(57)【要約】【課題】弾性体の断面形状を工夫することにより、弾性体の摩擦振動を低減すること。【解決手段】摩擦係合要素（弾性体）１０の弾性振動は曲げモーメントによって惹き起こされることが分かっている。そして、摩擦係合要素１０の中立面Ｎは、重心を含み摩擦面ＦＳと平行な面であり、断面一次モーメントがゼロになる位置で決定される。そこで、摩擦係合要素１０の断面形状を変更し、中立面調整部材Ｗ，Ｗを設けることによって、中立面Ｎを摩擦面ＦＳに近付けることにより、摩擦力の曲げモーメントをゼロに近付け、摩擦振動を低減させる。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
相手部材と圧接して摩擦する弾性体の断面形状の中立面を前記相手部材との摩擦面に近付けるように、前記弾性部材に中立面調整部材を設けたことを特徴とする、弾性体の摩擦振動低減構造。
【請求項２】
前記弾性体がブロック状、バンド状、又は円盤状の摩擦係合要素である、請求項１の弾性体の摩擦振動低減構造。
【請求項３】
前記中立面調整部材に流体を流通させるスリット又は孔が設けられている、請求項１又は２の弾性体の摩擦振動低減構造。
【請求項４】
前記弾性体の摩擦面に溝が設けられている、請求項１から３のいずれかの弾性体の摩擦振動低減構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、弾性体の摩擦振動低減の技術分野に属する。例えば、ブレーキの「鳴き」と呼ばれる騒音は、摩擦材とディスク（弾性体）との摩擦によってディスクが或る固有振動数で「面外振動」を起こし、これが音として伝達されるために発生することが知られている。これは、「摩擦振動」の典型的な例である。
【０００２】
【従来の技術及び課題】
「摩擦振動」は、摩擦力を受ける弾性体に発生する振動の総称である。そして、摩擦振動は、摩擦力の変動に起因して発生することが知られている。しばしば、「自励振動」の一例として挙げられることが多いが、従来のモデル化によれば、系が有する等価な減衰力が負の値をとることにより周囲の力学的エネルギーが振動系に流入し自励振動を発生すると説明されている。しかし、自励振動に関しては、振動工学においても負の減衰作用による以上のことは述べられておらず、個別の事例に対してモデル化を行うというのが一般的である。その場合、負の減衰力がどのようなメカニズムで生み出されるかという問題に関心が集まり、当然のことながら、摩擦振動のメカニズムを明らかにすることが求められている。
【０００３】
摩擦振動は摩擦のマイクロメカニズムを探求するトライボロジストと、系全体としての運動をモデル化する機械力学の研究者等が研究対象とする分野の境界領域にあり、現状では、モデル化においてもお互いの主張が十分に生かされていない段階にある。トライボロジーから摩擦振動のモデル化を行うことは、摩擦に対する数理モデルが十分でないために、現状では殆ど行われておらず、また一方で、非線形振動の研究者も、摩擦振動のメカニズムに関する分類を試みているが、まだ完成しているとは言えない。
【０００４】
摩擦振動の発生メカニズムの根本には、摩擦力が速度に依存して変化することがある。ニュートン力学的な取扱いをすれば，摩擦力の大きさはその面に作用する抗力に比例するものであり、その比例定数を「摩擦係数」と定義している。しかし、摩擦係数は摩擦力の大小を定量的に定めるだけで、メカニズムを表しうるものではない。
そして自励振動として考えると、負の減衰効果が成立するためには摩擦係数の速度に対する勾配が負である必要がある。
