(57)【要約】【課題】断面が楕円形や長円形の手摺棒を使用した従来の手摺セットでは、手摺棒の両端部を支持する各支持台の取付姿勢が決まると、手摺棒の断面長径方向の向きも決まってしまう。【解決手段】断面形状が楕円形又は長円形の手摺棒３と、手摺棒の各端部３１を支持する２つの支持台１と、手摺棒の各端部３１をそれぞれ各支持台１に連結するための２つの連結材４とを有し、各連結材４は、連結材一端側４１が手摺棒端部３１に対して手摺棒軸線回りで回転不能状態で接続される一方、連結材他端側４４が支持台１に対して手摺棒軸線回りで回転角度変更可能に接続されるようにしていることにより、各支持台１の取付姿勢が一定でも、手摺棒３の姿勢（断面長径方向の向き）を自由に設定し得るようにしている。【選択図】      図１
2005042365.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
断面形状が楕円形又は長円形の手摺棒（３）と、該手摺棒（３）の各端部（３１，３１）を支持する２つの支持台（１，１又は２）と、手摺棒（３）の各端部（３１，３１）をそれぞれ各支持台（１，１又は２）に連結するための２つの連結材（４，４）とを有し、
前記各連結材（４，４）は、連結材一端側（４１）が前記手摺棒端部（３１）に対して手摺棒軸線回りで回転不能状態で接続される一方、連結材他端側（４４）が前記支持台（１又は２）に対して手摺棒軸線回りで回転角度変更可能に接続されるとともに、
前記各連結材（４，４）を前記各支持台（１，１又は２）に接続させた状態で、該連結材（４）を支持台（１又は２）に対して回転不能に固定するための固定手段（５）を備えている、
ことを特徴とする手摺セット。
【請求項２】
請求項１において、
各連結材（４，４）における支持台接続側の端部に外形が円形のボス部（４４）を設け、
支持台（１又は２）に前記ボス部（４４）を嵌入させ得る円形穴（１６又は２６）を有する筒部（１５又は２５）設け、
前記ボス部（４４）の外面と前記円形穴（１６又は２６）の内面のいずれか一方に周方向に所定角度間隔を隔てて複数個の凹溝（４５Ａ〜４５Ｄ又は１６Ａ〜１６Ｇ）を形成する一方、前記ボス部（４４）の外面と前記円形穴（１６又は２６）の内面のいずれか他方に前記各凹溝（４５Ａ〜４５Ｄ又は１６Ａ〜１６Ｇ）に選択的に嵌合して前記ボス部（４４）が円形穴（１６又は２６）内で回転するのを禁止する凸部（１７又は２７又は４７）を形成した、
ことを特徴とする手摺セット。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本願発明は、断面形状が楕円形又は長円形の手摺棒とその両端部を支持する１組の支持台とを有する手摺セットに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
手摺棒は、その断面形状として楕円形又は長円形のものが、手で握持する際の自然な形状に合致するので、握り易いという特性がある。
【０００３】
ところで、断面形状が楕円形又は長円形の手摺棒を用いた手摺として、例えば特開２００２−２２０９０５号公報に示されるものがある（特許文献１参照）。この公知例の手摺は、図１５に示すように手摺棒１０３として断面形状が長円形のものを使用し、該手摺棒１０３の両端部をそれぞれ支持台１０１で支持するようにしている。
【０００４】
手摺棒１０３は、断面長円形であるために、当然ながら断面の外形に長径部分（寸法Ｌ）と短径部分（寸法Ｍ）が現れる。尚、この手摺棒１０３では、端部の木口面も長円形のままである。
【０００５】
支持台１０１には、手摺棒１０３の端部（木口面が長円形）を差込むための長円形穴を有する筒部１１１と構造物１００に固定されるベース部１１２とを有している。尚、手摺を取付ける構造物１００としては、一般に壁面が多いが、図１５の場合は手摺を窓枠内面に取付けるようにしている。
