(57)【要約】【課題】通信で使用するＤＳＬ加入者回線の状態に適した通信モードを、より確実に選択することができるＡＤＳＬモデム装置およびＡＤＳＬモデム変復調選択方法を提供する。【解決手段】変復調部２２１は、複数の通信モードのうちいずれかを使用してＤＳＬ加入者回線を伝送される信号の変復調を行う。ハンドシェーク処理部２２２はハンドシェーク手順により能力リスト格納部２２３に格納された変復調部２２１が使用可能な通信モードを記述した能力リストをＤＳＬＡＭ装置に送り、この中から選択された通信モードでトレーニングを行うよう変復調部２２１に指示する。トレーニングが失敗すると、モード指定部２２４は能力リストから該当する通信モードを削除し、ハンドシェーク処理部２２２にハンドシェーク手順を再実行させる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
非対称ディジタル加入者線を伝送されるディジタル信号をそれぞれ異なった変復調方式で変復調する複数の変復調手段と、
前記非対称ディジタル加入者線を使用した通信の開始に先立って通信の相手先に対して自己が適用できる変復調手段の一覧を能力リストとして送出する能力リスト送出手段と、
この能力リスト送出手段によって送出された能力リストに対して前記通信の相手先から１つの変復調手段の選択が指示されるとその通信の相手先との間で選択された変復調手段を使用してトレーニングを行うトレーニング実行手段と、
このトレーニング実行手段によって実行されたトレーニングが失敗したか否かを判別するトレーニング失敗有無判別手段と、
このトレーニング失敗有無判別手段によってトレーニングが失敗であると判別されたとき、前記能力リストに挙げた変復調手段の中でトレーニングを行っていない他の変復調手段が存在するか否かを判別する残変復調手段存否判別手段と、
この残変復調手段存否判別手段によってトレーニングを行っていない他の変復調手段が存在すると判別されたときは、トレーニングが失敗した変復調手段を削除した後の自己が適用できる変復調手段の一覧を能力リストとして再作成してこれを前記能力リスト送出手段に送出させる能力リスト送出失敗時制御手段
とを具備することを特徴とするＡＤＳＬモデム装置。
【請求項２】
前記残変復調手段存否判別手段は、前記トレーニング失敗有無判別手段があらかじめ定めた所定回数連続して同じ変復調手段についてトレーニングが失敗したと判別したときに、前記能力リストに挙げた変復調手段の中でトレーニングを行っていない他の変復調手段が存在するか否かを判別することを特徴とする請求項１記載のＡＤＳＬモデム装置。
【請求項３】
前記残変復調手段存否判別手段が前記能力リストに挙げた変復調手段の中でトレーニングを行っていない他の変復調手段が存在しないと判別したときで前記能力リスト送出失敗時制御手段がトレーニングが失敗した変復調手段を削除しているときは、これら削除した変復調手段をすべて復活させて自己が適用できる変復調手段について初期化した一覧を能力リストとして再作成し、これを前記能力リスト送出手段に送出させる能力リスト初期化制御手段を具備することを特徴とする請求項１または請求項２記載のＡＤＳＬモデム装置。
【請求項４】
非対称ディジタル加入者線を伝送されるディジタル信号をそれぞれ異なった変復調方式で変復調する複数の変復調手段と、
前記非対称ディジタル加入者線を使用した通信の開始に先立って通信の相手先との間で共通して適用できる変復調手段をリストに挙げる変復調手段リストアップ手段と、
この変復調手段リストアップ手段によってリストに挙げた変復調手段の中から１つの変復調手段を選択して前記通信の相手先との間でトレーニングを行うトレーニング実行手段と、
このトレーニング実行手段によって実行されたトレーニングが失敗したか否かを判別するトレーニング失敗有無判別手段と、
前記リストにトレーニングを行っていない他の変復調手段が存在する間は、前記トレーニング実行手段によって実行されたトレーニングが失敗であると判別されるたびに前記リストから該当する変復調手段を削除すると共に、リストに残った変復調手段の１つを選択して前記通信の相手先との間でトレーニングを実行させる失敗時処理手段
とを具備することを特徴とするＡＤＳＬモデム装置。
【請求項５】
前記非対称ディジタル加入者線を使用した通信の開始に先立って通信の相手先に対して自己が適用できる変復調方法の一覧を能力リストとして送出する能力リスト送出ステップと、
この能力リスト送出ステップで送出された能力リストに対して前記通信の相手先から１つの変復調方法の選択が指示されるとその通信の相手先との間で選択された変復調方法を使用してトレーニングを行うトレーニング実行ステップと、
このトレーニング実行ステップによって実行されたトレーニングが失敗したか否かを判別するトレーニング失敗有無判別ステップと、
このトレーニング失敗有無判別ステップによってトレーニングが失敗であると判別されたとき、前記能力リストに挙げた変復調方法の中でトレーニングを行っていない他の変復調方法が存在するか否かを判別する残変復調方法存否判別ステップと、
この残変復調方法存否判別ステップによってトレーニングを行っていない他の変復調方法が存在すると判別されたときは、トレーニングが失敗した変復調方法を削除した後の自己が適用できる変復調方法の一覧を能力リストとして再作成してこれを前記能力リスト送出ステップで送出させる能力リスト送出失敗時制御ステップ
とを具備することを特徴とするＡＤＳＬモデム変復調選択方法。
【請求項６】
前記非対称ディジタル加入者線を使用した通信の開始に先立って通信の相手先に対して自己が適用できる変復調方法の一覧を能力リストとして送出する能力リスト送出ステップと、
この能力リスト送出ステップで送出された能力リストに対して前記通信の相手先から１つの変復調方法の選択が指示されるとその通信の相手先との間で選択された変復調方法を使用してトレーニングを行うトレーニング実行ステップと、
このトレーニング実行ステップによって実行されたトレーニングが失敗したか否かを判別するトレーニング失敗有無判別ステップと、
このトレーニング失敗有無判別ステップによってあらかじめ定めた所定回数連続して同じ変復調方法についてトレーニングが失敗したと判別されたとき、前記能力リストに挙げた変復調方法の中でトレーニングを行っていない他の変復調方法が存在するか否かを判別する残変復調方法存否判別ステップと、