摩擦力・速度曲線の負の勾配が負減衰に結びつくためには、相対速度の関数である摩擦力を或る速度においてテーラー展開し、その第２項目が速度と摩擦力勾配の積となり、その項が負号を有することに基づいている。第２項目がどれだけの影響力を持つかは場合により異なるが、少なくとも、この項しか、負減衰を発生させるモデルは構築されていない。
【０００５】
摩擦振動により音が発生するためには、一般に、摩擦方向と直角方向の振動が発生する必要がある。
摩擦方向の振動が異音を発生させるという報告もないわけではないが，摩擦方向の振動では通常は音は発生しない。摩擦方向に働く力が摩擦方向と直角方向の面外振動を惹起するメカニズムであると推察され、その一つが、摩擦力が原因となる摩擦板の中立面に対するモーメントである。これ以外のメカニズムは現在まで報告された例がない。負減衰による自励振動では、摩擦方向の振動は増大したとしても、摩擦板の面外振動を惹起するメカニズムが見当たらない。その意味では、このモーメントを小さくすることで、雑音、すなわち、弾性振動の低減が可能であるということになる。
【０００６】
なお、摩擦振動の防止方法、すなわち、「面外振動」を抑制する手法については、以下の３つが考えられる。すなわち、
（1）高い減衰をもつ材料を利用すること。自動車等では「制振鋼板」が用い られているが、これを摩擦板に利用することである。これにより、面外振動の振幅を抑制することが可能である。但し、摩擦板に制振鋼板が利用できるか否かは、現場の立場からの判断が必要である。
（2）摩擦力の時間的変動を減少させること。その方法としては、摩擦材の改 良、及び潤滑剤の改良の２点が考えられる。潤滑剤の改良については、摩擦調整剤を利用することで対応している。摩擦材の改良（又は摩擦面の形状・性状）については、試行錯誤により摩擦面の形状等を変化させて対応するという考え方はあるが、ミクロモデルが構築されていない段階では、場当たり的な対応という位置づけとなる。また、摩擦力の時間的変動を小さくする材料の開発という考え方もあるが、現状では具体的アイデアはない。
（3）面外振動を惹き起こす起振源となるモーメントを小さく抑えること。こ れにより音圧が低減可能である。そのためには、摩擦面と弾性板の中立軸との距離を小さくすればよい。摩擦力を小さくすることは、通常、摩擦板の目的に反するので、距離をゼロ、すなわち、中立面を摩擦面に一致させれば、起振モーメントは理論的にはゼロとなる。この手法は摩擦板の断面形状を設計することで実現可能である。但し、実際に摩擦板を装置に組込む際の制約があるので、必ずしもゼロにする必要はないし、ゼロにすることはできないことも多い。なお、起振モーメントを小さくすることで、一般的に機器が有する減衰により、最終的には、面外振動を抑えられる可能性がある。
【０００７】
この発明は、上記（3）の観点から、新しい、弾性体の摩擦振動低減構造を提 案するものである。
従って、本発明では、弾性体の「断面一次モーメント」に着目する。
平面図形内の微小面積ｄＡと、同一平面上にある１つの軸Ｘからその部分にいたる距離ｙとの積ｙｄＡを与えられた図形の全面積Ａについて総和した値Ｓｘがこの図形の軸Ｘに関する「断面一次モーメント」といわれるものである。
【０００８】
「はり」に曲げモーメントを加えて曲げると、曲がりの外側の部分は伸び、内側の部分は縮む。そして、これらの中間には、伸縮を受けない面ができる。これを「中立面」といい、「中立面」とはりの横断面との交線を「中立軸」という。真直ぐなはりに作用する荷重が曲げモーメントだけである場合は、横断面の中立軸は、その断面の図心（重心）を通る性質がある。
【０００９】
【課題解決の方向付け】
中立面の位置は、断面一次モーメントがゼロとなる位置で決定されるので、断面形状を設計する際に、摩擦面と中立面を一致させるようにすれば、理論的に、摩擦力の曲げモーメントはゼロにすることができる。
