、各種データを記憶している。ＲＡＭ３２は、各種データを一時的に記憶することができる。ＨＤＤ３３は、第１パーソナルコンピュータ３において利用される各種アプリケーションプログラムやデータファイルを記憶している。操作部３４は、キーボードや各種ポインティングデバイス等によって構成される。表示部３５は、カラー画像を表示可能な液晶ディスプレイ等によって構成されている。無線Ｉ／Ｆ３６は、上述の通り、無線ＬＡＮカードを第１パーソナルコンピュータ３に対して装着することによって構成されており、無線アクセスポイントとの間でデータ通信を行うことができる。
【００４５】
なお、第２無線アクセスポイント４は、第１無線アクセスポイント２と同様に構成されており、両者は機能的にも同じものなので、第２無線アクセスポイント４の内部構造については図示を省略する。また、第２パーソナルコンピュータ５は、第１パーソナルコンピュータ３と同様に構成されており、両者は機能的にも同じものなので、第２パーソナルコンピュータ５の内部構造についても図示を省略する。
【００４６】
次に、上記プリンタ１が実行する処理について、図３のフローチャートに基づいて説明する。図３に示した処理は、プリンタ１の電源がオンにされるとプリンタ１が実行する処理である。
【００４７】
この処理を開始すると、プリンタ１は、まず、ＮＶＲＡＭ１６の設定にて動作する（Ｓ１０２）。ＮＶＲＡＭ１６には、このプリンタ１において設定可能な各種項目の設定値が記憶されている。本実施形態の場合、この設定値の中には、第１無線アクセスポイント２との接続を確立させるために必要ないくつかのデータ（本発明でいう第１の接続データ）が含まれている。ＣＰＵ１０は、この第１の接続データに従って無線Ｉ／Ｆ２０を制御し、これにより、最初はプリンタ１と第１無線アクセスポイント２との無線接続が確立されることになる。
【００４８】
次に、プリンタ１は、ネットワーク経由でコマンド入力があるまで待機する（Ｓ１０４：ＮＯ）。このとき、プリンタ１は、上記ネットワーク経由でのコマンド入力の他にも、例えばファクシミリの着信や操作キー１４を使っての操作など、様々なイベントに対応して必要な処理を開始するように構成されているが、これらの処理は本発明の要部に直接関係しないので、このフローチャートでは省略してある。
【００４９】
ネットワーク経由でコマンド入力があった場合（Ｓ１０４：ＹＥＳ）、プリンタ１は、そのコマンドが「無線設定変更命令」であるか否かをチェックする（Ｓ１０６）。この無線設定変更命令は、変更対象となる設定項目とその変更後の設定値とを含むデータである。本実施形態の場合、プリンタ１の無線設定に関する設定項目の一覧は、Ｗｅｂページ形式でプリンタ１から提供可能になっていて、例えば、利用者が第１パーソナルコンピュータ３でブラウザを使い、プリンタ１に対してＷｅｂページの配信要求を出すと、プリンタ１がＷｅｂサーバーとして機能し、第１パーソナルコンピュータ３の表示部３５に、図４に示すようなＷｅｂページが表示される。利用者は、表示部３５に表示されたプリンタ１の無線設定に関する設定項目を確認し、必要があれば各設定項目の設定値に変更を加える。その結果、上記無線設定変更命令が、第１パーソナルコンピュータ３から第１無線アクセスポイント２経由でプリンタ１に送信されることになる。
【００５０】
Ｓ１０６の処理において、プリンタ１の入力したコマンドが無線設定変更命令であった場合は（Ｓ１０６：ＹＥＳ）、設定変更をＲＡＭ１２に記憶させる（Ｓ１０８）。ＲＡＭ１２には、先に説明したＮＶＲＡＭ１６と同様、このプリンタ１において設定可能な各種項目の設定値を記憶する領域が確保されていて、この中に含まれている変更対象となる設定項目について、変更前の設定値が変更後の設定値で更新される。本実施形態の場合、更新された設定値の中には、第２無線アクセスポイント４との接続を確立させるために必要ないくつかのデータ（本発明でいう第２の接続データ）も含まれている。Ｓ１０８の処理を終えたら、Ｓ１０４の処理へと戻る。なお、このＳ１０８の処理を実行するＣＰＵ１０が、本発明でいう新接続データ記憶制御手段に相当する。
【００５１】
一方、Ｓ１０６の処理において、プリンタ１の入力したコマンドが無線設定変更命令でなかった場合は（Ｓ１０６：ＮＯ）、引き続いて「ＴＥＳＴボタン押下通知」であるか否かをチェックする（Ｓ１１０）。このＴＥＳＴボタン押下通知は、図４に示したＷｅｂページが、第１パーソナルコンピュータ３の表示部３５に表示されている状態で、画面内の「ＴＥＳＴ」ボタンを押下すると（正確には、操作部３４のポインティングデバイスで「ＴＥＳＴ」ボタンをポイントして同ポインティングデバイスのボタンを押下したり、操作部３４のキーボードに割り当てられた、「ＴＥＳＴ」ボタンに対応するショートカットキーを押下したりすると；以下、これらの操作のことを単に「ＴＥＳＴ」ボタンを押下するという）、第１パーソナルコンピュータ３から第１無線アクセスポイント２経由でプリンタ１に送信されるコマンドである。
【００５２】
Ｓ１１０の処理において、プリンタ１の入力したコマンドがＴＥＳＴボタン押下通知であった場合は（Ｓ１１０：ＹＥＳ）、ＲＡＭ１２の設定にて動作する（Ｓ１１２）。ＲＡＭ１２には、先に説明したＳ１０８の処理によって、設定変更後の設定値が記憶されており、その更新された設定値の中には、上記第２の接続データも含まれている。ＣＰＵ１０は、この第２の接続データに従って無線Ｉ／Ｆ２０を制御し、これにより、プリンタ１の接続対象を、第１無線アクセスポイント２から第２無線アクセスポイント４へ切り替える制御が実行されることになる。
【００５３】
この制御の結果、プリンタ１と第１無線アクセスポイント２との無線接続は断たれることになる。また、プリンタ１と第２無線アクセスポイント４については、上記処理で更新された設定値の内容によって、両者間の無線接続を確立できる場合と確立できない場合とがある。さらに、両者間の無線接続を確立できた場合であっても、第１無線アクセスポイント２と第２無線アクセスポイント４とが接続していないため、プリンタ１と第１パーソナルコンピュータ３とは通信できないこととなる。また、両者間の無線接続そのものは確立できる場合であっても、プリンタ１がネットワークに参加できない状態になることもある。
【００５４】
そこで、プリンタ１と第２無線アクセスポイント４との無線接続を確立できたか否か、ネットワークに正しく接続できたか否か等を試験するため、ネットワークの動作確認を行う（Ｓ１１４）。このＳ１１４の処理は、詳しくは図５のフローチャートに示すような試験処理になる。
【００５５】
