(57)【要約】【課題】強酸性を示す有機高分子材料を長期間安定して保存可能な有機高分子材料の保存方法、および、かかる保存方法により保存された正孔輸送材料を用いて構成される層を備える有機エレクトロルミネッセンス素子を提供すること。【解決手段】本発明の有機高分子材料の保存方法は、強酸性を示す有機高分子材料を、水を主成分とする液体に溶解または分散させた状態で保存する方法であり、前記有機高分子材料を２ｗｔ％となるように前記液体に溶解または分散させ、このとき測定されるｐＨ（２５℃）より高くなるように、前記液体のｐＨ（２５℃）を調整した状態で保存することを特徴とする。ｐＨ調整前の前記液体のｐＨ（２５℃）は、２．２以下であるのが好ましく、ｐＨ調整後の前記液体のｐＨ（２５℃）は、２．５〜７．５であるのが好ましい。これにより、長期間保存した場合でも、有機高分子材料の分子構造の経時的変化を防止または低減することができる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
強酸性を示す有機高分子材料を、水を主成分とする液体に溶解または分散させた状態で保存する有機高分子材料の保存方法であって、
前記有機高分子材料を２ｗｔ％となるように前記液体に溶解または分散させ、このとき測定されるｐＨ（２５℃）より高くなるように、前記液体のｐＨ（２５℃）を調整した状態で保存することを特徴とする有機高分子材料の保存方法。
【請求項２】
ｐＨ調整前の前記液体のｐＨ（２５℃）は、２．２以下である請求項１に記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項３】
ｐＨ調整後の前記液体のｐＨ（２５℃）は、２．５〜７．５である請求項１または２に記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項４】
前記液体のｐＨは、前記液体中にｐＨ調整剤を添加することにより調整される請求項１ないし３のいずれかに記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項５】
前記ｐＨ調整剤は、金属元素を実質的に含有しないものである請求項４に記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項６】
前記ｐＨ調整剤は、ＮＨ４Ｃｌを主成分とするものである請求項４または５に記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項７】
前記液体のｐＨは、前記液体を水を主成分とする希釈液で希釈することにより調整される請求項１ないし６のいずれかに記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項８】
前記希釈液は、純水、蒸留水およびＲＯ水のうちの少なくとも１種を主とするものである請求項７に記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項９】
前記液体のｐＨは、水素イオンを除去する除去手段を用いて、前記液体中の水素イオンを除去することにより調整される請求項１ないし８のいずれかに記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項１０】
前記除去手段は、水素イオンを水素ガスに変換して除去するものである請求項９に記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項１１】
前記有機高分子材料の保存時の温度は、５〜４０℃である請求項１ないし１０のいずれかに記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項１２】
外気遮断状態で保存する請求項１ないし１１のいずれかに記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項１３】
遮光状態で保存する請求項１ないし１２のいずれかに記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項１４】
前記有機高分子材料は、スルホン基、カルボキシル基およびフェノール性水酸基のうちの少なくとも１種を有するものである請求項１ないし１３のいずれかに記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項１５】
前記有機高分子材料は、正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料である請求項１ないし１４のいずれかに記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項１６】
前記正孔輸送材料は、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン／スチレンスルホン酸）である請求項１５に記載の有機高分子材料の保存方法。
【請求項１７】
請求項１５または１６に記載の有機高分子材料の保存方法により保存された正孔輸送材料を主材料として構成される層を備えることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機高分子材料の保存方法および有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
少なくとも一層の発光性有機層（有機エレクトロルミネッセンス層）が陰極と陽極に挟まれている構造を特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子（以下、有機ＥＬ素子と称する。）は、無機ＥＬ素子に比べて印加電圧を大幅に低下させることができ、多彩な発光色の素子が作製可能である。
現在、より高性能な有機ＥＬ素子を得るため、材料の開発・改良をはじめ、様々なデバイス構造が提案されており、活発な研究が行われている。
また、この有機ＥＬ素子については既に様々な発光色の素子、また高輝度、高効率の素子が開発されており、表示装置の画素としての利用や光源としての利用など多種多様な実用化用途が検討されている。
【０００３】
ところで、上述のような有機ＥＬ素子を構成する各有機層の形成方法としては、各機能を有する有機材料を有機溶媒に溶解または分散させた塗料を、スピンコート法等により塗布する湿式法が汎用されている。湿式法は、真空蒸着法等の真空薄膜技術と異なり、真空装置等の大掛かりな設備を必要としないため、製造工程を簡略化、低コスト化することができる。
【０００４】
しかし、湿式法では、有機層の積層構造を形成するのが困難であるという問題がある。すなわち、例えば、有機材料により構成された第１層目の有機層上に、第２層目の有機層を形成するための有機溶媒を含有する塗料を塗布すると、有機溶媒により第１層目を構成する有機材料が溶解してしまい、第１層目の有機層と第２層目の有機層との界面が不明瞭になってしまうという問題がある。
【０００５】