図１は、本発明の原理を説明するための図であり、図１（ａ）は本発明の構造を適用した摩擦係合要素（弾性体）１０の断面図、図１（ｂ）は、比較のために示す従来の摩擦係合要素（弾性体）１０’の断面図である。
図１中の符号ＦＳで示す面は、相手部材となる摩擦係合要素（摩擦材が固着された摩擦プレート、図示しない。）との摩擦面である。
【００１０】
図１（ｂ）に示すように、摩擦係合要素１０’の中立面Ｎは、摩擦係合要素１０’の重心を含む、摩擦面ＦＳと平行な面である。
中立面Ｎと摩擦係合要素１０’の横断面の交線を中立軸ＮＡと呼ぶ。
既に述べたように、摩擦力Ｆをそのままにして曲げモーメントをゼロにするには、中立面Ｎから摩擦面ＦＳまでの距離ｄをゼロにすればよい。
すなわち、中立面Ｎが摩擦面ＦＳと一致するようにすればよい。
そこで、図１（ａ）に示すように、摩擦係合要素１０の縁部に、中立面調整部材Ｗ，Ｗを設けることによって、中立面Ｎを摩擦面ＦＳに近付ける。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
すなわち、本発明は、相手部材と圧接して摩擦する弾性体の断面形状の中立面を前記相手部材との摩擦面に近付けるように、前記弾性部材に中立面調整部材を設けるという構造によって、従来の課題を解決する。
【００１２】
【作用】
本発明では、弾性体（摩擦係合要素）の断面形状の設計において、中立面を摩擦面に近付けるように、中立面調整部材を設けるので、摩擦係合時に発生する曲げモーメントが低減され、その結果、摩擦振動が抑制される。
【００１３】
【発明の実施の形態】
上記構成による本発明の摩擦振動低減構造は、バンドブレーキに使用されるブレーキバンドのようなバンド状のもの、クラッチ板のようなブロック状のもの等、摩擦係合要素の形状に拘らず適用することができる。
「弾性体」には、摩擦材層を設けたクラッチ板、ブレーキ板等、及び鋼材・鋳物等の摩擦相手材の双方が含まれる。また、剛体が固着されていても、全体として「弾性体」であればよい。
【００１４】
以下、本発明を適用した摩擦係合装置について、具体的に説明する。
図２から図５は、上記の摩擦振動低減構造を適用したバンドブレーキ１００ａ，１００ｂ，１００ｃ，１００ｄを示し、各図において、（ａ）は正面図、（ｂ）は（ａ）の側面図、（ｃ）は（ｂ）の部分断面図である。
バンドブレーキは、ブラケットｂに摩擦材Ｆが固着されてなるブレーキバンドＢと、ドラムＤからなる。
図２は、ドラムＤａ側の中立面を摩擦面に近付けた実施形態であり、ドラムＤａの周縁部に一対の中立面調整部材１００Ｗａを設けている。
図３は、ブレーキバンドＢｂ側の中立面を摩擦面に近付けた実施形態であり、ブレーキバンドＢｂの周縁部に一対の中立面調整部材１００Ｗｂを設けている。図４及び図５は、ドラムＤｃ，Ｄｄの中立面とブレーキバンドＢｃ，Ｂｄの中立面をそれぞれ摩擦面に近付けるようにした実施形態であり、ドラムＤｃ，Ｄｄの周縁部、及びブレーキバンドＢｃ，Ｂｄの周縁部に、それぞれ一対の中立面調整部材１００Ｗｃ，１００Ｗｄ，１００Ｗｃ’，１００Ｗｄ’を設けている。
なお、図４は、ドラムＤｃの中立面調整部材１００ＷｃがブレーキバンドＢｃの中立面調整部材１００Ｗｃ’より外側にある場合、図５は、ドラムＤｄの中立面調整部材１００ＷｄがブレーキバンドＢｄの中立面調整部材１００Ｗｄ’より内側にある場合を示す。
【００１５】
次に、図６から図９は、本発明の構造を適用した単板式クラッチ２００ａ，２００ｂ，２００ｃ，２００ｄであり、各図において、（ａ）は正面図、（ｂ）は（ａ）のｂ−ｂ線断面拡大図である。
単板式クラッチは、１枚の摩擦板Ｐと１枚のセパレータＳからなり、摩擦板Ｐには摩擦材Ｆが固着されている。