この試験処理を開始すると、プリンタ１は、まず第１の試験項目（ＴＥＳＴ１）を試行する（Ｓ２０２）。この第１の試験項目は、第２無線アクセスポイント４を発見できるか否かを試験するものである。具体的な試験方法としては、例えば、プリンタ１が無線チャネル（１〜１４）を切り替えながら、第２無線アクセスポイント４の出すｂｅａｃｏｎを受信できるかどうかを調べる（パッシブスキャン）。あるいは、プリンタ１が無線チャネルを切り替えながらプローブ要求を出し、第２無線アクセスポイント４からのプローブ応答を受信できるかどうかを調べる（アクティブスキャン）。そして、それぞれのｂｅａｃｏｎに含まれている第２無線アクセスポイント４側のネットワーク識別情報（ＳＳＩＤ）と、プリンタ１側において設定されているネットワーク識別情報（ＳＳＩＤ）とが、同一であるかどうかを確認する。
【００５６】
そして、上記ＴＥＳＴ１を試行した結果が、失敗であったか否かを判定する（Ｓ２０４）。失敗であると判定される場合としては、アクセスポイントが存在しない場合、ネットワーク識別情報（ＳＳＩＤ）が一致していない場合、チャネルが間違っている場合などを考え得る。失敗であると判定された場合は（Ｓ２０４：ＹＥＳ）、ＴＥＳＴ１で失敗したことを示す情報をＲＡＭ１２に記憶して（Ｓ２０６）、試験処理を終える。
【００５７】
また、上記ＴＥＳＴ１を試行した結果が失敗でないと判定された場合（Ｓ２０４：ＮＯ）、プリンタ１は、引き続いて第２の試験項目（ＴＥＳＴ２）を試行する（Ｓ２０８）。この第２の試験項目は、第２無線アクセスポイント４との間で簡単な認証とアソシエートができるか否かを試験するものである。具体的な試験方法としては、例えば、プリンタ１が第２無線アクセスポイント４に対して認証要求パケットを送信し、その応答を受け取る。ＩＥＥＥ８０２．１１系規格で規定された無線ＬＡＮ方式の場合、この段階での認証方式として、Open System認証、Shard Key認証（ＷＥＰを使用した認証）が規定されている。また、アソシエーション要求を送信し、アソシエーション応答を受け取る。
【００５８】
そして、上記ＴＥＳＴ２を試行した結果が、失敗であったか否かを判定する（Ｓ２１０）。失敗であると判定される場合としては、ＷＥＰキーが間違っている場合などを考え得る。失敗であると判定された場合は（Ｓ２１０：ＹＥＳ）、ＴＥＳＴ２で失敗したことを示す情報（ＴＥＳＴ１までは成功したことを示す情報を含む）をＲＡＭ１２に記憶して（Ｓ２１２）、試験処理を終える。
【００５９】
また、上記ＴＥＳＴ２を試行した結果が失敗でないと判定された場合（Ｓ２１０：ＮＯ）、プリンタ１は、引き続いて第３の試験項目（ＴＥＳＴ３）を試行する（Ｓ２１４）。この第３の試験項目は、第２無線アクセスポイント４との間で認証が成立するか否かを試験するものである。具体的な試験方法としては、例えば、プリンタ１に設定されている認証方式は第２無線アクセスポイント４の用いる認証方式と一致していなければならず、これらが不一致の場合は、認証を受けることができない。認証を受ける場合は、プリンタ１が、第２無線アクセスポイント４に対してユーザーＩＤやパスワードなどの情報を送信する。これらを受信した第２無線アクセスポイント４は、ネットワーク上にあるＲＡＤＩＵＳ（Remote Authentication Dialin User Service）サーバー（図示略）と通信し、ＲＡＤＩＵＳサーバーを利用して認証を行う。
【００６０】
そして、上記ＴＥＳＴ３を試行した結果が、失敗であったか否かを判定する（Ｓ２１６）。失敗であると判定される場合としては、認証方法が間違っている場合、ユーザーＩＤが間違っている場合、パスワードが間違っている場合などを考え得る。失敗であると判定された場合は（Ｓ２１６：ＹＥＳ）、ＴＥＳＴ３で失敗したことを示す情報（ＴＥＳＴ１〜２までは成功したことを示す情報を含む）をＲＡＭ１２に記憶して（Ｓ２１８）、試験処理を終える。
【００６１】
また、上記ＴＥＳＴ３を試行した結果が失敗でないと判定された場合（Ｓ２１６：ＮＯ）、プリンタ１は、引き続いて第４の試験項目（ＴＥＳＴ４）を試行する（Ｓ２２０）。この第４の試験項目は、第２無線アクセスポイント４と同じネットワークアドレスがプリンタ１に設定されているか否かを試験するものである。具体的な試験方法としては、例えば、確認用ＩＰアドレスに対してＰＩＮＧ（packet internet groper）を送信し、ＰＩＮＧ応答を受け取ることができるかどうか、ゲートウェイやＤＮＳサーバーに対してＰＩＮＧを送信し、ＰＩＮＧ応答を受け取ることができるかどうか、ＰＩＮＧをブロードキャスト送信し、ＰＩＮＧ応答を受け取り、受け取ったパケットの送信元ＩＰアドレスが自分と同じネットワークアドレスを持つかどうか、ネットワークをモニタして、同じネットワークアドレスを持つデバイスが存在するかどうか等を調べる。
【００６２】
そして、上記ＴＥＳＴ４を試行した結果が、失敗であったか否かを判定する（Ｓ２２２）。失敗であると判定される場合としては、ＩＰアドレスの設定が間違っている場合、サブネットマスクの設定が間違っている場合、ゲートウェイアドレスの設定が間違っている場合などを考え得る。失敗であると判定された場合は（Ｓ２２２：ＹＥＳ）、ＴＥＳＴ４で失敗したことを示す情報（ＴＥＳＴ１〜３までは成功したことを示す情報を含む）をＲＡＭ１２に記憶して（Ｓ２２４）、試験処理を終える。
【００６３】
また、上記ＴＥＳＴ４を試行した結果が失敗でないと判定された場合（Ｓ２２２：ＮＯ）、ＴＥＳＴ１〜４すべてに成功したことを示す情報をＲＡＭ１２に記憶して（Ｓ２２６）、試験処理を終える。
【００６４】
以上の試験処理の結果、いくつかの試験が実施され、ＲＡＭ１２には試験結果を示すデータ（試験結果データ）が記憶されることになる。なお、以上Ｓ２０２〜Ｓ２２６の処理を実行するＣＰＵ１０が、本発明でいう試験手段に相当する。
【００６５】
こうして図５に示した試験処理を終えると、図３に示したＳ１１４の処理を終えたことになり、引き続いて、プリンタ１は、ＮＶＲＡＭ１６の設定にて動作する（Ｓ１１６）。ＮＶＲＡＭ１６には、上述の通り、第１の接続データが記憶されているため、ＣＰＵ１０が第１の接続データに従って無線Ｉ／Ｆ２０を制御すると、プリンタ１と第１無線アクセスポイント２との無線接続が確立された状態に復帰することになる。また、プリンタ１と第２無線アクセスポイント４との間の無線接続は断たれる状態になる。なお、このＳ１１６の処理を実行するＣＰＵ１０が、本発明でいう復帰制御手段に相当する。
【００６６】
この状態で、プリンタ１は、試験結果をクライアントである第１パーソナルコンピュータ３に返信する（Ｓ１１８）。この試験結果は、Ｗｅｂページ形式のデータとなっており、第１パーソナルコンピュータ３の表示部３５には、図６に示すようなポップアップウィンドウが表示される。
【００６７】