この残変復調方法存否判別ステップによってトレーニングを行っていない他の変復調方法が存在すると判別されたときは、トレーニングが失敗した変復調方法を削除した後の自己が適用できる変復調方法の一覧を能力リストとして再作成してこれを前記能力リスト送出ステップで送出させる能力リスト送出失敗時制御ステップと、
前記残変復調手段存否判別ステップで前記能力リストに挙げた変復調方法の中でトレーニングを行っていない他の変復調方法が存在しないと判別されたときで前記能力リスト送出失敗時制御ステップでトレーニングが失敗した変復調方法を削除しているときは、これら削除した変復調方法をすべて復活させて自己が適用できる変復調方法について初期化した一覧を能力リストとして再作成し、これを前記能力リスト送出ステップにより送出させる能力リスト初期化制御ステップ
とを具備することを特徴とするＡＤＳＬモデム変復調選択方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＤＳＬ加入者回線を伝送される信号の変復調を行うＡＤＳＬモデム装置およびＡＤＳＬモデム変復調選択方法に係わり、特に複数の異なる変復調方式を適用可能なＡＤＳＬモデム装置およびＡＤＳＬモデム変復調選択方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、加入電話で使用されるメタル回線をディジタルデータの伝送路として使用する通信技術であるＡＤＳＬ（Asymmetric Digital Subscriber Line：非対称ディジタル加入者線）を使用して、パーソナルコンピュータ等の通信端末をインターネットに接続することが広く行われている。
【０００３】
ＡＤＳＬを使用した通信としてのＡＤＳＬ通信では、ディジタル信号を音声信号よりも高い所定の周波数帯域の信号（以下、ＡＤＳＬ信号という。）に変調してメタル回線に送出するようにしている。これにより、加入電話で使用されるメタル回線を、電話通話による音声情報とインターネット通信等を行う際のディジタルデータの両方を伝送できるＤＳＬ（Digital Subscriber Line）加入者回線として使用するようになっている。
【０００４】
日本ではＡＤＳＬ通信の普及以前に、比較的高速な通信システムとしてＩＳＤＮ（Integrated Services Digital Network：総合ディジタルサービス通信）が広く利用されていた。しかしながら、ＡＤＳＬ通信は、このＩＳＤＮを上回る通信速度と、加入電話のメタル回線を活用することによる低価格化とを実現可能であるため、より多くのユーザの間で急速に普及が拡大している。
【０００５】
一方で、ＡＤＳＬ通信はアナログ信号によってディジタル情報を伝送する通信方式であるため、ＤＳＬ加入者回線の状態によって得られる通信速度が大きく異なってくるという特徴がある。ＤＳＬ加入者回線の長さが長くなると、高い周波数帯域の信号の精度が下がってしまう。また、ＡＤＳＬ通信で使用する周波数帯域で強い電波や電磁波を発生するものがＤＳＬ加入者回線の近くに存在すると、伝送されるＡＤＳＬ信号にノイズが発生してしまう。前記したＩＳＤＮは現在も多くのユーザによって利用されているが、ＩＳＤＮ回線は強い電磁波を発生するという特徴があり、近くにＩＳＤＮ回線が敷設されていると、ＡＤＳＬ通信で従来使用される周波数帯域の低周波数帯域に周期的なノイズが発生してしまう。
【０００６】
そこで、ＡＤＳＬ通信では、信号の変調方式が各種考案されることにより、ＤＳＬ加入者回線の長さや環境に応じた変調方式およびこれに対応する復調方式（以下、通信モードと総称する。）の選択の自由度が増し、通信速度の向上が図られてきた。これらの通信モードの中には、ＩＴＵ−Ｔ（International Telecommunication Union-Telecommunication standardization sector：国際電気通信連合の電気通信標準化部門）勧告のＧ．９９２．１や、Ｇ．９９２．３あるいはＧ．９９２．５で標準化されているものもある。
【０００７】
ＩＴＵ−Ｔ勧告のＧ．９９２．１の付帯規格であるアネックスＣ（Annex C）は、ＩＳＤＮが普及している日本向けに開発された通信モードであり、ＩＳＤＮ回線からの影響を考慮したものである。具体的には、ＤＳＬ加入者回線に周期的にノイズを発生させるＩＳＤＮの信号に同期して、周波数帯域ごとの転送データ量を変化させることにより速度低下を最小限に抑えている。Ｇ．９９２．１の付帯規格であるアネックスＩ（Annex I）は、アネックスＣと同様にＩＳＤＮからの影響を考慮した通信モードであるが、より広い周波数帯域を使用することによって更なる通信の高速化を図るものである。また、Ｇ．９９２．１の付帯規格であるアネックスＡ（Annex A）は、アネックスＣと同じ周波数帯域を使用するが、周波数ごとの転送データ量を変化させないものであり、ＩＳＤＮからの影響を考慮していない通信モードである。
【０００８】
適切な通信モード、すなわちより高い通信速度を実現できる通信モードというのは、ＤＳＬ加入者回線の状態によって異なってくる。たとえば、ＤＳＬ加入者回線にＩＳＤＮによる影響がほとんど無い場合には、低周波数帯域で高い転送データ量を継続させるＧ．９９２．１のアネックスＡが適している。ＩＳＤＮによる影響を受け、なおかつＤＳＬ加入者回線が比較的長い場合には、低周波数帯域でＩＳＤＮからの影響を考慮しているＧ．９９２．１のアネックスＣが適している。ＩＳＤＮによる影響を受けるがＤＳＬ加入者回線は比較的短く、アネックスＣよりも高い通信速度を実現したい場合には、より高い周波数帯域まで使用するＧ．９９２．１のアネックスＩが適している。
【０００９】
通常、ＡＤＳＬで使用される通信モデム装置には、予め複数の通信モードが用意されており、接続されるＤＳＬ加入者回線の状況に適したものを適宜選択できるようになっている。
【００１０】
接続される伝送路の状況を判定し、自装置に用意された複数の信号処理方式の中から適したものを選択することは、従来より一般に行われている（たとえば、特許文献１参照。）。この従来技術では、自装置で実装している複数の異なる信号処理方式の中からいずれかを選択して、実際に信号を伝送させて通信速度等の確認を行うトレーニングを実行する。そして、トレーニングが失敗した場合には、他の信号処理方式に切り替えて再びトレーニングを行うようにしている。この処理を繰り返すことにより、伝送路の状況に適した信号処理方式を選択することができる。
【００１１】