【０００６】
そして、図１５の手摺は、手摺棒１０３の端部を支持台１０１の筒部１１１に差込んだ状態で、支持台１０１のベース部１１２を構造物１００（図１５の例では窓枠内面）にビス１０２で固定して設置している。
【０００７】
図１５に示す公知の手摺では、手摺棒１０３の木口部（長円形）が支持台１０１の筒部１１１（長円形穴を有する）に差込まれて、手摺棒１０３と支持台１０１とが連結されるが、支持台１０１の構造物１００に対する取付姿勢が決まると、必然的に手摺棒１０３の姿勢（断面長径方向が向く姿勢）も決まる。即ち、手摺の支持台１０１としては、構造物１００に対して特定姿勢（図１５の設置例では、筒部１１１の長円形穴が上下向き）で取付ける必要がある場合が多いが、支持台１０１の取付姿勢が決まると、手摺棒１０３の断面長径方向が向く姿勢も決まってしまう。
【０００８】
尚、図１５に示すように、手摺棒１０３の断面長径方向が上下向き姿勢で設置されると、該手摺棒１０３を手で握る際に、図１６のように手指Ｆが下向きになる。そして、手摺棒１０３を使用者側から見て比較的低位置（例えば、立った状態で腰の高さ程度）に設置する場合には、該手摺棒１０３の断面長径方向が上下向き姿勢であると、手摺棒１０３が比較的握り易くなる。
【０００９】
【特許文献１】
特開２００２−２２０９０５号公報
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、この種の手摺は、例えばトイレ、浴室、廊下、階段等の壁面に設置されることが多いが、手摺を壁面に設置する場合は、その設置高さや設置方向（例えば水平方向、鉛直方向、傾斜方向等）が不特定であり、それらの設置条件によって手摺棒１０３の取付姿勢（断面長径方向の向き）の最適条件が変わる。又、手摺を利用する者によっては、手摺棒の取付姿勢（断面長径方向の向き）の好みが異なる場合もある。即ち、手摺棒１０３の断面長径方向が、図１６の上下向き姿勢より、図１７に実線図示する水平向き姿勢（符号１０３）や鎖線図示する斜め向き姿勢（符号１０３′，１０３″）の方が良い場合（あるいは使用者に好まれる場合）がある。
【００１１】
ところが、従来の手摺（例えば図１５の手摺）のように、手摺棒１０３を支持台１０１に対して特定姿勢のみでしか連結できないものでは、構造物１００に対して支持台１０１の取付姿勢が限定されると手摺棒１０３の姿勢（断面長径方向の姿勢）も限定されてしまい、手摺棒の取付姿勢の自由度がなくなるという問題があった。
【００１２】
尚、従来の手摺構造（例えば図１５の手摺）において、支持台１０１として連結部１１１の長円形穴の向きを異ならせた複数種類のものを用意しておき、そのうちの所望の形状の支持台１０１と手摺棒１０３を組み合わせるようにすると、手摺棒１０３の取付姿勢を所望方向に向けて設置することができる。ところが、この場合は、支持台１０１として形状の異なる複数種類を作成しておく必要があって製作コストが高くつくとともに繁雑になり、且つ特定の支持台１０１を選択（購入）した後は、手摺棒１０３の取付姿勢（断面長径方向の姿勢）を変えることができないという問題がある。
【００１３】
本願発明は、上記した従来の問題点に鑑み、単一のセットで、手摺棒の取付姿勢（断面長径方向の姿勢）を自由に変更させ得るようにした手摺セットを提供することを目的としている。
【００１４】
【課題を解決するための手段】
本願発明は、上記課題を解決するための手段として次の構成を有している。尚、本願発明は、例えば家屋の壁面等に設置される手摺（手摺セット）を対象にしている。
【００１５】
本願請求項１の発明
本願請求項１の発明の手摺セットは、断面形状が楕円形又は長円形の手摺棒と、手摺棒の各端部を支持する２つの支持台と、手摺棒の各端部をそれぞれ各支持台に連結するための２つの連結材とを有して構成されている。
