(57)【要約】【課題】  高強度Ｎｉ−Ｃｒ−Ｍｏ鍛鋼品用鋼として提案されている３．５ＮｉＣｒＭｏ鋼に比べて低コストであり、しかも実用化されているＤＩＮ規格３４ＣｒＮｉＭｏ６などに比べて優れた強度や靭性を有する大型鍛鋼品用高強度鋼を提供し、或は更に大型鍛鋼品用高強度鋼を用いた安価で強度、靭性に優れた大型クランク軸を提供する。【解決手段】  大型鍛鋼品用高強度鋼であって、Ｃ：０．３０〜０．５０％（質量％を意味する、以下同じ）、Ｓｉ：０．１５超〜０．４０％、Ｍｎ：０．８０〜１．２０％、Ｎｉ：０．８０〜２．５％、Ｃｒ：１．０〜３．０％、Ｍｏ：０．３５〜０．７０％、Ｖ：０．１０〜０．２５％を夫々含し、残部がＦｅおよび不可避不純物からなる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
大型鍛鋼品用高強度鋼であって、Ｃ：０．３０〜０．５０％（質量％を意味する、以下同じ）、Ｓｉ：０．１５超〜０．４０％、Ｍｎ：０．８０〜１．２０％、Ｎｉ：０．８０〜２．５％、Ｃｒ：１．０〜３．０％、Ｍｏ：０．３５〜０．７０％、Ｖ：０．１０〜０．２５％を夫々含し、残部がＦｅおよび不可避不純物からなることを特徴とする大型鍛鋼品用高強度鋼。
【請求項２】
金属組織の結晶粒度がＡＳＴＭによる粒度番号で２〜６である請求項１に記載の大型鍛鋼品用高強度鋼。
【請求項３】
オーステナイト化した鋼材を、２００℃以下まで焼入れした後、焼戻し処理したものである請求項１または２に記載の大型鍛鋼品用高強度鋼。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかに記載の大型鍛鋼品用高強度鋼を鍛造して得られたものである大型クランク軸。
【請求項５】
船舶用または発電機に使用されるディーゼル機関用クランク軸である請求項４に記載のクランク軸。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、船舶用や発電機に使用されるディーゼル機関等に用いられる、一体型、鍛鋼製組立型の大型クランク軸の製造用の大型鍛鋼品用高強度鋼およびクランク軸に関し、殊に高価な合金元素であるＮｉ含有量が少なく、低コストで高強度を有する大型鍛鋼品用高強度鋼およびこうした特性発揮する大型クランク軸に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
船舶用ディーゼルエンジンや発電用ディーゼルエンジンの出力向上、コンパクト化を実現するために、これらの部品に使用する鋼材の高強度化が必要となっている。こうした部品は鍛造用鋼を鍛造して製造されるのが一般的であるが、こうした鍛造用鋼の引張強さの上限は９５０Ｎ／ｍｍ2程度であり、上記要求に応えるためには、１０００Ｎ／ｍｍ2以上の強度を有する鍛造用鋼が要求されている。
【０００３】
１０００Ｎ／ｍｍ2以上の強度を有する大型鍛鋼品用鋼としては、ロータで使用されている３．５ＮｉＣｒＭｏ鋼などが知られている（例えば、非特許文献１）。この鋼材は、強度や靭性などにおいては最も優れていることから、高負荷を受ける発電機用ローター（回転軸）として使用されている。
【０００４】
しかしながら上記鋼種は、強化用の合金元素として高価なＮｉが多量に含有されると共に、靭性確保のために二段焼き戻し処理を行ったり、粒径微細化のための特殊な焼入れ前処理を行うことが好ましいとされ、コストが高くなるという問題がある。
【０００５】
一方、船舶などの駆動力伝達に使用される大型クランク軸用の鋼としては、従来よりＤＩＮ規格の３４ＣｒＮｉＭｏ６、同３２ＣｒＭｏ１２、ＩＳＯ規格４２ＣｒＭｏ４などに代表されるＣｒ−Ｍｏ鋼が使用されてきた。これらの鋼種は、上記３．５ＮｉＣｒＭｏ鋼と比べてＮｉ含有量が少ないものであり、比較的低コストであるという利点を有しているものの、上記鋼種と比べて強度や靭性などにおいては近年の要求に応え得るものとなっていないのが実情である。