ポップアップウィンドウ内に表示されるメッセージは、上記ＴＥＳＴ１〜ＴＥＳＴ４のいずれの段階で失敗したのかが、利用者に理解できるような内容のメッセージとされる。具体例を挙げれば、上記ＴＥＳＴ１の試行結果が失敗であった場合は（Ｓ２０４：ＹＥＳの場合）、「アクセスポイントの電源が入っているか？距離が遠くないか障害物がないか確認してください。」、「ＳＳＩＤの設定を確認してください。」、「無線チャネルの設定を確認してください。」といったメッセージで、エラーの原因と思われる事項を表示する。また、上記ＴＥＳＴ２の試行結果が失敗であった場合は（Ｓ２１０：ＹＥＳの場合）、「無線アクセスポイント発見成功」といったメッセージで、少なくとも無線アクセスポイントの発見には至ったことを表示しながら、「ＷＥＰ  ＫＥＹの設定を確認してください。」といったメッセージで、エラーの原因と思われる事項を表示する。また、上記ＴＥＳＴ３の試行結果が失敗であった場合は（Ｓ２１６：ＹＥＳの場合）、「無線アクセスポイント発見成功」、「無線アソシエート成功」といったメッセージで、少なくとも無線アソシエートの成功には至ったことを表示しながら、「認証方法の設定を確認してください。」、「ユーザーＩＤの設定を確認してください。」「パスワードの設定を確認してください。」といったメッセージで、エラーの原因と思われる事項を表示する。また、上記ＴＥＳＴ４の試行結果が失敗であった場合は（Ｓ２２２：ＹＥＳの場合）、「無線アクセスポイント発見成功」、「無線アソシエート成功」、「無線認証成功」といったメッセージで、少なくとも無線認証の成功には至ったことを表示しながら、「ＩＰアドレスの設定を確認してください。」、「サブネットマスクの設定を確認してください。」といったメッセージで、エラーの原因と思われる事項を表示する。さらに、ＴＥＳＴ１〜ＴＥＳＴ４のすべてに成功した場合は、「無線アクセスポイント発見成功」、「無線アソシエート成功」、「無線認証成功」、「ＩＰアクセス成功」といったメッセージで、すべての試験項目について成功したことを表示する。
【００６８】
したがって、利用者は、第１パーソナルコンピュータ３の表示部３５に表示されたメッセージを見て、プリンタ１の無線設定のどこに誤りがあったのかを確認し、必要があれば各設定項目の設定値に変更を加えるなどの対処を行うことができる。また、試験結果を示すメッセージは、プリンタ１の印字部１７を利用して印刷することもできる（当該印刷を実行するＣＰＵ１０が本発明でいう試験結果印刷制御手段に相当）。試験結果を印刷しておけば、第１パーソナルコンピュータ３の表示部３５に表示されたメッセージが何らかのトラブルで消えるようなことがあっても、問題なく必要な対処を行うことができる。Ｓ１１８の処理を終えたら、Ｓ１０４の処理へと戻る。なお、このＳ１１８の処理を実行するＣＰＵ１０が、本発明でいう試験結果送信手段に相当する。
【００６９】
なお、ＴＥＳＴボタン押下通知と同時に無線設定変更命令が第１パーソナルコンピュータ３から送られてくる構成としてもよい。
さて、Ｓ１１０の処理において、プリンタ１の入力したコマンドがＴＥＳＴボタン押下通知でなかった場合は（Ｓ１１０：ＮＯ）、引き続いて「ＯＫボタン押下通知」であるか否かをチェックする（Ｓ１２０）。このＯＫボタン押下通知は、図４に示したＷｅｂページが、第１パーソナルコンピュータ３の表示部３５に表示されている状態で、画面内の「ＯＫ」ボタンを押下すると、第１パーソナルコンピュータ３から第１無線アクセスポイント２経由でプリンタ１に送信されるコマンドである。
【００７０】
Ｓ１２０の処理において、プリンタ１の入力したコマンドがＯＫボタン押下通知であった場合は（Ｓ１２０：ＹＥＳ）、ＲＡＭ１２に記憶されている設定をＮＶＲＡＭ１６へコピーし（Ｓ１２２）、ＮＶＲＡＭ１６の設定にて動作する（Ｓ１２４）。ＲＡＭ１２には、先に説明したＳ１０８の処理によって、設定変更後の設定値が記憶されており、その更新された設定値の中には、上記第２の接続データも含まれている。これら設定変更後の設定値をＮＶＲＡＭ１６にコピーすることにより、以降は、本処理での設定変更後の設定値が、次回上記Ｓ１０２の処理を行う時点で利用されることになる。また、プリンタ１の接続対象を第１無線アクセスポイント２から第２無線アクセスポイント４へ切り替える制御が実行されることになり、プリンタ１と第１無線アクセスポイント２との無線接続は断たれることになる。なお、Ｓ１２４の処理を終えたら、Ｓ１０４の処理へと戻る。また、Ｓ１２０の処理において、プリンタ１の入力したコマンドがＯＫボタン押下通知でなかった場合は（Ｓ１２０：ＮＯ）、その他の処理を行い（Ｓ１２６）、Ｓ１０４の処理へと戻る。その他の処理としては、上記以外のコマンドにて指示される各種処理があるが、これらの処理は本発明の要部とは直接関係がないので、詳細な説明については省略する。
【００７１】
以上のような処理を実行するプリンタ１は、図７のタイミングチャートに示すように動作する。
まず、プリンタ１は、最初は、上記Ｓ１０２の処理を実行するのに伴って旧設定状態になるため、設定用クライアントである第１パーソナルコンピュータ３と通信を行うことができる状態になる。このとき、第１パーソナルコンピュータ３側において、利用者が各種設定の入力を行うと、その設定情報が第１パーソナルコンピュータ３からプリンタ１に送信され、プリンタ１は、上記Ｓ１０４〜Ｓ１０８の処理を実行することにより、設定情報を受信する。
【００７２】
利用者が一通り設定を終えた後、第１パーソナルコンピュータ３側において利用者がＴＥＳＴボタンを押下すると、ＴＥＳＴコマンドが第１パーソナルコンピュータ３からプリンタ１に送信され、プリンタ１は、上記Ｓ１０４，Ｓ１１０の処理を実行することにより、ＴＥＳＴコマンドを受信し、その後、上記Ｓ１１２〜Ｓ１１４の処理を実行することにより、旧設定状態から新設定状態に一旦切り替わり、その状態でターゲットネットワークである第２ネットワークＮ２側のノード（第２無線アクセスポイント４や第２パーソナルコンピュータ５）と通信を行い、動作確認を行う。
【００７３】
この動作確認を終えたら、上記Ｓ１１６〜Ｓ１１８の処理により、旧設定状態に復帰して、結果情報（試験結果データ）を第１パーソナルコンピュータ３に送信する。第１パーソナルコンピュータ３側においては、その結果情報を表示部３５に表示する。そして、第１パーソナルコンピュータ３側において、利用者がＯＫボタンを押下すると、ＯＫコマンドが第１パーソナルコンピュータ３からプリンタ１に送信される。
【００７４】
プリンタ１は、上記Ｓ１２０〜Ｓ１２４の処理を実行することにより、新設定状態に切り替わり、以降は、ターゲットネットワークである第２ネットワークＮ２側に接続された状態になる。
【００７５】