【００１６】
上記の手摺棒、各支持台、各連結材は、プラスチック製のものや金属製のものが使用できる。
【００１７】
手摺棒は、断面形状が楕円形又は長円形のものが使用されるが、プラスチック製や金属製のものでは中空パイプ状のものが好ましい。又、この手摺棒は、木製のものも使用できるが、木製のものであれば中身の詰まった棒材が使用できる。尚、この手摺棒は、断面形状が楕円形又は長円形のものが使用されるが、以下の説明では、便宜上、手摺棒の断面形状を総称して長円形ということにする。従って、本願の説明の中で長円形とは、楕円形も含むものである。
【００１８】
手摺棒の太さは、特に限定するものではないが、例えば断面長径方向の寸法が３６ｍｍ程度、断面短径方向の寸法が２５ｍｍ程度のものを採用できる。又、この手摺棒は、使用場所の長さに応じた複数種類の長さのものを用意しておくことができる。尚、この手摺棒は、設置現場の長さに応じて一部の長さを切除して使用することもできる。
【００１９】
２つの連結材は、それぞれ手摺棒の端部と支持台との間のジョイントとなるものであるが、同形状のものが２つ使用されている。そして、この各連結材は、連結材一端側が手摺棒端部に対して手摺棒軸線回りで回転不能状態で接続される一方、連結材他端側が支持台に対して手摺棒軸線回りで回転角度変更可能に接続されるように構成されている。
【００２０】
２つの支持台は、壁面等の構造物に固定されるもので、同形状のものであっても異形状のものでもよいが、この各支持台には、それぞれ連結材を回転角度変更可能に接続し得る構造を有している。
【００２１】
連結材と手摺棒端部間の回り止め構造としては、例えば、連結材の手摺棒接続側に手摺棒の木口面の外形形状（長円形）と同形の内面をもつ長円形穴を形成しておき、該長円形穴を手摺棒端部に嵌合させることで達成できる。又、連結材と手摺棒端部との接続部は、必要に応じて抜け止め用のビスで固定することができる。尚、連結材と手摺棒端部間の回り止め構造は、上記とは逆に、連結材の手摺棒接続側に手摺棒の木口面の長円形穴と同形の外形をもつボス部を形成しておき、該ボス部を手摺棒端部の開口内に嵌入させるようにしてもよい。
【００２２】
連結材と支持台との回転角度変更可能構造としては、例えば、連結材の支持台接続側に外形が円形のボス部を形成し、他方、支持台側に該ボス部を嵌入させ得る円形穴を形成して、該連結材側のボス部が支持台側の円形穴内に回転角度変更可能に嵌入し得るようにすることができる。尚、この場合も、上記とは逆に、連結材側に円形穴を形成し、支持台側に該円形穴に嵌入するボス部を形成してもよい。
【００２３】
又、この手摺セットでは、各連結材を各支持台に接続させた状態で、該連結材を支持台に対して回転不能に固定するための固定手段を備えている。この固定手段としては、ビスが使用できる。そして、連結材と支持台との接続部に該ビス（固定手段となる）をねじ込むことにより、連結材と支持台とを相互に回転不能で且つ抜け出し不能に固定できる。
【００２４】
この請求項１の手摺セットは、次のようにして設置される。まず、手摺棒の両端部にそれぞれ連結材を接続させるが、この接続状態では連結材と手摺棒端部とは相対回転不能となっている。尚、連結材と手摺棒端部との接続部は、必要に応じて抜け止め用のビスで固定することができる。次に、各連結材の端部にそれぞれ支持台を接続させるが、その際、各支持台を構造物（壁面）に取付けたときに、手摺棒の姿勢（断面長径方向の姿勢）が所望の角度方向（例えば、水平方向、鉛直方向、斜め方向等）に向くようにして、該各連結材と各支持台とを接続させ、且つその接続部を固定手段（ビス）で固定する。この状態では、１本の手摺棒と２つの連結材と２つの支持台とが一体に連結されている。そして、各支持台をそれぞれ構造物（壁面）に取付ける（ビス止めする）と、この手摺セットの設置作業が完了する。