そこで、第２層目の有機層を形成するための塗料（第２層目形成用の塗料）を調整するのに、水を用いる方法が提案されている。有機材料の多くのものは、水に溶解し難いので、水を用いて第２層目形成用の塗料を調整することにより、第１層目の有機層を構成する有機材料の溶解を防止しつつ、第２層目の有機層を形成することができる。
ところが、この場合、上述の如く有機材料は水に溶解し難いので、第２層目形成用の塗料は、有機材料を水に分散させた分散液として調製されるが、有機材料は、一般に水に対する分散性も低い。
【０００６】
このため、有機材料の基本構造に分散性を改善するための構造を付与することが行われており、例えば、正孔輸送材料として用いられるポリエチレン−ジ−オキシチオフェンの場合には、分散性を改善するための構造としてポリスチレンスルホン酸が導入される（例えば、特許文献１参照。）。
そして、このポリスチレンスルホン酸が導入されたポリエチレン−ジ−オキシチオフェンでは、ポリスチレンスルホン酸によって得られるドーピング効果による正孔輸送能力を高めること、水への分散性を向上させること等の理由から、合成段階から水に分散された状態とされ、この状態で長期間保存される。
【０００７】
しかし、ポリスチレンスルホン酸が導入されたポリエチレン−ジ−オキシチオフェンは、ポリスチレンスルホン酸がスルホン基を有することから、水に分散させた状態で強酸性を示し、長期保存により構造が経時的に変化してしまうという問題がある。
その結果、かかる状態のポリスチレンスルホン酸が導入されたポリエチレン−ジ−オキシチオフェンを用いて、有機ＥＬ素子を構成すると、十分な発光輝度が得られないという問題が生じる。
【０００８】
【特許文献１】特開２００１−２６１７９５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明の目的は、強酸性を示す有機高分子材料を長期間安定して保存可能な有機高分子材料の保存方法、および、かかる保存方法により保存された正孔輸送材料を用いて構成される層を備える有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
このような目的は、下記の本発明により達成される。
本発明の有機高分子材料の保存方法は、強酸性を示す有機高分子材料を、水を主成分とする液体に溶解または分散させた状態で保存する有機高分子材料の保存方法であって、
前記有機高分子材料を２ｗｔ％となるように前記液体に溶解または分散させ、このとき測定されるｐＨ（２５℃）より高くなるように、前記液体のｐＨ（２５℃）を調整した状態で保存することを特徴とする。
これにより、長期間保存した場合でも、有機高分子材料の分子構造の経時的変化を防止または低減することができる。
【００１１】
本発明の有機高分子材料の保存方法では、ｐＨ調整前の前記液体のｐＨ（２５℃）は、２．２以下であることが好ましい。
本発明は、このような極めて強い酸性を示す有機高分子材料の長期保存に適している。
本発明の有機高分子材料の保存方法では、ｐＨ調整後の前記液体のｐＨ（２５℃）は、２．５〜７．５であることが好ましい。
このような範囲のｐＨに液体を調整して有機高分子材料を保存することにより、有機高分子材料の分子構造の経時的変化をより確実に防止または抑制することができる。
本発明の有機高分子材料の保存方法では、前記液体のｐＨは、前記液体中にｐＨ調整剤を添加することにより調整されることが好ましい。
これにより、液体のｐＨの調整を比較的容易に行うことができる。
【００１２】
本発明の有機高分子材料の保存方法では、前記ｐＨ調整剤は、金属元素を実質的に含有しないものであることが好ましい。
これにより、液体中に金属元素（金属単体、金属イオン、金属化合物等）が混入することを防止することができ、金属元素による有機高分子材料の経時的劣化を回避することができる。
【００１３】
本発明の有機高分子材料の保存方法では、前記ｐＨ調整剤は、ＮＨ４Ｃｌを主成分とするものであることが好ましい。
ＮＨ４Ｃｌの水溶液は、緩衝作用を有するため、ｐＨ調整剤としてＮＨ４Ｃｌを主成分とするものを用いることにより、液体のｐＨ調整をより容易かつ高精度で行うことができる。
本発明の有機高分子材料の保存方法では、前記液体のｐＨは、前記液体を水を主成分とする希釈液で希釈することにより調整されることが好ましい。
これにより、液体のｐＨの調整を比較的容易に行うことができる。
【００１４】
本発明の有機高分子材料の保存方法では、前記希釈液は、純水、蒸留水およびＲＯ水のうちの少なくとも１種を主とするものであることが好ましい。
このような水を主成分とする希釈液を用いることにより、液体中に金属元素が混入することを防止することができ、金属元素による有機高分子材料の経時的劣化を回避することができる。
【００１５】
本発明の有機高分子材料の保存方法では、前記液体のｐＨは、水素イオンを除去する除去手段を用いて、前記液体中の水素イオンを除去することにより調整されることが好ましい。
これにより、液体のｐＨの調整を比較的容易に行うことができる。
本発明の有機高分子材料の保存方法では、前記除去手段は、水素イオンを水素ガスに変換して除去するものであることが好ましい。
かかる方法によれば、ｐＨ調整のための添加物の影響を考慮することや、有機高分子材料の使用に先立って濃縮等の作業を行うことが不要であるという利点がある。
【００１６】
本発明の有機高分子材料の保存方法では、前記有機高分子材料の保存時の温度は、５〜４０℃であることが好ましい。
これにより、溶解度の低下による材料の沈殿、分散状態の変化による材料の沈下を防止しつつ、保存時に有機高分子材料から水素イオンが遊離するのを防止することができる。
【００１７】
本発明の有機高分子材料の保存方法では、外気遮断状態で保存することが好ましい。
これにより、保存時に液体中への異物の混入を防止することができる。
本発明の有機高分子材料の保存方法では、遮光状態で保存することが好ましい。
これにより、保存時に有機高分子材料が光（特に、紫外線）により経時的に劣化するのを防止することができる。
【００１８】
本発明の有機高分子材料の保存方法では、前記有機高分子材料は、スルホン基、カルボキシル基およびフェノール性水酸基のうちの少なくとも１種を有するものであることが好ましい。
これらの官能基は、極めて酸解離定数が高く、高濃度の水素イオンが遊離するため、かかる官能基を有する有機高分子材料の保存に、本発明を適用することは特に有効である。
【００１９】
本発明の有機高分子材料の保存方法では、前記有機高分子材料は、正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料であることが好ましい。
正孔輸送材料は、特に、その分子構造（その特有な電子雲の広がりによる性質）が正孔の輸送能力に大きく影響を与えるため、本発明を適用して、正孔輸送材料の分子構造の経時的変化を防止または抑制することにより、正孔輸送材料の正孔輸送能力の低下または消失を確実に防止することができる。
【００２０】
本発明の有機高分子材料の保存方法では、前記正孔輸送材料は、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン／スチレンスルホン酸）であることが好ましい。
ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン／スチレンスルホン酸）は、水素イオンの攻撃を受け易い部分（Ｃ−Ｏ結合）を有しているため、本発明を適用することは有効である。
【００２１】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、本発明の有機高分子材料の保存方法により保存された正孔輸送材料を主材料として構成される層を備えることを特徴とする。
これにより、発光輝度等の特性に優れる有機エレクトロルミネッセンス素子が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
＜有機高分子材料の保存方法＞
まず、本発明の有機高分子材料の保存方法について説明する。
なお、以下では、ｐＨと記載する場合は、特に断らない限り、２５℃でのｐＨを示すものとする。
本発明の有機高分子材料の保存方法は、強酸性を示す有機高分子材料（以下、「強酸性材料」と言う。）を、水を主成分とする液体に溶解または分散させた状態で保存する方法であり、保存する強酸性材料を２ｗｔ％となるように液体に溶解または分散させ、このとき測定されるｐＨより高くなるように、液体のｐＨを調整した状態で保存することを特徴とするものである。
【００２３】
ここで、強酸性材料を溶液または分散液として、ｐＨを調整することなく長期間保存した場合、液体（溶媒または分散媒）中にＨ＋イオン（水素イオン）が高濃度で遊離し、この高濃度のＨ＋イオンにより、強酸性材料の分子構造が経時的に変化（例えば分解等）する。
これに対して、本発明者は、鋭意検討を重ねた結果、液体のｐＨを高くした状態で、強酸性材料を保存することにより、その分子構造の経時的変化を防止または低減することができることを見い出した。
また、本発明者は、ｐＨ調整前において、液体のｐＨが２．２以下（特に１．８以下）を示すような強酸性材料において、その分子構造の経時的変化が著しいことも確認している。すなわち、本発明の有機高分子材料の保存方法は、このような極めて強い酸性を示す強酸性材料の長期保存に適している。
【００２４】
ｐＨ調整後の液体（以下、「調整後液体」と言う。）のｐＨは、ｐＨ調整前の液体（以下、「調整前液体」と言う。）のｐＨに応じて適宜設定するようにすればよいが、調整前液体のｐＨが前記範囲である場合、調整後液体のｐＨは、２．５〜７．５程度であるのが好ましく、３．０〜５．０程度であるのがより好ましい。このような範囲のｐＨに液体を調整して強酸性材料を保存することにより、強酸性材料の分子構造の経時的変化をより確実に防止または抑制することができる。
なお、強酸性材料は、その種類等によっては、中性を超えた比較的高いｐＨ（アルカリ領域）で保存した場合、ＯＨ−イオン等のアルカリイオンの影響により、その分子構造に変化が生じる恐れがある。
【００２５】
本発明の有機高分子材料の保存方法は、各種の強酸性材料に適用可能であるが、特に、スルホン基（−ＳＯ３Ｈ）、カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）およびフェノール性水酸基（−ＯＨ）のうちの少なくとも１種を有するものに適用するのが好適である。これらの官能基は、極めて酸解離定数が高く、高濃度のＨ＋イオンが遊離するため、かかる官能基を有する強酸性材料の保存に、本発明を適用することは特に有効である。
【００２６】
また、強酸性材料の中には、各種機能を有する材料（機能性材料）が存在するが、本発明は、正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料に適用するのが好ましい。正孔輸送材料は、特に、その分子構造（その特有な電子雲の広がりによる性質）が正孔の輸送能力に大きく影響を与えるため、本発明を適用して、正孔輸送材料の分子構造の経時的変化を防止または抑制することにより、正孔輸送材料の正孔輸送能力の低下または消失を確実に防止することができる。
【００２７】
これらのことを考慮すると、本発明において保存対象とする強酸性材料は、各種のものの中でも、特に、下記化１に示すポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン／スチレンスルホン酸）（以下、「ＰＥＤＴ／ＰＳＳ」と略す。）が好適である。
【００２８】
【化１】
2005105219.tif 000002
【００２９】
このＰＥＤＴ／ＰＳＳは、ＰＥＤＴがＨ＋イオンの攻撃を受け易い部分（Ｃ−Ｏ結合）を有している。このため、Ｈ＋イオンが高濃度で存在すると、ＰＥＤＴ／ＰＳＳは、Ｃ−Ｏ結合が切断（酸加水分解）されることにより、エチレングリコールを放出し、その分子構造が変化する。これにより、ＰＥＤＴ／ＰＳＳは、その正孔輸送能力が極端に低下する。その結果、かかるＰＥＤＴ／ＰＳＳを用いて、例えば、後述する有機ＥＬ素子を構成しても、その発光輝度等の特性が十分に得られない。
これに対し、ＰＥＤＴ／ＰＳＳをｐＨ調整して保存することにより、Ｈ＋イオンに起因した分子構造の経時的変化が防止または抑制される。その結果、有機ＥＬ素子の正孔輸送材料として使用したとき、有機ＥＬ素子の発光輝度等の特性を良好なものとすることができる。
【００３０】
さて、本発明において、強酸性材料の保存時には、水、または水を主成分として他の液体を含む混合液が用いられる。
使用可能な水としては、例えば、純水（超純水）、蒸留水、ＲＯ水等が挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
また、水と組み合わせて使用される液体としては、例えば、硝酸、硫酸、塩酸、酢酸、過酸化水素水、アンモニア水、メタノール、エタノール、イソプロパノール、エチルエーテル、メチルエチルケトン（ＭＥＫ）、アセトン、１，４−ジオキサン、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、エチレングリコール、ジエチレングリコール、グリセリン、エチレングリコールモノメチルエーテル（メチルセロソルブ）、エチレングリコールモノエチルエーテル（エチルセロソルブ）、エチレングリコールモノブチルエーテル（ブチルセロソルブ）、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート（セロソルブアセテート）、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、ジメチルアミン、ジエチルアミン、酢酸メチル、アセトニトリル等が挙げられる。
【００３１】
液体のｐＨの調整（ｐＨ調整）は、例えば、Ｉ：液体中にｐＨ調整剤を添加する方法、II：水を主成分とする希釈液で希釈する方法、III：Ｈ＋イオンを除去する除去手段を用いて、液体中のＨ＋イオンを除去する方法等により行うことができる。これらの方法によれば、液体のｐＨ調整を比較的容易に行うことができる。
また、これらの方法は、１種または２種以上を組み合わせて用いるようにしてもよい。
【００３２】
以下、Ｉ〜IIIの方法について、それぞれ説明する。
Ｉ：ｐＨ調整剤によるｐＨ調整