【非特許文献１】「鉄と鋼」  ｖｏｌ．８９（２００３）Ｎｏ．６、Ｔａｂｌｅ２等
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は上記の様な事情に着目してなされたものであって、その目的は、高強度Ｎｉ−Ｃｒ−Ｍｏ鍛鋼品用鋼として提案されている３．５ＮｉＣｒＭｏ鋼に比べて低コストであり、しかも実用化されているＤＩＮ規格３４ＣｒＮｉＭｏ６などに比べて優れた強度や靭性を有する大型鍛鋼品用高強度鋼を提供し、或は更に大型鍛鋼品用高強度鋼を用いた安価で強度、靭性に優れた大型クランク軸を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決することのできた本発明に係る大型鍛鋼品用高強度鋼とは、Ｃ：０．３０〜０．５０％（質量％を意味する、以下同じ）、Ｓｉ：０．１５超〜０．４０％、Ｍｎ：０．８０〜１．２０％、Ｎｉ：０．８０〜２．５％、Ｃｒ：１．０〜３．０％、Ｍｏ：０．３５〜０．７０％、Ｖ：０．１０〜０．２５％を夫々含し、残部がＦｅおよび不可避不純物からなる点に要旨を有するものである。
【０００８】
本発明の大型鍛鋼品用高強度鋼においては、金属組織の結晶粒度がＡＳＴＭによる粒度番号で２〜６であることが好ましい。また、本発明の大型鍛鋼品用高強度鋼は、オーステナイト化した鋼材を、２００℃以下まで焼入れした後、焼戻し処理したものであることが好ましい。
【０００９】
上記のような大型鍛鋼品用高強度鋼を鍛造することによって、希望する特性を有する大型クランク軸が得られる。こうしたクランク軸は、船舶用または発電機に使用されるディーゼル機関用クランク軸として有用である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の鍛鋼品用高強度鋼では、高強度Ｎｉ−Ｃｒ−Ｍｏ鍛鋼品用鋼として提案されている３．５ＮｉＣｒＭｏ鋼に対し、Ｎｉ含有量を抑えてコスト低減を図ると共に、Ｓｉ，Ｍｎ，Ｃｒ等を所定量含有させることによって高強度化を図ることができ、低コストで高性能の鍛鋼品用鋼を提供し得ることになった。しかもこの鍛鋼品用鋼は焼入れ性においても非常に優れたものであり、その優れた焼入れ性を活かして、大型鍛鋼品の素材として有効に活用することができ、特に船舶や発電機に使用されるディーゼル機関用のクランク軸などの大型クランク軸用の素材として極めて有用である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明者らは前述した様な課題の下で、Ｎｉ−Ｃｒ−Ｍｏ系の高強度鍛鋼品用鋼として知られている特に３．５ＮｉＣｒＭｏ鋼を対象とし、合金元素として含まれるＮｉ量を低減して低コスト化を図りつつ、これに匹敵する強度や靭性を有し、更には高強度の大型鍛鋼製品を製造する際に重要となる焼入れ性ついても優れた特性を発揮し得る様な鍛鋼品用鋼の開発を期して鋭意研究を進めてきた。
【００１２】
その結果、前述した様なＮｉ―Ｃｒ−Ｍｏ系の鍛鋼品用鋼において、強化元素としてのＮｉ量をできるだけ抑えると共に、Ｓｉ，Ｍｎ，Ｃｒ等の元素を適正量含有させたものは、Ｎｉ量低減による強度不足を補って余りある強度および靭性の向上が図られると共に、焼入れ性においても著しく優れた鍛鋼品用鋼が得られることを知り、上記本発明に想到したものである。
【００１３】
即ち、Ｎｉは、前述した如く鍛鋼品用鋼として汎用されているＣｒ−Ｍｏ系鋼の強度や靭性を高めると共に、焼入れ性の向上にも極めて有効な元素であり、高級Ｃｒ−Ｍｏ系鍛造用鋼にとっては有用な元素である。しかしＮｉは高価な元素であるため、その含有率を過度に高めることは鍛鋼品用鋼のコストアップを招き、需要者の価格上の要求を満たし得なくなる。そこで本発明では、Ｎｉ量をできるだけ低減しつつ、従来のＮｉ−Ｃｒ−Ｍｏ系鍛鋼品用鋼に匹敵する強度特性と焼入れ性を確保可能にすることを最大の課題として開発されたものであり、Ｎｉ量低減によるコストダウンの目的を果たすには、Ｎｉ含有量を多くとも２．５％以下に抑えることが望まれる。
