(57)【要約】【課題】  本発明は魚釣用電動リールに関し、スプールモータの過熱による性能低下や焼損の防止を図り乍ら、波の具合や対象魚等に応じた無理のない巻取り対応を可能とした魚釣用電動リールを提供することを目的とする。【解決手段】  リール本体に回転可能に支持されたスプールを巻取り駆動するスプールモータと、スプールモータ駆動時のモータ負荷を検出する検出手段と、スプールモータの駆動回路を遮断するブレーカと、スプールモータ駆動の複数の許容負荷値を基に設定されたブレーカ作動条件を記憶した記憶手段と、上記ブレーカ作動条件内でその最大許容負荷値を任意に選択，設定させる設定手段と、制御手段とを備え、制御手段は、選択，設定された最大許容負荷値を超えない範囲でスプールモータを制限駆動し、且つ上記検出手段の検出値を基に、前記選択，設定されたブレーカ作動条件でスプールモータを制御可能とした。【選択図】    図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体に回転可能に支持されたスプールを巻取り駆動するスプールモータと、
スプールモータ駆動時のモータ負荷を検出する検出手段と、
スプールモータの駆動回路を遮断するブレーカと、
スプールモータ駆動の複数の許容負荷値を基に設定されたブレーカ作動条件を記憶した記憶手段と、
上記ブレーカ作動条件内でその最大許容負荷値を任意に選択，設定させる設定手段と、
制御手段とを備え、
上記制御手段は、選択，設定された最大許容負荷値を超えない範囲でスプールモータを制限駆動し、且つ上記検出手段の検出値を基に、前記選択，設定されたブレーカ作動条件でスプールモータを制御可能としたことを特徴とする魚釣用電動リール。
【請求項２】
設定手段は、リール本体に装着され、スプールモータのモータ出力を増減調節するモータ出力調節体で、当該モータ出力調節体の操作で、ブレーカ作動条件の最大許容負荷値を選択，設定可能としたことを特徴とする請求項１に記載の魚釣用電動リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スプールを巻取り駆動するスプールモータの保護を図った魚釣用電動リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
船釣り等、一般に深場の魚層を対象とした魚釣りを行う場合、魚釣用電動リール（以下、「電動リール」という）が広く使用されている。
従来周知のように電動リールは、スプールモータの駆動でスプールを回転させて釣糸の巻取りを行うもので、通常、電動リールでは、スプールの空巻きに２．５Ａ（アンペア）から３Ａ程度の電流がスプールモータに通電され、例えば１．５Kgのマダイを釣り上げる場合には４Ａ程度の電流がスプールモータに通電される。そして、一般に５Ａ以上のモータ電流値はスプールモータにとって過負荷とされている。
【０００３】
そこで、特許文献１には、大物の魚がかかってのモータ巻取り駆動中に、スプールモータが過熱して性能が低下したり焼損してしまうことを防止するため、スプールモータの駆動回路中にブレーカを装着すると共に、表１のブレーカ作動条件を予め記憶手段に設定，記憶し、実釣時に例えば５Ａ以上の電流が連続して１００秒間通電されたか、或いは５Ａ以上の電流が１０秒流れ、これが１０回繰り返されて累積１００秒の通電時間が計測されると、ブレーカを作動させてスプールモータの駆動を停止させる電動リールが開示されている。
【０００４】
【表１】
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【０００５】
尚、表１のブレーカ作動条件のモータ電流値がスプールモータに過負荷なモータ電流値の許容負荷値で、このブレーカ作動条件に於て、最大モータ電流値である１０Ａを最大許容負荷値という。
