(57)【要約】【課題】  天秤部材にスピーカを設けた利点を活かしつつ、音質をさらに向上する。【解決手段】  スピーカ２を収納するキャビネット３の内部にて上下に延びる支柱部材４に天秤部材５を支承させ、スピーカ２を複数設けて、各スピーカ２を互いに同位相で音を出力する少なくとも一つのスピーカ群に分け、各スピーカ２をスピーカ群ごとに釣合状態が保たれるよう天秤部材５に固定することにより、各スピーカ２の振動が天秤部材５にて互いに打ち消されるようにした。【選択図】  図１
2005210176.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
筐体に形成された開口から露出するように、該筐体の内部にスピーカが取り付けられるスピーカ取付構造において、
前記筐体の内部にて上下に延びる支柱部材と、
前記支柱部材の上端にて支承される天秤部材と、を具備し、
前記スピーカを複数設けて、各スピーカを互いに同位相で音を出力する少なくとも一つのスピーカ群に分け、
前記各スピーカを、スピーカ群ごとに釣合状態が保たれるよう前記天秤部材に固定したことを特徴とするスピーカ取付構造。
【請求項２】
前記各スピーカが互いに同種となるスピーカ群を設定し、このスピーカ群の各スピーカを前記支柱部材について互いに対称となるよう配したことを特徴とする請求項１に記載のスピーカ取付構造。
【請求項３】
前記天秤部材に、
前記筐体に形成された開口から露出するツィータと、
前記ツィータとともに前記天秤部材の釣合状態を保つウエイトと、を設けたことを特徴とする請求項１または２に記載のスピーカ取付構造。
【請求項４】
前記天秤部材は、
前記各スピーカが固定されるスピーカ用部材と、
前記ツィータ及び前記ウエイトが固定され該スピーカ用部材と独立して釣合状態を保つツィータ用部材と、を有することを特徴とする請求項３に記載のスピーカ取付構造。
【請求項５】
前記筐体を、底面部と、上面部及び前記開口が形成される周面部からなる立設部とに分割構成し、
前記底面部と前記立設部との間に筐体用弾性部材を介在させるとともに、
前記立設部を前記支柱部材の上端に支承させたことを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載のスピーカ取付構造。
【請求項６】
筐体に形成された開口から露出するように、該筐体の内部にスピーカが取り付けられるスピーカ取付構造において、
上下に延びる支柱部材と、
前記支柱部材の上端にて支承される天秤部材と、を具備し、
前記スピーカを複数設け、各スピーカごとに前記筐体を備えるとともに、
各スピーカを互いに同位相で音を出力する少なくとも一つのスピーカ群に分け、
前記各スピーカ及び各筐体を、スピーカ群ごとに釣合状態が保たれるよう前記天秤部材に固定したことを特徴とするスピーカ取付構造。
【請求項７】
前記支柱部材と前記天秤部材との間に、前記天秤部材の傾倒を抑制する天秤用弾性部材を介在させたことを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載のスピーカ取付構造。
【請求項８】
前記支柱部材を２つ設け、
前記天秤部材に各支柱部材に架設される軸支部を形成し、前記天秤部材を該軸支部を中
心軸として傾動するよう構成したことを特徴とする請求項１から７のいずれか一項に記載のスピーカ取付構造。
【請求項９】
前記筐体の開口と、前記スピーカとの間に、スピーカ用弾性部材を介在させたことを特徴とする請求項１から８のいずれか一項に記載のスピーカ取付構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピーカ取付構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
スピーカ装置は、中空のキャビネットの内部に取り付けられたスピーカの入力端子部に電圧を加えてコーンが振動動作を高速に繰り返すことにより空気に振動（音波）を伝達して音を発生させる。スピーカ装置においては、キャビネットの内部機構に余分な振動が伝達すると音質が濁るため、この余分な振動を誘導して接地させる必要がある。振動を誘導する構造としては、接地されたフレーム部材に全てのスピーカを固定する構造が一般的である。この構造により内部機構への振動伝達が防止され、音質低下を抑制することができる。しかし、フレーム部材自体が振動することによりスピーカの音質が濁るという新たな問題が生じるため、スピーカの音質低下の抑制には限界があった。
【０００３】
この問題を解消すべく、上下に延びる支柱部材の上端に、スピーカとウエイトとにより釣合状態を保つ天秤部材を支承させたスピーカ取付構造が、本願出願人により提案されている（例えば、特許文献１参照。）。これによれば、スピーカの振動は天秤部材の振り子作用により吸収されるし、完全に振動が吸収されない場合は、天秤部材から支柱部材に振動が誘導される。このとき、天秤部材は支柱部材により一点で支持されるので、振動が集中的に支柱部材に誘導される。この取付構造により、スピーカの音質を大幅に向上することに成功している。
【特許文献１】特開平１１−３５５８７６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記スピーカ取付構造をもってしても、天秤部材ごとスピーカが振動することにより音質が濁るという問題点は残る。特に、天秤部材にはウエイトが設けられているので、スピーカ及びウエイトを含む天秤部材の構造系で大きく振動するおそれがあった。
【０００５】
