(57)【要約】  【課題】  ２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類の工業的に優位な製造法を提供する。  【解決手段】式（１）：【化１】2005298432.tif 000016（式中、Ｒ１及びＲ２は水素原子、アルキル基などを表わす。Ｘ１及びＸ２はハロゲン原子を表す。）で示される２，６−ジハロゲノ−４−ボリルピリジン類と式（２）： 【化２】2005298432.tif 000017（式中、環Ａは、５又は６員環の芳香族環を表し、Ｑ及びＹは炭素原子、窒素原子、硫黄原子などを表す。Ｘ３は塩素原子、臭素原子などを表し、Ｒ３及びＲ４はハロゲン原子、水素原子、アルキル基などを表す）で示されるハロゲン化アリール類を溶媒中、塩基及びパラジウム触媒の存在下で反応させて式（３）：【化３】2005298432.tif 000018（式中、Ａｒは、式（４）：【化４】2005298432.tif 000019（式中、環Ａ、Ｑ、Ｙ、Ｒ３及びＲ４は前記に同じ。）で示される有機基を表し、Ｘ１及びＸ２は前記に同じ）で示される２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類の製造法【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）：
【化１】
2005298432.tif 000010
（式中、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ互いに同じであっても異なっていてもよく、水素原子、アルキル基又は互いに末端で結合して２価の炭化水素残基を表わす。Ｘ１及びＸ２はそれぞれ互いに同じであっても異なっていてもよく、ハロゲン原子を表す。）で示される２，６−ジハロゲノ−４−ボリルピリジン類と式（２）： 
【化２】
2005298432.tif 000011
（式中、環Ａは、５又は６員環の芳香族環を表し、Ｑ及びＹはそれぞれ互いに同じであっても異なっていてもよく、炭素原子、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を表す。Ｘ３は塩素原子、臭素原子又はヨウ素原子を表し、Ｒ３及びＲ４は同じであっても異なっていてもよく、ハロゲン原子、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アルコキシ基、ニトロ基、シアノ基、ホルミル基、カルボキシル基、アルコキシカルボニル基、窒素原子にアルキル基を有していてもよいカルバモイル基、フルオロアルキル基、アシル基、窒素原子にアルキル基、アシル基、アルコキシカルボニル基及びアリールスルホニル基からなる群より選ばれる置換基を有してもよいアミノ基を表し、またＲ３及びＲ４は環Ａ上の隣接する原子と共に互いに結合して環を形成してもよい。）で示されるハロゲン化アリール類を溶媒中、塩基及びパラジウム触媒の存在下で反応させることを特徴とする式（３）： 
【化３】
2005298432.tif 000012
（式中、Ａｒは、式（４）：
【化４】
2005298432.tif 000013
（式中、環Ａ、Ｑ、Ｙ、Ｒ３及びＲ４は前記に同じ。）で示される有機基を表し、Ｘ１及びＸ２は前記に同じ）で示される２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類の製造法。
【請求項２】
パラジウム触媒がＰｄＣｌ２ｄｐｐｆ、ＰｄＣｌ２ｄｐｐｆ・ＣＨ２Ｃｌ２、又はＰｄＣｌ２ｄｐｐｆ・Ｃ６Ｈ５ＣＨ３であることを特徴とする請求項１記載の製造法。
【請求項３】
パラジウム触媒がＰｄ２（ｄｂａ）３又はＰｄ２（ｄｂａ）３・ＣＨＣｌ３であり、ホスフィン配位子としてｔ−Ｂｕ３Ｐ又はｔ−Ｂｕ３Ｐ・ＨＢＦ４を加えることを特徴とする請求項１記載の製造法。
【請求項４】
式（５）： 
【化５】
2005298432.tif 000014
（式中、Ａｒ´は、式（６）：
【化６】
2005298432.tif 000015
（式中、環Ａ、Ｑ、Ｙ、Ｒ３及びＲ４は前記に同じ。）で示される有機基（ただし、フェニル基は除く。）を表し、Ｘ１及びＸ２は前記に同じ）で示される２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類。
【請求項５】
Ａｒ´がチオフェン環である請求項４記載の２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類。
【請求項６】
Ａｒ´がピリジン環である請求項４記載の２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類。
【請求項７】