【００１４】
本発明の鍛鋼品用鋼は、上記の様にＮｉ含有量が制限され、それに代わってＳｉ，Ｍｎ，Ｃｒ等の合金元素を適正量含有させたところに特徴を有するものであるが、これらの成分も含めて本発明で規定する化学成分組成の限定理由は次の通りである。
【００１５】
Ｃ：０．３０〜０．５０％
Ｃは焼入れ性を高めると共に強度向上に寄与する元素であり、十分な強度と焼入れ性を確保するには０．３０％以上含有させる必要がある。しかしながら、Ｃ含有量が過剰になると靭性を極端に低下させると共に、大型鋳塊では逆Ｖ偏析を助長するので、０．５０％以下に抑えるのがよい。
【００１６】
Ｓｉ：０．１５超〜０．４０％
Ｓｉは強度向上元素として作用し、十分な強度を確保するには０．１５％を超えて含有させる必要がある。しかしながら、多過ぎると逆Ｖ偏析が著しくなって清浄な鋼塊が得られ難くなるので、０．４０％以下にする必要がある。
【００１７】
Ｍｎ：０．８０〜１．２０％
Ｍｎも焼入れ性を高めると共に強度向上に寄与する元素であり、十分な強度と焼入れ性を確保するには０．８０％以上含有させる必要がある。しかしながら、Ｍｎ含有量が過剰になると逆Ｖ偏析を助長するので、１．２０％以下にする必要がある。
【００１８】
Ｃｒ：１．０〜３．０％
Ｃｒは焼入れ性を高めると共に靭性を向上させる有効な元素であり、それらの効果を有効に発揮させるためには１．０％以上含有させる必要がある。しかしながら、過剰に含有されると、逆Ｖ偏析を助長して高清浄鋼の製造を困難にするので、３．０％以下とする必要がある。
【００１９】
Ｍｏ：０．３５〜０．７０％
Ｍｏは、焼入れ性、強度、靭性の全ての向上に有効に作用する元素であり、それらの作用を有効に発揮させるには０．３５％以上含有させる必要があり、これより少なくなると逆Ｖ偏析を助長することにもなるので望ましくない。しかしながら、Ｍｏ含有量が過剰になると、鋼塊中のミクロ偏析を助長することになり、またＭｏは重い元素であり、重量偏析が発生しやすくなるので、０．７０％以下とする必要がある。
【００２０】
Ｖ：０．１０〜０．２５％
Ｖは少量で焼入れ性、強度を向上させるのに有効に作用する元素であり、こうした効果を発揮させるためには０．１０％以上含有させる必要がある。しかしながら、Ｖは平衡分配係数が低いので、過剰に含有されるとミクロ偏析（正常偏析）が発生しやすくなるので、０．２５％以下とする必要がある。
【００２１】
本発明で使用される鍛鋼品用鋼の好ましい基本成分は上記の通りであり、残部成分は実質的にＦｅであるが、該鍛鋼品用鋼中には微量の不可避不純物（例えば、Ｐ，Ｏ，Ｎ，Ａｌ等）の含有が許容されることは勿論のこと、前記本発明の作用に悪影響を与えない範囲で更に他の元素を積極的に含有させた鍛造用鋼を使用することも可能である。積極添加が許容される他の元素の例としては、Ｔｉ，Ｃａ，Ｍｇ，Ｓ等が挙げられるが、粗大介在物の生成抑制という観点からして合計で０．５％程度以下に抑えることが望ましい。
【００２２】
ところで、結晶粒径を微細化すれば鋼材の靭性が改善されることは良く知られている。結晶粒径を微細化するためには、その前提としてオーステナイト化処理が必要であるが、大型鍛鋼品のオーステナイト化処理では、内部までオーステナイト変態させるためには、保持時間が長時間となる。そのため、大型になればなるほど内部での粒径差が生じやすくなり、粒径微細化のために二段以上の多段オーステナイト化等の特殊な処理が施される場合がある。
【００２３】
一方、鋼材の靭性を改善する手段としてはＮｉを含有させることが有用であることも知られているが、Ｎｉ含有量が多くなり過ぎると結晶粒が粗大化する傾向があると共に、焼入れ時にオーステナイトが残留しやすくなる。焼入れ時に残留オーステナイトが多量に存在する、その後の焼戻し時にマルテンサイト変態し、硬くて脆い組織が混在することになって、靭性を劣化させることがある。こうしたことから、厳しい靭性が要求される場合には、焼戻し時に生成したマルテンサイトを再度焼戻す必要が生じ、二段の焼戻し処理が行われることもある。