この従来技術で行う信号処理は、受信側の装置が単独で行うことを前提としている。この前提に立てば、受信側の装置が複数の信号処理方式を順に試していくということで、伝送路の状態に適した信号処理方式を選択することができる。
【００１２】
しかしながら、ＡＤＳＬ通信で使用される各通信モデム装置には通常、それぞれ独自の選択基準で通信モードが用意されているため、ＤＳＬ加入者回線に接続された通信モデム装置のそれぞれに実装されている複数の通信モードが、全て一致しているとは限らない。したがって、通信モデム装置間で互いに適用可能な通信モードを確認し、その中からＤＳＬ加入者回線の状況に適したものを１つ選択して双方で使用する必要がある。
【００１３】
そこで、ＡＤＳＬ通信では、ＩＴＵ−Ｔ勧告のＧ．９９４．１で定義されるハンドシェーク手順（以下、単にハンドシェーク手順という。）を通信モデム装置間で実行してＤＳＬ加入者回線の状況に適した通信モードを選択するということが広く行われている。
【００１４】
図８は、ＡＤＳＬモデム装置の構成を表わしたものである。このＡＤＳＬモデム装置１０７は、ＡＤＳＬ通信用の通信モデム装置であり、ＡＤＳＬ信号を伝送するＤＳＬ加入者回線を終端するユーザ宅に設置されるものである。ＡＤＳＬモデム装置１０７には、ＤＳＬ加入者回線１０４の一端と図示しないパーソナルコンピュータとの間に変復調部１２１が設けられている。この変復調部１２１には複数の通信モードを実現するハードウェアあるいはソフトウェアによる変調回路が備えられている。ＤＳＬ加入者回線１０４の他端は、図示しないが加入交換局に設置された通信モデム装置としてのＤＳＬＡＭ（Digital Subscriber Line Access Multiplexer）装置に接続されている。
【００１５】
ＡＤＳＬモデム装置１０７には更に、このＤＳＬＡＭ装置との間でハンドシェーク手順を実行するハンドシェーク処理部１２２が設けられており、ＤＳＬ加入者回線１０４に接続されている。ハンドシェーク処理部１２２には、変復調部１２１で使用可能な通信モードをリスト化した能力リストを格納する能力リスト格納部１２３が設けられている。この能力リストは、使用する通信モードを決定する際にＤＳＬＡＭ装置に送るためのものである。また、ハンドシェーク処理部１２２は、ハンドシェークの結果により変復調部１２１で使用する通信モードを設定するようになっている。
【００１６】
ハンドシェーク処理部１２２は、通信の開始に先だってＤＳＬＡＭ装置との間でハンドシェーク手順を実行する。ハンドシェーク手順では、まずハンドシェーク処理部１２２とＤＳＬＡＭ装置との間で、予め定められた周波数の搬送波の信号レベルによってＤＳＬ加入者回線１０４の状態の判断を行う。この搬送波は、たとえば前記したアネックスＣやアネックスＩについて適用可能か否かの判断を行う場合には、これらの通信モードで使用される周波数帯域に属する周波数番号“１２”と、“１４”および“６４”の３種類の信号となっている。これらの搬送波に問題が無ければ、アネックスＣやアネックスＩは適用可能であることが推定できる。このように、搬送波を通信モードで使用する周波数帯域の全域ではなく、代表的な周波数のみに絞ることによって、より迅速にＤＳＬ加入者回線１０４の状況を判断することが可能となっている。
【００１７】
ハンドシェーク処理部１２２は、前記した能力リスト格納部１２３に格納されている能力リストを、ＤＳＬ加入者回線１０４を介してＤＳＬＡＭ装置に送信する。ＤＳＬＡＭ装置では、受信した搬送波を基にＤＳＬ加入者回線１０４の状態の判断を行い、受け取った能力リストの中から通信に使用する通信モードを決定する。決定された通信モードは、ハンドシェーク処理部１２２に伝達される。伝達された通信モードは変復調部１２１に伝達され、変復調部１２１ではこれを使用してたとえばＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９２．１で定義されているトレーニングを実行し、選択された通信モードが通信に適しているかどうかの判断を行うようになっている。トレーニングでは、通信モードで使用される周波数帯域を細かく分割した帯域ごとに、一定時間に伝送するビット数の割り当てを行い、最終的にこれらの割り当てられたビット数の合計として、通信速度が決定される。通信速度が予め設定された最低通信速度以上に決定できた場合には、トレーニングは成功したとされる。
【００１８】
トレーニングが成功すると、変復調部１２１は、前記したパーソナルコンピュータ側から送られてきた信号をハンドシェーク処理部１２２によって指示された通信モードでＡＤＳＬ信号に変調し、ＤＳＬ加入者回線１０４側に送出する。また、ＤＳＬ加入者回線１０４側から送られてきたＡＤＳＬ信号を復調して、パーソナルコンピュータ側に送出する。ＤＳＬＡＭ装置でも同様にＤＳＬ加入者回線１０４との間で信号の変復調を開始する。一方、インピーダンス不均衡や信号反射等により、選択した通信モードでのトレーニングが失敗すると、ハンドシェーク処理部１２２は再びハンドシェーク手順を実行することになる。
【００１９】
このような処理を行うことにより、ＡＤＳＬモデム装置１０７は、前記したＤＳＬＡＭ装置と連携してＤＳＬ加入者回線１０４の状態に適した通信モードを選択し、これを使用した通信を開始させることができる。
【特許文献１】特開平５−２８４３２１号公報（第００２１段落、第００２２段落）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２０】
ところで、たとえばハンドシェーク手順を実行する際にアネックスＣやアネックスＩで使用する前記した３つの搬送波は、いずれも比較的低い周波数であり、しかも狭い範囲に分布している。これは、もともとアネックスＣやアネックスＩがＩＳＤＮによる低周波数帯域への影響への対策として考案されたためである。すなわち、変復調モードを選択する際の判断が狭い低域周波数帯に集中しており、アネックスＣやアネックスＩで使用される周波数帯域には、ノイズが発生していてもハンドシェークの段階でこれを検知することが困難な帯域が比較的多く存在していることになる。
【００２１】
ＤＳＬＡＭ装置は、たとえば、搬送波による判別の結果、アネックスＣとアネックスＩのいずれも適用可能であると判定すると、使用する周波数帯域がより狭いアネックスＣの方を選択する。すなわち、前記した搬送波が分布する帯域以外でノイズが多く発生しており、使用する周波数帯域がより狭いアネックスＣではトレーニングの失敗が必至であっても、トレーニング成功の可能性がより高いアネックスＩではなくアネックスＣの方を選択してしまう。
