(57)【要約】【課題】  理学療法などのリハビリ訓練において、筋活動量の速やかな効果判定を可能にする。【解決手段】  Ｈ波の振幅レベルを測定する誘発筋電装置において、Ｈ波の振幅レベルに基づいて、目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量の指標を算出して表示する。ここで自動的に又は必要に応じて、目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量を測定する。さらに目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量の指標の算出方法は、背臥位の安静肢位におけるＨ波の振幅レベルを基準値とし、この基準値のパーセント比率で、測定したＨ波の振幅レベルを算出する。算出した目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量の指標を、人体の一部又は全部の筋の活動量の代表的指標とする。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｈ波の振幅レベルを測定する誘発筋電装置において、
上記Ｈ波の振幅レベルに基づいて、目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量の指標を算出して表示する
ことを特徴とする誘発筋電装置。
【請求項２】
上記誘発筋電装置は、
所定の時間間隔で自動的に、及び又は、必要に応じて、Ｈ波の振幅レベルを測定する
ことを特徴とする請求項１に記載の誘発筋電装置。
【請求項３】
上記目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量の指標の算出方法は、
背臥位の安静肢位におけるＨ波の振幅レベルを基準値とし、この基準値のパーセント比率で、測定したＨ波の振幅レベルを算出する
ことを特徴とする請求項２に記載の誘発筋電装置。
【請求項４】
上記目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量の指標の算出方法は、
背臥位の安静肢位におけるＨ波の振幅レベルを基準値とし、この基準値と測定したＨ波の振幅レベルとの差を所定時間積分することにより算出する
ことを特徴とする請求項２に記載の誘発筋電装置。
【請求項５】
上記誘発筋電装置は、Ｍ波の振幅レベルを測定し、
上記目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量の指標の算出方法は、
上記Ｍ波の振幅レベルに基づいて補正する
ことを特徴とする請求項２〜４に記載の誘発筋電装置。
【請求項６】
上記誘発筋電装置は、
算出した上記目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量の指標を、人体の一部又は全部の筋の活動量の代表的指標とする
ことを特徴とする請求項１〜５に記載の誘発筋電装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、誘発筋電装置に関し、例えば、理学療法などによりリハビリ訓練をしている人や筋力トレーニングをしている人などにおいて、筋活動量の簡便な指標を速やかに表示する誘発筋電装置に適用し得るものである。
【背景技術】
【０００２】  従来、誘発筋電装置は、神経・筋疾患の有効な診断として利用されて来たが、筋活動量の診断としては利用されて来なかった。【０００３】  脳卒中の急性期や大腿骨頸部骨折など、ベット上での安静を余儀なくされた場合、身体の一部または全部の運動制限を強いられる。この安静は重要な治療過程の一部であるが、その反面、骨・筋などの運動器の活動性を低下させることになり、廃用性筋萎縮や起立性低血圧などの二次的機能障害を生じさせる。そして、この二次的機能障害の程度が、その後の患者の機能・能力の回復に大きな影響を及ぼすことは、周知の通りである。【０００４】  この二次的機能障害を最小限に予防する一つの方法として、理学療法などのリハビリ訓練が行われているが、速やかに具体的な効果を判定するための装置がない状態であり、現時点で行っている訓練が効果を有しているか否か不明な点が多く、このような背景から医療点数も訓練時間によって設定されているのが現状である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】  従来、このような理学療法などのリハビリ訓練において、速やかな効果判定が行われない状態であるために、理学療法には種々の手技が混在・混迷し、ある手技においては本当に効果を有するのか疑問なものも存在するという問題があった。そのため、リハビリ訓練の効果判定が、速やかに簡便な指標として表すことができれば、この混在・混迷した手技が統一・系統化され、理学療法の質が大きく向上することができる。そのため、速やかに効果判定できる装置が求められていた。
【課題を解決するための手段】