【００２５】
このように、この請求項１の手摺セットでは、各連結材の一端側を手摺棒端部に対して回転不能に連結でき、且つ各連結材の他端側をそれぞれ支持台に対して角度可変に取付け得るようになっているので、単一（１組）の手摺セットであっても、手摺棒の取付姿勢（断面長径方向の向き）を現場の条件や使用者の好み等に応じて自由に設定できる。
【００２６】
本願請求項２の発明
本願請求項２の発明は、上記請求項１の手摺セットにおいて、各連結材における支持台接続側の端部に外形が円形のボス部を設け、支持台に該ボス部を嵌入させ得る円形穴を有する筒部を設けている。又、前記ボス部の外面と前記円形穴の内面のいずれか一方に、周方向に所定角度間隔を隔てて複数個の凹溝を形成し、前記ボス部の外面と前記円形穴の内面のいずれか他方に各凹溝に選択的に嵌合してボス部が円形穴内で回転するのを禁止する凸部を形成している。
【００２７】
各凹溝は、例えば周方向に角度４５°程度の間隔で４箇所形成すると、該各凹溝に対して凸部を選択して嵌合させることで、手摺棒の断面長径方向の向き（姿勢）を、水平方向、上り４５°方向、鉛直方向、下り４５°方向の４方向に変化させることができる。尚、各凹溝の角度間隔及び個数は、上記４５°間隔で４個のほかに、例えば３０°間隔で６個〜１２個、４５°間隔で５個〜８個、６０°間隔で３個〜６個、９０°間隔で２個〜４個、等に設定することもできる。
【００２８】
上記凹溝と上記凸部とは、各連結材（手摺棒を含む）が各支持台に対して回転するのを禁止するための回り止め機構となるものである。そして、このように、各連結材と各支持台との間に回り止め機構（凹溝と凸部）を設けると、上記請求項１で使用している固定手段（ビス）が緩んでも、手摺棒が回転するというトラブルは発生しない。
【００２９】
【発明の効果】
本願請求項１の発明の効果
本願請求項１の発明の手摺セットは、断面の外形が長円形（楕円形も含む）の手摺棒と、該手摺棒の各端部に取付けられる２つの連結材と、該連結材を介して手摺棒端部を支持する２つの支持台とを１組とし、各連結材の一端側を各手摺棒端部に対して回転不能に連結した状態で、各連結材の他端側がそれぞれ支持台に対して角度可変に取付け得るようにしている。
【００３０】
従って、本願請求項１の発明の手摺セットでは、手摺棒（断面外形が長円形）の取付姿勢（断面長径方向の向き）を現場の条件や使用者の好み等に応じて自由に設定（変更）できるという効果がある。又、本願の手摺セットでは、単一（１組）の手摺セットで手摺棒の取付姿勢を自由に設定（変更）できるので、各部材（支持台又は連結材）の形状がそれぞれ１種類でよく、製作コストが安価になるという効果もある。
【００３１】
本願請求項２の発明の効果
本願請求項２の発明は、上記請求項１の手摺セットにおいて、支持台又は連結材の何れか一方に設けた複数個の凹溝に対して、支持台又は連結材の何れか他方に設けた凸部を選択的に嵌合させ得るようにしている。
【００３２】
従って、この請求項２の手摺セットでは、上記請求項１の効果に加えて、凸部の嵌合させる凹溝（複数個ある）を選択することにより、手摺棒を所望の取付姿勢（断面長径方向の向き）に維持させ得るとともに、該凸部が凹溝内に嵌合していることにより、もし請求項１の固定手段（ビス）が緩んでも、手摺棒（連結材）が支持台に対して不用意に回転することがない（安全性が確保できる）という効果がある。
【００３３】
【発明の実施の形態】
以下、図１〜図１４を参照して本願実施形態の手摺セットを説明すると、図１〜図９には第１実施形態が示され、図１０及び図１１には第２実施形態が示され、図１２〜図１４には第３実施形態が示されている。尚、図１〜図９の第１実施形態の手摺セットでは、手摺棒３の両端部を同じ形状の支持台１，１で支持しているが、図１０及び図１１の第２実施形態の手摺セットでは、該手摺棒３の両端部を異なる形状の支持台１，２で支持している。又、図１２〜図１４の第３実施形態は、図１〜図９の第１実施形態の変形例を示している。