【００２２】
トレーニングが失敗した場合には、前記したようにハンドシェーク手順を再実行して、通信モードを新たに選択する。したがって、このような適切ではない通信モードが選択される原因となるノイズが一時的なものであれば、時間とともにＤＳＬ加入者回線１０４の状態が変化し、２度目以降のハンドシェーク手順で適切な通信モードが選択されてトレーニングが成功する可能性がある。しかしながら、適切ではない通信モードが選択される原因となるノイズが比較的長い時間に渡って継続する場合には、２度目以降のハンドシェーク手順でも適切ではない通信モードが選択され続け、トレーニングが失敗し続けるといった事態が発生する可能性がある。
【００２３】
そこで本発明の目的は、通信で使用するＤＳＬ加入者回線の状態に適した通信モードを、より確実に選択することができるＡＤＳＬモデム装置およびＡＤＳＬモデム変復調選択方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２４】
請求項１記載の発明では、（イ）非対称ディジタル加入者線を伝送されるディジタル信号をそれぞれ異なった変復調方式で変復調する複数の変復調手段と、（ロ）非対称ディジタル加入者線を使用した通信の開始に先立って通信の相手先に対して自己が適用できる変復調手段の一覧を能力リストとして送出する能力リスト送出手段と、（ハ）この能力リスト送出手段によって送出された能力リストに対して通信の相手先から１つの変復調手段の選択が指示されるとその通信の相手先との間で選択された変復調手段を使用してトレーニングを行うトレーニング実行手段と、（ニ）このトレーニング実行手段によって実行されたトレーニングが失敗したか否かを判別するトレーニング失敗有無判別手段と、（ホ）このトレーニング失敗有無判別手段によってトレーニングが失敗であると判別されたとき、能力リストに挙げた変復調手段の中でトレーニングを行っていない他の変復調手段が存在するか否かを判別する残変復調手段存否判別手段と、（ヘ）この残変復調手段存否判別手段によってトレーニングを行っていない他の変復調手段が存在すると判別されたときは、トレーニングが失敗した変復調手段を削除した後の自己が適用できる変復調手段の一覧を能力リストとして再作成してこれを能力リスト送出手段に送出させる能力リスト送出失敗時制御手段とをＡＤＳＬモデム装置に具備させる。
【００２５】
すなわち請求項１記載の発明では、ＡＤＳＬモデム装置は、非対称ディジタル加入者線を伝送されるディジタル信号を、それぞれ異なった変復調方式で変復調する複数の変復調手段を備えている。そして、能力リスト送出手段は通信の開始に先立って通信の相手先に対してこれらの変復調手段の一覧を能力リストとして送出し、相手先ではこの能力リストの中から選ぶ形で、１つの変復調手段の選択が指示される。トレーニング実行手段は、その指示された変復調手段を使用してトレーニング行う。トレーニングが失敗した場合には、適用した変復調手段が非対称ディジタル加入者線の状態に適していない可能性が高いため、他の変復調手段を試すことが望ましい。しかしながら、使用する変復調手段の選択を行うのは通信の相手先であり、再び同じ変復調手段が選択されてしまう可能性がある。そこで、トレーニングが失敗し、能力リストの変復調手段の中でまだトレーニングを行っていない変復調手段が存在している場合には、トレーニングが失敗した変復調手段を削除した後の自己が適用できる変復調手段の一覧を能力リストとして再作成する。そして、これを新たな能力リストとして能力リスト送出手段に送出させる。この変復調手段の削除によって、同じ変復調手段が続けて選択されるのを防ぐことができる。したがって、非対称ディジタル加入者線の状態に適した変復調手段を、より確実に選択することができる。
【００２６】
請求項２記載の発明では、請求項１記載のＡＤＳＬモデム装置で、残変復調手段存否判別手段は、トレーニング失敗有無判別手段があらかじめ定めた所定回数連続して同じ変復調手段についてトレーニングが失敗したと判別したときに、能力リストに挙げた変復調手段の中でトレーニングを行っていない他の変復調手段が存在するか否かを判別することを特徴としている。
【００２７】
すなわち請求項２記載の発明では、トレーニング失敗有無判別手段が、あらかじめ定めた所定回数連続して同じ変復調手段についてトレーニングが失敗したと判別してから、能力リストからトレーニングを行っていない変復調手段の削除を行うようにしている。すなわち、比較的短い時間で非対称ディジタル加入者線の状態が変化するような場合を考慮している。
【００２８】
請求項３記載の発明では、請求項１または請求項２記載の変復調装置で、残変復調手段存否判別手段が能力リストに挙げた変復調手段の中でトレーニングを行っていない他の変復調手段が存在しないと判別したときで能力リスト送出失敗時制御手段がトレーニングが失敗した変復調手段を削除しているときは、これら削除した変復調手段をすべて復活させて自己が適用できる変復調手段について初期化した一覧を能力リストとして再作成し、これを能力リスト送出手段に送出させる能力リスト初期化制御手段を更に具備することを特徴としている。
【００２９】
すなわち請求項３記載の発明では、時間とともに非対称ディジタル加入者線の状態が変化し、適切な変復調手段も変化するような場合を想定している。能力リストから変復調手段を削除していくうちに他の選択肢がなくなってしまった場合に、削除した変復調手段をすべて復活させて自己が適用できる変復調手段について初期化した一覧を能力リストとして再作成して送出する。これにより、トレーニングが失敗した変復調手段を、時間を置いて再び試すことが可能となる。
【００３０】
請求項４記載の発明では、（イ）非対称ディジタル加入者線を伝送されるディジタル信号をそれぞれ異なった変復調方式で変復調する複数の変復調手段と、（ロ）非対称ディジタル加入者線を使用した通信の開始に先立って通信の相手先との間で共通して適用できる変復調手段をリストに挙げる変復調手段リストアップ手段と、（ハ）この変復調手段リストアップ手段によってリストに挙げた変復調手段の中から１つの変復調手段を選択して通信の相手先との間でトレーニングを行うトレーニング実行手段と、（ニ）このトレーニング実行手段によって実行されたトレーニングが失敗したか否かを判別するトレーニング失敗有無判別手段と、（ホ）前記したリストにトレーニングを行っていない他の変復調手段が存在する間は、トレーニング実行手段によって実行されたトレーニングが失敗であると判別されるたびにリストから該当する変復調手段を削除すると共に、リストに残った変復調手段の１つを選択して通信の相手先との間でトレーニングを実行させる失敗時処理手段とを具備することを特徴としている。