本発明は、前記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、天秤部材にスピーカを設けた利点を活かしつつ、音質をさらに向上することのできるスピーカ取付構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的を達成するため、請求項１に記載の発明では、筐体に形成された開口から露出するように、該筐体の内部にスピーカが取り付けられるスピーカ取付構造において、前記筐体の内部にて上下に延びる支柱部材と、前記支柱部材の上端にて支承される天秤部材と、を具備し、前記スピーカを複数設けて、各スピーカを互いに同位相で音を出力する少なくとも一つのスピーカ群に分け、前記各スピーカを、スピーカ群ごとに釣合状態が保たれるよう前記天秤部材に固定したことを特徴とする。
【０００７】
請求項２に記載の発明では、請求項１に記載のスピーカ取付構造において、前記各スピーカが互いに同種となるスピーカ群を設定し、このスピーカ群の各スピーカを前記支柱部材について互いに対称となるよう配したことを特徴とする。
【０００８】
請求項３に記載の発明では、請求項１または２に記載のスピーカ取付構造において、前記天秤部材に、前記筐体に形成された開口から露出するツィータと、前記ツィータとともに前記天秤部材の釣合状態を保つウエイトと、を設けたことを特徴とする。
【０００９】
請求項４に記載の発明では、請求項３に記載のスピーカ取付構造において、前記天秤部材は、前記各スピーカが固定されるスピーカ用部材と、前記ツィータ及び前記ウエイトが固定され該スピーカ用部材と独立して釣合状態を保つツィータ用部材と、を有することを特徴とする。
【００１０】
請求項５に記載の発明では、請求項１から４のいずれか一項に記載のスピーカ取付構造において、前記筐体を、底面部と、上面部及び前記開口が形成される周面部からなる立設部とに分割構成し、前記底面部と前記立設部との間に筐体用弾性部材を介在させるとともに、前記立設部を前記支柱部材の上端に支承させたことを特徴とする。
【００１１】
請求項６に記載の発明では、筐体に形成された開口から露出するように、該筐体の内部にスピーカが取り付けられるスピーカ取付構造において、上下に延びる支柱部材と、前記支柱部材の上端にて支承される天秤部材と、を具備し、前記スピーカを複数設け、各スピーカごとに前記筐体を備えるとともに、各スピーカを互いに同位相で音を出力する少なくとも一つのスピーカ群に分け、前記各スピーカ及び各筐体を、スピーカ群ごとに釣合状態が保たれるよう前記天秤部材に固定したことを特徴とする。
【００１２】
請求項７に記載の発明では、請求項１から６のいずれか一項に記載のスピーカ取付構造において、前記支柱部材と前記天秤部材との間に、前記天秤部材の傾倒を抑制する天秤用弾性部材を介在させたことを特徴とする。
【００１３】
請求項８に記載の発明では、請求項１から７のいずれか一項に記載のスピーカ取付構造において、前記支柱部材を２つ設け、前記天秤部材に各支柱部材に架設される軸支部を形成し、前記天秤部材を該軸支部を中心軸として傾動するよう構成したことを特徴とする。
【００１４】
請求項９に記載の発明では、請求項１から８のいずれか一項に記載のスピーカ取付構造において、前記筐体の開口と、前記スピーカとの間に、スピーカ用弾性部材を介在させたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、スピーカ群ごとに各スピーカが音出力時に互いの振動を打ち消し合うことから、スピーカの振動により天秤部材の構造系が大きく振動することがなく、天秤部材にスピーカを設けた利点を活かしつつ、音質をさらに向上することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
図１及び図２は本発明の第１の実施形態を示すもので、図１はスピーカ装置の縦断面図、図２はスピーカ装置の横断面図である。
【００１７】
図１及び図２に示すように、このスピーカ取付構造は、同種のスピーカ２を２つ用いたスピーカ装置１に採用されている。本発明はスピーカ２を複数設けて、各スピーカ２を互いに同位相で音を出力する少なくとも一つのスピーカ群に分ける必要がある。本実施形態においては、２つのスピーカ２が同位相で音を出力する１つのスピーカ群をなす。また、本実施形態においては、各スピーカ２は、同帯域で音を出力するようになっている。図１に示すように、このスピーカ装置１は、中空の箱形状に形成された筐体としてのキャビネット３と、このキャビネット３の内部にて上下に延びる支柱部材４と、この支柱部材４の上端にて支承され各スピーカ２が固定される天秤部材５と、を具備している。
【００１８】
また、キャビネット３の左面部６と右面部７には、スピーカ２が露出する開口８がそれぞれ形成される。この各開口８と各スピーカ２との間には、例えばゴムからなる円環形状のスピーカ用弾性部材９が介在している。また、キャビネット３は、底面部１０と、上面部と周面部からなる立設部１２とに分割構成され、底面部１０と立設部１２との間には例えばゴムからなるキャビネット用弾性部材１３が介在している。この各弾性部材９，１３は、キャビネット３内外の音響的な気密性を確保することができれば通気性があってもよい。すなわち、物理的に気密でなくともよく、例えば小さな隙間等が形成されていても、音響的な影響は無視できる程度であればよい。なお、本実施形態においては、周面部は、開口８が形成される左面部６及び右面部７に加え、前面部及び後面部を含んでいる。
【００１９】
支柱部材４は、底面部１０の中央部から上方に延び、上端には凹状に形成されたピボット１４が設けられる。本実施形態においては、支柱部材４は略円柱状に形成される。支柱部材４のピボット１４には、天秤部材５の支軸１５が枢着される。これにより、支柱部材４に天秤部材５が支承されることとなる。
【００２０】