以上説明した通り、このように構成されたプリンタ１であれば、通信対象を第１無線アクセスポイント２から第２無線アクセスポイント４に切り替える制御の試行の指示を、利用者端末である第１パーソナルコンピュータ３からネットワーク経由で受けた場合に、同制御の実行に伴ってプリンタ１と第１パーソナルコンピュータ３との間の通信が断たれる状態に移行する構成になっているにもかかわらず、同制御の実行後にプリンタ１が正常に作動可能か否かを事前に試験し、その試験結果を示す情報をネットワーク経由で第１パーソナルコンピュータ３側に通知できる。したがって、利用者は、プリンタ１から通知される情報を第１パーソナルコンピュータ３側で確認でき、必要があれば、プリンタ１が正常に作動可能となるように、第２の接続データの内容を見直す等の対処ができる。
【００７６】
また、このプリンタ１の場合、第１パーソナルコンピュータ３側でＴＥＳＴボタンを押下すると通信対象の切り替え制御が可能かどうかの試験を行い、ＯＫボタンを押下すると正式に通信対象の切り替え制御を実行するので、試験結果の良否とは無関係に、利用者が試験結果を見てから、通信対象を第１無線アクセスポイント２から第２無線アクセスポイント４に切り替える制御を実行してもよいかどうかを判断することができる。
【００７７】
［第２実施形態］
次に、第２実施形態について説明する。第２実施形態として説明するネットワーク装置は、上記第１実施形態と同様のネットワークプリンタであり、そのハードウェア構成は上記第１実施形態と全く同様なので、同一の構成については同一の符号を用いることとし、その詳細な説明については省略する。第１実施形態との相違点は、プリンタ１が実行する処理の一部にある。以下、第２実施形態においてプリンタ１が実行する処理について、図８のフローチャートに基づいて説明する。図８に示した処理は、プリンタ１の電源がオンにされるとプリンタ１が実行する処理である。
【００７８】
この処理を開始すると、プリンタ１は、まず、ＮＶＲＡＭ１６の設定にて動作する（Ｓ３０２）。第１実施形態でも説明した通り、ＮＶＲＡＭ１６には、このプリンタ１において設定可能な各種項目の設定値が記憶され、この設定値の中には、第１無線アクセスポイント２との接続を確立させるために必要ないくつかのデータ（本発明でいう第１の接続データ）が含まれているので、最初はプリンタ１と第１無線アクセスポイント２との無線接続が確立される。
【００７９】
次に、プリンタ１は、ネットワーク経由でコマンド入力があるまで待機する（Ｓ３０４：ＮＯ）。ネットワーク経由でコマンド入力があった場合（Ｓ３０４：ＹＥＳ）、プリンタ１は、そのコマンドが「無線設定変更命令」であるか否かをチェックする（Ｓ３０６）。プリンタ１の入力したコマンドが無線設定変更命令であった場合は（Ｓ３０６：ＹＥＳ）、設定変更をＲＡＭ１２に記憶させる（Ｓ３０８）。Ｓ３０８の処理を終えたら、Ｓ３０４の処理へと戻る。これらＳ３０４〜Ｓ３０８の処理は、上記第１実施形態におけるＳ１０４〜Ｓ１０８の処理と同様である。
【００８０】
一方、Ｓ３０６の処理において、プリンタ１の入力したコマンドが無線設定変更命令でなかった場合は（Ｓ３０６：ＮＯ）、引き続いて「ＯＫボタン押下通知」であるか否かをチェックする（Ｓ３１０）。このＯＫボタン押下通知は、図９に示したＷｅｂページが、第１パーソナルコンピュータ３の表示部３５に表示されている状態で、画面内の「ＯＫ」ボタンを押下すると、第１パーソナルコンピュータ３から第１無線アクセスポイント２経由でプリンタ１に送信されるコマンドである。
【００８１】
Ｓ３１０の処理において、プリンタ１の入力したコマンドがＯＫボタン押下通知であった場合は（Ｓ３１０：ＹＥＳ）、ＲＡＭ１２の設定にて動作する（Ｓ３１２）。これにより、プリンタ１の接続対象を、第１無線アクセスポイント２から第２無線アクセスポイント４へ切り替える制御が実行されることになる。この制御の結果、プリンタ１と第１無線アクセスポイント２との無線接続は断たれることになる。また、プリンタ１と第２無線アクセスポイント４については、上記処理で更新された設定値の内容によって、両者間の無線接続を確立できる場合と確立できない場合とがある。さらに、両者間の無線接続を確立できた場合であっても、第１無線アクセスポイント２と第２無線アクセスポイント４とが接続していないため、プリンタ１と第１パーソナルコンピュータ３とは通信できないこととなる。また、両者間の無線接続そのものは確立できる場合であっても、プリンタ１がネットワークに参加できない状態になることもある。
【００８２】
そこで、プリンタ１と第２無線アクセスポイント４との無線接続を確立できたか否か、ネットワークに正しく接続できたか否か等を試験するため、ネットワークの動作確認を行う（Ｓ３１４）。このＳ３１４の処理は、詳しくは図５のフローチャートに示した試験処理と全く同様の処理となるが、この試験処理については、第１実施形態についての説明の中で詳述したので、ここでは説明を省略する。
【００８３】
Ｓ３１４の処理を終えたら、プリンタ１は、ＮＶＲＡＭ１６の設定にて動作する（Ｓ３１６）。これにより、プリンタ１と第１無線アクセスポイント２との無線接続が確立された状態に復帰することになる。また、プリンタ１と第２無線アクセスポイント４との間の無線接続は断たれる状態になる。
【００８４】
この状態で、プリンタ１は、試験結果をクライアントである第１パーソナルコンピュータ３に返信する（Ｓ３１８）。この試験結果は、Ｗｅｂページ形式のデータとなっており、第１パーソナルコンピュータ３の表示部３５には、図６に示すようなポップアップウィンドウが表示される。ポップアップウィンドウ内に表示されるメッセージは、第１実施形態と同様なので、ここでは説明を省略する。
【００８５】
なお、ＯＫボタン押下通知と同時に無線設定変更命令が第１パーソナルコンピュータ３から送られてくる構成としてもよい。
続いて、試験結果に問題がなかったか否かをチェックする（Ｓ３２０）。試験結果に問題がなかった場合は（Ｓ３２０：ＹＥＳ）、ＲＡＭ１２に記憶されている設定をＮＶＲＡＭ１６へコピーし（Ｓ３２２）、ＮＶＲＡＭ１６の設定にて動作する（Ｓ３２４）。これにより、プリンタ１の接続対象を、第１無線アクセスポイント２から第２無線アクセスポイント４へ切り替える制御が実行されることになり、プリンタ１と第１無線アクセスポイント２との無線接続は断たれることになる。また、以降は、本処理での設定変更後の設定値が、次回上記Ｓ３０２の処理を行う時点で利用されることになる。なお、Ｓ３２４の処理を終えたら、Ｓ３０４の処理へと戻る。また、Ｓ３２０の処理において、試験結果に問題があった場合も（Ｓ３２０：ＮＯ）、Ｓ３０４の処理へと戻る。
【００８６】