Ａｒ´がキノリン環である請求項４記載の２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類の製造法に関する。
【背景技術】
【０００２】
２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類は蛍光性化学センサー材料の中間体（例えば非特許文献１参照）として有用であることから、その簡便な製造方法が求められている。従来の製造法としては、２，６−ジハロゲノ−４−ヨードピリジンとアリール金属化合物とをカップリングさせる方法（例えば非特許文献１参照）が知られている。この方法では原料のアリール金属化合物はハロゲン化アリール類から１工程得ることはできるが、２，６−ジハロゲノ−４−ヨードピリジンは４−カルボキシ−２，６−ジヒドロキシピリジンから４工程を経て合成されており、さらに４−カルボキシ−２，６−ジヒドロキシピリジンは大量に生産されているピリジンから容易に合成できるものではなく工業的に優位な方法とは必ずしも言えない。
【非特許文献１】Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｌｅｔｔ．，２６，４２６３（２００１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、容易に合成できる２，６−ジハロゲノ−４−ボリルピリジン類を原料とする２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類の工業的に優位な製造法、及び新規な２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は式（１）：
【０００５】
【化１】
2005298432.tif 000002
（式中、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ互いに同じであっても異なっていてもよく、水素原子、アルキル基又は互いに末端で結合して２価の炭化水素残基を表わす。Ｘ１及びＸ２はそれぞれ互いに同じであっても異なっていてもよく、ハロゲン原子を表す。）で示される２，６−ジハロゲノ−４−ボリルピリジン類と式（２）： 
【０００６】
【化２】
2005298432.tif 000003
（式中、環Ａは、５又は６員環の芳香族環を表し、Ｑ及びＹはそれぞれ互いに同じであっても異なっていてもよく、炭素原子、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を表す。Ｘ３は塩素原子、臭素原子又はヨウ素原子を表し、Ｒ３及びＲ４は同じであっても異なっていてもよくハロゲン原子、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アルコキシ基、ニトロ基、シアノ基、ホルミル基、カルボキシル基、アルコキシカルボニル基、窒素原子にアルキル基を有していてもよいカルバモイル基、フルオロアルキル基、アシル基、窒素原子にアルキル基、アシル基、アルコキシカルボニル基及びアリールスルホニル基からなる群より選ばれる置換基を有してもよいアミノ基を表し、またＲ３及びＲ４が芳香族環上の隣接する原子と共に互いに結合して環を形成してもよい。）で示されるハロゲン化アリール類を溶媒中、塩基及びパラジウム触媒の存在下で反応させることを特徴とする式（３）：
【０００７】
【化３】
2005298432.tif 000004
（式中、Ａｒは、式（４）：
【０００８】
【化４】
2005298432.tif 000005
（式中、環Ａ、Ｑ、Ｙ、Ｒ３及びＲ４は前記に同じ。）で示される有機基を表し、Ｘ１及びＸ２は前記に同じ）で示される２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類の製造法に関する。
さらに、式（５）： 
【０００９】
【化５】
2005298432.tif 000006
（式中、Ａｒ´は、式（６）：
【００１０】
【化６】
2005298432.tif 000007
（式中、環Ａ、Ｑ、Ｙ、Ｒ３及びＲ４は前記に同じ。）で示される有機基（ただし、フェニル基は除く。）を表し、Ｘ１及びＸ２は前記に同じ）で示される２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類に関する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によって、大量生産されているピリジンから後述するように２工程程度で合成できる式（１）で示される２，６−ジハロゲノ−４−ボリルピリジン類と、式（２）で示されるハロゲン化アリール類そのものを原料として用いて、式（３）で示される２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類が、製造できるので、本発明方法は工業的に有益な方法である。