【００２４】
本発明者らは、こうした観点から、結晶粒が粗大であっても十分な靭性が確保でき、しかも焼入れ時の残留オーステナイトを抑制し、靭性確保のための二段焼入れなどの特殊な処理が不要となるような鋼材の開発を目指して検討を重ねた。その結果、上記のような化学成分組成を有する鍛鋼品用高強度鋼では、金属組織の結晶粒度がＡＳＴＭで６番以下であっても十分な靭性が確保され、しかも１回の焼戻し処理でも十分であることが明らかになったのである。但し、ＡＳＴＭの結晶粒度番号で２未満となると、結晶粒の粗大化が顕著になって鍛鋼品材の靭性が劣化することになるので、少なくとも結晶粒度は２以上であることが好ましい。
【００２５】
船舶用または発電機に使用されるディーゼル機関用クランク軸は、そのジャーナル径が小さいものでも約１５０ｍｍあり、自動車用のクランク軸（例えば、１５ｍｍ程度）と比べて極めて大きいものとなる。また、大型鍛鋼品では、水焼入れを行うと割れる危険性があることから、大型クランク軸の焼入れは油冷、ポリマー焼入れ、空冷等が一般的である。本発明で対象とする大型クランク軸では、焼入れの際の冷却速度はクランク軸の直径によっても異なるが、油焼入れの場合には５０℃／分以下であり、直径５００ｍｍクラスのものでは約２０℃／分程度となり、それより更に大きい直径（例えば、１０００ｍｍ）になると冷却速度は更に小さなものとなる。
【００２６】
大型鍛鋼品用高強度鋼における強度および靭性を両立させるためには、ベイナイトとマルテンサイトからなる組織に制御することが好ましく、直径１５０ｍｍ以上の大型クランク軸に適用するために焼入れ冷却速度が２０℃／分程度であっても（油焼入れの場合）こうした組織を実現するための条件について検討した結果、上記のような化学成分組成に到達したのである。
【００２７】
尚、より大型のクランク軸となると、油焼入れでは希望する焼入れ冷却速度（２０℃／分）が達成されないことがあるので、こうした場合には上記「ポリマー焼入れ」を実施することが推奨される。このポリマー焼入れは、グリコール類（例えば、ジエチレングリコールやポリエチレングリコール等）等の有機溶媒を水に溶解させたものを冷却媒体として使用して冷却するものであるが、こうしたポリマー焼入れでは、油焼入れよりも高い冷却速度を実現できることになる。従って、ポリマー焼入れは、水焼入れによる割れ発生を防止しつつ、大きな冷却速度を実現して比較的大型の大型鍛鋼品に対して２０℃／分よりも大きい冷却速度を実現するために有用な冷却方式である。
【００２８】
また、焼入れに際しては、完全に変態を完了させるという観点からして、オーステナイト化した鋼材を、２００℃以下まで焼入れした後、焼戻しすることが好ましい。この焼入れ温度（即ち、焼戻し開始温度）が２００℃を超えると、未変態の残留オーステナイトが残存し、特性ばらつきの原因となる。
【００２９】
本発明に係る鍛鋼品用鋼の製法は特に制限がなく、常法に従って高周波溶解炉や電気炉、転炉などを用いて所定化学成分に調整してから鋳造すればよい。また、成分調整後に真空処理を施すことも有効である。鋳造は、大型鍛造用鋼の場合は主としてインゴット鋳造が採用されるが、比較的小型の鍛鋼品の場合は連続鋳造法を採用することも可能である。
【００３０】
また鍛鋼品用鋼を用いて例えばクランク軸などを製造する方法も特に制限されず、例えば、電気炉などで所定成分組成の鋼を溶製する工程→真空精錬などによりＳなどの不純元素やＯなどのガス成分を除去する工程→造塊する工程→鋼塊を加熱してから素材鍛造を行なう工程→中間検査の後加熱してクランク軸形状に鍛造する工程→熱処理により均質化すると共に焼入れ処理して硬質化する工程→仕上げ機械加工を行なう工程等、を順次実施すればよい。
【００３１】