【００３４】
第１実施形態
第１実施形態の手摺セットは、図１に示すように、１本の手摺棒３と、該手摺棒３の各端部３１，３１を支持する２つの支持台１，１と、手摺棒３の各端部３１，３１をそれぞれ各支持台１，１に連結するための２つの連結材４，４とで構成されている。
【００３５】
手摺棒３、各支持台１，１、各連結材４，４は、この実施形態ではそれぞれプラスチック製のものが使用されている。
【００３６】
手摺棒３は、断面形状が楕円形又は長円形で所定長さのパイプが使用されている。尚、以下の説明では、便宜上、手摺棒３の断面形状を総称して長円形というが、この長円形の中には楕円形を含むものである。
【００３７】
手摺棒３の太さは、この実施形態では、図１又は図６に示すように、断面長径方向の寸法Ｌ１が３６ｍｍ程度で、断面短径方向の寸法Ｍ１が２５ｍｍ程度のものを採用している。尚、この各寸法は特に限定するものではない。
【００３８】
この手摺棒３は、使用場所の長さに応じた複数種類の長さ（例えば、３０ｃｍ、４０ｃｍ、５０ｃｍ、１００ｃｍ等）のものを用意しておくとよい。又、この手摺棒３は、設置現場の長さに応じて一部の長さを切除して使用することもできる。
【００３９】
支持台１は、この第１実施形態では同形状のものが２つ使用されている。この各支持台１，１は、図１〜図３に示すように、エルボ管１１と取付座１２と押えリング１４とを有している。そして、この支持台１は、図３に示すように、取付座１２を壁面１０にビス１３で固定し、該取付座１２に押えリング１４を螺合させて、エルボ管１１の基端側に設けたフランジを押えリング１４で押え付けて固定される。尚、この支持台１の壁面１０への固定は、後述するように、手摺棒３と各連結材４，４と各支持台１，１とを組立てた状態で行われる。
【００４０】
支持台１のエルボ管１１の先側には、横向きの筒部１５が形成されている。この筒部１５内には円形穴１６が形成されている。
【００４１】
連結材４は、手摺棒３の端部３１と支持台１との間のジョイントとなるものであり、同形状のものが２つ使用されている。そして、この各連結材４，４には、一端側に手摺棒端部３１を差込むための長円形穴４２を有する筒部４１を設け、他端側に支持台エルボ管１１の筒部１５の円形穴１６に嵌入させるボス部４４を設けている。
【００４２】
連結材筒部４１の長円形穴４２は、手摺棒端部３１の外形と同形同大きさであり、該長円形穴４２に手摺棒端部３１を差込んだ状態では、連結材４と手摺棒３とが手摺棒軸線回りで回転不能になる。又、連結材４と手摺棒端部３１とを接続させた状態で、両者間にビス４３をねじ込むことにより（図３、図４）、連結材４と手摺棒端部３１とを抜け出し不能状態で固定し得るようになっている。
【００４３】
連結材４のボス部４４は、外形が円形で、支持台１（エルボ管１１）の筒部１５の円形穴１６内に過不足なく嵌入させ得る外径を有している。そして、連結材４のボス部４４と支持台１の筒部１５の円形穴１６とは、後述するように手摺棒軸線回りで回転角度変更可能に接続される。
【００４４】
図１、図３、図６に示すように、支持台筒部１５の円形穴１６の内面には、奥行き方向に長い１本の凸部１７が形成されている。他方、連結材４のボス部４４の外面には、周方向に角度４５°間隔で軸線方向に向けて合計４本の凹溝４５Ａ〜４５Ｄが形成されている。そして、連結材４のボス部４４を支持台筒部１５の円形穴１６内に差込む際に、図６〜図９にそれぞれ示すように、ボス部４４の各凹溝４５Ａ〜４５Ｄのうちのいずれか１つの凹溝を支持台筒部１５側の凸部１７に嵌合させることによって、連結材筒部４１の長円形穴４２の向き（長径方向線Ｎの向き）を順次角度４５°づつ変化させた状態で両者（連結材４と支持台１）を連結させ得るようになっている。尚、連結材ボス部４４側の各凹溝４５Ａ〜４５Ｄと支持台筒部１５側の凸部１７とは、支持台１に対する連結材４の回り止め機能を果たすものである。