また、式（５）で示される２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類は、蛍光性化学センサー材料などの各種材料の中間体として利用が期待できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下に本発明を詳細に説明する。
式（１）中、Ｒ１及びＲ２は水素原子、アルキル基又は互いに末端で結合してアルキレン基を表す。アルキル基は炭素数１〜６、好ましくは１〜４の直鎖又は分枝鎖状のアルコキシ基が挙げられ、具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基又はｔｅｒｔ−ブチル基等を例示できる。Ｒ１及びＲ２が互いに末端で結合して２価の単価水素残基としては、酸素原子とホウ素原子と共に５員環又は６員環を形成するものが好ましく、例えば、エチレン基、プロピレン基、１,４-ジメチルブタン−２，３−ジイル基、２,２-ジメチルプロパン−１，３−ジイル基などのアルキレン基、ｏ−フェニレン基、メチル−ｏ−フェニレン基などが挙げられ、好ましくは１,４-ジメチルブタン−２，３−ジイル基である。Ｘ１及びＸ２はそれぞれ互いに同じであっても異なっていてもよくハロゲン原子を表し、例えばフッ素原子、塩素原子、臭素原子又はヨウ素原子が挙げられる。
【００１３】
式（１）で示される２，６−ジハロゲノ−４−ボリルピリジン類の具体例としては、例えば２，６−ジクロロ−４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）ピリジン、２，６−ジクロロ−４−（ベンゾ−１，３，２−ボロール−２−イル）ピリジン、２，６−ジクロロ−４−（５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン−２−イル）ピリジン、２，６−ジクロロ−４−ピリジルボロン酸、２，６−ジブロモ−４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）ピリジン、２，６−ジブロモ−４−（ベンゾ−１，３，２−ボロール−２−イル）ピリジン、２，６−ジブロモ−４−（５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン−２−イル）ピリジン、２，６−ジブロモ−４−ピリジルボロン酸、２，６−ジヨード−４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）ピリジン、２，６−ジヨード−４−（ベンゾ−１，３，２−ボロール−２−イル）ピリジン、２，６−ジヨード−４−（５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン−２−イル）ピリジン、２，６−ジヨードピリジルボロン酸、２，６−ジフルオロ−４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）ピリジン、２，６−ジフルオロ−４−（ベンゾ−１，３，２−ボロール−２−イル）ピリジン、２，６−ジフルオロ−４−（５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン−２−イル）ピリジン又は２，６−ジフルオロ−４−ピリジルボロン酸を挙げることができる。
【００１４】
また、２，６−ジハロゲノ−４−ボリルピリジン類は、例えば式（７）に示すような脱水縮合物を形成していてもよい。式（７）：
【００１５】
【化７】
2005298432.tif 000008
（式中、Ｘ１及びＸ２は前記に同じ。）
【００１６】
２，６−ジハロゲノ−４−ボリルピリジン類は非特許文献２又は非特許文献３に記載されているような公知の方法で容易に合成でき、例えばピリジンとハロゲン分子を反応させて得られる２，６−ジハロゲノピリジン（例えば特許文献１参照）とジアルコキシボロン酸をイリジウム又はロジウム触媒存在下、通常６０℃〜１５０℃、好ましくは８０℃〜１２０℃で１時間以上、好ましくは２〜２４時間攪拌することで実施される。
【非特許文献２】Ｓｃｉｅｎｃｅ，２９５，３０５（２００１）
【非特許文献３】Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１２４，３９０（２００２）
【特許文献１】特開平３−２３６３７４
【００１７】