そして、この電動リールでは、更にスプールモータの焼損限界条件（ＭＡＸ）として、例えば１０Ａでは１１０秒累積、９Ａでは１２０秒累積、また、８Ａでは１４０秒累積というように、ブレーカ作動条件の許容負荷値に対応した限界通電累積時間が記憶手段に設定，記憶されており、この焼損限界条件内でブレーカ作動条件の通電累積時間を任意に変更可能として、スプールモータの過熱による性能低下や焼損の防止を図り乍ら、スプールモータの性能を最大限引き出せる構造となっている。
【特許文献１】特開平１０−２４８４５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、実釣時は波の作用や魚の引きによって一時的に巻上げ負荷が大きくなり、これに伴い、モータ駆動に必要な電流値もその都度増加する。
しかし、この場合、前記電動リールは、既述したブレーカ作動条件によってモータ保護を図り乍らスプールモータが巻取り駆動されるものの、予め設定されたブレーカ作動条件の最大許容負荷値を上限としてスプールモータが駆動されるため、特に口の弱い魚を対象とした場合や針掛かりが浅い場合に、魚を引く力が強すぎて口が切れて釣針が魚から外れてしまう虞があった。
【０００７】
本発明は斯かる実情に鑑み案出されたもので、スプールモータの過熱による性能低下や焼損の防止を図り乍ら、波の具合や対象魚等に応じた無理のない巻取り対応を可能とした電動リールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
斯かる目的を達成するため、請求項１に係る電動リールは、リール本体に回転可能に支持されたスプールを巻取り駆動するスプールモータと、スプールモータ駆動時のモータ負荷を検出する検出手段と、スプールモータの駆動回路を遮断するブレーカと、スプールモータ駆動の複数の許容負荷値を基に設定されたブレーカ作動条件を記憶した記憶手段と、上記ブレーカ作動条件内でその最大許容負荷値を任意に選択，設定させる設定手段と、制御手段とを備え、当該制御手段は、選択，設定された最大許容負荷値を超えない範囲でスプールモータを制限駆動し、且つ上記検出手段の検出値を基に、前記選択，設定されたブレーカ作動条件でスプールモータを制御可能としたことを特徴とする。
【０００９】
そして、請求項２に係る発明は、請求項１に記載の電動リールに於て、設定手段は、リール本体に装着され、スプールモータのモータ出力を増減調節するモータ出力調節体で、当該モータ出力調節体の操作でブレーカ作動条件の最大許容負荷値を選択，設定可能としたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１に係る発明によれば、スプールモータの過負荷過熱による性能低下や焼損の防止を図り乍ら、ブレーカが作動するブレーカ作動条件の最大許容負荷値を任意に選択，設定可能として最大巻上げ力を変更できる構成としたので、波の具合や対象魚等に応じた無理のない巻上げ対応が可能となる利点を有する。
そして、請求項２に係る発明によれば、既存のモータ出力調節体を設定手段とすることで、別途スイッチ等を設ける必要がなくなって、リール全体の小型化が図れる利点を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
図１は請求項１及び請求項２に係る電動リールの一実施形態を示し、図中、１はリール本体３の枠体、５，７は当該枠体１の左右の側枠９，１１に取り付く側板で、両側板５，７間に、図示しない周知の支持部に支持されたスプール軸を介してスプール１３が回転可能に装着されている。
【００１２】
スプール１３は、スプールモータ１５の駆動やハンドル１７の巻取り操作で回転して釣糸が巻回され、スプールモータ１５は、スプール１３前方の側枠９，１１間に一体成形された略筒状のモータケース内に収容されている。そして、スプールモータ１５の左モータ軸とスプール軸との間に、遊星歯車とこれに噛合する太陽歯車や内歯歯車等からなる遊星減速機構１９と、駆動ベルト２１を用いた動力伝達機構２３が順次装着されており、当該遊星減速機構１９と動力伝達機構２３を介してスプールモータ１５の駆動力がスプール軸に伝達されるようになっている。