この方法で用いるｐＨ調整剤としては、保存対象の強酸性材料に対して、塩基として働くもの、すなわち、強酸性材料より酸解離定数が小さい酸性物質または塩基性物質を用いることができる。
【００３３】
また、ｐＨ調整剤としては、金属元素を実質的に含有しないものが好ましい。なお、金属元素とは、金属単体、金属イオン、金属化合物のいずれの形態のものをも含む。これにより、液体中に金属元素が混入することを防止することができ、金属元素による強酸性材料の経時的劣化を回避することができる。
このようなことから、ｐＨ調整剤としては、例えば、ＮＨ４Ｃｌ、ＮＨ３、ＮＨ４ＯＨ、有機アミン類等のうちの１種または２種以上を組み合わせて用いるのが好適である。
これらの中でも、ｐＨ調整剤としては、特に、ＮＨ４Ｃｌを主成分とするものが好ましい。ＮＨ４Ｃｌの水溶液は、緩衝作用を有するため、ｐＨ調整剤としてＮＨ４Ｃｌを主成分とするものを用いることにより、液体のｐＨ調整をより容易かつ高精度で行うことができる。
【００３４】
II：希釈によるｐＨ調整
この方法で用いる希釈液としては、水を主成分とするものを用いることができる。ここで用いられる水としては、前記Ｉの方法で説明したのと同様の理由から、金属元素を実質的に含有しないものが好ましい。
かかる水としては、純水、蒸留水およびＲＯ水のうちの少なくとも１種を主とするものを用いるのが好ましい。このような水を主成分とする希釈液を用いることにより、液体中に金属元素が混入することを防止することができ、金属元素による強酸性材料の経時的劣化を回避することができる。
また、この方法を用いる場合、保存終了後、すなわち、強酸性材料を使用する際には、使用に先立って、液体中の強酸性材料の含有量が適正量となるように濃縮するのが好ましい。この濃縮の方法としては、特に限定されず、例えば限外ろ過法（透析法）等が好適に使用される。
【００３５】
III：Ｈ＋イオン除去によるｐＨ調整
このＨ＋イオンを除去する方法としては、例えば、除去手段として電極を用いて、水の電気分解の逆反応を利用することによりＨ＋イオンをＨ２（水素ガス）に変換する方法、除去手段としてイオン交換樹脂を用いて、Ｈ＋イオンを吸着・除去する方法等が挙げられるが、これらの中でも、除去手段として電極を用いてＨ＋イオンをＨ２に変換する方法を用いるのが好ましい。かかる方法によれば、ｐＨ調整のための添加物の影響を考慮することや、強酸性材料の使用に先立って濃縮等の作業を行うことが不要であるという利点がある。
【００３６】
以上のようにしてｐＨ調整がなされた強酸性材料を含む調整後液体は、この状態で保存される。強酸性材料（調整後液体）の保存時の温度は、特に限定されないが、５〜４０℃程度であるのが好ましく、１５〜３０℃程度であるのがより好ましい。保存時の温度が低過ぎると、溶解度が低下し、材料が沈殿するまたは分散状態が変化し材料が沈下するおそれがあり、一方、保存時の温度が高過ぎると、保存時に強酸性材料からＨ＋イオンの遊離が起こり、強酸性材料の構造変化が生じるおそれがある。
また、調整後液体は、外気遮断状態で保存するのが好ましい。これにより、保存時に液体（強酸性材料）中への異物の混入を防止することができる。
また、調整後液体は、遮光状態で保存するのが好ましい。これにより、保存時に強酸性材料が光（特に、紫外線）により経時的に劣化するのを防止することができる。
【００３７】
＜有機ＥＬ素子＞
次に、本発明の有機高分子材料の保存方法により保存された正孔輸送材料（ＰＥＤＴ／ＰＳＳ）を主材料として構成される層（正孔輸送層）を備える有機ＥＬ素子（有機エレクトロルミネッセンス素子）について説明する。
図１は、有機ＥＬ素子の一例を示した縦断面図である。
【００３８】
図１に示す有機ＥＬ素子１は、透明な基板２と、基板２上に設けられた陽極３と、陽極３上に設けられた有機ＥＬ層４と、有機ＥＬ層４上に設けられた陰極５と、各前記層３、４、５を覆うように設けられた保護層６とを備えている。
基板２は、有機ＥＬ素子１の支持体となるものであり、この基板２上に各前記層が形成されている。
【００３９】
基板２の構成材料としては、透光性を有し、光学特性が良好な材料を用いることができる。
このような材料としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリプロピレン、シクロオレフィンポリマー、ポリアミド、ポリエーテルサルフォン、ポリメチルメタクリレート、ポリカーボネート、ポリアリレートのような各種樹脂材料や、各種ガラス材料等が挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
基板２の厚さ（平均）は、特に限定されないが、０．１〜３０ｍｍ程度であるのが好ましく、０．１〜１０ｍｍ程度であるのがより好ましい。
【００４０】
陽極３は、有機ＥＬ層４（後述する正孔輸送層４１）に正孔を注入する電極である。また、この陽極３は、有機ＥＬ層４（後述する発光層４２）からの発光を視認し得るように、実質的に透明（無色透明、有色透明、半透明）とされている。
かかる観点から、陽極３の構成材料（陽極材料）としては、仕事関数が大きく、導電性に優れ、また、透光性を有する材料を用いるのが好ましい。
このような陽極材料としては、例えば、ＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）、ＳｎＯ2、Ｓｂ含有ＳｎＯ2、Ａｌ含有ＺｎＯ等の酸化物、Ａｕ、Ｐｔ、Ａｇ、Ｃｕまたはこれらを含む合金等が挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００４１】
陽極３の厚さ（平均）は、特に限定されないが、１０〜２００ｎｍ程度であるのが好ましく、５０〜１５０ｎｍ程度であるのがより好ましい。陽極３の厚さが薄すぎると、陽極３としての機能が充分に発揮されなくなるおそれがあり、一方、陽極３が厚過ぎると、陽極材料の種類等によっては、光の透過率が著しく低下し、実用に適さなくなるおそれがある。
なお、陽極材料には、例えば、ポリチオフェン、ポリピロール等の導電性樹脂材料を用いることもできる。
【００４２】
一方、陰極５は、有機ＥＬ層４（後述する電子輸送層４３）に電子を注入する電極である。
陰極５の構成材料（陰極材料）としては、仕事関数の小さい材料を用いるのが好ましい。
このような陰極材料としては、Ｌｉ、Ｍｇ、Ｃａ、Ｓｒ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｅｒ、Ｅｕ、Ｓｃ、Ｙ、Ｙｂ、Ａｇ、Ｃｕ、Ａｌ、Ｃｓ、Ｒｂ、Ａｕまたはこれらを含む合金等が挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
特に、陰極材料として合金を用いる場合には、Ａｇ、Ａｌ、Ｃｕ等の安定な金属元素を含む合金、具体的には、ＭｇＡｇ、ＡｌＬｉ、ＣｕＬｉ等の合金を用いるのが好ましい。かかる合金を陰極材料として用いることにより、陰極５の電子注入効率および安定性の向上を図ることができる。
【００４３】
陰極５の厚さ（平均）は、１ｎｍ〜１μｍ程度であるのが好ましく、１００〜４００ｎｍ程度であるのがより好ましい。陰極５の厚さが薄すぎると、陰極５としての機能が充分に発揮されなくなるおそれがあり、一方、陰極５が厚過ぎると、有機ＥＬ素子１の発光効率が低下するおそれがある。