式（２）、式（４）及び式（６）中、環Ａは５又は６員環の芳香族環を表し、Ｑ及びＹはそれぞれ互いに同じであっても異なっていてもよく、炭素原子、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を表す。当該５又は６員環の芳香族環としては、例えばピロール環、イミダゾール環、ピラゾール環、トリアゾール環、テトラゾール環、チオフェン環、フラン環、チフラン環、チアゾール環、イソチアゾール環、チアジアゾール環、オキサゾール環、イソキサゾール環、ベンゼン環、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環又はトリアジン環等が挙げられる。
【００１８】
Ｒ３及びＲ４で表されるハロゲン原子としては、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子及びフッ素原子が挙げられる。アルキル基としては、例えば、直鎖又は分枝鎖状の炭素数１〜６のアルキル基が挙げられ、具体的にはメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基又はｎ−ヘキシル基等を例示できる。アルケニル基としては、例えば直鎖又は分枝鎖状の炭素数２〜６のアルケニル基が挙げられ、具体的にはエテニル基、プロぺニル基、ブテニル基又はペンテニル基等を例示できる。アルキニル基としては、例えば直鎖又は分枝鎖状の炭素数２〜６のアルキニル基が挙げられ、具体的にはエチニル基、プロピニル基、ブチニル基又はペンチニル基等を例示できる。シクロアルキル基としては、置換基を一つ以上有していてもよい炭素数４〜６のシクロアルキル基が挙げられ、具体的には、シクロブチル基、シクロヘキシル基、シクロペンチル基等を例示できる。アリール基としては、置換基を一つ以上有していてもよく、また窒素原子を芳香環の構成原子として有していてもよいアリール基が挙げられ、例えばフェニル基、メトキシフェニル基、シアノフェニル基、ニトロフェニル基、トリフルオロメチルフェニル基、アセチルフェニル基、ナフチル基、ピリジル基、キノリル基又はイソキノリル基等が挙げられる。アラルキル基としては例えばベンジル基、メチルベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基又はジフェニルメチル基等が挙げられ、好ましくはベンジル基である。アルコキシ基としては直鎖又は分枝鎖状の炭素数１〜６のアルコキシ基が挙げられ、好ましくは炭素数１〜４のアルコキシ基であり、具体的にはメトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基又はｔｅｒｔ−ブトキシ基等を例示できる。アルコキシカルボニル基としては、カルボキシル基が有する水酸基を直鎖又は分枝鎖状の炭素数１〜６のアルコキシ基に置換したアルコキシカルボニル基が挙げられ、好ましくは直鎖又は分枝鎖状の炭素数１〜４のアルコキシ基が置換したアルコキシカルボニル基であり、具体的にはメトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、ｎ−プロポキシカルボニル基、イソプロポキシカルボニル基、ｎ−ブトキシカルボニル基又はｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基等を例示できる。窒素原子にアルキル基を有するカルバモイル基としてはアルキル基を少なくとも１つ以上有するカルバモイル基が挙げられ、好ましくは直鎖又は分枝鎖状の炭素数１〜４のアルキル基を１つ又は２つ有するモノ又はジアルキルカルバモイル基であり、例えばＮ−メチルカルバモイル基、Ｎ−エチルカルバモイル基、Ｎ−ｎ−プロピルカルバモイル基、Ｎ−イソプロピルカルバモイル基、Ｎ−ｎ−ブチルカルバモイル基、Ｎ−ｎ−ペンチルカルバモイル基、Ｎ−ｎ−ヘキシルカルバモイル基、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル基、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバモイル基、Ｎ，Ｎ−ジ−ｎ−プロピルカルバモイル基、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルカルバモイル基、Ｎ，Ｎ−ジ−ｎ−ブチルカルバモイル基、Ｎ，Ｎ−ジ−ｎ−ペンチルカルバモイル基又はＮ，Ｎ−ジ−ｎ−ヘキシルカルバモイル基等が挙げられる。フルオロアルキル基としては、上記アルキル基の少なくとも１つの水素原子をフッ素原子に置換したものが挙げられ、好ましくは炭素数が１又は２であり、具体的にはモノフルオロメチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、１−フルオロエチル基、１，２−ジフルオロメチル基、１，１，２−トリフルオロエチル基、１，１，１，２−テトラフルオロエチル基、１，１，２，２−テトラフルオロエチル基又は１，１，１，２，２−ペンタフルオロエチル基等を例示できる。