Ｓ３１０の処理において、プリンタ１の入力したコマンドがＯＫボタン押下通知でなかった場合は（Ｓ３１０：ＮＯ）、その他の処理を行い（Ｓ３２６）、Ｓ３０４の処理へと戻る。
【００８７】
以上のような処理を実行するプリンタ１は、図１０のタイミングチャートに示すように動作する。
まず、プリンタ１は、最初は、上記Ｓ３０２の処理を実行するのに伴って旧設定状態になるため、設定用クライアントである第１パーソナルコンピュータ３と通信を行うことができる状態になる。このとき、第１パーソナルコンピュータ３側において、利用者が各種設定の入力を行うと、その設定情報が第１パーソナルコンピュータ３からプリンタ１に送信され、プリンタ１は、上記Ｓ３０６〜Ｓ３０８の処理を実行することにより、設定情報を受信する。
【００８８】
利用者が一通り設定を終えた後、第１パーソナルコンピュータ３側において利用者がＯＫボタンを押下すると、ＯＫコマンドが第１パーソナルコンピュータ３からプリンタ１に送信され、プリンタ１は、上記Ｓ３０４，Ｓ３１０の処理を実行することにより、ＯＫコマンドを受信し、その後、上記Ｓ３１２〜Ｓ３１４の処理を実行することにより、旧設定状態から新設定状態に一旦切り替わり、その状態でターゲットネットワークである第２ネットワークＮ２側のノード（第２無線アクセスポイント４や第２パーソナルコンピュータ５）と通信を行い、動作確認を行う。
【００８９】
この動作確認を終えたら、上記Ｓ３１６〜Ｓ３１８の処理により、旧設定状態に復帰して、結果情報（試験結果データ）を第１パーソナルコンピュータ３に送信する。第１パーソナルコンピュータ３側においては、その結果情報を表示部３５に表示する。
【００９０】
その後、プリンタ１は、上記Ｓ３２０〜Ｓ３２４の処理を実行することにより、試験結果に問題がなかった場合にのみ新設定状態に切り替わり、以降は、ターゲットネットワークである第２ネットワークＮ２側に接続された状態になる（図１０中の結果ＯＫ）。試験結果に問題があった場合は旧設定状態を維持する（図１０中の結果ＮＧ）。
【００９１】
以上説明したようなプリンタ１であれば、通信対象を第１無線アクセスポイント２から第２無線アクセスポイント４に切り替える制御の実行の指示を、利用者端末である第１パーソナルコンピュータ３からネットワーク経由で受けた場合に、同制御の実行に伴ってプリンタ１と第１パーソナルコンピュータ３との間の通信が断たれる状態に移行する構成になっているにもかかわらず、同制御の実行後にプリンタ１が正常に作動可能か否かを事前に試験し、その試験結果を示す情報をネットワーク経由で第１パーソナルコンピュータ３側に通知できる。したがって、利用者は、プリンタ１から通知される情報を第１パーソナルコンピュータ３側で確認でき、必要があれば、プリンタ１が正常に作動可能となるように、第２の接続データの内容を見直す等の対処ができる。
【００９２】
また、このプリンタ１の場合、第１パーソナルコンピュータ３側でＯＫボタンを押下すると通信対象の切り替え制御が可能かどうかの試験を行い、試験結果が成功であれば、通信対象を第１無線アクセスポイント２から第２無線アクセスポイント４に切り替える制御を実行するので、ＴＥＳＴボタンを押した後、あらためてＯＫボタンを押すように構成されていた第１実施形態に比べ、より簡単な操作手順で、プリンタ１の通信対象を第１無線アクセスポイント２から第２無線アクセスポイント４に切り替えることができる。
【００９３】
なお、上記のような簡単な操作手順であることを重視する場合は、第２実施形態のように構成すると望ましいが、試験結果が良好であっても必ずしもその設定変更をそのまま適用するとは限らない場合は、第１実施形態のように構成すると望ましいので、いずれの構成を採用すべきかは、重要視する事項に応じて決めればよい。
【００９４】
［第３実施形態］
次に、第３実施形態について説明する。第３実施形態として説明するネットワーク装置も、上記第１，第２実施形態と同様のネットワークプリンタであり、そのハードウェア構成は上記第１実施形態と全く同様なので、同一の構成については同一の符号を用いることとし、その詳細な説明については省略する。
【００９５】
第３実施形態のプリンタ１も、先に説明した各実施形態と同様、ＩＥＥＥ８０２．１１系規格で規定された無線ＬＡＮ方式でネットワークを構成可能で、インフラストラクチャ方式の無線ネットワークにおける無線端末として機能することにより、無線アクセスポイントとの無線接続を確立させることができように構成されている。また、先に説明した各実施形態においては言及していないが、このプリンタ１は、アドホック方式の無線ネットワークにおける無線端末として機能することにより、他の無線端末との無線接続を確立させることができるようにも構成されている。プリンタ１がアドホック方式の無線ネットワークに参加するか、インフラストラクチャ方式の無線ネットワークに参加するかは、プリンタ１に記憶された通信モードの設定に応じて決まり、この通信モードに関する設定値は、本発明でいう第１の接続データに含まれるものである。
【００９６】
図１１は、プリンタ１がノードとして組み込まれるネットワークの一例を示す図である。図１１には、二系統の独立した第１ネットワークＮ１および第２ネットワークＮ２が描かれており、第１ネットワークＮ１は、プリンタ１と無線端末として機能する第１パーソナルコンピュータ３とが、アドホック方式にて通信を行う無線ネットワークとなっている。第２ネットワークＮ２は、プリンタ１と第２無線アクセスポイント４とが、インフラストラクチャ方式にて通信を行う無線ネットワークとなっており、第２無線アクセスポイント４には、同じくインフラストラクチャ方式にて通信を行う第２パーソナルコンピュータ５も無線接続されている。プリンタ１は、上記二系統のネットワークのうち、いずれか一方のネットワークを択一的に接続対象とすることができる。
【００９７】
以上のようなプリンタ１は、第１パーソナルコンピュータ３との間の通信路が、インフラストラクチャ方式にて第１無線アクセスポイント２経由で通信可能な通信路となっている（第１，第２実施形態）か、アドホック方式にて直接通信可能な通信路となっている（第３実施形態）かの違いはあるものの、プリンタ１がいずれか一方とのみ択一的に接続を確立できる点、一方との接続を確立した際に他方との接続が断たれる点は、上記第１，第２実施形態と全く同様である。
【００９８】