陽極３と陰極５との間には、有機ＥＬ層４が設けられている。有機ＥＬ層４は、正孔輸送層４１と、発光層４２と、電子輸送層４３とを備え、これらがこの順で陽極３上に形成されている。
【００４４】
正孔輸送層４１は、陽極３から注入された正孔を発光層４２まで輸送する機能を有するものである。
この正孔輸送層４１は、本発明の有機高分子材料の保存方法により保存されたＰＥＤＴ／ＰＳＳ（正孔輸送材料）を主材料として構成されている。ＰＥＤＴ／ＰＳＳは、特に高い正孔輸送能力を有することから、有機ＥＬ素子１の発光輝度等の特性を優れたものとすることができる。
【００４５】
なお、正孔輸送層４１は、ＰＥＤＴ／ＰＳＳの他に、以下に示すような正孔輸送材料の１種以上を組み合わせて構成するようにしてもよい。
ＰＥＤＴ／ＰＳＳと組み合わせて用いられる正孔輸送材料としては、例えば、１，１−ビス（４−ジ−パラ−トリアミノフェニル）シクロへキサン、１，１’−ビス（４−ジ−パラ−トリルアミノフェニル）−４−フェニル−シクロヘキサンのようなアリールシクロアルカン系化合物、４，４’，４’’−トリメチルトリフェニルアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ'−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４'−ジアミン（ＴＰＤ１）、Ｎ，Ｎ'−ジフェニル−Ｎ，Ｎ'−ビス（４−メトキシフェニル）−１，１'−ビフェニル−４，４'−ジアミン（ＴＰＤ２）、Ｎ，Ｎ，Ｎ'，Ｎ'−テトラキス（４−メトキシフェニル）−１，１'−ビフェニル−４，４'−ジアミン（ＴＰＤ３）、Ｎ，Ｎ'−ジ（１−ナフチル）−Ｎ，Ｎ'−ジフェニル−１，１'−ビフェニル−４，４'−ジアミン（α−ＮＰＤ）、ＴＰＴＥのようなアリールアミン系化合物、Ｎ，Ｎ，Ｎ'，Ｎ'−テトラフェニル−パラ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ'，Ｎ'−テトラ（パラ−トリル）−パラ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ'，Ｎ'−テトラ（メタ−トリル）−メタ−フェニレンジアミン（ＰＤＡ）のようなフェニレンジアミン系化合物、カルバゾール、Ｎ−イソプロピルカルバゾール、Ｎ−フェニルカルバゾールのようなカルバゾール系化合物、スチルベン、４−ジ−パラ−トリルアミノスチルベンのようなスチルベン系化合物、ＯｘＺのようなオキサゾール系化合物、トリフェニルメタン、ｍ−ＭＴＤＡＴＡのようなトリフェニルメタン系化合物、１−フェニル−３−（パラ−ジメチルアミノフェニル）ピラゾリンのようなピラゾリン系化合物、ベンジン（シクロヘキサジエン）系化合物、トリアゾールのようなトリアゾール系化合物、イミダゾールのようなイミダゾール系化合物、１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ジ（４−ジメチルアミノフェニル）−１，３，４，−オキサジアゾールのようなオキサジアゾール系化合物、アントラセン、９−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセンのようなアントラセン系化合物、フルオレノン、２，４，７，−トリニトロ−９−フルオレノン、２，７−ビス（２−ヒドロキシ−３−（２−クロロフェニルカルバモイル）−１−ナフチルアゾ）フルオレノンのようなフルオレノン系化合物、ポリアニリンのようなアニリン系化合物、シラン系化合物、ポリチオフェン、ポリ（チオフェンビニレン）のようなチオフェン系化合物、ポリ（２，２’−チエニルピロール）、１，４−ジチオケト−３，６−ジフェニル−ピロロ−（３，４−ｃ）ピロロピロールのようなピロール系化合物、フローレンのようなフローレン系化合物、ポルフィリン、金属テトラフェニルポルフィリンのようなポルフィリン系化合物、キナクリドンのようなキナクリドン系化合物、フタロシアニン、銅フタロシアニン、テトラ（ｔ−ブチル）銅フタロシアニン、鉄フタロシアニンのような金属または無金属のフタロシアニン系化合物、銅ナフタロシアニン、バナジルナフタロシアニン、モノクロロガリウムナフタロシアニンのような金属または無金属のナフタロシアニン系化合物、Ｎ，Ｎ’−ジ（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’��ジフェニル−ベンジジン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニルベンジジンのようなベンジジン系化合物等が挙げられる。これらのものは、いずれも、高い正孔輸送能力を有している。
【００４６】
また、これらの化合物は、モノマーやオリゴマー（低分子の正孔輸送材料）や、これらの化合物を主鎖または側鎖に有するプレポリマーやポリマー（高分子の正孔輸送材料）のいずれの形態としても用いることができる。
なお、ＰＥＤＴ／ＰＳＳを低分子の正孔輸送材料と組み合わせて用いることにより、緻密かつ正孔輸送能力に優れる正孔輸送層４１を、インクジェット印刷法等の各種塗布法により、容易に形成することができるという利点が得られる。
また、ＰＥＤＴ／ＰＳＳと、他の正孔輸送材料を組み合わせて用いる場合、他の正孔輸送材料は、保存前の分散液に予め混合しておいてもよく、ＰＥＤＴ／ＰＳＳとは別の条件で保存しておき、使用（正孔輸送層４１を形成）する直前に混合するようにしてもよい。
【００４７】
正孔輸送層４１の厚さ（平均）は、特に限定されないが、１０〜１５０ｎｍ程度であるのが好ましく、５０〜１００ｎｍ程度であるのがより好ましい。正孔輸送層４１の厚さが薄すぎると、ピンホールが生じるおそれがあり、一方、正孔輸送層４１が厚過ぎると、正孔輸送層４１の透過率が悪くなる原因となり、有機ＥＬ素子１の発光色の色度（色相）が変化してしまうおそれがある。
【００４８】
電子輸送層４３は、陰極５から注入された電子を発光層４２まで輸送する機能を有するものである。
電子輸送層４３の構成材料（電子輸送材料）としては、例えば、１，３，５−トリス［（３−フェニル−６−トリ−フルオロメチル）キノキサリン−２−イル］ベンゼン（ＴＰＱ１）、１，３，５−トリス［｛３−（４−ｔ−ブチルフェニル）−６−トリスフルオロメチル｝キノキサリン−２−イル］ベンゼン（ＴＰＱ２）のようなベンゼン系化合物（スターバースト系化合物）、ナフタレンのようなナフタレン系化合物、フェナントレンのようなフェナントレン系化合物、クリセンのようなクリセン系化合物、ペリレンのようなペリレン系化合物、アントラセンのようなアントラセン系化合物、ピレンのようなピレン系化合物、アクリジンのようなアクリジン系化合物、スチルベンのようなスチルベン系化合物、ＢＢＯＴのようなチオフェン系化合物、ブタジエンのようなブタジエン系化合物、クマリンのようなクマリン系化合物、キノリンのようなキノリン系化合物、ビスチリルのようなビスチリル系化合物、ピラジン、ジスチリルピラジンのようなピラジン系化合物、キノキサリンのようなキノキサリン系化合物、ベンゾキノン、２，５−ジフェニル−パラ−ベンゾキノンのようなベンゾキノン系化合物、ナフトキノンのようなナフトキノン系化合物、アントラキノンのようなアントラキノン系化合物、オキサジアゾール、２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（ＰＢＤ）、ＢＭＤ、ＢＮＤ、ＢＤＤ、ＢＡＰＤのようなオキサジアゾール系化合物、トリアゾール、３，４，５−トリフェニル−１，２，４−トリアゾールのようなトリアゾール系化合物、オキサゾール系化合物、アントロンのようなアントロン系化合物、フルオレノン、１，３，８−トリニトロ−フルオレノン（ＴＮＦ）のようなフルオレノン系化合物、ジフェノキノン、ＭＢＤＱのようなジフェノキノン系化合物、スチルベンキノン、ＭＢＳＱのようなスチルベンキノン系化合物、アントラキノジメタン系化合物、チオピランジオキシド系化合物、フルオレニリデンメタン系化合物、ジフェニルジシアノエチレン系化合物、フローレンのようなフローレン系化合物、フタロシアニン、銅フタロシアニン、鉄フタロシアニンのような金属または無金属のフタロシアニン系化合物、（８−ヒドロキシキノリン）アルミニウム（Ａｌｑ３）、ベンゾオキサゾールやベンゾチアゾールを配位子とする錯体のような各種金属錯体等が挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
電子輸送層４３の厚さ（平均）は、特に限定されないが、１〜１００ｎｍ程度であるのが好ましく、２０〜５０ｎｍ程度であるのがより好ましい。電子輸送層４３の厚さが薄すぎると、ピンホールが生じショートするおそれがあり、一方、電子輸送層４３が厚過ぎると、抵抗値が高くなるおそれがある。
【００４９】
陽極３と陰極５との間に通電（電圧を印加）すると、正孔輸送層４１中を正孔が、また、電子輸送層４３中を電子が移動し、発光層４２において正孔と電子とが再結合する。そして、発光層４２では、この再結合に際して放出されたエネルギーによりエキシトン（励起子）が生成し、このエキシトンが基底状態に戻る際にエネルギー（蛍光やりん光）を放出（発光）する。
【００５０】
この発光層４２の構成材料（発光材料）としては、電圧印加時に陽極３側から正孔を、また、陰極５側から電子を注入することができ、正孔と電子が再結合する場を提供できるものであれば、いかなるものであってもよい。
このような発光材料には、以下に示すような、各種低分子の発光材料、各種高分子の発光材料があり、これらのうちの１種または任意の２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００５１】
なお、低分子の発光材料を用いることにより、緻密な発光層４２が得られるため、発光層４２の発光効率が向上する。また、高分子の発光材料を用いることにより、比較的容易に溶剤へ溶解させることができるため、インクジェット印刷法等の各種塗布法による発光層４２の形成を容易に行うことができる。さらに、低分子の発光材料と高分子の発光材料とを組み合わせて用いることにより、低分子の発光材料および高分子の発光材料を用いる効果を併有すること、すなわち、緻密かつ発光効率に優れる発光層４２を、インクジェット印刷法等の各種塗布法により、容易に形成することができるという効果が得られる。
【００５２】
低分子の発光材料としては、例えば、ジスチリルベンゼン（ＤＳＢ）、ジアミノジスチリルベンゼン（ＤＡＤＳＢ）のようなベンゼン系化合物、ナフタレン、ナイルレッドのようなナフタレン系化合物、フェナントレンのようなフェナントレン系化合物、クリセン、６−ニトロクリセンのようなクリセン系化合物、ペリレン、Ｎ，Ｎ’−ビス（２，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）−３，４，９，１０−ペリレン−ジ−カルボキシイミド（ＢＰＰＣ）のようなペリレン系化合物、コロネンのようなコロネン系化合物、アントラセン、ビススチリルアントラセンのようなアントラセン系化合物、ピレンのようなピレン系化合物、４−（ジ−シアノメチレン）−２−メチル−６−（パラ−ジメチルアミノスチリル）−４Ｈ−ピラン（ＤＣＭ）のようなピラン系化合物、アクリジンのようなアクリジン系化合物、スチルベンのようなスチルベン系化合物、２，５−ジベンゾオキサゾールチオフェンのようなチオフェン系化合物、ベンゾオキサゾールのようなベンゾオキサゾール系化合物、ベンゾイミダゾールのようなベンゾイミダゾール系化合物、２，２’−（パラ−フェニレンジビニレン）−ビスベンゾチアゾールのようなベンゾチアゾール系化合物、ビスチリル（１，４−ジフェニル−１，３−ブタジエン）、テトラフェニルブタジエンのようなブタジエン系化合物、ナフタルイミドのようなナフタルイミド系化合物、クマリンのようなクマリン系化合物、ペリノンのようなペリノン系化合物、オキサジアゾールのようなオキサジアゾール系化合物、アルダジン系化合物、１，２，３，４，５−ペンタフェニル−１，３−シクロペンタジエン（ＰＰＣＰ）のようなシクロペンタジエン系化合物、キナクリドン、キナクリドンレッドのようなキナクリドン系化合物、ピロロピリジン、チアジアゾロピリジンのようなピリジン系化合物、２，２’，７，７’−テトラフェニル−９，９’−スピロビフルオレンのようなスピロ化合物、フタロシアニン（Ｈ２Ｐｃ）、銅フタロシアニンのような金属または無金属のフタロシアニン系化合物、フローレンのようなフローレン系化合物、（８−ヒドロキシキノリン）アルミニウム（Ａｌｑ３）、トリス（４−メチル−８キノリノレート）アルミニウム（III）（Ａｌｍｑ３）、（８−ヒドロキシキノリン）亜鉛（Ｚｎｑ２）、（１，１０−フェナントロリン）−トリス−（４，４，４−トリフルオロ−１−（２−チエニル）−ブタン−１，３−ジオネート）ユーロピウム（III）（Ｅｕ（ＴＴＡ）３（ｐｈｅｎ））、ファクトリス（２−フェニルピリジン）イリジウム（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）、（２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィン）プラチナム（II）のような各種金属錯体等が挙げられる。
【００５３】
高分子の発光材料としては、例えば、トランス型ポリアセチレン、シス型ポリアセチレン、ポリ（ジ−フェニルアセチレン）（ＰＤＰＡ）、ポリ（アルキル，フェニルアセチレン）（ＰＡＰＡ）のようなポリアセチレン系化合物、ポリ（パラ−フェンビニレン）（ＰＰＶ）、ポリ（２，５−ジアルコキシ−パラ−フェニレンビニレン）（ＲＯ−ＰＰＶ）、シアノ−置換−ポリ（パラ−フェンビニレン）（ＣＮ−ＰＰＶ）、ポリ（２−ジメチルオクチルシリル−パラ−フェニレンビニレン）（ＤＭＯＳ−ＰＰＶ）、ポリ（２−メトキシ，５−（２’−エチルヘキソキシ）−パラ−フェニレンビニレン）（ＭＥＨ−ＰＰＶ）のようなポリパラフェニレンビニレン系化合物、ポリ（３−アルキルチオフェン）（ＰＡＴ）、ポリ（オキシプロピレン）トリオール（ＰＯＰＴ）のようなポリチオフェン系化合物、ポリ（９，９−ジアルキルフルオレン）（ＰＤＡＦ）、α，ω−ビス［Ｎ，Ｎ’−ジ（メチルフェニル）アミノフェニル］−ポリ［９，９−ビス（２−エチルヘキシル）フルオレン−２，７−ジル］（ＰＦ２／６ａｍ４）、ポリ（９，９−ジオクチル−２，７−ジビニレンフルオレニル−オルト−コ（アントラセン−９，１０−ジイル）のようなポリフルオレン系化合物、ポリ（パラ−フェニレン）（ＰＰＰ）、ポリ（１，５−ジアルコキシ−パラ−フェニレン）（ＲＯ−ＰＰＰ）のようなポリパラフェニレン系化合物、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（ＰＶＫ）のようなポリカルバゾール系化合物、ポリ（メチルフェニルシラン）（ＰＭＰＳ）、ポリ（ナフチルフェニルシラン）（ＰＮＰＳ）、ポリ（ビフェニリルフェニルシラン）（ＰＢＰＳ）のようなポリシラン系化合物等が挙げられる。