天秤部材５は、略円筒形状の周壁１６と、この周壁１６の上部を閉塞する上面部１７と、この上面部１７の中央部から下方に突出形成された前述の支軸１５と、を有している。周壁１６の左部及び右部には、径方向外側へ延び各スピーカ２が固定されるブラケット１８が設けられる。本実施形態においては、各スピーカ２は、互いに同種であり、支柱部材４について対称となるよう配される。すなわち、各スピーカ２は、略同じ高さで、支柱部材４から略等距離に、左右反対となるよう設置されている。これにより、互いに同種の一群の各スピーカ２が、天秤部材５に釣合状態が保たれるよう固定されている。
【００２１】
以上のように構成されたスピーカ取付構造では、スピーカ装置１の使用時に、各スピーカ２のコーン（図示せず）が比較的高速に図中左右方向の振動動作を繰り返して、空気に振動（音波）を伝達して音を発生させる。このとき、天秤部材５に設けられた一群の各スピーカ２が同位相で音を出力することとなり、各スピーカ２に生じた振動は天秤部材５にて互いに打ち消し合う方向に作用する。これにより、天秤部材５に生じる振動を飛躍的に低減することができる。
【００２２】
そして、各スピーカ２同士で打ち消されずに残った振動成分は、天秤部材５の支軸１５を中心とした振り子の動作により運動エネルギに変換され、この結果、天秤部材５にて吸収される。ここまでの動作により、各スピーカ２に生じた振動はほぼ完全に吸収されるが、未だ振動成分が残留している場合は、振動は支軸１５を介して支柱部材４の一点（ピボット１４）に集められ、支柱部材４に伝達されてキャビネット３の底面部１０から接地される。
【００２３】
また、キャビネット３の開口８に設けられたスピーカ用弾性部材９により、各スピーカ２からキャビネット３への振動の伝達が抑止される。さらに、底面部１０と立設部１２との間のキャビネット用弾性部材１３により、底面部１０から立設部１２への振動の伝達が抑止される。これにより、スピーカ２からの振動がキャビネット３の内部機構に伝達されることはなく、振動の伝達経路がループすることによる振動の複雑な干渉を防止することができる。
【００２４】
このように、本実施形態のスピーカ取付構造によれば、各スピーカ２を含む天秤部材５の構造系での振動を飛躍的に低減することができ、音質を飛躍的に向上させることができる。また、残った各スピーカ２の振動は天秤部材５の振り子作用により吸収され、それでも完全に振動が吸収されない場合は、天秤部材５から支柱部材４に振動が誘導される。このとき、天秤部材５は支柱部材４により一点で支持されるので、振動が集中的に支柱部材４に誘導される。すなわち、天秤部材５にスピーカ２を設けた利点を活かしつつ、音質をさらに向上することができる。
【００２５】
尚、前記実施形態においては、同種のスピーカ２によりスピーカ群をなすものを示したが、異種のスピーカによりスピーカ群をなすようにしてもよい。すなわち、例えば、ボイスコイル仕様とマグネット仕様のように、各スピーカの仕様が異なっている場合であっても、各ブラケット１８を互いに異なるようにしたり、各スピーカの設置高さ、各スピーカの支柱部材４からの距離を変更したりして、スピーカ群ごとに各スピーカを釣合状態が保たれるよう天秤部材５に固定すればよい。また、各スピーカ２は同帯域で出力するものでなくてもよいことは勿論である。
【００２６】
また、前記実施形態においては、ピボット１４が凹状で支軸１５が凸状のものを示したが、例えば図３に示すように、支柱部材４に凸状の支軸２４を形成し、天秤部材５に凹状のピボット２５を形成したものであっても前記実施形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００２７】
図４は本発明の第２の実施形態を示すもので、図４はスピーカ取付構造の縦断面図である。本実施形態における第１の実施形態との主な相違点は、スピーカ２に加えてツィータ１０１を設けた点である。以下、第１の実施形態と同様の部分には同様の符号を付して、第２の実施形態について説明する。
【００２８】
図４に示すように、第２の実施形態に係るスピーカ取付構造は、同種のスピーカ２を２つ用いるとともに、ツィータ１０１を１つ用いたスピーカ装置１００に採用されている。このスピーカ装置１００は、中空の箱形状に形成されたキャビネット１０２と、このキャビネット１０２の内部にて上下に延びる支柱部材４と、この支柱部材４の上端にて支承され各スピーカ２が固定される天秤部材５と、を具備している。天秤部材５には、各スピーカ２に加えて、ツィータ１０１が固定される。
【００２９】
図４に示すように、キャビネット１０２の左面部１０３には、スピーカ２が露出する開口８に加えて、ツィータ１０１が露出する開口１０４が形成される。本実施形態においては、左面部１０３は、上下中央付近に上方に向かって左右内側に傾斜する傾斜部１０３ａを有している。これにより、ツィータ１０１の開口１０４は、スピーカ２の開口８に比して左右内側に形成されることとなる。各開口８と各スピーカ２との間に介在するスピーカ用弾性部材９と同様に、開口１０４とツィータ１０１との間にも、例えばゴムからなる円環形状のツィータ用弾性部材１０５が介在している。このツィータ用弾性部材１０５も、キャビネット１０２内外の音響的な気密性を確保することができれば通気性があってもよい。また、本実施形態においても、キャビネット１０２は、キャビネット用弾性部材１３を介在させて底面部１０と立設部１０６とに分割構成される。なお、支柱部材４のピボット１４に、天秤部材５の支軸１５が枢着される構成は、第１の実施形態と同様である。
【００３０】