したがって、このようなプリンタ１においても、上記第１実施形態または第２実施形態で説明した通りの処理を実行することにより、通信対象を第１パーソナルコンピュータ３から第２無線アクセスポイント４に切り替える制御の実行または試行の指示を、利用者端末である第１パーソナルコンピュータ３からネットワーク経由で受けた場合に、同制御の実行に伴ってプリンタ１と第１パーソナルコンピュータ３との間の通信が断たれる状態に移行する構成になっているにもかかわらず、同制御の実行後にプリンタ１が正常に作動可能か否かを事前に試験し、その試験結果を示す情報をネットワーク経由で第１パーソナルコンピュータ３側に通知できる。したがって、利用者は、プリンタ１から通知される情報を第１パーソナルコンピュータ３側で確認でき、必要があれば、プリンタ１が正常に作動可能となるように、第２の接続データの内容を見直す等の対処ができる。
【００９９】
［第４実施形態］
次に、第４実施形態について説明する。第４実施形態として説明するネットワーク装置は、上記第１〜第３実施形態と同様のネットワークプリンタであり、そのハードウェア構成は上記第１実施形態と全く同様なので、同一の構成については同一の符号を用いることとし、その詳細な説明については省略する。
【０１００】
第４実施形態のプリンタ１も、先に説明した各実施形態と同様、ＩＥＥＥ８０２．１１系規格で規定された無線ＬＡＮ方式でネットワークを構成可能で、インフラストラクチャ方式の無線ネットワークにおける無線端末として機能することにより、無線アクセスポイントとの無線接続を確立させることができように構成されている。また、このプリンタ１は、アドホック方式の無線ネットワークにおける無線端末として機能することにより、他の無線端末との無線接続を確立させることができるようにも構成されている。プリンタ１がアドホック方式の無線ネットワークに参加するか、インフラストラクチャ方式の無線ネットワークに参加するかは、プリンタ１に記憶された通信モードの設定に応じて決まり、この通信モードに関する設定値は、本発明でいう第１の接続データに含まれるものである。
【０１０１】
図１２は、プリンタ１がノードとして組み込まれるネットワークの一例を示す図である。図１２には、二系統の独立した第１ネットワークＮ１および第２ネットワークＮ２が描かれており、第１ネットワークＮ１は、プリンタ１と第１無線アクセスポイント２とが、インフラストラクチャ方式にて通信を行う無線ネットワークとなっており、第１無線アクセスポイント２には、同じくインフラストラクチャ方式にて通信を行う第１パーソナルコンピュータ３も無線接続されている。第２ネットワークＮ２は、プリンタ１と無線端末として機能する第２パーソナルコンピュータ５とが、アドホック方式にて通信を行う無線ネットワークとなっている。プリンタ１は、上記二系統のネットワークのうち、いずれか一方のネットワークを択一的に接続対象とすることができる。
【０１０２】
以上のようなプリンタ１は、第２パーソナルコンピュータ５との間の通信路が、インフラストラクチャ方式にて第２無線アクセスポイント４経由で通信可能な通信路となっている（第１，第２実施形態）か、アドホック方式にて直接通信可能な通信路となっている（第４実施形態）かの違いはあるものの、プリンタ１がいずれか一方とのみ択一的に接続を確立できる点、一方との接続を確立した際に他方との接続が断たれる点は、上記第１，第２実施形態と全く同様である。
【０１０３】
したがって、このようなプリンタ１においても、上記第１実施形態または第２実施形態で説明した通りの処理を実行することにより、通信対象を第１無線アクセスポイント２から第２パーソナルコンピュータ５に切り替える制御の実行または試行の指示を、利用者端末である第１パーソナルコンピュータ３からネットワーク経由で受けた場合に、同制御の実行に伴ってプリンタ１と第１パーソナルコンピュータ３との間の通信が断たれる状態に移行する構成になっているにもかかわらず、同制御の実行後にプリンタ１が正常に作動可能か否かを事前に試験し、その試験結果を示す情報をネットワーク経由で第１パーソナルコンピュータ３側に通知できる。したがって、利用者は、プリンタ１から通知される情報を第１パーソナルコンピュータ３側で確認でき、必要があれば、プリンタ１が正常に作動可能となるように、第２の接続データの内容を見直す等の対処ができる。
【０１０４】
［第５実施形態］
次に、第５実施形態について説明する。第５実施形態として説明するネットワーク装置は、上記第１，第２実施形態と同様のネットワークプリンタであり、そのハードウェア構成は上記第１実施形態と全く同様なので、同一の構成については同一の符号を用いることとし、その詳細な説明については省略する。
【０１０５】
第５実施形態のプリンタ１も、先に説明した各実施形態と同様、ＩＥＥＥ８０２．１１系規格で規定された無線ＬＡＮ方式でネットワークを構成可能で、上記第３，第４実施形態と同様、アドホック方式の無線ネットワークにおける無線端末として機能することにより、他の無線端末との無線接続を確立させることができるように構成されている。
【０１０６】
図１３は、プリンタ１がノードとして組み込まれるネットワークの一例を示す図である。図１３には、二系統の独立した第１ネットワークＮ１および第２ネットワークＮ２が描かれており、第１ネットワークＮ１は、プリンタ１と無線端末として機能する第１パーソナルコンピュータ３とが、アドホック方式にて通信を行う無線ネットワークとなっている。第２ネットワークＮ２は、プリンタ１と無線端末として機能する第２パーソナルコンピュータ５とが、アドホック方式にて通信を行う無線ネットワークとなっている。プリンタ１は、上記二系統のネットワークのうち、いずれか一方のネットワークを択一的に接続対象とすることができる。
【０１０７】
以上のようなプリンタ１は、第１パーソナルコンピュータ３との間の通信路が、第３実施形態と同様の構成とされ、第２パーソナルコンピュータ５との間の通信路が、第４実施形態と同様の構成とされているが、プリンタ１がいずれか一方とのみ択一的に接続を確立できる点、一方との接続を確立した際に他方との接続が断たれる点は、上記各実施形態と全く同様である。
【０１０８】
したがって、このようなプリンタ１においても、上記第１実施形態または第２実施形態で説明した通りの処理を実行することにより、通信対象を第１パーソナルコンピュータ３から第２パーソナルコンピュータ５に切り替える制御の実行または試行の指示を、利用者端末である第１パーソナルコンピュータ３からネットワーク経由で受けた場合に、同制御の実行に伴ってプリンタ１と第１パーソナルコンピュータ３との間の通信が断たれる状態に移行する構成になっているにもかかわらず、同制御の実行後にプリンタ１が正常に作動可能か否かを事前に試験し、その試験結果を示す情報をネットワーク経由で第１パーソナルコンピュータ３側に通知できる。したがって、利用者は、プリンタ１から通知される情報を第１パーソナルコンピュータ３側で確認でき、必要があれば、プリンタ１が正常に作動可能となるように、第２の接続データの内容を見直す等の対処ができる。
【０１０９】
［第６実施形態］