【００４５】
又、支持台筒部１５にはビス穴１８が形成されており、他方、連結材４のボス部４４部分には周方向に角度４５°間隔でそれぞれ支持台筒部１５のビス穴１８に合致し得る４つのネジ穴４６Ａ〜４６Ｄが形成されている。尚、このビス穴１８は、手摺取付状態において壁面１０に対面する位置に形成されており、該ビス穴１８及びそこに挿入されるビス５が外部から見えないようにしている。
【００４６】
そして、図６〜図９にそれぞれ示すように、連結材ボス部４４側のいずれか１つの凹溝（４５Ａ〜４５Ｄ）を支持台筒部１５側の凸部１７に嵌合させた状態で、該連結材ボス部４４を支持台筒部１５に対して最終深さまで差込んだときに、支持台筒部１５側のビス穴１８が連結材ボス部４４側のいずれかのネジ穴（４６Ａ〜４６Ｄ）に合致するようになっている。そして、該ビス穴１８を通して対応するネジ穴（４６Ａ〜４６Ｄ）にビス５をねじ込むことにより、支持台筒部１５に対して連結材４の回り止めと抜け止めの両機能を達成させ得るようになっている。尚、このビス５は、特許請求範囲中の固定手段となるものである。
【００４７】
この第１実施形態の手摺セットは、次のようにして設置される。尚、手摺棒３は、使用場所に対応した所定長さのものを用意しておく。そして、図１の状態から、まず、手摺棒３の両端部３１，３１にそれぞれ連結材４，４を接続させるが、その際、各連結材４，４のボス部４４，４４の凹溝４５Ａ〜４５Ｄが軸線回りの同じ位置になるようにして、手摺棒端部３１に連結材筒部４１を嵌合させる。尚、その後、各連結材４，４を各手摺棒端部３１，３１に対してビス４３，４３で固定する。
【００４８】
次に、各連結材４，４の露出側端部（ボス部４４，４４）にそれぞれ支持台１，１を接続させるが、その際、各支持台１，１を壁面１０に取付けたときに、手摺棒３の姿勢（長径方向線Ｎの向き）が所望の角度方向に向くように、支持台筒部１５側の凸部１７に対して連結材ボス部４４外面の１つの凹溝（４５Ａ〜４５Ｄ）を嵌合させる。例えば、図６のように手摺棒３の長径方向線Ｎを水平方向に向けたいときには、符号４５Ａの凹溝を凸部１７に嵌合させ、図７のように手摺棒３の長径方向線Ｎを手前下り傾斜方向に向けたいときには、符号４５Ｂの凹溝を凸部１７に嵌合させ、図８のように手摺棒３の長径方向線Ｎを鉛直方向に向けたいときには、符号４５Ｃの凹溝を凸部１７に嵌合させ、図９のように手摺棒３の長径方向線Ｎを鉛直方向に向けたいときには、符号４５Ｄの凹溝を凸部１７に嵌合させる。そして、各連結材４，４のボス部４４をそれぞれ支持台筒部１５に対して最大深さまで差込んだ状態で、図６〜図９に示すように支持台筒部１５の外側からビス穴１８を通して対応するネジ穴（４６Ａ〜４６Ｄ）にビス５をねじ込んで、各連結材４，４と各支持台１，１とを固定する。尚、この状態では、１本の手摺棒３と２つの連結材４，４と２つの支持台１，１とが一体に連結されている。そして、一体化させた手摺セットの各支持台１，１を、図２及び図３に示すようにそれぞれ壁面１０に取付ける（取付座１２をビス１３で壁面１０に固定し、押えリング１４を取付座１２に螺合・緊締させる）と、この手摺セットの設置作業が完了する。
【００４９】
図２〜図６の手摺設置状態では、手摺棒３の姿勢（長径方向線Ｎの向き）が水平方向に向いており、例えば図１７に示すように、手指がほぼ横向きになる状態で手摺棒３を握持するのに適している。又、この第１実施形態の手摺セットでは、手摺棒端部３１に取付けた連結材４のボス部４４と支持台１の円形穴１６との結合時に、支持台１側の円形穴１６の凸部１７に対して連結材ボス部４４外面のどの凹溝４５Ａ〜４５Ｄを嵌合させるかによって手摺棒３の姿勢（長径方向線Ｎの向き）を自由に設定できる。従って、単一（１組）の手摺セットであっても、手摺棒３の取付姿勢（長径方向線Ｎの向き）を現場の条件や使用者の好み等に応じて自由に設定できるという利点がある。