【００３１】
すなわち請求項４記載の発明では、非対称ディジタル加入者線を使用した通信の開始に先立って通信の相手先との間で共通して適用できる変復調手段をリストに挙げる場合を想定している。このリストに挙げた変復調手段の中から１つの変復調手段を選択して通信の相手先との間でトレーニングを行うが、トレーニングが失敗した場合には該当する変復調手段を削除する。そして、残った他の変復調手段の１つを選択し、トレーニングを実行する。これにより、同じ変復調手段が続けて選択されるのを防ぐことができ、非対称ディジタル加入者線の状態に適した変復調手段を、より確実に選択することができる。
【００３２】
請求項５記載の発明では、（イ）非対称ディジタル加入者線を使用した通信の開始に先立って通信の相手先に対して自己が適用できる変復調方法の一覧を能力リストとして送出する能力リスト送出ステップと、（ロ）この能力リスト送出ステップで送出された能力リストに対して通信の相手先から１つの変復調方法の選択が指示されるとその通信の相手先との間で選択された変復調方法を使用してトレーニングを行うトレーニング実行ステップと、（ハ）このトレーニング実行ステップによって実行されたトレーニングが失敗したか否かを判別するトレーニング失敗有無判別ステップと、（ニ）このトレーニング失敗有無判別ステップによってトレーニングが失敗であると判別されたとき、能力リストに挙げた変復調方法の中でトレーニングを行っていない他の変復調方法が存在するか否かを判別する残変復調方法存否判別ステップと、（ホ）この残変復調方法存否判別ステップによってトレーニングを行っていない他の変復調方法が存在すると判別されたときは、トレーニングが失敗した変復調方法を削除した後の自己が適用できる変復調方法の一覧を能力リストとして再作成してこれを能力リスト送出ステップで送出させる能力リスト送出失敗時制御ステップとをＡＤＳＬモデム変復調選択方法に具備させる。
【００３３】
すなわち請求項５記載の発明は、請求項１記載の発明と同一の原理を方法として表わしたものである。
【００３４】
請求項６記載の発明では、（イ）非対称ディジタル加入者線を使用した通信の開始に先立って通信の相手先に対して自己が適用できる変復調方法の一覧を能力リストとして送出する能力リスト送出ステップと、（ロ）この能力リスト送出ステップで送出された能力リストに対して通信の相手先から１つの変復調方法の選択が指示されるとその通信の相手先との間で選択された変復調方法を使用してトレーニングを行うトレーニング実行ステップと、（ハ）このトレーニング実行ステップによって実行されたトレーニングが失敗したか否かを判別するトレーニング失敗有無判別ステップと、（ニ）このトレーニング失敗有無判別ステップによってあらかじめ定めた所定回数連続して同じ変復調方法についてトレーニングが失敗したと判別されたとき、能力リストに挙げた変復調方法の中でトレーニングを行っていない他の変復調方法が存在するか否かを判別する残変復調方法存否判別ステップと、（ホ）この残変復調方法存否判別ステップによってトレーニングを行っていない他の変復調方法が存在すると判別されたときは、トレーニングが失敗した変復調方法を削除した後の自己が適用できる変復調方法の一覧を能力リストとして再作成してこれを能力リスト送出ステップで送出させる能力リスト送出失敗時制御ステップと、（ヘ）残変復調手段存否判別ステップで能力リストに挙げた変復調方法の中でトレーニングを行っていない他の変復調方法が存在しないと判別されたときで能力リスト送出失敗時制御ステップでトレーニングが失敗した変復調方法を削除しているときは、これら削除した変復調方法をすべて復活させて自己が適用できる変復調方法について初期化した一覧を能力リストとして再作成し、これを能力リスト送出ステップにより送出させる能力リスト初期化制御ステップとをＡＤＳＬモデム変復調選択方法に具備させる。
【００３５】
すなわち請求項６記載の発明は、請求項３記載の発明と同一の原理を方法として表わしたものである。
【発明の効果】
【００３６】
以上説明したように本発明では、ＡＤＳＬモデム装置は、非対称ディジタル加入者線を伝送されるディジタル信号をそれぞれ異なった変復調方式で変復調する複数の変復調手段を備えており、これらをリストアップしたものの中から１つを選択する。選択された変復調手段を使用してトレーニング行うが、失敗した場合にはその変復調手段をリストから削除し、削除後のリストから再び変復調手段を１つ選択してトレーニングを行う。これにより、同じ変復調手段が続けて選択されるのを防ぐことができ、非対称ディジタル加入者線の状態に適した変復調手段をより確実に選択することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３７】
以下実施例につき本発明を詳細に説明する。
【実施例】
【００３８】
図１は、本発明の一実施例によるＡＤＳＬモデム装置が使用される通信システムを表わしたものであり、この通信システム２０１は、ＡＤＳＬによってユーザ宅に設置されたパーソナルコンピュータからインターネットへのアクセスを可能にするものである。通信システム２０１では、ＡＤＳＬ事業者が提供する通信サービスに加入しているユーザ宅２０２と加入者交換局２０３とが、ＤＳＬ加入者回線２０４によって接続されている。ユーザ宅２０２には、メタル回線を使用したＤＳＬ加入者回線２０４の一端に接続されて、信号の多重および分離を行う宅内スプリッタ２０５が設けられている。宅内スプリッタ２０５には更に、電話機２０６と、ＡＤＳＬ通信で使用されるモデム装置であるＡＤＳＬモデム装置２０７を介してパーソナルコンピュータ２０８が、それぞれ接続されている。加入者交換局２０３には、ＤＳＬ加入者回線２０４の他端に接続されて、信号の多重および分離を行う局内スプリッタ２０９が設けられている。局内スプリッタ２０９は更に、加入電話で回線の接続を行う電話交換機２１０を介して加入電話網２１１と、集合型のＤＳＬモデム装置であるＤＳＬＡＭ装置２１２を介してインターネット２１３とに接続されている。
【００３９】