次に、第６実施形態について説明する。第６実施形態として説明するネットワーク装置も、ＩＥＥＥ８０２．１１系規格で規定された無線ＬＡＮ方式でネットワークを構成可能で、他のネットワーク装置から送信されてくる印刷データを受信して印刷を行うように構成されたネットワークプリンタである（以下、プリンタという）。
【０１１０】
より詳しくは、このプリンタは、上記各実施形態と同様、インフラストラクチャ方式の無線ネットワークにおける無線端末として機能することにより、無線アクセスポイントとの無線接続を確立させるように構成されており、上記印刷データは、上記他のネットワーク装置から無線アクセスポイント経由でプリンタに送信されてくる。また、このプリンタは、上記ネットワークプリンタ機能の他に、イメージスキャナ機能、ファクシミリ機能、コピー機能などを兼ね備えた複合機として構成されており、この点も上記各実施形態と同様である。
【０１１１】
これに加え、このプリンタは、上記各実施形態とは異なり、インフラストラクチャ方式の無線ネットワークにおけるアクセスポイントとして機能することにより、無線端末との無線接続を確立させることもできる。
【０１１２】
図１４は、本発明のネットワーク装置に相当するプリンタ６がノードとして組み込まれるネットワークの一例を示す図である。図１４には、二系統の独立した第１ネットワークＮ１および第２ネットワークＮ２が描かれており、第１ネットワークＮ１側には、プリンタ６がＬＡＮケーブルを介して有線接続されている。また、プリンタ６がアクセスポイントとして機能している場合、無線端末として機能する第１パーソナルコンピュータ３がプリンタ６との無線接続を確立することで、第１パーソナルコンピュータ３も第１ネットワークＮ１のノードとなる。第２ネットワークＮ２側には、第２無線アクセスポイント４、および無線端末として機能する第２パーソナルコンピュータ５が接続されている。
【０１１３】
図１５は、プリンタ６、第２無線アクセスポイント４、および第１パーソナルコンピュータ３の内部構成を示す構成図である。
プリンタ６は、ＣＰＵ１０、ＲＯＭ１１、ＲＡＭ１２、ハードディスク装置（ＨＤＤ）１３、操作キー１４、表示パネル１５、不揮発性ＲＡＭ（ＮＶＲＡＭ）１６、印字部１７、読み取り部１８、モデム１９、無線インターフェイス部（無線Ｉ／Ｆ）２０、およびＬＡＮインターフェイス部（ＬＡＮ  Ｉ／Ｆ）６０などを備えている。ＬＡＮ  Ｉ／Ｆ６０は、有線ネットワーク側とＬＡＮケーブルを介して接続されて有線ネットワーク上のネットワーク装置との間でデータ通信を実行することができる。なお、先の実施形態において説明したプリンタ１とは、このＬＡＮ  Ｉ／Ｆ６０の有無が異なるものの、これ以外のハードウェアは同等の構成になっているので、同等の構成には同一の符号を付すこととし、その詳細な説明については省略する。
【０１１４】
また、第１パーソナルコンピュータ３は、先の実施形態において説明した通りのものであり、第２無線アクセスポイント４は、先の実施形態において説明した第１無線アクセスポイント２と同等のものなので、これらも先の実施形態において用いた符号と同一の符号を付すこととし、その詳細な説明については省略する。
【０１１５】
このように構成されたプリンタ６において、ＣＰＵ１０は、ＲＯＭ１１に記憶されている制御プログラムに従って、本プリンタ６を無線アクセスポイントとして機能させる第１の制御モード、または本プリンタ６を無線端末として機能させる第２の制御モードのいずれかに、制御モードを切り替えて無線Ｉ／Ｆ２０やその他各部を制御する。これにより、プリンタ６は、第１の制御モードの場合はアクセスポイントとなり、インフラストラクチャ方式にて無線端末である第１パーソナルコンピュータ３との無線接続を確立することができる。また、第２の制御モードの場合は無線端末となり、インフラストラクチャ方式にて第２無線アクセスポイント４との無線接続を確立することができる。第２の制御モードの場合は、ＬＡＮ  Ｉ／Ｆ６０を介した有線接続は無効化され、有線接続されていた第１ネットワークＮ１側との接続は断たれることになる。
【０１１６】
以上のようなプリンタ６は、第１，第２実施形態と比較した場合、第１パーソナルコンピュータ３との間の無線通信路に関し、プリンタ１が無線端末となり、第１無線アクセスポイント２経由で通信可能な通信路を形成する（第１，第２実施形態）か、プリンタ６が無線アクセスポイントとなり、無線端末と直接通信可能な通信路を形成する（第６実施形態）かの違いはあるものの、第２パーソナルコンピュータ５との間の無線通信路を確立する方式、プリンタ６がいずれか一方とのみ択一的に接続を確立できる点、一方との接続を確立した際に他方との接続が断たれる点は、上記第１，第２実施形態のプリンタ１と全く同様である。
【０１１７】
したがって、このようなプリンタ６においても、上記第１実施形態または第２実施形態で説明した通りの処理を実行することにより、通信対象を第１パーソナルコンピュータ３から第２無線アクセスポイント４に切り替える制御の実行または試行の指示を、利用者端末である第１パーソナルコンピュータ３からネットワーク経由で受けた場合に、同制御の実行に伴ってプリンタ１と第１パーソナルコンピュータ３との間の通信が断たれる状態に移行する構成になっているにもかかわらず、同制御の実行後にプリンタ１が正常に作動可能か否かを事前に試験し、その試験結果を示す情報をネットワーク経由で第１パーソナルコンピュータ３側に通知できる。したがって、利用者は、プリンタ１から通知される情報を第１パーソナルコンピュータ３側で確認でき、必要があれば、プリンタ１が正常に作動可能となるように、第２の接続データの内容を見直す等の対処ができる。
【０１１８】
［第７実施形態］
次に、第７実施形態について説明する。第７実施形態として説明するネットワーク装置は、上記第６実施形態と同様のプリンタであり、そのハードウェア構成は上記第６実施形態と全く同様なので、同一の構成については同一の符号を用いることとし、その詳細な説明については省略する。
【０１１９】
第７実施形態のプリンタ１も、先に説明した第６実施形態と同様、ＩＥＥＥ８０２．１１系規格で規定された無線ＬＡＮ方式でネットワークを構成可能で、インフラストラクチャ方式の無線ネットワークにおける無線端末として機能することにより、無線アクセスポイントとの無線接続を確立させるように構成されており、また、インフラストラクチャ方式の無線ネットワークにおけるアクセスポイントとして機能することにより、無線端末との無線接続を確立させることもできる。
【０１２０】