尚クランク軸への鍛造加工法としては、自由鍛造法（クランクアームとクランクピンを一体としたブロックとして鍛造し、ガス切断および機械加工によってクランク軸形状に仕上る方法）と、Ｒ．Ｒ．およびＴ．Ｒ．鍛造法（鋼塊の軸心がクランク軸の軸心部となる様に鍛造加工し、中心偏析により特性の劣化を起こし易い部分をクランク軸の全ての軸心部となる様に一体に鍛造加工する方法）が例示されるが、特に後者の鍛造法を採用すれば、シャフト表層側を清浄度の高い部分で占めさせることができ、強度や疲労特性に優れたクランク軸が得られ易いので好ましい。こうして得られたクランク軸は、船舶用または発電機に使用されるディーゼル機関用クランク軸として有用である。
【００３２】
以下実施例によって本発明の作用効果をより具体的に示すが、下記実施例は本発明を制限するものではなく、前・後記の趣旨に適合し得る範囲で適当に変更を加えて実施することも可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。
【実施例】
【００３３】
実施例１
下記表１に示す化学成分組成を有する鍛鋼品用鋼を、高周波炉を用いて溶製し、直径１５８〜１３２×長さ３２３ｍｍの鋼塊（４０ｋｇ）を鋳造した。得られた各鋼塊の押湯部分を切除し、１２３０℃で５〜１０時間加熱した後、自由鍛造プレス機を用いて高さ比で１／２まで圧縮し、鋼塊中心線を９０°回転させて鍛造して９０ｍｍ×９０ｍｍ×６００ｍｍにまで鍛伸した後、大気中で放冷した。
【００３４】
【表１】
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【００３５】
素材が室温になった後、直径５００ｍｍのクランク軸の表面下５０ｍｍ（直径の１／１０）位置に相当する加熱・冷却速度を模擬した焼入れ処理を施した。具体的には、小型シミュレート炉を用いて、昇温速度４０℃／時で８７０℃まで昇温し、その温度で１時間保持後、８７０〜５００℃の温度範囲の平均冷却速度が２０℃／分となる冷却で、オーステナイト化処理を実施した。また、焼戻し処理として、５８０〜６３０℃の温度で１３時間保持し、炉冷した後各鍛鋼品用鋼の機械的性質を下記の方法によって測定した。また金属組織における結晶の大きさをＡＳＴＭに基づいて求めた（結晶粒度番号）。
【００３６】
［機械的性質の測定方法］
（Ａ）各鋼材についてＪＩＳ  Ｚ２２４１に基づいて引張試験を実施した。このとき試験片形状は、ＪＩＳ  Ｚ２２０１の１４号試験片でφ６×Ｇ．３０とし、機械的性質［降伏応力（ＹＳ）、引張強さ（ＴＳ）、伸び（ＥＬ）、絞り（ＲＡ）］を測定した。
【００３７】
（Ｂ）また１０００Ｎ／ｍｍ2以上の引張強さＴＳが得られた鋼種について、シャルピー衝撃試験を実施した。シャルピー衝撃試験はＪＩＳ  Ｚ２２４２に基づいて実施し、吸収エネルギーｖＥを測定した。このときの試験片形状は、ＪＩＳ  Ｚ２２０２の２ｍｍＶノッチを採用した。また同一強度における靭性を評価するために、下記に示す計算方法によって１０００Ｎ／ｍｍ2での吸収エネルギーｖＥａｔ（１０００Ｎ／ｍｍ2）を求め、靭性の評価を行った。
【００３８】
１０００Ｎ／ｍｍ2前後となる焼戻し温度における吸収エネルギーをＥｕ，Ｅｄとし、夫々の引張強さをＳｕ、Ｓｄとする。
Ｅｕ：１０００Ｎ／ｍｍ2以上の強度が得られる焼戻し温度（Ｔｄ）での吸収エネルギー
Ｓｕ：上記における引張強さ
Ｅｄ：１０００Ｎ／ｍｍ2以下の強度となる焼戻し温度（Ｔｄ）での吸収エネルギー
Ｓｄ：上記における引張強さ
ｖＥａｔ（１０００Ｎ／ｍｍ2）
＝Ｅｕ＋（Ｅｄ−Ｅｕ）／（Ｓｕ−Ｓｄ）×（Ｓｕ−１０００）
これらの結果を、焼入れ温度および焼戻し温度と共に、下記表２に示すが、この結果から次のように考察できる。まず試験Ｎｏ．１〜３、１３、１４のものでは、本発明で規定する化学成分のいずれかが規定範囲を外れるものであり、いずれも引張強さＴＳが１０００Ｎ／ｍｍ2に達していない（強度未達）ことが分かる。
【００３９】