天秤部材５は、第１の実施形態と同様に、略円筒形状の周壁１６と、この周壁１６の上部を閉塞する上面部１７と、この上面部１７の中央部から下方に突出形成された前述の支軸１５と、を有している。周壁１６の左部及び右部には、径方向外側へ延び各スピーカ２が固定されるブラケット１８が設けられる。天秤部材５の周壁１６における各ブラケット１８の上方にはブラケット１０７が設けられ、ツィータ１０１及びこれとバランスをとるウエイト１０８が固定される。ツィータ１０１とウエイト１０８とは、ほぼ同じ重量であり、支柱部材４について対称となるよう配される。すなわち、ツィータ１０１とウエイト１０８は、略同じ高さで、支柱部材４から略等距離に、左右反対となるよう設置されている。これにより、ツィータ１０１とウエイト１０８が、天秤部材５に釣合状態が保たれるよう固定されている。尚、第１の実施形態で述べたように、各スピーカ２は互いに同種であることから、天秤部材５は全体としてもバランスがとれた状態となっている。
【００３１】
以上のように構成されたスピーカ取付構造では、スピーカ装置１００の使用時に、高音部を受け持つツィータ１０１を設けたことにより、装置全体としての音質が飛躍的に向上する。このとき、各スピーカ２を対称的に設けたことによる第１の実施形態と同様の作用に加え、ツィータ１０１を天秤部材５に設けたことから、ツィータ１０１の振動成分は、天秤部材５の支軸１５を中心とした振り子の動作により運動エネルギに変換され、この結果、天秤部材５にて吸収される。この動作により、ツィータ１０１に生じた振動はほぼ完全に吸収されるが、未だ振動成分が残留している場合は、振動は支柱部材４のピボット１４に支軸１５を介して一点に集められ、支柱部材４に伝達されてキャビネット１０２の底面部１０から接地される。
【００３２】
また、キャビネット１０２の開口１０４に設けられたツィータ用弾性部材１０５により、ツィータ１０１からキャビネット１０２への振動の伝達が抑止される。さらに、各スピーカ２の振動と同様に、底面部１０と立設部１０６との間のキャビネット用弾性部材１３により、底面部１０から立設部１０６への振動の伝達が抑止される。これにより、ツィータ１０１からの振動がキャビネット１０２の内部機構に伝達されることはなく、振動の伝達経路がループすることによる振動の複雑な干渉を防止することができる。ここで、高音部を担当するツィータ１０１は、スピーカ２に比して音出力時の振動が少なく、天秤部材５が各スピーカ２及びツィータ１０１とともに共振したりすることはない。
【００３３】
このように、本実施形態のスピーカ取付構造によれば、ツィータ１０１を設け高音部の音質を向上させたスピーカ装置１００について、第１の実施形態と同様に天秤部材５における各スピーカ２の振動を飛躍的に低減しつつ、ツィータ１０１の振動をも低減して音質を向上させることができる。尚、ツィータ１０１についても、スピーカ２と同様に複数設けて、支柱部材４まわりに互いに対称となるよう配してもよい。この場合は、各ツィータ１０１の微小な振動までもが、天秤部材５にて打ち消し合うので、天秤部材５に振動が生ずることが殆どなく、さらなる音質の向上を図ることができる。
【００３４】
図５は本発明の第３の実施形態を示すもので、図５はスピーカ取付構造の縦断面図である。以下、第２の実施形態と同様の部分には同様の符号を付して、第３の実施形態について説明する。
【００３５】
図５に示すように、第３の実施形態に係るスピーカ取付構造は、同種のスピーカ２を２つ用いるとともに、ツィータ１０１を１つ用いたスピーカ装置２００に採用されている。このスピーカ装置２００における第２の実施形態との主な相違点は、天秤部材５が、各スピーカ２が固定されるスピーカ用部材２０１と、ツィータ１０１及びウエイト１０８が固定されるツィータ用部材２０２と、を独立して有する点である。
【００３６】
図５に示すように、スピーカ用部材２０１は、第１の実施形態の天秤部材５と同様に、略円筒形状の周壁１６と、この周壁１６の上部を閉塞する上面部１７と、この上面部１７の中央部から下方に突出形成された前述の支軸１５と、を有している。また、スピーカ用部材２０１の上面における支軸１５の真上には、凹状に形成されたピボット２０３が設けられる。このピボット２０３には、ツィータ用部材２０２の支軸２０４が枢着される。これにより、ツィータ用部材２０２はスピーカ用部材２０１を介して支柱部材４に支承され、スピーカ用部材２０１とツィータ用部材２０２とは互いに独立して釣合状態を保つこととなる。各スピーカ２は、第１及び第２の実施形態と同様に、スピーカ用部材２０１に設けられた各ブラケット１８に固定される。
【００３７】
ツィータ用部材２０２は、スピーカ用部材２０１よりも大径の略円筒形状の周壁２０５と、この周壁２０５の上部を閉塞する上面部２０６と、この上面部２０６の中央部から下方に突出形成された前述の支軸２０４と、を有している。周壁２０５は、スピーカ用部材２０１の周壁１６よりも上下方向に短く形成され、周壁１６を上部を外側から覆う。ツィータ１０１及びウエイト１０８は、第２の実施形態と同様に、ツィータ用部材２０２に設けられたブラケット１０７にそれぞれ固定される。
【００３８】
以上のように構成されたスピーカ取付構造によれば、第２の実施形態のスピーカ取付構造の奏する作用効果に加え、互いにバランスを保持する各スピーカ２の群と、ツィータ１０１及びウエイト１０８の群とを別個に接地するようにしたので、装置外部で振動が生じた際にも、スピーカ用部材２０１とツィータ用部材２０２で独立して振動を効率よく減衰することができる。すなわち、電気回路に例えた際のコモンモードノイズを減少させることができ、装置が車両等のような振動系に設置される場合等に極めて有利である。
【００３９】
図６は本発明の第４の実施形態を示すもので、図６はスピーカ取付構造の縦断面図である。本実施形態と上述した各実施形態との主な相違点は、キャビネット３の立設部１２を支柱部材４に支承させた点と、天秤部材５の下部と支柱部材４との間に天秤用弾性部材３０４を介在させた点である。以下、第１の実施形態と同様の部分には同様の符号を付して、第４の実施形態について説明する。