【０００６】  かかる課題を解決するため、本発明は、Ｈ波の振幅レベルを測定する誘発筋電装置において、上記Ｈ波の振幅レベルに基づいて、目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量の指標を算出して表示する。（１）また上記誘発筋電装置は、所定の時間間隔で自動的に、及び又は、必要に応じて、Ｈ波の振幅レベルを測定する。（２）さらに上記目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量の指標の算出方法は、背臥位の安静肢位におけるＨ波の振幅レベルを基準値とし、この基準値のパーセント比率で、測定したＨ波の振幅レベルを算出する。（３）さらにまた上記目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量の指標の算出方法は、背臥位の安静肢位におけるＨ波の振幅レベルを基準値とし、この基準値と測定したＨ波の振幅レベルとの差を所定時間積分することにより算出する。（４）また上記誘発筋電装置は、Ｍ波の振幅レベルを測定し、上記目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量の指標の算出方法は、上記Ｍ波の振幅レベルに基づいて補正する。
（５）さらに上記誘発筋電装置は、算出した上記目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量の指標を、人体の一部又は全部の筋の活動量の代表的指標とする。
【発明の効果】
【０００７】  本発明によれば、誘発筋電のうちＨ波の振幅レベルを測定することにより、脊髄運動ニューロンの興奮性を検出し、これにより目的筋に対する脊髄運動ニューロンからの刺激量である筋活動量を速やかに検出することができる。これによりリハビリ訓練の効果判定のみならず、筋力トレーニングにおける効果判定、ダイエットの効果判定も可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】  以下、本発明に係る誘発筋電装置の第１の実施形態について、図面を参照しながら説明する。【０００９】  図１は、第１の実施形態の構成を示したものである。図１に示すように、０は人体の下肢、１は刺激端子固定用ベルト、２は記録端子固定用ベルト、３は誘発筋電装置である。さらに１−１は刺激端子、１−２はグランドベルト、２−１は記録端子、３−１は刺激発生装置、３−２は記録装置、３−３は処理装置、３−４は表示装置である。【００１０】  刺激端子固定用ベルト１は、刺激端子１−１を膝窩部の脛骨神経走行部位に固定するものである。また、刺激端子１−１からのアーチファクトを防止するためのグランドに接続された通電製のグランドベルト１−２を有している。【００１１】  記録端子固定用ベルト２は、記録端子２−１をヒラメ筋が皮下に現れる領域に固定するものである。なお記録端子はヒラメ筋の筋繊維方向に並列に約３ｃｍ程度の間隔でマイナス極を近位にして設置すると好ましい。【００１２】  誘発筋電装置３は、刺激発生装置３−１により刺激端子１−１を介して脛骨神経を電気刺激し、その神経支配下であるヒラメ筋から誘発される活動電位を記録端子２−１を介して記録装置３−２により記録し、処理装置３−３によりこの記録した活動電位の波形からＨ波の振幅電位レベルを算出し、表示装置３−４によりその算出結果を表示するものである。【００１３】  次に、第１の実施形態の実施方法について説明する。【００１４】  １．精神状態に影響しないように、痛みを有することや検査手順など、必要最小限のオリエンテーションをする。なお、例えば痴呆などにより、言語の理解が低下している場合は、この行程は必要ない。【００１５】  ２．端子を設置する下肢の下腿部後面の脂質や角質を、スキンピュアクリームで擦り取る。なお、この行程は行った方が好ましいが、必ずしも必要なものではない。【００１６】  ３．可能で有れば足関節底屈方向の抵抗運動をさせることにより、又は、可能でなければ視診・触診により、腓腹筋の下縁部からヒラメ筋が皮下に現れる領域を確認する。【００１７】  ４．膝窩部の脛骨神経走行部位に刺激端子１−１のマイナス極が当たるように、刺激端子固定用ベルト１を装着する。【００１８】  ５．記録端子２−１のマイナス極を腓腹筋下縁部に、記録端子２−１のプラス極を記録端子のマイナス極から腓腹筋繊維方向の末梢側約３ｃｍになるように、記録端子固定用ベルト２を装着する。【００１９】  ６．安静な背臥位において、誘発筋電装置３によりヒラメ筋からのＨ波の振幅レベルを測定し、この値を基準値とする。なお、この基準値を決定する場合には、例えば３０回程度のＨ波を１秒程度の間隔を空けて測定し、その平均値により決定してもよい。【００２０】  ７．例えば１５分に１回程度の割合で自動的に、及び又は、必要に応じて装着者や検査者がスイッチ（図に記載してないが誘発筋電装置３に有するものとする）を押すことにより、Ｈ波の振幅レベルを測定し、その値を上記６で測定した基準値のパーセント比率で算出したものを表示装置３−４で表示する。なお、この測定値を決定する場合には、例えば３０回程度のＨ波を１秒程度の間隔を空けて測定し、その平均値により決定してもよい。【���０２１】  ８．