(57)【要約】【課題】揮散成分を効率的に放出せしめて揮散成分の効能を初期から充分に発揮させ得る揮散成分保持用担体ならびに揮散成分保持材を提供すること。【解決手段】表裏二層の編地と、該二層の編地を連結する連結糸より構成された立体編地からなる揮散成分保持用担体であって、該二層の編地の少なくとも一層の編地がメッシュ状編地であり、該メッシュ状編地を形成する１個の編目から複数本の連結糸が他の一層の編地の異なる編目に向けて延びて連結していることを特徴とする揮散成分保持用担体、及び本担体に揮散成分が保持されてなる揮散成分保持材。【選択図】  図３
2005210987.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表裏二層の編地と、該二層の編地を連結する連結糸より構成された立体編地からなる揮散成分保持用担体であって、該二層の編地の少なくとも一層の編地がメッシュ状編地であり、該メッシュ状編地を形成する１個の編目から複数本の連結糸が他の一層の編地の異なる編目に向けて延びて連結していることを特徴とする揮散成分保持用担体。
【請求項２】
立体編地がポリアミドでできた繊維で形成された立体編地である請求項１記載の揮散成分保持用担体。
【請求項３】
請求項１又は２記載の揮散成分保持用担体に、揮散成分が保持されてなる揮散成分保持材。
【請求項４】
揮散成分が揮散性害虫防除成分である請求項３記載の揮散成分保持材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、送風式揮散器に用い得る揮散成分保持用担体およびそれを用いた揮散成分保持材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、揮散性殺虫成分や揮散性害虫忌避成分等の揮散性害虫防除成分を揮散成分とする非加熱型の害虫防除器が、害虫防除において加熱を必要とせず、屋内外での使用に適するため、従来の加熱型害虫防除器に代わって注目されてきている。このような非加熱型の害虫防除器として、例えば、害虫防除活性を有する揮散成分をダンボール等の保持体に含浸させた揮散成分保持材に、ファンによって生じた気流をあてて、前記揮散成分を大気中に揮散させることで害虫防除作用を発揮させる害虫防除器が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
さらに、非加熱型の害虫防除器用の揮散成分保持材として、揮散成分を保持した撚り糸からなるネットを重ねて併置した揮散成分保持材が提案されている（特許文献２参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開平７−２３６３９９号公報
【特許文献２】特開２００１−２００２３９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、これらの揮散成分保持材は害虫防除器の使用開始直後の害虫防除効果が十分でない等、揮散成分の効能を十分に発揮せしめるには必ずしも満足なものではなかった。
本発明の目的は、揮散成分を効率的に放出せしめて揮散成分の効能を初期から充分に発揮させ得る揮散成分保持用担体ならびに揮散成分保持材を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、特定構造の立体編地を揮散成分保持担体として用いることにより前記課題が解決できることを見出し本発明に至った。
即ち本発明は、表裏二層の編地と、該二層の編地を連結する連結糸より構成された立体編地からなる揮散成分保持用担体であって、該二層の編地の少なくとも一層の編地がメッシュ状編地であり、該メッシュ状編地を形成する１個の編目から複数本の連結糸が他の一層の編地の異なる編目に向けて延びて連結していることを特徴とする揮散成分保持用担体（以下、本担体と記す。）、及び本担体に揮散成分が保持されてなる揮散成分保持材（以下、本保持材と記す。）を提供するものである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、揮散成分を効率的に放出せしめて揮散成分の効能を初期から充分に発揮させ得る揮散成分保持用担体ならびに揮散成分保持材を提供することができ、これらを被加熱型の害虫防除器、例えばファン式害虫防除器に用いたとき、該害虫防除器の使用開始直後から揮散成分の効果が顕著に発揮される。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本明細書における「メッシュ状編地」という用語は、メッシュ編地、マーキゼット編地などの複数の開口部を有する編地を意味する。
【０００８】
本発明においては、本担体に用いられる立体編地における表裏二層の編地の少なくとも一層の編地がメッシュ状編地であることが必要である。また、本担体においては、表裏二層の編地が、同一または異なるメッシュ状編地で形成されていてもよい。
また、二層の編地の少なくとも一方は、少なくとも２本の糸が束ねられて編まれたものであることが望ましい。
【０００９】