図６は、セパレータＳａ側の中立面を摩擦面に近付けた実施形態であり、セパレータＳａの周縁部に一対の中立面調整部材２００Ｗａを設けている。
図７は、摩擦板Ｐｂ側の中立面を摩擦面に近付けた実施形態であり、摩擦材Ｐｂの周縁部に一対の中立面調整部材２００Ｗｂを設けている。
図８及び図９は、セパレータＳｃ，Ｓｄの中立面と摩擦板Ｐｃ，Ｐｄの中立面をそれぞれ摩擦面に近付けた実施形態であり、セパレータＳｃ，Ｓｄの周縁部、及び摩擦板Ｐｃ，Ｐｄの周縁部に、それぞれ一対の中立面調整部材２００Ｗｃ，２００Ｗｄ，２００Ｗｃ’，２００Ｗｄ’を設けている。
【００１６】
次に、図１０から図１３は、本発明の構造を適用した多板式クラッチ３００ａ，３００ｂ，３００ｃ，３００ｄであり、各図において、（ａ）は正面図、（ｂ）は（ａ）のｂ−ｂ線断面拡大図である。
なお、図１１及び図１３では、後述するようにセパレータを１枚使用した場合のｂ−ｂ線断面図を（ｂ）に、２枚使用した場合のｂ−ｂ線断面図を（ｃ）に示す。
多板式クラッチは、複数の摩擦板Ｐと、これに係合する複数のセパレータＳからなり、各摩擦板Ｐには摩擦材Ｆが固着されている。
図１０は、セパレータＳａ’側の中立面を摩擦面に近付けた実施形態であり、各セパレータＳａ’の周縁部に一対の中立面調整部材３００Ｗａを設けている。図１１は、摩擦板Ｐｂ’側の中立面を摩擦面に近付けた実施形態であり、図１１（ｂ）及び図１１（ｃ）に示すように、各摩擦板Ｐｂ’の摩擦材Ｆの周縁部に中立面調整部材３００Ｗｂ，３００Ｗｂ’を設けている。
図１２及び図１３は、セパレータＳｃ’，Ｓｄ’の中立面と摩擦板Ｐｃ’，Ｐｄ’の中立面をそれぞれ摩擦面に近付けた実施形態であり、セパレータＳｃ’，Ｓｄ’の周縁部、及び摩擦板Ｐｃ’，Ｐｄ’の周縁部に、それぞれ中立面調整部材３００Ｗｃ，３００Ｗｄ，３００Ｗｃ’，３００Ｗｄ’を設けている。
なお、図１２は、摩擦板Ｐｃ’の中立面調整部材３００Ｗｃ’がセパレータＳｃ’の中立面調整部材３００Ｗｃより外側にある場合、図１３は、摩擦板Ｐｄ’の中立面調整部材３００Ｗｄ’がセパレータＳｄ’の中立面調整部材３００Ｗｄより内側にある場合を示す。
【００１７】
次に、図１４及び図１５は、本発明の構造を適用したピストン式のロックアップクラッチ４００ａ，４００ｂであり、各図において、（ａ）は縦断面図、（ｂ）は（ａ）の部分拡大図である。
ピストン式のロックアップクラッチでは、ロックアップピストンＲに設けられた摩擦材とトルコンカバーＴとが摩擦係合するようになっている。
図１４は、トルコンカバーＴａ側の中立面を摩擦面に近付けた実施形態であり、トルコンカバーＴａの摩擦面周縁に、一対の中立面調整部材４００Ｗａを設けている。
一方、図１５は、ロックアップピストンＲｂ側の中立面を摩擦面に近付けた実施形態であり、ロックアップピストンＲｂの周縁に、一対の中立面調整部材４００Ｗｂを設けている。
【００１８】
次に、図１６から図１９は、本発明の構造を適用した遠心式のロックアップクラッチ５００ａ，５００ｂ，５００ｃ，５００ｄであり、各図において、（ａ）は縦断面図、（ｂ）は（ａ）の部分拡大図である。
遠心式のロックアップクラッチは、ダンパＤに設けられた摩擦材ＦとトルコンカバーＴ’とが摩擦係合するようになっている。
図１６は、トルコンカバーＴａ’側の中立面を摩擦面に近付けた実施形態であり、トルコンカバーＴａ’の摩擦面周縁に中立面調整部材５００Ｗａを設けている。
一方、図１７は、ダンパＤｂ側の中立面を摩擦面に近付けた実施形態であり、ダンパＤｂの摩擦材周縁部に一対の中立面調整部材５００Ｗｂを設けている。