これに対して、本発明で規定する範囲を満足する試験Ｎ．４〜１２のものでは、１０００Ｎ／ｍｍ2以上の引張強さが得られていることが分かる。またこれらのものでは、シャルピー吸収エネルギーｖＥは、Ｎｉ含有量に依存する傾向があることが確認された。
【００４０】
尚、オーステナイト化処理および焼戻し処理後に、各供試材の断面をナイタールでエッチングしてから１００倍の光学顕微鏡により２視野以上を撮影し、該写真からフェライトおよびパーライトに分類される領域の面積分率を求めることによって金属組織を調べたところ、いずれもフェライト・パーライトの面積分率は実質的にゼロであり、ベイナイトおよびマルテンサイトからなる組織であることを確認した。
【００４１】
【表２】
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【００４２】
この結果に基づいて、１０００Ｎ／ｍｍ2での吸収エネルギーに換算した値とＮｉ含有量の関係を図１に示す。また、Ｎｉ含有量と結晶粒度番号の関係を図２に示す。図１から明らかなように、Ｎｉ含有量が０．８０％以上２．５％以下で良好な衝撃特性が得られていることが分かる。一般にＮｉ含有量が多くなると共に靭性が向上することが知られており、Ｎｉ含有量が０．８％以上でＮｉによる効果が顕著に現れたものと考えられる。一方、Ｎｉ含有量が２．５％よりも多くなると、靭性が却って低下していることが分かる。これは、図２に示すように、Ｎｉ含有量の増大に伴って結晶粒径が大きくなり、こうした結晶粒粗大化によって靭性が低下したものと考えられた。また、図１、２から明らかなように、結晶粒度番号が２以上であれば良好な靭性が確保できることが分かる。
【００４３】
実施例２
大型鍛鋼品では、焼入れ・焼戻しの工程で変形能力や熱応力による割れ防止の観点から、室温まで降温させずに２００〜３００℃まで冷却した後、連続的に焼戻し処理を実施するのが一般的である。
【００４４】
こうした観点から、表２の試験Ｎｏ．１，９のものについて（表１の鋼種Ａ，Ｉ）、焼戻し開始温度（焼入れ終了温度）が機械的性質［引張強さ（ＴＳ）、０．２％耐力（０．２ＰＳ）、伸び（ＥＬ）、絞り（ＲＡ）、吸収エネルギー（ｖＥ）］に与える影響について調査した（他の条件は実施例と同じ）。その結果を、下記表３に示す。また、この結果に基づいて、焼戻し開始温度と引張強さＴＳの関係を図３に、焼戻し開始温度と衝撃値（吸収エネルギー）の関係を図４に夫々示す。
【００４５】
【表３】
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【００４６】
これらの結果から、次のように考察できる。試験Ｎｏ．１のものでは、焼戻し開始温度の影響がそれほど認められないが、試験Ｎｏ．９のものでは焼戻し開始温度の影響が明瞭に認められる。こうした結果によって、焼戻し開始温度（焼入れ終了温度）を２００℃以下とすることによって、靭性を劣化させずに強度を安定して確保できることが確認できた。
【００４７】
また、本発明で規定する化学成分において、引張強さが焼戻し開始温度の影響を受ける要因は明らかでないが、本発明で規定する成分範囲では完全なベイナイト組織とはならず、部分的にマルテンサイト組織となり、焼戻し開始温度がこのような変態組織の生成に影響をしているものと考えられる。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】１０００Ｎ／ｍｍ2での吸収エネルギーに換算した値とＮｉ含有量の関係を示すグラフである。
【図２】Ｎｉ含有量と結晶粒度番号の関係を示すグラフである。
【図３】焼戻し開始温度と引張強さＴＳの関係を示すグラフである。
【図４】焼戻し開始温度と衝撃値（吸収エネルギー）の関係を示すグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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