【００４０】
図６に示すように、第４の実施形態に係るスピーカ取付構造は、同種のスピーカ２を２つ用いたスピーカ装置３００に採用されている。このスピーカ装置３００は、第１の実施形態と同様に、中空の箱形状に形成されたキャビネット３と、このキャビネット３の内部にて上下に延びる支柱部材４と、この支柱部材４の上端にて支承され各スピーカ２が固定される天秤部材５と、を具備している。各スピーカ２、支柱部材４は、第１の実施形態と同様の構成であるのでここでは詳述しない。
【００４１】
天秤部材５は、第１の実施形態と同様に、略円筒形状の周壁１６と、この周壁１６の上部を閉塞する上面部１７と、この上面部１７の中央部から下方に突出形成された前述の支軸１５と、を有している。さらに、天秤部材５の上面における支軸１５の真上には、凹状に形成されたピボット３０１が設けられる。このピボット３０１には、立設部１２の上面部３０２の略中央から下方へ突出する支軸３０３が枢着される。これにより、キャビネット３の立設部１２は天秤部材５を介して、釣合状態を保つよう支柱部材４に支承されることとなる。
【００４２】
これにより、第１の実施形態のスピーカ取付構造が奏する作用効果に加え、立設部１２に伝達される振動も振り子作用により運動エネルギに変換して吸収される。そして、振り子作用により完全に吸収されない場合は、振動は支軸３０３、ピボット３０１、支軸１５を介して支柱部材４の一点（ピボット１４）に集められ、支柱部材４に伝達されてキャビネット３の底面部１０から接地される。従って、第１の実施形態に比して、より効率的な振動の吸収を実現することができる。
【００４３】
また、天秤部材５の周壁１６の下部内面と支柱部材４との間には、例えばゴムからなる天秤用弾性部材３０４が介在している。この天秤用弾性部材３０４は略円環状に形成され、天秤部材５の傾倒を抑制する。すなわち、天秤用弾性部材３０４により天秤部材５における各スピーカ２の振動が吸収され、これによっても、第１の実施形態に比して効率的な振動の吸収が実現される。尚、この天秤用弾性部材３０４は略円環形状に限定されるものでないことは勿論である。
【００４４】
図７及び図８は本発明の第５の実施形態を示すもので、図７はスピーカ装置の縦断面図、図８はスピーカ装置の横断面図である。以下、第１の実施形態と同様の部分には同様の符号を付して、第５の実施形態について説明する。
【００４５】
図７に示すように、このスピーカ取付構造は、同種の２つのスピーカ２からなる第１群と、同種の２つのスピーカ４０１からなる第２群の、２群のスピーカ２，４０１を用いたスピーカ装置４００に採用されている。このスピーカ装置４００は、第１の実施形態と同様に、中空の箱形状に形成されたキャビネット３と、このキャビネット３の内部にて上下に延びる支柱部材４と、この支柱部材４の上端にて支承され各スピーカ２，４０１が固定される天秤部材５と、を具備している。天秤部材５は、第１の実施形態と同様に、略円筒形状の周壁１６と、この周壁１６の上部を閉塞する上面部１７と、この上面部１７の中央部から下方に突出形成された前述の支軸１５と、を有している。
【００４６】
第２群の各スピーカ４０１は、第１群の各スピーカ２の上方に配される。第１群の各スピーカ２は、第１の実施形態と同様に、それぞれブラケット１８により天秤部材５に固定される。すなわち、第１群の各スピーカ２は、略同じ高さで、支柱部材４から略等距離に、左右反対となるよう設置されている。これにより、互いに同種の第１群の各スピーカ２が、天秤部材５に釣合状態が保たれるよう固定されている。
【００４７】
また、第２群の各スピーカ４０１は、天秤部材５の周壁１６の左部及び右部に設けられたブラケット４０２に固定される。各ブラケット４０２は、第１群の各スピーカ２用の各ブラケット１８の上方に配される。図８に示すように、第２群の各スピーカ２もまた、第１群と同様に、略同じ高さで、支柱部材４から略等距離に、左右反対となるよう設置されている。これにより、互いに同種の第２群の各スピーカ４０１が、天秤部材５に釣合状態が保たれるよう固定されている。すなわち、各群ごとに釣合状態が保たれることから、天秤部材５は全体としてもバランスがとれた状態となっている。
【００４８】
また、キャビネット３の左面部６及び右面部７には、第１群の各スピーカ２に対応する開口８と、第２群の各スピーカ４０１に対応する開口４０３とが形成される。第１群に対応する各スピーカ２と各開口８との間には、例えばゴムからなる円環形状のスピーカ用弾性部材９が介在し、第２群に対応する各スピーカ４０１と各開口４０３との間には、例えばゴムからなる円環形状のスピーカ用弾性部材４０４が介在する。
【００４９】
以上のように構成されたスピーカ取付構造によれば、天秤部材５に設けられた各スピーカ２，４０１は、各群ごとにスピーカ２，４０１が同位相で音を出力することとなり、各スピーカ２，４０１に生じた振動は天秤部材５にて互いに打ち消し合う方向に作用する。これにより、天秤部材５に生じる振動を飛躍的に低減することができる。
【００５０】
そして、各スピーカ２，４０１同士で打ち消されずに残った振動成分は、天秤部材５の支軸１５を中心とした振り子の動作により運動エネルギに変換され、この結果、天秤部材５にて吸収される。ここまでの動作により、各スピーカ２，４０１に生じた振動はほぼ完全に吸収されるが、未だ振動成分が残留している場合は、振動は支軸１５を介して支柱部材４の一点（ピボット１４）に集められ、支柱部材４に伝達されてキャビネット３の底面部１０から接地される。
【００５１】