さらに、図１８及び図１９は、トルコンカバーＴｃ’，Ｔｄ’の中立面とダンパＤｃ，Ｄｄの中立面をそれぞれ摩擦面に近付けた実施形態であり、トルコンカバーＴｃ’，Ｔｄ’の摩擦面周縁部、及びダンパＤｃ，Ｄｄの摩擦材Ｆ周縁部に、それぞれ中立面調整部材５００Ｗｃ，５００Ｗｄ，５００Ｗｃ’，５００Ｗｄ’が設けられている。
なお、図１８は、ダンパＤｃの中立面調整部材５００Ｗｃ’がトルコンカバーＴｃ’の中立面調整部材５００Ｗｃより外側にある場合、図１９は、ダンパＤｄの中立面調整部材５００Ｗｄ’がトルコンカバーＴｄ’の中立面調整部材５００Ｗｄより内側にある場合を示す。
【００１９】
最後に、図２０から図２３は、本発明の構造を適用したブレーキ装置６００ａ，６００ｂ，６００ｃ，６００ｄであり、各図において（ａ）は縦断面図、（ｂ）は（ａ）の部分拡大図である。
ブレーキ装置は、ブレーキディスクＧと、摩擦材Ｆを具えたブレーキパッドＨからなる。
図２０は、ブレーキディスクＧａ側の中立面を摩擦面に近付けた実施形態であり、ブレーキディスクＧａの摩擦面周縁に一対の中立面調整部材６００Ｗａを設けている。
一方、図２１は、ブレーキパッドＨｂ側の中立面を摩擦面に近付けた実施形態であり、ブレーキパッドＨｂの摩擦材周縁部に一対の中立面調整部材６００Ｗｂを設けている。
さらに、図２２及び図２３は、ブレーキディスクＧｃ，Ｇｄの中立面とブレーキパッドＨｃ，Ｈｄの中立面をそれぞれ摩擦面に近付けた実施形態であり、ブレーキディスクＧｃ，Ｈｄの摩擦面周縁部、及びブレーキパッドＨｃ，Ｈｄの摩擦材周縁部に、それぞれ中立面調整部材６００Ｗｃ，６００Ｗｄ，６００Ｗｃ’，６００Ｗｄ’が設けられている。
なお、図２２は、ブレーキディスクＧｃの中立面調整部材６００ＷｃがブレーキパッドＨｃの中立面調整部材６００Ｗｃ’より外側にある場合、図２３は、ブレーキディスクＧｄの中立面調整部材６００ＷｄがブレーキパッドＨｄの中立面調整部材６００Ｗｄ’より内側にある場合を示す。
【００２０】
以上のように、本発明の構造は、バンドブレーキ、単板式及び多板式クラッチ、ロックアップクラッチ等、摩擦係合要素の形状に拘らず、種々の摩擦係合装置に適用することができる。
また、中立面調整部材は、プレス、鍛造、溶接、粉末冶金、鋳込み、組立等によって、摩擦係合要素と一体になるように設けることができる。
なお、湿式の摩擦係合装置においては、摩擦面に冷却用の流体（潤滑油）が供給されるから、流体の流れを妨げないように、中立面調整部材にスリット又は孔（図示せず。）を設けることが考えられる。
また、弾性体の摩擦面に潤滑油の流路等として溝が設けられたものにも適用可能であることは言うまでもない。
【００２１】
本発明の構造を適用するためには、摩擦係合要素の設計に際し、中立面調整部材を設けるだけでよい。
そして、摩擦係合要素の中立面が摩擦面と一致するように設計できれば、理論的には、曲げモーメントをゼロにして、摩擦振動をなくすことができる。
その結果、異音の発生原因である摩擦係合要素の振動が抑制される。
なお、断面形状が与えられれば、中立面の位置は、数学的に計算することができるものである。
【００２２】
図２４は、本発明の構造を適用した摩擦係合要素を使用した状態における、すべり速度、トルク、垂直荷重、及びマイクロフォン出力電圧を測定した結果（図２４（ａ）参照。）、及び面外振動加速度、面内振動加速度を測定した結果（図２４（ｂ）参照。）を示す。
本発明の構造を適用すると、図２４（ｂ）に示すように摩擦係合要素の面外振動加速度、及び面内振動加速度の変動は少なく、図２４（ａ）に示すように、異音が発生しない。
【００２３】
なお、比較のため、従来の摩擦係合装置において、すべり速度、トルク、垂直荷重、及びマイクロフォン出力電圧を測定した結果を図２５（ａ）、面外振動加速度、及び面内振動加速度を測定した結果を図２５（ｂ）に示す。