【００１３】
スプール軸はスプール１３の中央を貫通してその他端側が側板７内に突出し、その突出端に、スプール軸の回転力をスプール１３に伝達させる動力伝達機構２５や、スプール１３を釣糸巻取り状態（クラッチＯＮ）とスプールフリー状態（クラッチＯＦＦ）とに切り換えるクラッチ機構２７が装着されている。
そして、スプール１３後方の側枠９，１１間にはクラッチレバー２９が下方向へ押圧操作可能に取り付けられており、当該クラッチレバー２９の押圧操作でクラッチ機構２７がクラッチＯＮからクラッチＯＦＦに切り換わるようになっている。また、このクラッチＯＦＦ状態でハンドル１７を巻取り方向へ回転させると、図示しない周知の復帰機構を介してクラッチ機構２７がクラッチＯＮ状態に復帰するようになっており、このようにクラッチ機構２７のクラッチＯＮ／ＯＦＦの切換えでスプール１３が釣糸巻取り状態と釣糸繰出し状態とに切り換わって、スプール１３へのスプールモータ１５やハンドル１７の動力が伝達／遮断されるようになっている。
【００１４】
而して、スプールモータ１５は、特許第２９４５５３０号公報で開示された電動リールと同様、側板７の上部前方に装着したレバー形状のモータ出力調節体（以下、「パワーレバー」という）３１や、後述する寸動スイッチ（モータ駆動ＯＮ／ＯＦＦスイッチで、押している時だけモータＯＮ、離すとモータＯＦＦとなる）３３の操作で駆動し、パワーレバー３１は、側板７内に装着されたポテンショメータ（図２中、３５）の回転軸に連結されて、ハンドル１７と同方向へ回転操作可能に取り付けられている。
【００１５】
そして、リール本体３の上部には、マイクロコンピュータ（図２中、符号３７）を収容する制御ボックス３９が側板５，７間に架設されており、パワーレバー３１の操作でマイクロコンピュータ３７のＣＰＵ（制御手段）４９がスプールモータ１５のモータ出力をモータ停止状態から最大値（０〜１００％）まで連続的に増減して、スプール１３の巻取り速度を制御するようになっている。
【００１６】
また、図中、４１はスプール１３の回転方向と回転数を検出する回転検出手段で、当該回転検出手段４１は、反ハンドル側の枠体１に装着された一対のリードスイッチ４３と、これに対向してスプール１３の一端側周縁部に固着された複数のマグネット４５とで構成されており、図２に示すようにリードスイッチ４３は入力インターフェース４７を介してマイクロコンピュータ３７のＣＰＵ４９に接続されている。
【００１７】
マイクロコンピュータ３７は、プログラムメモリ，データメモリ及び入出力装置を制御管理して、与えられたジョブを処理すべく必要な演算，転送処理を実行するＣＰＵ４９と、糸長計測プログラムや後述するブレーカ作動条件等を記憶したＲＯＭ５１と、ＣＰＵ４９での演算結果等を記憶するＲＡＭ５３と、リードスイッチ４３から取り込まれるスプール１３の回転パルス信号をカウントするアップ・ダウンカウンタ５５と、ブレーカ作動条件の許容負荷値（モータ電流規定値）毎の連続または断続的な通電時間を計測するタイマ５７と、入，出力インターフェース４７，５９とを備え、これらはバス６１を介してＣＰＵ４９に接続されている。
【００１８】
そして、入力インターフェース４７にパワーレバー３１（ポテンショメータ３５），寸動スイッチ３３，リードスイッチ４３が接続され、また、出力インターフェース５９にモータ駆動回路６３を介してスプールモータ１５が接続されている。更に、リール本体３に装着したアラーム（報知手段）６５が出力インターフェース５９に接続されている。
而して、前記ＲＯＭ５１には、特開平５−１０３５６７号公報で開示された電動リールと同様の糸長計測プログラムが組み込まれており、「実釣モード」に於て、ＣＰＵ４９は、リードスイッチ４３から出力されるスプール１３の正転／逆転の判定信号を取り込んで釣糸の繰出しか巻取りかを判定すると共に、アップ・ダウンカウンタ５５の計数値を基に糸長計測プログラムによって糸長（釣糸の繰出し量）を計測するようになっている。
【００１９】