前記二層の編地を連結する連結糸は、一方のメッシュ状編地を形成する１個の編目から複数本の連結糸が他の一層の編地の異なる編目に向けて延びて連結していることが必要である。前記連結糸は、二層の編地の編地の間隔を保つ役割を果たすように延びている。したがって、二層の編地の間隔を保持することができる限り、連結糸を傾斜して配置したり、Ｘ状に交叉して配置されていてもよい。
本担体においては、二層の編地の間隔を保持し、また揮散成分を十分に保持させるためには、メッシュ状編地の全編目から１個の編目あたり複数本の連結糸が他の一層の編地の異なる編目に向かって伸びて連結しているのが好ましい。本担体の強度を高くするという観点からは連結糸としては、モノフィラメントでできた糸を用いるのがより好ましい。前記連結糸は表裏二層の編地中にループ状の編目を形成していてもよく、あるいは、表裏二層の編地の編目にタック組織で引掛けられていてもよい。
連結糸の本数は、前記メッシュ状編地の編目１個につき１本である場合には、担体となる二層の編地の間隔を保持することができなくなる恐れがあり、また揮散成分の保持量が不十分となり得られる揮散成分保持材の効力が十分ではなくなる。
【００１０】
本担体に用いられる立体編地の具体的な実施態様の例をモデル図としてそれぞれ図１〜図３に示す。
図１に示す本担体において、２、３はメッシュ状編地であり、メッシュ状編地２の全編目からそれぞれ２本の連結糸４が他の一層のメッシュ状編地３の異なる編目に向けて延びている。
【００１１】
図２に示す本担体において、１２はメッシュ状編地であり、メッシュ状編地１２の全編目からそれぞれ２本ずつの連結糸１４が他の一層の編地１３の異なる編目に向けて延びている。また、メッシュ編地１２は鎖編糸１６ａと挿入糸１５ａとによって形成され、編地１３は鎖編糸１６ａと挿入糸１５ｂとによって形成されている。
【００１２】
図３に示す本担体において２２、２３はメッシュ状編地であり、メッシュ状編地２２の全編目からそれぞれ２本の連結糸２４が他の一層のメッシュ状編地の異なる編目に向けて延びている。
【００１３】
連結糸の太さは、適度な弾力性や反撥性を得るために、単糸デニールが１５〜２０００デニールのものが好ましく、さらには、５０〜３００デニールのものがより好ましい。
【００１４】
本担体は、通常、二列針床を有する編地（経編地または緯編地）であって、たとえば、ダブルラッシェル機、ダブル丸編機などで作製することができる。本担体として用いられる立体編地に使用される繊維としては、例えばポリアミド、ポリアクリロニトリルなどの合成繊維、アセテート、トリアセテートなどの半合成繊維、レーヨン、キュプラなどの再生繊維、及びウール、木綿などの天然繊維を挙げることができる。中でも耐薬品性と構造体形成の剛性に優れるポリアミドが特に好んで使用される。
【００１５】
本担体の厚さ、即ち二層の編目の編地間の距離は、好ましくは２ｍｍ〜３５ｍｍであり、目付は通常５０ｇ/ｍ２〜２．５ｋｇ/ｍ２、好ましくは２００ｇ/ｍ２〜１０００ｇ/ｍ２ある。
本担体としては、具体的には例えばフュージョン（登録商標、販売元：旭化成せんい株式会社）が挙げられ、中でも型番ＡＫＥ６９４４０（図３に示す編構造を有する）が挙げられる。本発明には、これらの市販されている立体編地をそのまま本担体として使用することもできる。
【００１６】
本担体は所望のサイズに裁断することにより、あるいは、裁断後、縫製または熱成形で所定の形状に成形して使用に供される。
【００１７】
本保持材は、本担体に揮散成分を保持させることにより得ることができる。
本担体に揮散成分を保持させる方法としては、揮散成分をそのまま又は適当な溶媒に溶解した溶液を本担体に含浸させて必要に応じて乾燥させる方法、揮散成分をそのまま又は適当な溶媒に溶解した溶液を本担体に塗布して必要に応じて乾燥させる方法が挙げられる。
【００１８】
本保持体においては、揮散成分は、表裏二層の編地の片側どちらか一方に保持されていてもよく、表裏二層の編地の両側に保持されていてもよい。
【００１９】
本担体に保持させる揮散成分としては、常温で揮散性を有する（例えば、２５℃における蒸気圧が１×１０-6ｍｍＨｇ以上）生理活性（例えば、香料、害虫防除活性）を有する化合物を挙げることができる。本担体は非加熱型の害虫防除器、例えばファン式害虫防除器に用いたときにその効果が特に顕著であり、揮散成分としては、揮散性害虫防除成分を用いることが好ましい。本発明に用いられる揮散性害虫防除成分としては、例えば常温で揮散性を有する（例えば、２５℃における蒸気圧が１×１０-6ｍｍＨｇ以上）害虫防除活性化合物を用いることが好ましい。
【００２０】
かかる害虫防除活性化合物としては、例えば以下の化合物が挙げられる。