図２５に示すように、従来の摩擦係合装置では、使用中に面外振動加速度、及び面内振動加速度が大きく変動し、このとき、異音が発生している。
【００２４】
【発明の効果】
以上のように、本発明によると、ブロック状、ベルト状、円盤状等の、弾性体（摩擦係合要素）の形状に拘らず、比較的簡単な構成で、確実に弾性体の摩擦振動を低減することができるという効果を奏する。
その結果、異音の発生を防止することができる。
また、本発明による効果は永続的であり、断面形状が変化しない限り、永久的に持続するので、経済性にすぐれている。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の摩擦振動低減構造について説明するための図であり、図１（ａ）は本発明の摩擦振動低減構造を適用した摩擦係合要素の断面図、図１（ｂ）は従来の摩擦係合要素の断面図。
【図２】  本発明の摩擦振動低減構造を適用したバンドブレーキを示し、図２（ａ）は正面図、図２（ｂ）は図２（ａ）の側面図、図２（ｃ）は図２（ｂ）の部分断面図。
【図３】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した他のバンドブレーキを示し、図３（ａ）は正面図、図３（ｂ）は図３（ａ）の側面図、図３（ｃ）は図３（ｂ）の部分断面図。
【図４】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した、さらに他のバンドブレーキを示し、図４（ａ）は正面図、図４（ｂ）は図４（ａ）の側面図、図４（ｃ）は図４（ｂ）の部分断面図。
【図５】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した、さらに他のバンドブレーキを示し、図５（ａ）は正面図、図５（ｂ）は図５（ａ）の側面図、図５（ｃ）は図５（ｂ）の部分断面図。
【図６】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した単板式クラッチを示し、図６（ａ）は正面図、図６（ｂ）は図６（ａ）のｂ−ｂ線断面拡大図。
【図７】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した他の単板式クラッチを示し、図７（ａ）は正面図、図７（ｂ）は図７（ａ）のｂ−ｂ線断面拡大図。
【図８】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した、さらに他の単板式クラッチを示し、図８（ａ）は正面図、図８（ｂ）は図８（ａ）のｂ−ｂ線断面拡大図。
【図９】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した、さらに他の単板式クラッチを示し、図９（ａ）は正面図、図９（ｂ）は図９（ａ）のｂ−ｂ線断面拡大図。
【図１０】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した多板式クラッチを示し、図１０（ａ）は正面図、図１０（ｂ）は図１０（ａ）のｂ−ｂ線断面拡大図。
【図１１】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した他の多板式クラッチを示し、図１１（ａ）は正面図、図１１（ｂ）は、セパレータが１枚の場合における図１１（ａ）のｂ−ｂ線断面拡大図、セパレータが２枚の場合における図１１（ａ）のｂ−ｂ線断面拡大図。
【図１２】  本発明の摩擦振動低減構造適用を適用した、さらに他の多板式クラッチを示し、図１２（ａ）は正面図、図１２（ｂ）は図１２（ａ）のｂ−ｂ線断面拡大図。