そして、ＣＰＵ４９は、出力インターフェース５９に接続した表示駆動回路６７を介して、計測した糸長を制御ボックス３９の操作パネル６９上に装着した液晶表示器（以下、「表示器」という）７１に表示させるようになっており、釣人は斯かる表示を確認し乍ら、所定の水深に仕掛けを繰り出したり、ハンドル１７やパワーレバー３１，寸動スイッチ３３の操作で釣糸を巻き取ることができるようになっている。
【００２０】
また、図１に示すように操作パネル６９上には、表示器７１に隣接して上下方向に平面視円形状のリセットスイッチ７３と棚メモスイッチ７５が、リール本体３の両側板５，７間の中央よりハンドル１７側に偏寄して配設されると共に、両スイッチ７３，７５にオフセットさせて既述した寸動スイッチ３３が表示器７１の斜め後方のハンドル１７側に設けられており、図２に示すようにこれらはマイクロコンピュータ３７に接続されている。
【００２１】
そして、寸動スイッチ３３の操作でスプールモータ１５が駆動して微妙な棚位置調整やシャクリ操作ができるようになっているが、寸動スイッチ３３とパワーレバー３１は別回路となっており、パワーレバー３１の操作中に寸動スイッチ３３を操作するとスプールモータ１５は寸動スイッチ３３の押圧操作時のみ駆動し、また、寸動スイッチ３３からパワーレバー３１の操作に切り換える際には、安全性を考慮して一度パワーレバー３１をモータ出力「０」の位置まで戻さなければパワーレバー３１によるスプールモータ１５の駆動ができないように構成されている。
【００２２】
更に、反ハンドル側の側板５には、電動リール７７を握持した手の邪魔にならないように下方へ突出する突出部７９がスプール１３前方の下部に突設されており、当該突出部７９の先端に給電コードを接続する図示しない給電接続部が装着されている。そして、従来と同様、当該給電接続部にコネクタを介して給電コードが接続され、この給電コードをバッテリ等の電源に接続することでスプールモータ１５等に給電されるようになっている。
【００２３】
そして、本実施形態に係る電動リール７７は、上述の如き構成に加え、特許文献１に開示された電動リールと同様、スプールモータ１５の焼損を防止するモータ保護機能が備えられている。
即ち、スプールモータ１５のモータ駆動回路６３には、スプールモータ１５に通電されるモータ電流値を検出する電流検出器８１が接続されており、当該電流検出器８１の検出値はマイクロコンピュータ３７にフィードバックされている。
【００２４】
既述したようにこの種の電動リールにあっては、５Ａ以上のモータ電流値はスプールモータにとって過負荷である。
そこで、実釣が開始されると、図３に示すように本実施形態はマイクロコンピュータ３７が実釣モード（監視モード）となるが、マイクロコンピュータ３７はこの実釣モードに於て、スプールモータ１５に流れるモータ電流値を電流検出器８１の検出値を基に監視する。
【００２５】
そして、スプールモータ１５に流れるモータ電流値が以下のブレーカ作動条件のいずれかに合致したとき、スプールモータ１５の焼損を防止するため、モータ駆動回路６３に装着したブレーカ８３を作動させてスプールモータ１５を一定時間停止させ、また、各許容負荷値未満の電流が流れているときには、それまで累積していた全許容負荷値の通電時間を減算させて、ブレーカ８３の無意味な作動を防止するようになっている。
【００２６】
即ち、標準のブレーカ作動条件として、ＲＯＭ５１に既述した表１のブレーカ作動条件がモータ制御のプログラムとして予め工場出荷段階で設定，記憶されている。そして、ブレーカ作動条件の複数のモータ電流値が、夫々、スプールモータ１５に過負荷なモータ電流値の許容負荷値で、許容負荷値の最大モータ電流値である１０Ａが標準のブレーカ作動条件に於ける最大許容負荷値である。
【００２７】