また、キャビネット３の開口８，４０３に設けられたスピーカ用弾性部材９，４０４により、各スピーカ２，４０１からキャビネット３への振動の伝達が抑止される。さらに、底面部１０と立設部１２との間のキャビネット用弾性部材１３により、底面部１０から立設部１２への振動の伝達が抑止される。これにより、スピーカ２，４０１からの振動がキャビネット３の内部機構に伝達されることはなく、振動の伝達経路がループすることによる振動の複雑な干渉を防止することができる。
【００５２】
このように、本実施形態のスピーカ取付構造によれば、複数群のスピーカ２，４０１を含む天秤部材５の構造系での振動を飛躍的に低減することができ、音質を飛躍的に向上させることができる。すなわち、複数群のスピーカ２，４０１が取り付けられる場合であっても、天秤部材５にスピーカ２を設けた利点を活かしつつ、音質をさらに向上することができる。尚、本実施形態においては、２つのスピーカ群であるものを示したが、３以上のスピーカ群であっても同様の作用効果を得ることができる。
【００５３】
図９及び図１０は本発明の第６の実施形態を示すもので、図９はスピーカ装置の縦断面図、図１０はスピーカ装置の横断面図である。以下、第１の実施形態と同様の部分には同様の符号を付して、第６の実施形態について説明する。
【００５４】
図１０に示すように、このスピーカ取付構造は、同種の４つのスピーカ２を用いたスピーカ装置５００に採用されている。図９に示すように、このスピーカ装置５００は、第１の実施形態と同様に、中空の箱形状に形成されたキャビネット３と、このキャビネット３の内部にて上下に延びる支柱部材４と、この支柱部材４の上端にて支承され各スピーカ２が固定される天秤部材５と、を具備している。天秤部材５は、第１の実施形態と同様に、略円筒形状の周壁１６と、この周壁１６の上部を閉塞する上面部１７と、この上面部１７の中央部から下方に突出形成された前述の支軸１５と、を有している。
【００５５】
図９及び図１０に示すように、各スピーカ２は、略同じ高さで、支柱部材４から略等距離に、左右左右に対称となるように、ブラケット１８を介して設置されている。これにより、互いに同種の各スピーカ２が、天秤部材５に釣合状態が保たれるよう固定されている。本実施形態においては、キャビネット３には、左面部６及び右面部７に加え、前面部５０２及び後面部５０３にも開口８が形成され、全スピーカ２がキャビネット３の外側に露出するようになっている。また、各開口８と各スピーカ２との間には、例えばゴムからなるスピーカ用弾性部材９が介在している。
【００５６】
以上のように構成されたスピーカ取付構造によれば、天秤部材５に設けられた各スピーカ２が同位相で音を出力するので、各スピーカ２に生じた振動は天秤部材５にて互いに打ち消し合う方向に作用する。これにより、天秤部材５に生じる振動を飛躍的に低減することができる。天秤部材５の振り子作用による振動の吸収作用と、支柱部材４のピボット１４への接地作用については、第１の実施形態と同様であるので、ここでは説明を省略する。
【００５７】
このように、複数の同種のスピーカ２を支柱部材４について互いに対称に配することにより、天秤部材５におけるスピーカ２に起因する振動を低減して、音質の向上を図ることができる。尚、本実施形態においては、スピーカ２が１群であるものを示したが、例えば第５の実施形態のように２群以上のスピーカを用いたものであってもよいことは勿論である。
【００５８】
図１１及び図１２は本発明の第７の実施形態を示すもので、図１１はスピーカ装置の横断面図、図１２のＡ−Ｏ−Ａ断面図である。以下、第１の実施形態と同様の部分には同様の符号を付して、第７の実施形態について説明する。
【００５９】
図１１に示すように、このスピーカ取付構造は、同種の３つのスピーカ２を用いたスピーカ装置６００に採用されている。このスピーカ装置６００は、キャビネット６０１が六角筒状に形成される。本実施形態においては、キャビネット６０１は、スピーカ２を露出させる開口８が形成される３つの第１側面６０２と、第１側面６０２よりも幅方向寸法が小さい３つの第２側面６０３と、を互い違いに有している。本実施形態においても、キャビネット６０１は、キャビネット用弾性部材６０４を介在させて分割構成された底面部６０５と立設部６０６と、を有している。
【００６０】
また、スピーカ装置６００は、キャビネット６０１の内部にて上下に延びる支柱部材４と、この支柱部材４の上端にて支承され各スピーカ２が固定される天秤部材５と、を具備している。天秤部材５は、第１の実施形態と同様に、略円筒形状の周壁１６と、この周壁１６の上部を閉塞する上面部１７と、この上面部１７の中央部から下方に突出形成された前述の支軸１５と、を有している。
【００６１】
図１１及び図１２に示すように、第１の実施形態と同様にして、各スピーカ２はブラケット１８を介して支柱部材４に固定される。本実施形態においては、各スピーカ２は、略同じ高さで、支柱部材４から略等距離に、約１２０°の間隔で設置されている（図１１参照）。これにより、互いに同種の各スピーカ２が、天秤部材５に釣合状態が保たれるよう固定されている。また、各開口８と各スピーカ２との間には、例えばゴムからなるスピーカ用弾性部材９が介在している。
【００６２】
以上のように構成されたスピーカ取付構造によれば、天秤部材５に設けられた各スピーカ２が同位相で音を出力するので、各スピーカ２に生じた振動は天秤部材５にて互いに打ち消し合う方向に作用する。このように、各スピーカ２が奇数個でキャビネット６０１が箱形形状でない場合であっても、各スピーカ２を支柱部材４について互いに対称となるよう配することにより、天秤部材５に生じる振動を飛躍的に低減することができる。また、天秤部材５の振り子作用による振動の吸収作用と、支柱部材４のピボット１４への接地作用については、第１の実施形態と同様であるので、ここでは説明を省略する。尚、本実施形態においては、スピーカ２が１群であるものを示したが、例えば第５の実施形態のように２群以上のスピーカを用いたものであってもよいことは勿論である。