宅内スプリッタ２０５は、電話機２０６からは加入電話網２１１で使用される音声帯域の信号（以下、音声信号という。）を、ＡＤＳＬモデム装置２０７からはＡＤＳＬ信号を受け取る。そして、これらを多重化してＤＳＬ加入者回線２０４に送出する。また、これとは逆にＤＳＬ加入者回線２０４から受け取った信号をアナログ音声信号とＡＤＳＬ信号とに分離し、それぞれ電話機２０６およびＡＤＳＬモデム装置２０７に送る。局内スプリッタ２０９も同様に、電話交換機２１０からのアナログ音声信号とＤＳＬＡＭ装置２１２からのＡＤＳＬ信号とを多重化してＤＳＬ加入者回線２０４に送出するとともに、逆にＤＳＬ加入者回線２０４からの信号の分離を行う。
【００４０】
また、ＡＤＳＬモデム装置２０７は、パーソナルコンピュータ２０８からの信号に対してはＡＤＳＬ信号への変調を行い、逆にＤＳＬ加入者回線２０４側からのＡＤＳＬ信号に対しては復調を行う。ＤＳＬＡＭ装置２１２も同様にインターネット２１３側からの信号のＡＤＳＬ信号への変調と、ＤＳＬ加入者回線２０４側からのＡＤＳＬ信号の復調を行うが、更に複数の電話回線を収容し、帯域をまとめてインターネット２１３側のアップリンク回線に伝達するようになっている。
【００４１】
図２は、ＡＤＳＬモデム装置の構成の概要を表わしたものである。ＡＤＳＬモデム装置２０７には、宅内スプリッタ２０５とパーソナルコンピュータ２０８との間に、複数の通信モードを実現する変調回路が実装された変復調部２２１が設けられている。更に、図１のＤＳＬＡＭ装置２１２との間で所定の手順を実行して使用する通信モードを決定するハンドシェーク処理部２２２が設けられている。ハンドシェーク処理部２２２には、使用する通信モードを決定する際にＤＳＬＡＭ装置２１２に送るための、使用可能な通信モードをリスト化したＡＤＳＬ装置側能力リストを予め格納する能力リスト格納部２２３が設けられている。また、ハンドシェーク処理部２２２は変復調部２２１とも接続されており、ハンドシェークの結果により変復調部２２１で使用する通信モードが設定されるようになっている。更に、ハンドシェーク処理部２２２と変復調部２２１に接続されて、この能力リスト格納部２２３に格納されたＡＤＳＬ装置側能力リストに対する編集処理を指示するモード指定部２２４が設けられている。
【００４２】
これらのハンドシェーク処理部２２２や、変復調部２２１およびモード指定部２２４は、図示しないＣＰＵ（中央処理装置）と制御プログラムを格納したＲＯＭ（リード・オンリ・メモリ）および作業用メモリであるＲＡＭ（ランダム・アクセス・メモリ）により構成されており、制御プログラムをＣＰＵが実行することで各機能部が実現するようになっている。
【００４３】
前記したように、ユーザ宅２０２のＡＤＳＬモデム装置２０７と加入者交換局２０３のＤＳＬＡＭ装置２１２は信号の変復調を行うが、その変復調に適用される通信モードは多くの種類が存在している。たとえば、前記したＩＳＤＮで伝送される信号からの影響を考慮しているＩＴＵ−Ｔ勧告のＧ．９９２．１のアネックスＣ（Annex C）や、より広い周波数帯域を使用するアネックスＩ（Annex I）や、ＩＳＤＮによる影響を考慮していないアネックスＡ（Annex A）である。
【００４４】
適切な通信モードというのは、ＤＳＬ加入者回線の長さやその他のＤＳＬ加入者回線の状態によって異なっているため、通信を開始する前に、ＤＳＬ加入者回線の状態を判別してから通信モードを選択することが必要である。
【００４５】
そこで、パーソナルコンピュータ２０８をインターネット２１３に接続する前に、ＡＤＳＬモデム装置２０７はＤＳＬ加入者回線の状態のチェックを行う。そして、ＡＤＳＬモデム装置２０７とＤＳＬＡＭ装置２１２に予め用意した複数の通信モードのうち適したものを決定し、たとえばＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９２．１で定義されているトレーニングを行う。そして、トレーニングが成功した場合には、その決定した通信モードを適用して通信を開始する。
【００４６】
図３は、ＡＤＳＬモデム装置のリンクアップまでの処理の流れを表わしたものである。ＡＤＳＬモデム装置２０７のハンドシェーク処理部２２２は、パーソナルコンピュータ２０８からインターネット２１３への接続を要求されると（ステップＳ２３１：Ｙ）、ＡＤＳＬモデム装置側能力リストを作成して能力リスト格納部２２３に格納する（ステップＳ２３２）。このＡＤＳＬモデム装置側能力リストは、変復調部２２１に実装されているすべての通信モードをリスト化したものである。また、後述するトレーニングが失敗した回数を示す変数ｎに初期値“０”を設定する（ステップＳ２３３）。そして、ハンドシェーク処理部２２２は、ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９４．１で定義されるハンドシェーク手順を実行する（ステップＳ２３４）。
【００４７】
図４は、図３のステップＳ２３２で能力リスト格納部に格納されるＡＤＳＬモデム装置側能力リストの内容を表わしたものである。このＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０１には、変復調部２２１に実装されている通信モードのすべてが記述されている。ここでは、一例としてＧ．９９２．１の付帯規格であるアネックスＡと、Ｇ．９９２．１の付帯規格であるアネックスＣおよびＧ．９９２．１の付帯規格であるアネックスＩ等が記述されている。
【００４８】
図５は、図３のステップＳ２３４で示したハンドシェーク手順で実行される処理の流れを表わしたものである。ハンドシェーク処理部２２２は、ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９２２．１で規定された周波数番号“１２”と、“１４”および“６４”の信号レベルの搬送波によって、ＤＳＬＡＭ装置２１２との間のＤＳＬ加入者回線２０４の状態の判断を行う（ステップＳ２５１）。そして、能力リスト格納部２２３に格納されているＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０１をＤＳＬＡＭ装置２１２に送信する（ステップＳ２５２）。これは、同時にＤＳＬＡＭ装置２１２に対して、ＤＳＬＡＭ装置２１２に実装されている全ての通信モードをリスト化したＤＳＬＡＭ装置側能力リストの自装置への送信を要求するものである。
【００４９】