【００５４】
発光層４２の厚さ（平均）は、特に限定されないが、１０〜１５０ｎｍ程度であるのが好ましく、５０〜１００ｎｍ程度であるのがより好ましい。発光層４２の厚さを前記範囲とすることにより、正孔と電子との再結合が効率よくなされ、発光層４２の発光効率をより向上させることができる。
なお、本実施形態では、発光層４２は、正孔輸送層４１および電子輸送層４３と別個に設けられているが、正孔輸送層４１と発光層４２とを兼ねた正孔輸送性発光層や、電子輸送層４３と発光層４２とを兼ねた電子輸送性発光層とすることもできる。この場合、正孔輸送性発光層の電子輸送層４３との界面付近が、また、電子輸送性発光層の正孔輸送層４１との界面付近が、それぞれ、発光層４２として機能する。
【００５５】
また、正孔輸送性発光層を用いた場合には、陽極から正孔輸送性発光層に注入された正孔が電子輸送層によって閉じこめられ、また、電子輸送性発光層を用いた場合には、陰極から電子輸送性発光層に注入された電子が電子輸送性発光層に閉じこめられるため、いずれも、正孔と電子との再結合効率を向上させることができるという利点がある。
また、各層３、４、５同士の間には、任意の目的の層が設けられていてもよい。例えば、正孔輸送層４１と陽極３との間には正孔注入層を、また、電子輸送層４３と陰極５との間には電子注入層等を設けることができる。このように、有機ＥＬ素子１に正孔注入層を設ける場合には、この正孔注入層を、本発明の有機高分子材料の保存方法により保存された正孔輸送材料を用いて構成することもできる。また、有機ＥＬ素子１に電子注入層を設ける場合には、この電子注入層には、前述したような電子輸送材料の他、例えばＬｉＦのようなアルカリハライド等を用いることができる。
【００５６】
保護層６は、有機ＥＬ素子１を構成する各層３、４、５を覆うように設けられている。この保護層６は、有機ＥＬ素子１を構成する各層３、４、５を気密的に封止し、酸素や水分を遮断する機能を有する。保護層６を設けることにより、有機ＥＬ素子１の信頼性の向上や、変質・劣化の防止等の効果が得られる。
保護層６の構成材料としては、例えば、Ａｌ、Ａｕ、Ｃｒ、Ｎｂ、Ｔａ、Ｔｉまたはこれらを含む合金、酸化シリコン、各種樹脂材料等を挙げることができる。なお、保護層６の構成材料として導電性を有する材料を用いる場合には、短絡を防止するために、保護層６と各層３、４、５との間には、必要に応じて、絶縁膜を設けるのが好ましい。
【００５７】
この有機ＥＬ素子１は、例えばディスプレイ用として用いることができるが、その他にも光源等としても使用可能であり、種々の光学的用途等に用いることが可能である。
また、有機ＥＬ素子１をディスプレイに適用する場合、その駆動方式としては、特に限定されず、アクティブマトリックス方式、パッシブマトリックス方式のいずれであってもよい。
【００５８】
このような有機ＥＬ素子１は、例えば、次のようにして製造することができる。
［１］  まず、基板２を用意し、この基板２上に陽極３を形成する。
陽極３は、例えば、プラズマＣＶＤ、熱ＣＶＤ、レーザーＣＶＤのような化学蒸着法（ＣＶＤ）、真空蒸着、スパッタリング、イオンプレーティング等の乾式メッキ法、電解メッキ、浸漬メッキ、無電解メッキ等の湿式メッキ法、溶射法、ゾル・ゲル法、ＭＯＤ法、金属箔の接合等を用いて形成することができる。
【００５９】
［２］  次に、陽極３上に正孔輸送層４１を形成する。
正孔輸送層４１は、前述したような正孔輸送材料の溶液または分散液を陽極３上に、例えば塗布して形成することができる。
この塗布には、スピンコート法、キャスティング法、マイクログラビアコート法、グラビアコート法、バーコート法、ロールコート法、ワイヤーバーコート法、ディップコート法、スプレーコート法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷法、インクジェット印刷法等の各種塗布法を用いることができる。かかる塗布法によれば、正孔輸送層４１を比較的容易に形成することができる。
【００６０】
得られた塗膜には、必要に応じて、例えば大気中、不活性雰囲気中、減圧（または真空）下等において熱処理を施すようにしてもよい。これにより、例えば、塗膜の乾燥（脱溶媒または脱分散媒）、正孔輸送材料の重合等を行うことができる。なお、塗膜は、熱処理によらず乾燥してもよい。
また、低分子の正孔輸送材料を用いる場合、正孔輸送層材料中には、必要に応じて、バインダー（高分子バインダー）を添加するようにしてもよい。
【００６１】
バインダーとしては、電荷輸送を極度に阻害せず、かつ、可視光の吸収率が低いものを用いるのが好ましく、具体的には、ポリエチレンオキサイド、ポリビニリデンフロライド、ポリカーボネート、ポリアクリレート、ポリメチルアクリレート、ポリメチルメタクリレート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリシロキサン等のうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。また、このバインダーには、前述したような高分子の正孔輸送材料を用いるようにしてもよい。
【００６２】
［３］  次に、正孔輸送層４１上に発光層４２を形成する。
発光層４２は、正孔輸送層４１と同様にして形成することができる。すなわち、発光層４２は、前述したような発光材料を用いて、正孔輸送層４１で説明したような方法により形成することができる。
［４］  次に、発光層４２上に電子輸送層４３を形成する。
電子輸送層４３は、正孔輸送層４１と同様にして形成することができる。すなわち、電子輸送層４３は、前述したような電子輸送材料を用いて、正孔輸送層４１で説明したような方法により形成することができる。
【００６３】
［５］  次に、電子輸送層４３上に陰極５を形成する。
陰極５は、例えば、真空蒸着法、スパッタリング法、金属箔の接合等を用いて形成することができる。
［６］  次に、陽極３、有機ＥＬ層４および陰極５を覆うように、保護層６を形成する。
保護層６は、例えば、前述したような材料で構成される箱状の保護カバーを、各種硬化性樹脂（接着剤）で接合すること等により形成する（設ける）ことができる。
硬化性樹脂には、熱硬化性樹脂、光硬化性樹脂、反応性硬化樹脂、嫌気性硬化樹脂のいずれも使用可能である。
以上のような工程を経て、有機ＥＬ素子１が製造される。
【００６４】
以上、本発明の有機高分子材料の保存方法および有機エレクトロルミネッセンス素子について説明したが、本発明は、これに限定されるものではない。