【００５０】
又、この第１実施形態のように、連結材ボス部４４の外面と支持台筒部１５の円形穴１６の内面とを、凹溝（４５Ａ〜４５Ｄ）と凸部１７による凹凸嵌合させていると、もし連結材４を支持台１に固定しているビス５が緩んでも、手摺棒３が支持台１に対して回転することがなく、安全性が確保できる。
【００５１】
第２実施形態
図１０及び図１１に示す第２実施形態の手摺セットでは、一方の支持台２として、円筒形の取付基台２０と該取付基台２０の先端部に連結される支持筒２４とで構成したものを採用している。尚、他方の支持台１、手摺棒３、２つの連結材４，４は、それぞれ第１実施形態と同じものが採用されている。
【００５２】
取付基台２０は、筒体２１と、図示しない取付座（図３の取付座１２と同じもの）と、押えリング２２とを有している。そして、この取付基台２０は、図３と同様に、壁面１０に取付座をビス止めし、押えリング２２を取付座に螺合・緊締させることにより、筒体２１の基端部のフランジ（図３と同様）を押え付けて固定される。
【００５３】
支持筒２４は、連結材４のボス部４４を差込み得る円形穴２６を有する筒部２５にブラケット２８を一体形成している。そして、この支持筒２４は、ブラケット２８部分を筒体２１の先端面にボルト２９で締め付けることによって、取付基台２０と一体化させ得るようになっている。
【００５４】
支持筒２４の筒部２５の円形穴２６内面には、連結材４のボス部４４外面の各凹溝４５Ａ〜４５Ｄに選択的に嵌合する凸部２７（第１実施形態の凸部１７と同じもの）が形成されている。そして、この支持筒２４の円形穴２６内に連結材４のボス部４４を差込む際に、ボス部４４側の凹溝４５Ａ〜４５Ｄのいずれかを支持筒円形穴２６の凸部２７に嵌合させることによって、支持筒２４に対する手摺棒３の姿勢（長径方向線Ｎの向き）を調整し得るようになっている。尚、支持筒２４と連結材４とを接続させた後、固定手段となるビス５で両者を固定することができる。
【００５５】
この第２実施形態では、２つの手摺セットを使用し、１つの取付基台２０を各手摺セットに共用している。即ち、２本の手摺棒３，３のそれぞれ一方の端部には、第１実施形態と同様に各連結材４，４を介してエルボ管からなる支持台１，１が取付けられるが、該各手摺棒３，３のそれぞれ他方の端部には、各連結材４，４を介して支持筒２４，２４が取付けられる。そして、この第２実施形態では、一方の手摺棒３を水平方向に向け、他方の手摺棒３を鉛直方向に向けた姿勢で、各支持筒２４，２４部分を共通の取付基台２０に対してボルト２９で固定している。尚、各手摺棒３，３は、取付基台２０部分を中心にして、エルボ管使用の支持台１の取付位置を変えることにより、指向方向を変更させ得る。
【００５６】
この第２実施形態の場合も、手摺棒端部の各連結材４，４（ボス部４４）を支持台１の筒部１５及び支持筒２４の筒部２５に対して取付角度を変更し得るようになっているので、各手摺棒３，３の姿勢（長径方向線の向き）を自由に設定できる。尚、第２実施形態の設置姿勢では、水平向きに設置された手摺棒３の長径方向線が壁面１０に対して直交方向（水平方向）に向いており、鉛直向きに設置された手摺棒３の長径方向線が壁面１０と平行に向いている。
【００５７】
第３実施形態
図１２〜図１４に示す第３実施形態の手摺セットは、図１〜図９の第１実施形態における支持台１と連結材４との回り止め構造の変形例を示している。
【００５８】