アシル基としては直鎖又は分枝鎖状の炭素数２〜７のアルキル基を有するアルキルカルボニル基、若しくは芳香環にアルキル基及びアラルキル基等の置換基を１個以上有していても良いアリールカルボニル基が挙げられ、例えばアセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ブチルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、ヘキシルカルボニル基、フェニルカルボニル基又はナフチルカルボニル基が挙げられる。アルキル基、アシル基、アルコキシカルボニル基及びアリールスルホニル基からなる群より選ばれる少なくとも１種の置換基を窒素原子に有していてもよいアミノ基としては、例えばアミノ基、（ジ）メチルアミノ基、（ジ）エチルアミノ基、（ジ）ｎ−プロピルアミノ基、（ジ）イソプロピルアミノ基、（ジ）ｎ−ブチルアミノ基、（ジ）ｔｅｒｔ−ブチルアミノ基、（ジ）ｎ−ペンチルアミノ基又は(ジ)ｎ−ヘキシルアミノ基等のアルキルアミノ基、アセチルアミノ基、２−エチルカルボニルアミノ基、３−プロピルカルボニルアミノ基、４−ブチルカルボニルアミノ基、５−ペンチルカルボニルアミノ基又は６−ヘキシルカルボニルアミノ基等のアルキルカルボニルアミノ基、フェニルカルボニルアミノ基、トリルカルボニルアミノ基又はナフチルカルボニルアミノ基等のアリールカルボニルアミノ基、メトキシカルボニルアミノ基、エトキシカルボニルアミノ基、ｎ−プロポキシカルボニルアミノ基、イソプロポキシカルボニルアミノ基、ｎ−ブトキシカルボニルアミノ基、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルアミノ基、ｎ−ペンチルオキシカルボニルアミノ基及又はｎ−ヘキシルオキシカルボニルアミノ基等のアルコキシカルボニルアミノ基、フェニルスルホニルアミノ基、トシルアミノ基又はＮ−メチル−Ｎ−トシル基等のアリールスルホニル基を例示できる。Ｒ３及びＲ４が環Ａ上の隣接する原子と共に互いに結合して環を形成するとき、斯かる環は特に限定されないが、好ましくは５〜６員の環であり、環の構成原子が炭素原子のみであるもののほか、炭素原子と酸素原子、窒素原子及び硫黄原子等のヘテロ原子を含むものであってもよい。また単環であっても縮合多環であってもよく、芳香族性を有していてもいなくても良い。さらにはアルキル基、アリール基、アラルキル基、アルコキシ基、ニトロ基、シアノ基、フルオロアルキル基及びアシル基からなる群から選ばれる置換基を１つ以上有していてもよい。Ｒ３及びＲ４が芳香環上の隣接する炭素原子と共に互いに結合して形成した環と環Ａからなる縮合環としては、例えば、ナフタレン環、アントラセン環、アクリジン環、インドール環、インダゾール環、キノリン環、イソキノリン環、キノキサリン環、キナゾリン環、ベンゾイソキサゾール環、ベンゾイミダゾール環、ベンゾフラ���環又はベンゾチオフェン環等が挙げられる。
【００１９】
式（２）で表されるハロゲン化アリール類の具体例としては、２−ブロモピリジン、３−ブロモピリジン、２−ブロモ−５−ニトロピリジン、３−ブロモキノリン、４−ブロモイソキノリン、２−ブロモー５−シアノピリジン、ｏ−ブロモアニリン、ｍ−ブロモアニリン、ｐ−ブロモアニリン、２−ブロモチオフェン、３−ブロモチオフェン、２−ブロモフラン、３−ブロモフラン、２−クロロピリジン、３−クロロピリジン、２−クロロ−５−ニトロピリジン、３−クロロキノリン、４−クロロイソキノリン、２−クロロー５−シアノピリジン、ｏ−クロロアニリン、ｍ−クロロアニリン、ｐ−クロロアニリン、２−クロロチオフェン、３−クロロチオフェン、２−クロロフラン、３−クロロフラン、２−ヨードピリジン、３−ヨードピリジン、２−ヨード−５−ニトロピリジン、３−ヨードキノリン、４−ヨードイソキノリン、２−ヨードー５−シアノピリジン、ｏ−ヨードアニリン、ｍ−ヨードアニリン、ｐ−ヨードアニリン、２−ヨードチオフェン、３−ヨードチオフェン、２−ヨードフラン又は３−ヨードフランを例示できるが、これらに限定されない。
【００２０】