【００６３】
図１３及び図１４は本発明の第８の実施形態を示すもので、図１３はスピーカ装置の横断面図、図１４は図１３のＢ−Ｂ断面図である。本実施形態における各実施形態との主な相違点は、支柱部材７０１を一対設けて、各支柱部材７０１に架設される軸支部７０２を天秤部材７０３に形成した点である。以下、第１の実施形態と同様の部分には同様の符号を付して、第８の実施形態について説明する。
【００６４】
図１３に示すように、このスピーカ取付構造は、同種の２つのスピーカ２を用いたスピーカ装置７００に採用されている。図１４に示すように、このスピーカ装置７００は、第１の実施形態と同様に、中空の箱形状に形成されたキャビネット３を具備している。キャビネット３内には、上下に延びる２つの支柱部材７０１が前後対称に設けられる。本実施形態においては、各支柱部材７０１は左右に延びる板状に形成され、上端の中央に下方へ凹の凹部７０４が形成される。図１３に示すように、各凹部７０４には、前後に延びる軸支部７０２が架設される。軸支部７０２の左右両端は断面が下方へ凸の三角形状に形成されており、この凸部分７０５が凹部７０４と係合することにより、天秤部材５は側面視にて一点で支承されることとなる。尚、軸支部７０２の前後中央側は断面が円形状に形成されている。
【００６５】
天秤部材７０３は、第１の実施形態と同様に、略円筒形状の周壁１６と、この周壁１６の上部を閉塞する上面部１７と、を有する。そして、軸支部７０２は周壁１６の上部を貫通するように形成されている。各スピーカ２は、第１の実施形態と同様に、互いに前後対称となるようにそれぞれブラケット１８を介して周壁１６に固定される。
【００６６】
以上のように構成されたスピーカ取付構造によれば、天秤部材７０３は、前後に延びる軸支部７０２を中心として左右方向にのみ傾動し、前後方向の傾動は規制されることとなる。これにより、各スピーカ２の左右方向の振動は、天秤部材５にて互いに打ち消し合う。打ち消されずに残った振動は前述の振り子作用により吸収され、それでも残留した振動は各支柱部材７０１から底面部１０を介して接地される。ここで、音出力時に各スピーカ２のコーンが左右方向へ振動動作をすることから、各スピーカ２に生じる振動成分の殆どは左右方向成分である。すなわち、本実施形態においては、天秤部材７０３によって各スピーカ２の振動をほぼ吸収することができるし、天秤部材７０３の前後方向の傾動が規制されることから天秤部材７０３及び各スピーカ２の安定性を確保することができる。尚、本実施形態においては、スピーカ２が１群であるものを示したが、例えば第５の実施形態のように２群以上のスピーカを用いたものであってもよいことは勿論である。
【００６７】
図１５及び図１６は本発明の第９の実施形態を示すもので、図１５はスピーカ装置の横断面図、図１６は図１５のＣ−Ｃ断面図である。本実施形態における各実施形態との主な相違点は、複数のスピーカ２ごとにキャビネット８０１が設けられている点である。
【００６８】
図１５に示すように、このスピーカ取付構造は、同種のスピーカ２を２つ用いたスピーカ装置８００に採用されている。このスピーカ装置８００は、中空の箱形状に形成され各スピーカ２ごとにキャビネット８０１を備え、各キャビネット８０１の中間にて上下に延びる支柱部材７０１を具備している。各キャビネット８０１にはスピーカ２を露出する開口８が形成され、各スピーカ２と各開口８にはスピーカ用弾性部材９が介在している。そして、支柱部材７０１の上端にて支承される天秤部材７０３に、各キャビネット８０１及び各スピーカ２が釣合状態を保つように固定されている。本実施形態においても、支柱部材７０１は前後に２つ並設されている。
【００６９】
本実施形態においては、各支柱部材７０１、天秤部材７０３は、第８の実施形態と同様に構成されている。すなわち、図１６に示すように、各支柱部材７０１は左右に延びる板状に形成され、上端の中央に下方へ凹の凹部７０４が形成される。図１５に示すように、各凹部７０４には、前後に延びる軸支部７０２が架設される。軸支部７０２の左右両端は断面が下方へ凸の三角形状に形成されており、この凸部分７０５が凹部７０４と係合することにより、天秤部材５は側面視にて一点で支承されることとなる。尚、軸支部７０２の前後中央側は断面が円形状に形成されている。尚、本実施形態においては、各支柱部材７０１は、各キャビネット８０１等と独立して設けられた土台８０２に固定されている。
【００７０】
天秤部材７０３には、スピーカ２が固定されるブラケット８０３が設けられる。各ブラケット８０３は、それぞれキャビネット８０１を挿通してキャビネット８０３内のスピーカ２を、キャビネット８０１ごと支持する。本実施形態においては、各スピーカ２及び各キャビネット８０１は、互いに同種であり、支柱部材４について対称となるよう配される。すなわち、各スピーカ２及び各キャビネット８０１は、略同じ高さで、各支柱部材７０１から略等距離に、左右反対となるよう設置されている。これにより、互いに同種の一群の各スピーカ２及び各キャビネット８０１が、天秤部材７０３に釣合状態が保たれるよう固定されている。
【００７１】
以上のように構成されたスピーカ取付構造では、スピーカ装置８００の使用時に、各スピーカ２のコーン（図示せず）が比較的高速に振動動作を繰り返して、空気に振動（音波）を伝達して音を発生させる。このとき、各スピーカ２ごとにキャビネット８０１により覆われているので、各スピーカ２が互いにキャビネット内で圧力的に干渉することはなく、これにより音質を向上することができる。また、各スピーカ２が同位相で音を出力することから、天秤部材７０３にて振動が打ち消される。
【００７２】