【図１３】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した、さらに他の多板式クラッチを示し、図１３（ａ）は正面図、図１３（ｂ）は、セパレータが１枚の場合における図１３（ａ）のｂ−ｂ線断面拡大図、セパレータが２枚の場合における図１３（ａ）のｂ−ｂ線断面拡大図。
【図１４】  本発明の摩擦振動低減構造を適用したピストン式のロックアップクラッチを示し、図１４（ａ）は縦断面図、図１４（ｂ）は図１４（ａ）の部分拡大図。
【図１５】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した、他のピストン式のロックアップクラッチを示し、図１５（ａ）は縦断面図、図１５（ｂ）は図１５（ａ）の部分拡大図。
【図１６】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した遠心式のロックアップクラッチを示し、図１６（ａ）は縦断面図、図１６（ｂ）は図１６（ａ）の部分拡大図。
【図１７】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した、他の遠心式のロックアップクラッチを示し、図１７（ａ）は縦断面図、図１７（ｂ）は図１７（ａ）の部分拡大図。
【図１８】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した、さらに他の遠心式のロックアップクラッチを示し、図１８（ａ）は縦断面図、図１８（ｂ）は図１８（ａ）の部分拡大図。
【図１９】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した、さらに他の遠心式のロックアップクラッチを示し、図１９（ａ）は縦断面図、図１９（ｂ）は図１９（ａ）の部分拡大図。
【図２０】  本発明の摩擦振動低減構造を適用したブレーキ装置を示し、図２０（ａ）は縦断面図、図２０（ｂ）は図２０（ａ）の部分拡大図。
【図２１】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した、他のブレーキ装置を示し、図２１（ａ）は縦断面図、図２１（ｂ）は図２１（ａ）の部分拡大図。
【図２２】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した、さらに他のブレーキ装置を示し、図２２（ａ）は縦断面図、図２２（ｂ）は図２２（ａ）の部分拡大図。
【図２３】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した、さらに他のブレーキ装置を示し、図２３（ａ）は縦断面図、図２３（ｂ）は図２３（ａ）の部分拡大図。
【図２４】  本発明の摩擦振動低減構造を適用した摩擦係合要素を使用した状態における測定結果であり、図２４（ａ）はすべり速度、トルク、垂直荷重、及びマイクロフォン出力電圧を測定した結果、図２４（ｂ）は面外振動加速度、及び面内振動加速度を測定した結果を示す図
【図２５】  従来の摩擦係合装置について測定した結果を示し、図２５（ａ）はすべり速度、トルク、垂直荷重、及びマイクロフォン出力電圧を測定した結果、図２５（ｂ）は面外振動加速度、及び面内振動加速度を測定した結果を示す図。
【符号の説明】
１０：摩擦係合要素（弾性体）
Ｗ，１００Ｗ，２００Ｗ，３００Ｗ，４００Ｗ，５００Ｗ，６００Ｗ：中立面調整部材
Ｎ：中立面
ＦＳ：摩擦面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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