この要求に対する応答としてＤＳＬＡＭ装置２１２が送出したＤＳＬＡＭ装置側能力リストを受信すると（ステップＳ２５３）、ＤＳＬＡＭ装置２１２に使用する通信モードの選択を要求する（ステップＳ２５４）。この要求に対する応答としてＤＳＬＡＭ装置２１２が送出した通信に使用する通信モードを指定するメッセージを受信すると（ステップＳ２５５）、指定された通信モードを用いる場合には（ステップＳ２５６：Ｙ）、肯定を示すＡＣＫ（ACKnowledgment）メッセージをＤＳＬＡＭ装置２１２に送信する（ステップＳ２５７）。この指定された通信モードを用いるかどうかの判断は、指定された通信モードが能力リスト格納部２２３に格納されたＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０１に含まれているかどうかを確認することによって行われる。
【００５０】
そして、ＤＳＬＡＭ装置２１２により指定された通信モードを使用してトレーニングを行うように、変復調部２２１に指示し（ステップＳ２５８）、処理を終了する（エンド）。また、ＤＳＬＡＭ装置２１２により指定された通信モードを用いない場合は（ステップＳ２５６：Ｎ）、否定を示すＮＡＫ（Negative AcKnowledgment）メッセージをＤＳＬＡＭ装置２１２に送信し（ステップＳ２５９）、処理を終了する（エンド）。
【００５１】
図６は、図５のステップＳ２５３でＡＤＳＬモデム装置が受信するＤＳＬＡＭ装置側能力リストの内容を表わしたものである。このＤＳＬＡＭ装置側能力リスト３０２には、ＤＳＬＡＭ装置２１２側で実装している通信モードのすべてに関して、図４のＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０１と同様に、それぞれの通信モードが記述されている。ここでは、図４で説明したＧ．９９２．１のアネックスＣとアネックスＩと、更にＧ．９９２．１のアネックスＣを周波数帯域をより狭くする形で簡易化した通信モードであるＧ．９９２．２のアネックスＣ等が、実装されている通信モードとして記述されている。
【００５２】
このＤＳＬＡＭ装置側能力リスト３０２と、図４のＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０１とを比較して見ると、Ｇ．９９２．１のアネックスＣとＧ．９９２．１のアネックスＩの２つの通信モードが共通して記述されているものとする。したがって、ＡＤＳＬモデム装置２０７とＤＳＬＡＭ装置２１２との間で使用可能な通信モードは、Ｇ．９９２．１のアネックスＣとＧ．９９２．１のアネックスＩということになる。これらは前記したように使用する周波数帯域が異っており、アネックスＣのほうがより狭い周波数帯域のＡＤＳＬ信号を使用するようになっている。したがって、前記した３つの搬送波で問題が無い場合には、ＤＳＬＡＭ装置２１２は、Ｇ．９９２．１のアネックスＣをＡＤＳＬモデム装置２０７に対して使用を指示する通信モードとして決定する。そして、ＡＤＳＬモデム装置は、図５のステップＳ２５５でＧ．９９２．１のアネックスＣを通信に使用するように指示するメッセージを受信し、ステップＳ２５８で変復調部２２１はこのアネックスＣを使用してトレーニングを行うように指示される。
【００５３】
図３に戻って説明を続ける。ステップＳ２３４のハンドシェーク手順が終了すると、変復調部２２１は図５のステップＳ２５８で指示された通信モードで、トレーニングを行う（ステップＳ２３５）。ここでは、Ｇ．９９２．１のアネックスＣを用いる。トレーニングでは、ビンと呼ばれる４キロヘルツごとに分割された周波数帯域ごとに伝送するビット数を割り当てることにより、通信速度が決定される。通信速度が予め設定された最低通信速度以上に決定できた場合には、トレーニングは成功したとされる。
【００５４】
逆に、通信速度が予め設定された最低通信速度以上に決定できなかった場合や、ＤＳＬＡＭ装置２１２がハンドシェーク手順に応じなかった場合には、トレーニングは失敗したとされる。ＤＳＬＡＭ装置２１２がハンドシェーク手順に応じないのは、たとえば受け取ったＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０１とＤＳＬＡＭ装置側能力リスト３０２との間で共通する通信モードが存在しない場合である。あるいは、存在していてもいずれも図５のステップＳ２５１でのＤＳＬ加入者回線２０４の状態の判断結果に適していない場合である。
【００５５】
ステップＳ２５１での判断結果を基にＤＳＬＡＭ装置２１２はトレーニングを行うべき通信モードの選択を行う。しかしながら、ステップＳ２５１で送出する３つの搬送波は、いずれも比較的低い周波数であり、しかも狭い帯域に分布しているため、ハンドシェーク手順で変復調モードを選択する際の判断は低域周波数帯に集中している。したがって、これら３つの搬送波が分布する帯域以外の帯域でＤＳＬ加入者回線２０４にノイズが発生しているような場合には、図３のステップＳ２３４で実行されるハンドシェーク手順で不適切な通信モードが選択され、トレーニングが失敗してしまうことがある。更に、このようなノイズがインピーダンスの不均衡や信号反射等を原因とする継続的なものである場合、再びハンドシェーク手順を繰り返しても、ＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０１が同じであれば、ＤＳＬＡＭ装置２１２は同じ通信モードを選択してしまう。そして、再びトレーニングが失敗してしまう。
【００５６】
このようなことが繰り返されると、いつまでもパーソナルコンピュータ２０８がインターネット２１３に接続されないといった事態が発生する恐れがある。そこで本実施例では、トレーニングが失敗するとその通信モードを能力リスト格納部２２３に格納されたＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０１から削除し、ハンドシェーク手順を再実行する際にはこの削除後のＡＤＳＬモデム装置側能力リストを送信するようにする。
【００５７】