例えば、本発明の有機高分子材料の保存方法は、前述したような有機エレクトロルミネッセンス素子の各層を構成する強酸性を示す有機高分子材料の保存に適用することができる他、有機エレクトロルミネッセンス素子以外の他の電子デバイスを構成する強酸性を示す有機高分子材料の保存に適用することができる。
さらには、本発明の有機高分子材料の保存方法は、電子デバイスを構成する有機高分子材料への適用に限定されず、その他、各種用途の強酸性を示す有機高分子材料の保存に適用することもできる。
【実施例】
【００６５】
次に、本発明の具体的実施例について説明する。
（実施例１）
正孔輸送材料であるＰＥＤＴ／ＰＳＳ（バイエル社製、「バイトロンＰ」）を、２ｗｔ％となるように純水に分散した分散液を用意した。
次に、この分散液を、分画分子量３０００の透析膜に通過させ、エチレングリコールを除去した。
なお、この分散液のｐＨ（２５℃）は、１．２であった。
【００６６】
次に、この分散液に、３０ｗｔ％となるようにＮＨ４Ｃｌ（ｐＨ調整剤）を純水に溶解した溶液を、滴下することにより、分散液のｐＨ（２５℃）を３．０に調整した。
このｐＨ調整後の分散液を密閉容器に入れ（外気遮断状態）、２５℃の暗所（遮光状態）で、１ヶ月間、３ヶ月間、５ヶ月間保存した。
そして、各期間保存後の分散液を用いて、それぞれ、次のようにして有機ＥＬ素子を作製した。
【００６７】
まず、保存後の分散液（ＰＥＤＴ／ＰＳＳ分散液）を、それぞれ、ＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）よりなる陽極が形成された透明ガラス基板上に、スピンコート法により塗布し、加熱乾燥することにより、平均厚さ５０ｎｍの正孔輸送層を形成した。
次に、発光材料であるポリ［９，９’−ジヘキシル−２，７−（２−シアノビニレン）フルオレニン］（重量平均分子量１２０，０００）を、２ｗｔ％となるようにトルエンに溶解して発光材料溶液を調整した。
この発光材料溶液を、正孔輸送層上にスピンコート法により塗布し、加熱乾燥することで、平均厚さ５０ｎｍの発光層を形成した。
【００６８】
次に、この発光層上に、３，４，５−トリフェニル−１，２，４−トリアゾール（電子輸送材料）を真空蒸着し、平均厚さ２０ｎｍの電子輸送層を形成した。
次に、この電子輸送層上に、真空蒸着法により、平均厚さ３００ｎｍのＡｌＬｉ陰極（陰極）を形成した。
次に、形成した各層を覆うようにポリカーボネート製の保護カバーを被せ、紫外線硬化製樹脂により、固定、封止することにより、図１に示すような有機ＥＬ素子を作製した。
なお、有機ＥＬ素子の作製に先立って、後述するような方法により、各期間保存後の分散液中に生成したエチレングリコール量を測定した。
【００６９】
（実施例２）
前記実施例１と同様にして得られたエチレングリコールを除去した後の分散液を、純水（希釈液）で希釈することにより、分散液のｐＨ（２５℃）を３．０に調整し、それ以外は、前記実施例１と同様にして有機ＥＬ素子を作製した。
なお、保存後の分散液は、有機ＥＬ素子の作製に先立って、透析膜（ミリポア社製、「ペリコンバイオマックス」）を用いて濃縮し、ＰＥＤＴ／ＰＳＳの含有量が２ｗｔ％となるように調整した。
【００７０】
（実施例３）
前記実施例１と同様にして得られたエチレングリコールを除去した後の分散液に、Ｐｔ電極（除去手段）を浸漬して、分散液中に遊離したＨ＋イオンをＨ２に変換することにより、分散液のｐＨ（２５℃）を３．０に調整し、それ以外は、前記実施例１と同様にして有機ＥＬ素子を作製した。
【００７１】
（実施例４）
前記実施例１と同様にして得られたエチレングリコールを除去した後の分散液に、ジメチルアミンを滴下することにより、分散液のｐＨ（２５℃）を７．６に調整し、それ以外は、前記実施例１と同様にして有機ＥＬ素子を作製した。
なお、保存後の分散液は、有機ＥＬ素子の作製に先立って、所定濃度のＨ２ＳＯ４水溶液を用いて、分散液のｐＨ（２５℃）が３．０となるように調整した。
（比較例）
前記実施例１と同様にして得られたエチレングリコールを除去した後の分散液に対するｐＨ調整を省略し、それ以外は、前記実施例１と同様にして有機ＥＬ素子を作製した。
【００７２】
［評価］
エチレングリコールの生成量の測定
各期間保存後の分散液について、それぞれ、Ｈ１−ＮＭＲ測定によりエチレングリコールの生成量の測定を行った。
得られたチャートから、３．６５ｐｐｍに認められるエチレングリコールに起因するピークの面積を求め、このピーク面積（積分値）からポリスチレンスルホン酸１００個に対するエチレングリコールの個数を算出した。
【００７３】
その結果を図２に示す。
なお、図２中の縦軸は、ポリスチレンスルホン酸１００個に対するエチレングリコールの個数を示す。
図２に示すように、各実施例においてｐＨ調整した分散液では、いずれも、比較例においてｐＨ調整を行っていない分散液に比べて、いずれの保存期間においても、エチレングリコールの生成量が少なく抑えられていた。
このことから、ｐＨ調整を行って分散液を保存することにより、ＰＥＤＴ／ＰＳＳの経時変化（分解）が抑制されることがわかった。
【００７４】
２．ＥＬ素子の発光輝度の測定
各実施例および比較例で作製された有機ＥＬ素子について、それぞれ、ＩＴＯ電極とＡｌＬｉ電極との間に５Ｖの電圧を印加して、発光輝度を測定した。
その結果を図３に示す。
なお、図３中の縦軸は、保存前の分散液（ＰＥＤＴ／ＰＳＳ分散液）を用いて、前記と同様にして作製した有機ＥＬ素子について、ＩＴＯ電極とＡｌＬｉ電極との間に５Ｖの電圧を印加し、このとき得られた発光輝度を「１」としたときの相対値を示す。
【００７５】
図３に示すように、各実施例の有機ＥＬ素子は、いずれも、比較例の有機ＥＬ素子に比べて、いずれの保存期間においても、高い発光輝度が得られた。
このことから、ｐＨ調整を行って分散液を保存することにより、これを用いて作製した有機ＥＬ素子の特性を良好なものとすることができることがわかった。
なお、ｐＨを７．６に調整して保存した分散液を用いて作製した実施例４の有機ＥＬ素子では、実施例１〜３の有機ＥＬ素子に対して、いずれの保存期間においても発光輝度が低くなる傾向を示した。
これは、分散液のｐＨを極端に高して保存することにより、ＰＳＳの構造に何らかの変化が生じ、ＰＳＳ構造に由来するドーピング効果が低減することが一因となり、ＰＥＤＴ／ＰＳＳの正孔輸送能力が低下するものと推察される。
【図面の簡単な説明】
【００７６】
【図１】有機ＥＬ素子の一例を示した縦断面図である。
【図２】各実施例および比較例における分散液を、１ヶ月間、３ヶ月間、５ヶ月間、それぞれ保存した後のエチレングリコールの生成量を示すグラフである。
【図３】各実施例および比較例で作製された有機ＥＬ素子の発光輝度（相対値）を示すグラフである。
【符号の説明】
【００７７】
１……有機ＥＬ素子  ２……基板  ３……陽極  ４……有機ＥＬ層  ４１……正孔輸送層  ４２……発光層  ４３……電子輸送層  ５……陰極  ６……保護層
【図１】
2005105219.tif 000003
【図２】
2005105219.tif 000004
【図３】
2005105219.tif 000005