図１６は、プリンタ１がノードとして組み込まれるネットワークの一例を示す図である。図１６には、二系統の独立した第１ネットワークＮ１および第２ネットワークＮ２が描かれており、第１ネットワークＮ１側には、プリンタ６がＬＡＮケーブルを介して有線接続されている。また、プリンタ６がアクセスポイントとして機能している場合、無線端末として機能する第１パーソナルコンピュータ３がプリンタ６との無線接続を確立することで、第１パーソナルコンピュータ３も第１ネットワークＮ１のノードとなる。第２ネットワークＮ２は、プリンタ６と無線端末として機能する第２パーソナルコンピュータ５とが、アドホック方式にて通信を行う無線ネットワークとなっている。
【０１２１】
このプリンタ６は、第６実施形態において説明した通り、第１の制御モードの場合はアクセスポイントとなり、インフラストラクチャ方式にて無線端末である第１パーソナルコンピュータ３との無線接続を確立することができる。また、第２の制御モードの場合は無線端末となり、インフラストラクチャ方式にて第２無線アクセスポイント４との無線接続を確立することができる。第２の制御モードの場合は、ＬＡＮ  Ｉ／Ｆ６０を介した有線接続は無効化され、有線接続されていた第１ネットワークＮ１側との接続は断たれることになる。
【０１２２】
以上のようなプリンタ６は、第４実施形態と比較した場合、第１パーソナルコンピュータ３との間の無線通信路に関し、プリンタ１が無線端末となり、第１無線アクセスポイント２経由で通信可能な通信路を形成する（第４実施形態）か、プリンタ６が無線アクセスポイントとなり、無線端末と直接通信可能な通信路を形成する（第７実施形態）かの違いはあるものの、第２パーソナルコンピュータ５との間の無線通信路を確立する方式、プリンタ６がいずれか一方とのみ択一的に接続を確立できる点、一方との接続を確立した際に他方との接続が断たれる点は、上記第４実施形態のプリンタ１と全く同様である。
【０１２３】
したがって、このようなプリンタ６においても、上記第１実施形態または第２実施形態で説明した通りの処理を実行することにより、通信対象を第１パーソナルコンピュータ３から第２無線アクセスポイント４に切り替える制御の実行または試行の指示を、利用者端末である第１パーソナルコンピュータ３からネットワーク経由で受けた場合に、同制御の実行に伴ってプリンタ１と第１パーソナルコンピュータ３との間の通信が断たれる状態に移行する構成になっているにもかかわらず、同制御の実行後にプリンタ１が正常に作動可能か否かを事前に試験し、その試験結果を示す情報をネットワーク経由で第１パーソナルコンピュータ３側に通知できる。したがって、利用者は、プリンタ１から通知される情報を第１パーソナルコンピュータ３側で確認でき、必要があれば、プリンタ１が正常に作動可能となるように、第２の接続データの内容を見直す等の対処ができる。
【０１２４】
［その他の実施形態］
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記の具体的な一実施形態に限定されず、この他にも種々の形態で実施することができる。
【０１２５】
例えば、上記各実施形態においては、ＩＥＥＥ８０２．１１系規格で規定された無線ＬＡＮを例に挙げて、インフラストラクチャ方式またはアドホック方式で無線接続を確立させるものを示したが、無線ネットワークの規格は特に限定されず、一方のネットワークとの接続を確立した際に他方のネットワークとの接続が断たれることになる二系統のネットワークを対象にして、ネットワーク装置の接続対象を切り替える際、上記他方のネットワークに参加する利用者端末から上記ネットワーク装置の設定を変更する場合には、本発明の構成を採用することができる。
【０１２６】
また、上記各実施形態においては、本発明のネットワーク装置として、ネットワークプリンタを例示したが、プリンタとしての機能を備えているか否かは任意であり、例えば、無線端末としてネットワークに参加可能なパーソナルコンピュータ、イメージスキャナ、その他のネットワーク機器であってもよい。また、アクセスポイントとしてネットワークに参加可能なネットワーク機器であってもよく、上記第６，第７実施形態で例示したように、無線端末としてネットワークに参加するかアクセスポイントとしてネットワークに参加するかを切り替え可能に構成されたネットワーク機器であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１２７】
【図１】第１実施形態におけるネットワークを示す構成図である。
【図２】第１実施形態のネットワークを構成する各機器の内部構成を示す構成図である。
【図３】第１実施形態のプリンタが実行する処理全体を示すフローチャートである。
【図４】第１実施形態のプリンタの無線接続に関する設定を変更する際に利用するＷｅｂページを示す図である。
【図５】第１実施形態のプリンタが実行する試験処理を示すフローチャートである。
【図６】第１実施形態のプリンタが実行した試験の結果を表示したポップアップウィンドウを示す図である。
【図７】第１実施形態のプリンタの設定状態／通信状態を示すタイミングチャートである。
【図８】第２実施形態のプリンタが実行する処理全体を示すフローチャートである。
【図９】第２実施形態のプリンタの無線接続に関する設定を変更する際に利用するＷｅｂページを示す図である。
【図１０】第２実施形態のプリンタの設定状態／通信状態を示すタイミングチャートである。
【図１１】第３実施形態におけるネットワークを示す構成図である。
【図１２】第４実施形態におけるネットワークを示す構成図である。
【図１３】第５実施形態におけるネットワークを示す構成図である。
【図１４】第６実施形態におけるネットワークを示す構成図である。
【図１５】第６実施形態のネットワークを構成する各機器の内部構成を示す構成図である。
【図１６】第７実施形態におけるネットワークを示す構成図である。
【符号の説明】
【０１２８】
１，６・・・プリンタ、２・・・第１無線アクセスポイント、３・・・第１パーソナルコンピュータ、４・・・第２無線アクセスポイント、５・・・第２パーソナルコンピュータ、１０，２１，３０・・・ＣＰＵ、１１，２２，３１・・・ＲＯＭ、１２，２３，３２・・・ＲＡＭ、１３，３３・・・ハードディスク装置（ＨＤＤ）、１４・・・操作キー、１５・・・表示パネル、１６・・・不揮発性ＲＡＭ（ＮＶＲＡＭ）、１７・・・印字部、１８・・・読み取り部、１９・・・モデム、２０，２５，３６・・・無線インターフェイス部（無線Ｉ／Ｆ）、２４，３５・・・表示部、２６，６０・・・ＬＡＮインターフェイス部（ＬＡＮ  Ｉ／Ｆ）、３４・・・操作部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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