５−プロパルギル−２−フルフリル  ２，２，３，３−テトラメチルシクロプロパンカルボキシラート、１−エチニル−２−メチル−２−ペンテニル  ３−（２−メチル−１−プロペニル）−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラート、１−エチニル−２−メチル−２−ペンテニル  ３−（２−クロロ−２−フルオロビニル）−２，２−ジメチルシクロプロパン−１−カルボキシラート、２，３，５，６−テトラフルオロ−４−メチルベンジル  ３−（２−メチル−１−プロペニル）−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラート、２，３，５，６−テトラフルオロ−４−メチルベンジル  ３−（２−クロロ−２−フルルシクロプロパンカルボキシラート、２，３，５，６−テトラフルオロベンジル  ３−（２，２−ジクロロビニル）−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラート、２，３，５，６−テトラフルオロ−４−メチルベンジル  ３−（１−プロペニル）−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラート、２，３，５，６−テトラフルオロ−４−メチルベンジル  ３−（２，２−ジクロロビニル）−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラート、２，３，５，６−テトラフルオロ−４−メトキシメチルベンジル  ３−（２−メチル−１−プロペニル）−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラート、２，３，５，６−テトラフルオロ−４−メトキシメチルベンジル  ３−（１−プロペニル）−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラート、２−メチル−３−アリル−４−オキソ−２−シクロペンテン−１−イル  ２，２，３，３−テトラメチルシクロプロパンカルボキシラート、天然ピレトリン。
本発明には、上記化合物を一種類のみを用いてもよく、二種類以上を混合して用いてもよい。
【００２１】
さらに、その害虫防除活性、揮散性の観点から、２，３，５，６−テトラフルオロ−４−メトキシメチルベンジル  ３−（１−プロペニル）−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラート、２，３，５，６−テトラフルオロ−４−メチルベンジル  ３−（１−プロペニル）−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラート、２，３，５，６−テトラフルオロベンジル  ３−（２，２−ジクロロビニル）−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラートからなる群より選ばれる少なくとも一種が好ましく、２，３，５，６−テトラフルオロ−４−メトキシメチルベンジル  （１Ｒ）−トランス−３−（１−プロペニル（Ｚ／Ｅ＝８／１））−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラート、２，３，５，６−テトラフルオロ−４−メチルベンジル  （１Ｒ）−トランス−３−（１−プロペニル（Ｚ／Ｅ＝８／１））−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラートからなる群より選ばれる少なくとも一種がより好ましい。
【００２２】
本保持材に保持される揮散成分の量は、その用途、使用状況、使用期間等により変化し得るが、一般的には担体０．５ｇあたり、０．００１〜１０ｇ、好ましくは０．０１〜５ｇ、より好ましくは０．０５〜１ｇの範囲である。
【００２３】
揮散成分としては、害虫防除活性化合物の他に、植物精油等に含まれる香気・抗菌・害虫忌避成分、ディート等の合成害虫忌避活性化合物を挙げることができる。本発明には複数の揮散成分を併用することもできる。複数の揮散成分を併用する場合、本担体の表裏二層の編地の一方の面に揮散性害虫防除活性化合物を担持させ、他の一方の面に例えば前記害虫忌避活性化合物を担持させることもできる。
【００２４】
さらに、ＢＨＴなどの酸化防止剤や紫外線吸収剤を添加すると光、熱、酸化などに対する安定性が高まる。
【００２５】
本保持体は必要により適当な補強材で補強して、例えば通常のファンによる送風式害虫防除器におけるファンの風上側あるいは風下側の気流が生起する部分に装着し、ファンを回転させることにより所望の害虫防除を行うことができる。
その際、本保持材を通過する気流の速度は、通常、０．１〜１０ｍ／秒である。
【実施例】
【００２６】
以下、本発明を実施例によりさらに詳しく説明するが、本発明はこれらの例に限定されるものではない。
実施例１
図３で示される編構造を有する立体編地（商品名：フュージョン、型番：ＡＫＥ６９４４０、販売元：旭化成せんい株式会社、厚さ：４．３ｍｍ、目付：３２１ｇ／ｍ２、ポリアミド製）を直径５ｃｍの円形に裁断し、２，３，５，６−テトラフルオロ−４−メトキシメチルベンジル  （１Ｒ）−トランス−３−（１−プロペニル（Ｚ／Ｅ＝８／１））−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラート  １２０ｍｇのアセトン溶液を、該立体編地に均一に塗布した後、アセトンを風乾させて、本発明の保持材１を作製した。
【００２７】
実施例２