この第３実施形態では、上記第１実施形態とは逆に、支持台筒部１５の円形穴１６内面に複数個（角度４５°間隔で７個）の凹溝１６Ａ〜１６Ｇを形成する一方、連結材ボス部４４の外面に各凹溝１６Ａ〜１６Ｇのいずれか１つに嵌入し得る凸部４７を形成している。尚、支持台筒部１５には、手摺取付状態における壁面１０に対面する位置にビス穴１８が形成されている関係で、該支持台筒部１５側の各凹溝１６Ａ〜１６Ｇ（合計７個）は、図１２又は図１４に示すように該ビス穴１８の無い場所に形成される。そして、この第３実施形態では、連結材ボス部４４を支持台筒部１５に対して角度４５°間隔で７つの位置で回転角度変更可能となっている。
【００５９】
又、連結材ボス部４４には、周方向に角度４５°間隔で合計７個のネジ穴４６Ａ〜４６Ｇ（図１４）が形成されている。そして、この各ネジ穴４６Ａ〜４６Ｇは、連結材ボス部４４の凸部４７を支持台筒部１５側の各凹溝１６Ａ〜１６Ｇのいずれかに嵌入させたときに、該各ネジ穴４６Ａ〜４６Ｇの１つが支持台筒部１５側のビス穴１８に合致するようになっている。尚、該ビス穴１８に合致したネジ穴４６Ａ〜４６Ｇには、該ビス穴１８を通してビス５が螺入されて、連結材４を支持台１に対して抜け出し不能に固定し得るようになっている。
【００６０】
連結材４の手摺棒連結側には、手摺棒端部３１の外面形状と同形（長円形）の筒部（外側筒部）４１と、手摺棒端部３１の内面形状と同形（長円形）の内側筒部４８からなる２重筒部が形成されている。そして、手摺棒端部３１は、外側筒部４１と内側筒部４８との間の環状隙間に嵌入して、連結材４に接続される。このように、手摺棒端部３１を内外両筒部４１，４８間の隙間に嵌入させて接続させるようにすると、該手摺棒端部３１と連結材４との接続強度を強くすることができる。尚、連結材４と手摺棒端部３１は、両者を接続させた状態で両者間にビス４３をねじ込むことにより、連結材４と手摺棒端部３１とを抜け出し不能状態で固定し得る。
【００６１】
この第３実施形態の手摺セットも、上記第１実施形態の手摺セットと同様の機能（手摺棒３の取付姿勢変更機能）を有するとともに、支持台１に対する連結材４の取付姿勢を手摺棒軸線回りで７通りに変更できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本願第１実施形態の手摺セットの分解状態を示す斜視図である。
【図２】図１の手摺セットの設置状態を示す斜視図である。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ断面図である。
【図４】図３のＩＶ−ＩＶ断面図である。
【図５】図３のＶ−Ｖ断面図である。
【図６】図３のＶＩ−ＶＩ断面図である。
【図７】図６からの状態変化図である。
【図８】図７からの状態変化図である。
【図９】図８からの状態変化図である。
【図１０】本願第２実施形態の手摺セットの設置状態を示す斜視図である。
【図１１】図１１の一部分解斜視図である。
【図１２】本願第３実施形態の手摺セットの分解状態を示す一部斜視図である。
【図１３】図１２の手摺セットの組立状態における中央部水平断面図（図２のＩＩＩ−ＩＩＩ拡大断面相当図）である。
【図１４】図１３のＸＩＶ−ＸＩＶ断面図である。
【図１５】公知の手摺の一部斜視図である。
【図１６】図１５の手摺を握持したときの状態図である。
【図１７】図１６の変形例である。
【符号の説明】
１及び２は支持台、３は手摺棒、４は連結材、５は固定手段（ビス）、１５及び２５は筒部、１６及び２６は円形穴、１７及び２７は凸部、３１は手摺棒端部、４１は筒部、４２は長円形穴、４はボス部、４５Ａ〜４５Ｄは凹溝である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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