ステップＳ２３５で行ったトレーニングが失敗した場合には（ステップＳ２３６：Ｎ）、ステップＳ２３３で初期値“０”を設定したトレーニングが失敗した回数を示す変数ｎに値“１”を加える（ステップＳ２３７）。その結果として、変数ｎが予め定めた同じ通信モードで繰り返すトレーニングの回数の上限値ｎmaxを超えてなければ（ステップＳ２３８：Ｎ）、ステップＳ２３５に戻り再びトレーニングを行う。この上限値ｎmaxは、ユーザ側で任意に設定できるものである。トレーニングを繰り返すうちに変数ｎが上限値ｎmaxを超えた場合には（ステップＳ２３８：Ｙ）、能力リスト格納部２２３に格納されているＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０１に複数の通信モードが存在しているかを判別する（ステップＳ２３９）。複数の通信モードが存在している場合には（Ｙ）、モード指定部２２４にトレーニングが失敗した通信モードを伝達する。
【００５８】
モード指定部２２４は、伝達された通信モードを能力リスト格納部２２３に格納されたＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０１から削除する形で、新たなＡＤＳＬモデム装置側能力リストを作成して能力リスト格納部２２３に格納する（ステップＳ２４０）。そして、ステップＳ２３３に戻って変数ｎを初期値“０”に再設定し、ハンドシェーク処理部２２２に再びハンドシェーク手順を実行するように指示する。
【００５９】
図７は、図３のステップＳ２４０でトレーニングが失敗した通信モードが削除されたＡＤＳＬモデム装置側能力リストの内容を表わしたものである。このＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０３は、図４に示した図３のステップＳ２３２で能力リスト格納部に格納されるＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０１とは内容が異なっている。すなわち、１回目のハンドシェーク手順で決定された通信モードであるＧ．９９２．１のアネックスＣが削除された形となっている。したがって、図３のステップＳ２３４で実行される２回目のハンドシェーク手順では、図５のステップＳ２５５でＤＳＬＡＭ装置２１２から指定される通信に使用する通信モードは、Ｇ．９９２．１のアネックスＩとなる。前記したように、Ｇ．９９２．１のアネックスＩはＧ．９９２．１のアネックスＣよりも広帯域であるため、ＤＳＬ加入者回線２０４の状況に変化が無くても、トレーニングが成功する可能性がある。
【００６０】
ＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０１のすべての通信モードについてトレーニングが失敗した場合には（図３ステップＳ２３９：Ｎ）、ハンドシェーク手順を繰り返すうちにＤＳＬ加入者回線２０４の状態が変化している可能性もあるため、再びステップＳ２３２に戻る。そして、変復調部２２１で使用可能なすべての通信モードをリスト化したＡＤＳＬモデム装置側能力リスト３０１を再作成して能力リスト格納部２２３に格納し、再び接続を試みる。
【００６１】
ステップＳ２３５で行ったトレーニングが成功すると（ステップＳ２３６：Ｙ）、変復調部２２１はその通信モードを用いてパーソナルコンピュータ２０８側と宅内スプリッタ２０５側との間で信号の変復調を開始する。また、ＤＳＬＡＭ装置２１２でも同様にデータの変復調と転送が行われる。これにより、パーソナルコンピュータ２０８とインターネット２１３とが接続され（ステップＳ２４１）、処理を終了する（エンド）。
【００６２】
以上説明したように、この実施例のＡＤＳＬモデム装置２０９によれば、トレーニングが失敗した場合には再度ハンドシェーク手順を実行するが、ハンドシェーク手順でＤＳＬＡＭ装置２１２に送る能力リストから、トレーニングが失敗した通信モードを削除する。したがって、ＤＳＬＡＭ装置２１２ではトレーニングが失敗した通信モードを、通信に使用する通信モードとして指定しないことになる。これにより、同じ通信モードを選択し続けることによってトレーニングの失敗を繰り返すといった事態を防ぐことが可能になり、所定の値以上の通信品質での通信をより確実に開始することができる。
【００６３】
なお、ハンドシェーク手順によってＤＳＬＡＭ装置側に提案可能な通信モードの数や種類は、以上説明した実施例に記載された通信モードに制限されるものではない。また、トレーニングを行う通信モードを決定する際にＩＴＵ−Ｔ勧告のＧ．９９４．１で定義されるハンドシェーク手順を実行するとしたが、使用可能な通信モードを他の特定の装置に伝達し、他の特定の装置側によって使用する通信モードを指定されるような他の手順にも適用できるのは当然である。また、トレーニングはＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９２．１に規定されたトレーニングを行うとしたが、指定された通信モードを使用した場合の通信品質を判別できる他のトレーニングを行ってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】本発明の一実施例によるＡＤＳＬモデム装置を用いた通信システムを表わした構成図である。
【図２】本実施例によるＡＤＳＬモデム装置の構成の概要を表わした構成図である。
【図３】本実施例によるＡＤＳＬモデム装置のリンクアップまでの処理の流れを表わした流れ図である。
【図４】本実施例による能力リスト格納部に格納されるＡＤＳＬモデム装置側能力リストの内容を表わした説明図である。
【図５】本実施例によるハンドシェーク手順で実行される処理の流れを表わした流れ図である。
【図６】本実施例によるＡＤＳＬモデム装置が受信するＤＳＬＡＭ装置側能力リストの内容を表わした説明図である。
【図７】本実施例によるトレーニングが失敗した通信モードが削除されたＡＤＳＬモデム装置側能力リストの内容を表わした説明図である。
【図８】従来提案されたハンドシェーク手順を実行するＡＤＳＬモデム装置の構成を表わした構成図である。
【符号の説明】
【００６５】
２０１  通信システム
２０２  ユーザ宅
２０３  加入者交換局
２０４  ＤＳＬ加入者回線
２０５  宅内スプリッタ
２０６  電話機
２０７  ＡＤＳＬモデム装置
２０８  パーソナルコンピュータ
２０９  局内スプリッタ
２１０  電話交換機
２１１  加入電話網
２１２  ＤＳＬＡＭ装置
２１３  インターネット
２２１  変復調部
２２２  ハンドシェーク処理部
２２３  能力リスト格納部
２２４  モード指定部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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