図３で示される編構造を有する立体編地（商品名：フュージョン、型番：ＡＫＥ６９４４０、販売元：旭化成せんい株式会社、厚さ：４．３ｍｍ、目付：３２１ｇ／ｍ２、ポリアミド製）を直径５ｃｍの円形に裁断し、２，３，５，６−テトラフルオロベンジル  （１Ｒ）−トランス−３−（２，２ジクロロビニル）−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラート  １２０ｍｇのアセトン溶液を、該立体編地に均一に塗布した後、アセトンを風乾させて、本発明の保持材２を作製した。
【００２８】
比較例１
市販されている非加熱型の害虫防除器（商品名：おそとでノーマット、アース製薬株式会社）に用いられている揮散成分保持用担体（撚り糸からなるネットを３枚重ねて併置したもの、厚さ０．７ｍｍ、目付２１０ｇ／ｍ２、ポリエステル製）を直径５ｃｍの円形に裁断し、２，３，５，６−テトラフルオロ−４−メトキシメチルベンジル  （１Ｒ）−トランス−３−（１−プロペニル（Ｚ／Ｅ＝８／１））−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラート  １２０ｍｇのアセトン溶液を均一に塗布した後、アセトンを風乾させて、比較用の保持材１を作製した。
【００２９】
また、市販されている非加熱型の害虫防除器（商品名：おそとでノーマット、アース製薬株式会社）に用いられている揮散成分保持用担体（撚り糸からなるネットを３枚重ねて併置したもの、厚さ０．７ｍｍ、目付２１０ｇ／ｍ２、ポリエステル製）を直径５ｃｍの円形に裁断し、２，３，５，６−テトラフルオロベンジル  （１Ｒ）−トランス−３−（２，２ジクロロビニル）−２，２−ジメチルシクロプロパンカルボキシラートが約１２０ｍｇ担持された比較用の保持材２を準備した。
【００３０】
試験例１
実施例１で作成した本発明の保持材１を、図４のように下方に電動ファンが設置してある高さ７ｃｍ、直径８．３ｃｍのプラスチック円筒上部に、電動ファンから送られる風が保持材１の平面に垂直に当たるように設置して、これを試験装置を作成した。
また、比較用の保持剤１についても同様にして試験装置を作成した。
殺虫試験は、以下のように実施した。まず、直径４ｃｍ、高さ１２ｃｍのガラス管内にアカイエカ（Culex pipiens pallens）の雌成虫５頭を放ち、ガラス管の両端をナイロン網で閉じたもの用意した。このガラス管を、直径１８ｃｍ、高さ３０ｃｍのプラスチック製円筒内に入れ、該円筒の下に直径２０ｃｍ、高さ８０ｃｍの金属円筒を設置した。該金属円筒の底部に上記試験装置をそれぞれ設置し、該装置の電動ファンを駆動させて試験用の保持材を通過する気流の速度が１．０ｍ／秒となるようにして放置した。電動ファンを駆動開始してから１分後にノックダウンしたアカイエカの虫数を数えた。その結果から、ノックダウン率を算出した。
結果を表１に示す。
【００３１】
【表１】
2005210987.tif 000003
【００３２】
試験例２
実施例２で作成した本発明の保持材２を、図４のように下方に電動ファンが設置してある高さ７ｃｍ、直径８．３ｃｍのプラスチック円筒上部に、電動ファンから送られる風が保持材１の平面に垂直に当たるように設置して、これを試験装置を作成した。
また、比較用の保持剤２についても同様にして試験装置を作成した。
殺虫試験は、以下のように実施した。まず、直径４ｃｍ、高さ１２ｃｍのガラス管内にアカイエカ（Culex pipiens pallens）の雌成虫５頭を放ち、ガラス管の両端をナイロン網で閉じたもの用意した。このガラス管を、直径１８ｃｍ、高さ３０ｃｍのプラスチック製円筒内に入れ、該円筒の下に直径２０ｃｍ、高さ４０ｃｍの金属円筒を設置した。該金属円筒の底部に上記試験装置をそれぞれ設置し、該装置の電動ファンを駆動させて試験用の保持材を通過する気流の速度が１．０ｍ／秒となるようにして放置した。電動ファンを駆動開始してから１分後及び５分後にノックダウンしたアカイエカの虫数を数えた。その結果から、ノックダウン率を算出した。
結果を表２に示す。
【００３３】
【表２】
2005210987.tif 000004
【産業上の利用可能性】
【００３４】
本発明の揮散成分保持用担体及び揮散成分保持材は、非加熱型の害虫防除器、例えばファン式害虫防除器用として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明の揮散成分保持用担体用立体編地の一例を示す拡大図である。
【図２】本発明の揮散成分保持用担体用立体編地の他の一例を示す拡大図である。
【図３】本発明の揮散成分保持用担体用立体編地の他の一例を示す拡大図である。
【図４】試験例１の殺虫試験に用いた下方に電動ファンが設置してある高さ７ｃｍ、直径８．３ｃｍのプラスチック円筒の斜視図である。
【符号の説明】
【００３６】
１…モータ、２…ファン、３…空気の流れ方向
【図１】
2005210987.tif 000005
【図２】
2005210987.tif 000006
【図３】
2005210987.tif 000007
【図４】
2005210987.tif 000008