例えばリハビリ訓練をする患者さんは訓練中、トレーニングをする人はトレーニング中、必要な期間、この装置を常時装着してＨ波の振幅レベルを測定することにより、表示される測定結果を、訓練やトレーニングにおける筋活動量の簡便な指標として利用し、その効果の判定基準とする。【００２２】  ９．ここで誘発筋電装置３は、携帯性に優れ、小型で軽量、万歩計などのように腰などに簡単に装着できるものが好ましい。【００２３】  なお、この実施形態の説明においては、ヒラメ筋の筋活動量を測定する場合を示したが、ヒラメ筋の筋活動量はあくまでも人体の筋の代表値であり、この表示結果は人体の一部又は全部の筋活動を代表するものとして利用することが可能である。【００２４】  以上のように本発明を実施すれば、従来、理学療法などのリハビリ訓練で効果を有するか否かの判定が解らなかった状態が、訓練中に速やかに筋活動量の指標が解ることにより、現時点で行っている訓練の効果判定を直ちに行うことができる。【００２５】  また、トレーニングを行っている人に対しても同様に、そのトレーニングの効果判定を速やかに行うことができる。【００２６】  更に、本発明に係る誘発筋電装置の第２の実施形態について説明する。【００２７】  構成は上記第１の実施形態とほぼ同様であるが、誘発筋電装置３の処理装置３−３において、Ｍ波の振幅レベルも算出し、その振幅レベルの大きさにより、算出するＨ波の振幅レベルを増減させる補正機能を追加している点が異なる。【００２８】  実施方法については、上記第１の実施形態の実施方法に記載の上記１〜５まで同様であるため、その箇所の説明は省略し、６以降より説明する。【００２９】  ６．安静な背臥位において、誘発筋電装置３によりヒラメ筋からのＭ波とＨ波の振幅レベルを測定し、この値を基準値とする。なお、この基準値を決定する場合には、例えば３０回程度のＭ波とＨ波を１秒程度の間隔を空けて測定し、その平均値により決定してもよい。【００３０】  ７．例えば１５分に１回程度の割合で自動的に、及び又は、必要に応じて装着者や検査者がスイッチ（図に記載してないが誘発筋電装置３に有するものとする）を押すことにより、Ｍ波とＨ波の振幅レベルを測定し、その値を上記６で測定した基準値のパーセント比率で算出し、例えばＭ波のパーセント比率が増加していればＨ波のパーセント比率を減少させ、反対にＭ波のパーセント比率が減少していればＨ波のパーセント比率を増加させて、その算出したＨ波のパーセント比率を補正して表示装置３−４で表示する。なお、この測定値を決定する場合には、例えば３０回程度のＭ波とＨ波を１秒程度の間隔を空けて測定し、その平均値により決定してもよい。なお、この補正の理論的背景としては、Ｍ波の振幅レベルが増加すると、脊髄運動ニューロンを逆走するＦ波の振幅レベルが増加し、このＦ波とＨ波とが互いに影響して相殺し、見かけ上Ｈ波の振幅レベルが減少することを補正するためである。【００３１】  ８．例えばリハビリ訓練をする患者さんは訓練中、トレーニングをする人はトレーニング中、必要な期間、この装置を常時装着してＨ波の振幅レベルを測定することにより、表示される測定結果を、訓練やトレーニングにおける筋活動量の簡便な指標として利用し、その効果の判定基準とする。【００３２】  ９．ここで誘発筋電装置３は、携帯性に優れ、小型で軽量、万歩計などのように腰などに簡単に装着できるものが好ましい。【００３３】  以上のように本発明を実施すれば、第１の実施形態と同様の効果に加えて、表示される筋活動量にＭ波の影響分を補正することができ、より正確な筋活動量を表示することができる。【００３４】  なお他の実施形態については、上記各実施形態では、ヒラメ筋からの誘発筋電を記録するものを示したが、Ｍ波及び又はＨ波が測定できる筋であれば、他の筋でも良い。例えば、腓腹筋、橈骨手根屈筋でも良い。【００３５】  また、上記各実施形態では、ヒラメ筋の筋活動量を計測する場合を示したが、ヒラメ筋の筋活動量はあくまでも人体の筋の代表値であり、この表示結果は人体の一部又は全部の筋活動を代表するものであっても良い。【００３６】  さらに、上記各実施形態では、１５分に１回程度の頻度で自動的に、または必要な時に装着者や検査者がスイッチを押すことにより、Ｍ波及び又はＨ波を測定する場合を示したが、他の頻度や遠隔操作などでも良いことは勿論である。【００３７】  さらにまた、上記各実施形態では、安静背臥位のＭ波及び又はＨ波の振幅レベルを基準値としたパーセント比率で算出する方法を示したが、測定した振幅レベルをそのまま表示しても良いし、また安静背臥位のＭ波及び又はＨ波の振幅レベルを基準値として、この基準値と測定した振幅レベルとの差の所定時間間隔の積分値を算出しても良い。勿論、この算出方法を直接的または間接的に含むものであっても良い。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】  本発明の第１と第２の実施形態の構成図である。
【符号の説明】
【００３９】    ０      人体の下肢
１      刺激端子固定用ベルト
１−１  刺激端子
１−２  グランドベルト
２      記録端子固定用ベルト
２−１  記録端子
３      誘発筋電装置
３−１  刺激発生装置
３−２  記録装置
３−３  処理装置
３−４  表示装置
【図１】
2005144108.tif 000003