式（３）で表される２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類の具体例としては、例えば２，６−ジフルオロ−４−（ピリジン−２−イル）ピリジン、２，６−ジフルオロ−４−（ピリジン−３−イル）ピリジン、２，６−ジフルオロ−４−（ピリジン−４−イル）ピリジン、２，６−ジフルオロ−４−（５−シアノピリジン−２−イル）ピリジン、２，６−ジフルオロ−４−（５−ニトロピリジン−２−イル）ピリジン、２，６−ジフルオロ−４−（キノリン−３−イル）ピリジン、２，６−ジフルオロ−４−（イソキノリン−４−イル）ピリジン、２，６−ジフルオロ−４−（２−チエニル）ピリジン、２，６−ジクロロ−４−（ピリジン−２−イル）ピリジン、２，６−ジクロロ−４−（ピリジン−３−イル）ピリジン、２，６−ジクロロ−４−（ピリジン−４−イル）ピリジン、２，６−ジクロロ−４−（５−シアノピリジン−２−イル）ピリジン、２，６−ジクロロ−４−（５−ニトロピリジン−２−イル）ピリジン、２，６−ジクロロ−４−（キノリン−３−イル）ピリジン、２，６−ジクロロ−４−（イソキノリン−４−イル）ピリジン、２，６−ジクロロ−４−（２−チエニル）ピリジン、２，６−ジブロモ−４−（ピリジン−２−イル）ピリジン、２，６−ジブロモ−４−（ピリジン−３−イル）ピリジン、２，６−ジブロモ−４−（ピリジン−４−イル）ピリジン、２，６−ジブロモ−４−（５−シアノピリジン−２−イル）ピリジン、２，６−ジブロモ−４−（５−ニトロピリジン−２−イル）ピリジン、２，６−ジブロモ−４−（キノリン−３−イル）ピリジン、２，６−ジブロモ−４−（イソキノリン−４−イル）ピリジン、２，６−ジブロモ−４−（２−チエニル）ピリジン、２，６−ジヨード−４−（ピリジン−２−イル）ピリジン、２，６−ジヨード−４−（ピリジン−３−イル）ピリジン、２，６−ジヨード−４−（ピリジン−４−イル）ピリジン、２，６−ジヨード−４−（５−シアノピリジン−２−イル）ピリジン、２，６−ジヨード−４−（５−ニトロピリジン−２−イル）ピリジン、２，６−ジヨード−４−（キノリン−３−イル）ピリジン、２，６−ジヨード−４−（イソキノリン−４−イル）ピリジン又は２，６−ジヨード−４−（２−チエニル）ピリジン等が挙げられる。
【００２１】
本発明の反応に使用できる溶媒としては、例えば、水、ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン又は１，４−ジオキサン等のエーテル類、メタノール、エタノール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブチルアルコール又はｔｅｒｔ−ブチルアルコール等のアルコール類若しくはベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類等が挙げられ、好ましくはエーテル類であり、特に好ましくはテトラヒドロフランである。これらは単独で使用しても良いし、２種以上を混合して使用してもよい。
【００２２】
斯かる溶媒の使用量は特に限定されないが、ハロゲン化アリール類１重量部に対して、通常０．１〜１００重量部、好ましくは１〜５０重量部、特に好ましくは２〜１５重量部である。
【００２３】
式（１）で示される２，６−ジハロゲノ−４−ボリルピリジン類の使用量はハロゲン化アリール類１モルに対して通常０．５〜１００倍モル、好ましくは０．７〜１０倍モル、特に好ましくは１．０〜１．５倍モルである。
【００２４】
本発明に係る反応に使用するパラジウム触媒は単独で使用するか、もしくはホスフィン配位子と併用して使用される。
【００２５】
単独で使用する場合のパラジウム触媒としては、通常テトラキストリフェニルフォスフィンパラジウム［Ｐｄ（ＰＰｈ３）４］、ビス（トリフェニルフォスフィン）パラジウムジクロライド［ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２］、ジフェニルフォスフィノフェロセンパラジウムジクロライド［Ｐｄ（ｄｐｐｆ）Ｃｌ２］、ジフェニルフォスフィノフェロセンパラジウムジクロライド・ジクロロメタン付加物［Ｐｄ（ｄｐｐｆ）Ｃｌ２・ＣＨ２Ｃｌ２］、ビス（トリ−ｔｅｒｔ−ブチルフォスフィン）パラジウム［ＰｄＣｌ２（ｔ−Ｂｕ３Ｐ）２］又はジフェニルフォスフィノフェロセンパラジウムジクロライド・トルエン付加物［ＰｄＣｌ２ｄｐｐｆ・Ｃ６Ｈ５ＣＨ３］等が挙げられ、好ましくはＰｄ（ｄｐｐｆ）Ｃｌ２、Ｐｄ（ｄｐｐｆ）Ｃｌ２・ＣＨ２Ｃｌ２又はＰｄＣｌ２ｄｐｐｆ・Ｃ６Ｈ５ＣＨ３である。
【００２６】
ホスフィン配位子と併用して使用する場合のパラジウム触媒としては、通常トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム［Ｐｄ２（ｄｂａ）３］、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム・クロロホルム付加物［Ｐｄ２（ｄｂａ）３・ＣＨＣｌ３］、酢酸パラジウム［Ｐｄ（ＯＡｃ）２］、塩化パラジウム［ＰｄＣｌ２］等が挙げられ、好ましくはＰｄ２（ｄｂａ）３又はＰｄ２（ｄｂａ）３・ＣＨＣｌ３である。