そして、各スピーカ２同士で打ち消されずに残った振動成分は、天秤部材７０３の軸支部７０２を中心とした振り子の動作により運動エネルギに変換され、この結果、天秤部材７０３にて吸収される。ここまでの動作により、各スピーカ２に生じた振動はほぼ完全に吸収されるが、未だ振動成分が残留している場合は、振動は軸支部７０２を介して各支柱部材７０１の一点に集められ、各支柱部材７０１に伝達されて土台８０２から接地される。
【００７３】
また、キャビネット８０１の開口８に設けられたスピーカ用弾性部材９により、各スピーカ２からキャビネット８０１への振動の伝達が抑止される。これにより、スピーカ２からの振動がキャビネット８０１の内部機構に伝達されることはなく、振動の伝達経路がループすることによる振動の複雑な干渉を防止することができる。
【００７４】
このように、本実施形態のスピーカ取付構造によれば、各スピーカ２を含む天秤部材７０３の構造系での振動を飛躍的に低減することができ、音質を飛躍的に向上させることができる。また、残った各スピーカ２の振動は天秤部材７０３の振り子作用により吸収され、それでも完全に振動が吸収されない場合は、天秤部材７０３から各支柱部材７０１に振動が誘導される。このとき、天秤部材７０３は各支柱部材７０１により一点で支持されるので、振動が集中的に各支柱部材７０１に誘導される。すなわち、天秤部材７０３にスピーカ２を設けた利点を活かしつつ、音質をさらに向上することができる。
【００７５】
尚、本実施形態においては、スピーカ２が２つのものを示したが、例えば第６、第７の実施形態のように、スピーカ２が３以上であってもよいことは勿論である。また、スピーカ２が１群であるものを示したが、例えば第５の実施形態のように２群以上のスピーカを用いたものであってもよい。さらには、第４の実施形態のように、天秤部材７０３と各支柱部材８０１との間に弾性部材を介在させてもよい。
【００７６】
また、本実施形態においても、同種のスピーカ２によりスピーカ群をなすものを示したが、異種のスピーカによりスピーカ群をなすようにしてもよい。すなわち、例えば、ボイスコイル仕様とマグネット仕様のように、各スピーカの仕様が異なっている場合であっても、各ブラケット８０３を互いに異なるようにしたり、各スピーカの設置高さ、各スピーカの各支柱部材７０１からの距離を変更したりして、スピーカ群ごとに各スピーカを釣合状態が保たれるよう天秤部材５に固定すればよい。また、各スピーカ２は同帯域で出力するものでなくてもよいことは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００７７】
【図１】本発明の第１の実施形態を示すスピーカ装置の縦断面図である。
【図２】スピーカ装置の横断面図である。
【図３】第１の実施形態の変形例を示すスピーカ装置の縦断面図である。
【図４】本発明の第２の実施形態を示すスピーカ装置の縦断面図である。
【図５】本発明の第３の実施形態を示すスピーカ装置の縦断面図である。
【図６】本発明の第４の実施形態を示すスピーカ装置の縦断面図である。
【図７】本発明の第５の実施形態を示すスピーカ装置の縦断面図である。
【図８】スピーカ装置の横断面図である。
【図９】本発明の第６の実施形態を示すスピーカ装置の縦断面図である。
【図１０】スピーカ装置の横断面図である。
【図１１】本発明の第７の実施形態を示すスピーカ装置の横断面図である。
【図１２】図１１のＡ−Ｏ−Ａ断面図である。
【図１３】本発明の第８の実施形態を示すスピーカ装置の横断面図である。
【図１４】図１３のＢ−Ｂ断面図である。
【図１５】本発明の第９の実施形態を示すスピーカ装置の横断面図である。
【図１６】図１５のＣ−Ｃ断面図である。
【符号の説明】
【００７８】
１          スピーカ装置
２          スピーカ
３          キャビネット
４          支柱部材
５          天秤部材
８          開口
９          スピーカ用弾性部材
１０        底面部
１２        立設部
１３        キャビネット用弾性部材
１００      スピーカ装置
１０１      ツィータ
１０２      キャビネット
１０６      立設部
１０８      ウエイト
２００      スピーカ装置
２０１      スピーカ用部材
２０２      ツィータ用部材
３００      スピーカ装置
３０４      天秤用弾性部材
４００      スピーカ装置
４０１      スピーカ
４０３      開口
４０４      スピーカ用弾性部材
５００      スピーカ装置
６００      スピーカ装置
６０１      キャビネット
６０４      キャビネット用弾性部材
６０５      底面部
６０６      立設部
７００      スピーカ装置
７０１      支柱部材
７０２      軸支部
７０３      天秤部材
８００      スピーカ装置
８０１      キャビネット
【図１】
2005210176.tif 000003
【図２】
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【図３】
2005210176.tif 000005
【図４】
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【図５】
2005210176.tif 000007
【図６】
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【図７】
2005210176.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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