【００２７】
ホスフィン配位子としてはトリ−ｔｅｒｔ−ブチルフォスフィン［ｔ−Ｂｕ３Ｐ］、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルフォスフォニウムテトラフルオロボレート［ｔ−Ｂｕ３Ｐ・ＨＢＦ４］、２−ジシクロヘキシルホスフィノビフェニル、２−ジt−ブチルホスフィノビフェニル等が挙げられ、好ましくはｔ−Ｂｕ３Ｐ又はｔ−Ｂｕ３Ｐ・ＨＢＦ４であり、斯かる使用量はパラジウム触媒中のパラジウム金属１モルに対して通常０．１〜１０倍モル、好ましくは０．５〜２．０倍モルである。
【００２８】
パラジウム触媒の使用量は、２，６−ジハロゲノ−４−ボリルピリジン類１モルに対して通常０．０００００１〜１倍モル、好ましくは０．００００１〜０．１倍モルとなるようにするのがよい。
【００２９】
本発明に係る塩基としては、公知の無機塩基を広く使用でき、例えば、炭酸ナトリウム、炭酸リチウム又は炭酸セシウム等のアルカリ金属炭酸塩、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化リチウム又は水酸化セシウム等のアルカリ金属水酸化物塩、炭酸マグネシウム又は炭酸カルシウム等のアルカリ土類金属炭酸塩、水酸化マグネシウム又は水酸化カルシウム等のアルカリ土類金属水酸化物塩、炭酸水素ナトリウム又は炭酸水素カリウム等の炭酸水素塩、リン酸カリウム又はリン酸ナトリウム等のリン酸塩又はリン酸水素カリウム又はリン酸水素ナトリウム等のリン酸水素塩が挙げられ、これらは１種単独又は２種以上を混合して使用できる。
【００３０】
斯かる塩基は、ハロゲン化アリール類１モルに対して通常１〜１０倍モル、好ましくは２〜５倍モル使用するのがよい。
【００３１】
本発明に係る反応を実施するには、例えば反応器にハロゲン化アリール類、２，６−ジハロゲノ−４−ボリルピリジン類、塩基及び溶媒を所定量仕込み、攪拌下、通常５０〜７０℃程度でパラジウム触媒を投入し、更に通常５０〜１５０℃、好ましくは７５〜１００℃程度の加熱下で、通常１〜２０時間程度、好ましくは、５〜１５時間程度反応させればよい。
【００３２】
反応終了後の反応混合物からは、通常の単離精製手段、例えば抽出、濃縮、蒸留、再結晶又はカラムクロマトグラフィー等の単離操作を組み合わせて２，６−ジハロゲノ−４−アリールピリジン類を単離することができる。
【実施例】
【００３３】
以下に実施例を挙げて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例になんら限定されるものではない。
【００３４】
参考例〈２，６−ジクロロ−４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）ピリジンの合成〉
窒素雰囲気下、ピナコールボラン０．２９ｍｌ（２．０ｍｍｏｌ） 、クロロ−１，５−シクロオクタジエンイリジウムダイマー １０．１ｍｇ （０．０１５ｍｍｏｌ）、２，２’−ビピリジル ４．７ｍｇ（０．０３ｍｍｏｌ）、２，６−ジクロロピリジン２９６ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ）をオクタン ６．０ｍｌに溶解させ、その溶液を８０℃で１６時間加熱撹拌した。反応終了後、反応混合物を減圧下で濃縮し、得られた残さをクーゲルロールにて蒸留精製し、無色固体である２，６−ジクロロ−４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）ピリジン４３３ｍｇ (１．５８ｍｍｏｌ、収率７９．０％) を得た。
【００３５】
実施例１
参考例で得た２，６−ジクロロ−４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）ピリジン１．０ｇ（３．７ｍｍｏｌ）と２−ブロモチオフェン５９５ｍｇ（３．７ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン１０ｍｌに溶解させ、Ｐｄ（ｄｐｐｆ）Ｃｌ２・ＣＨ２Ｃｌ２３０ｍｇ（０．０３７ｍｍｏｌ）、水酸化カリウム４１０ｍｇ（７．３ｍｍｏｌ）を加えアルゴン雰囲気下で１２時間還流を行った。反応後、水１０ｍｌ加え、酢酸エチル１０ｍｌで２回抽出を行った。有機層を合わせ、減圧下濃縮を行い、黒色固体１．３ｇを得た。次いで黒色固体１．３ｇをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒体積比；ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝７：１）にて精製し、黄色固体である２，６−ジクロロ−４−チエニルピリジン７１８ｍｇ（３．２ｍｍｏｌ、収率８５％）を得た。以下に２，６−ジクロロ−４−チエニルピリジンのＮＭＲとＭＳを示す。
【００３６】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、ｐｐｍ）σ：  ７．５２（ｄｄ，Ｊ＝３．７，Ｊ＝１．１，１Ｈ），７．５０（ｄｄ，Ｊ＝５．１，Ｊ＝１．１，１Ｈ），７．４３（ｓ，２Ｈ）７．１５（ｄｄ，Ｊ＝５．１，Ｊ＝３．７，１Ｈ）    ｍ／ｚ：２２９
【００３７】
実施例２〜７
２−ブロモチオフェンを表１に示すハロゲン化アリール類に変えた以外は実施例１と同様にして反応を行い、それぞれ対応するアリールピリジン類を得た。以下に得られたアリールピリジン類のＮＭＲとＭＳを示す。
【００３８】
【表１】
2005298432.tif 000009
【００３９】
実施例２：２，６−ジクロロ−４−（５−シアノピリジン−２−イル）ピリジン
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、ｐｐｍ）σ：  ９．０１（ｄｄ，Ｊ＝２．１，Ｊ＝０．８，１Ｈ），８．１５（ｄｄ，Ｊ＝８．３，Ｊ＝２．１，１Ｈ），７．９０−７．９５（ｍ，３Ｈ）    ｍ／ｚ：２４９
【００４０】
実施例３：２，６−ジクロロ−４−（キノリン−３−イル）ピリジン
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、ｐｐｍ）σ：  ９．１３（ｄ，Ｊ＝２．３，１Ｈ），８．３９（ｄ，Ｊ＝２．３，１Ｈ），  ８．１８（ｂｒｄ，Ｊ＝８．５，１Ｈ），  ７．９４（ｂｒｄ，Ｊ＝７．５，１Ｈ），７．６５（ｓ，２Ｈ）    ｍ／ｚ：２７４
【００４１】
実施例４：２，６−ジクロロ−４−（イソキノリン−４−イル）ピリジン
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、ｐｐｍ）σ：  ９．３５（ｓ，１Ｈ），８．４７（ｓ，１Ｈ），８．１１（ｄ，Ｊ＝８．１，１Ｈ）７．７５−７．８５（ｍ，２Ｈ），７．７０−７．７５（ｍ，１Ｈ）７．４５（ｓ，２Ｈ）    ｍ／ｚ：２７４
【００４２】
実施例５：２，６−ジクロロ−４−（５−ニトロピリジン−２−イル）ピリジン
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、ｐｐｍ）σ：  ９．５５（ｄ，Ｊ＝２．６，１Ｈ），８．６６（ｄｄ，Ｊ＝８．６，Ｊ＝２．６，１Ｈ），８．００（ｄ，Ｊ＝８．６，１Ｈ）７．９６（ｓ，２Ｈ）    ｍ／ｚ：２６９
【００４３】
実施例６：２，６−ジクロロ−４−（ピリジン−３−イル）ピリジン
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、ｐｐｍ）σ：  ８．８６（ｄ，Ｊ＝２．４，１Ｈ），８．７５（ｄｄ，Ｊ＝４．８，Ｊ＝１．６，１Ｈ），７．８５−７．９５（ｍ，１Ｈ）７．４５−７．５０（ｍ，１）    ｍ／ｚ：２２４
【００４４】
実施例７：２，６−ジクロロ−４−（ピリジン−２−イル）ピリジン
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、ｐｐｍ）σ：  ８．７５（ｂｒｄ，Ｊ＝４．９，１Ｈ），７．９０（ｓ，２Ｈ），７．８５（ｔｄ，Ｊ＝７．７，Ｊ＝１．８，１Ｈ）７．７７（ｂｒｄ，Ｊ＝７．７，１Ｈ）７．４０（ｄｄｄ，Ｊ＝７．７，Ｊ＝４．９，Ｊ＝１．０，１Ｈ）    ｍ／ｚ  ：２２４
【００４５】
実施例８
窒素雰囲気下、２，６−ジクロロ−４−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）ピリジン  ５００ｍｇ（１．８３ｍｍｏｌ）、２−ブロモピリジン  ３０５ｍｇ（１．９３ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン１０ｍｌに溶解させ、水酸化カリウム３４７ｍｇ（６．２ｍｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３・ＣＨＣｌ３１８．９ｍｇ（０．０１８ｍｍｏｌ）、ｔ−Ｂｕ３Ｐ・ＨＢＦ４１０．６ｍｇ（０．０３６ｍｍｏｌ）を加え、１２時間加熱還流させた。反応後、反応液に水１０ｍｌとトルエン５ｍｌを加え分液し、有機層を飽和食塩水１０ｍｌで洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧濃縮した。得られた残さをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝５：１）にて精製し、白色固体である２，６−ジクロロ−４−（ピリジン−２−イル）ピリジン３２８ｍｇ (収率８０%) を得た。