そして、実釣モードに於て、例えば５Ａ以上の電流がスプールモータ１５に連続して１００秒間通電されたか、或いは５Ａ以上の電流が１０秒流れ、これが１０回繰り返されて１００秒の通電時間がタイマ５７で計測されて累積されると、マイクロコンピュータ３７りＣＰＵ４９はブレーカ８３を作動させてモータ駆動回路６３を遮断し、同時にアラーム６５を４秒間作動させる。そして、この後、２秒経過後にスプールモータ１５の駆動を再開させるようになっている。
【００２８】
一方、この実釣モードに於て、各許容負荷値よりも低い例えば３Ａの電流がスプールモータ１５に通電されているときには、それまで累積されていた総ての許容負荷値の通電時間の累積値から、夫々、毎秒１／５秒づつ減算していくように構成されており、例えば許容負荷値５Ａ以上の通電時間の累積値が４５秒であったとすると、その後、１０秒間３Ａの電流がスプールモータ１５に通電されたならば、累積値４５秒から２秒が減算されて累積値は４３秒となる。
【００２９】
この状態を示したのが図４で、許容負荷値の電流通電時間を累積していくだけであると、ブレーカ作動点への到達が早く、ブレーカ８３の作動が敏感過ぎてすぐにスプールモータ１５が停止してしまう。
しかし、本実施形態によれば、電流検出器８１で検出したモータ電流値が許容負荷値より低いときには、それまでの全許容負荷値の通電時間の累積値が毎秒１／５秒づつ減算していくため、ブレーカ作動点への到達が遅れることとなる。
【００３０】
そして、このように各許容負荷値の通電時間の加，減算を繰り返し乍ら、ブレーカ作動条件に合致すると、マイクロコンピュータ３７からの指令でブレーカ８３が作動してスプールモータ１５が停止し、同時に４秒間アラーム６５が作動する。そして、２秒経過後にスプールモータ１５の駆動が再開して、再び電流検出器８１からマイクロコンピュータ３７にフィードバックされたモータ電流値を基に、再び許容負荷値よりも低いか否かが判定されて許容負荷値の通電時間の加，減算が繰り返され、ブレーカ作動条件が満たされるとブレーカ８３が作動してスプールモータ１５が停止するようになっている。
【００３１】
このように本実施形態も、スプールモータ１５の過熱による性能低下や焼損の防止を図っているが、上述した標準のブレーカ作動条件では、許容負荷値の最大モータ電流値である１０Ａが最大許容負荷値で、当該最大許容負荷値を上限としてスプールモータ１５に通電され、スプールモータ１５が駆動する。
このため、既述したように口の弱い魚を対象とした場合や針掛かりが浅い場合、魚を引く力が強すぎて口が切れて釣針が魚から外れてしまう虞がある。
【００３２】
そこで、本実施形態は、対象魚等に応じた無理のない巻取り対応を可能とするため、パワーレバー３１の操作で標準のブレーカ作動条件内の最大許容負荷値を任意に選択，設定可能として、斯様に設定された変更後のブレーカ作動条件でスプールモータ１５を制御すると共に、斯様に選択された最大許容負荷値を超えない範囲で、即ち、最大巻上げ力を変更してスプールモータ１５を制限駆動させることを特徴とする。
【００３３】
即ち、マイクロコンピュータ３７は、既述した寸動スイッチ３３と棚メモスイッチ７５を同時に操作すると、図３に示すように「実釣モード（監視モード）」と「最大許容負荷値変更モード」に順次切り換わり、これに応じて表示器７１の所定箇所に「実釣」，「変更」の文字が表示されるようになっている。
ここで、最大許容負荷値の選択，設定方法を説明すると、先ず、棚メモスイッチ７５と寸動スイッチ３３を同時に操作して、マイクロコンピュータ３７を実釣モードから最大許容負荷値変更モードに切り換える。
【００３４】
すると、パワーレバー３１はこの最大許容負荷値変更モードに於て、最大許容負荷値を選択，設定させる設定手段として機能し、その操作で、表示器７１に標準のブレーカ作動条件の許容負荷値が順次表示されるようになっている。
そして、例えば表示器７１に許容負荷値「７Ａ」が表示された処でリセットスイッチ７３を操作すると、図５の如く標準のブレーカ作動条件から許容負荷値８〜１０Ａをカットし、それまで１０Ａだった最大許容負荷値が７Ａに変更された変更後のブレーカ作動条件がＲＡＭ５３に設定，記憶されるようになっている。
【００３５】
尚、最大許容負荷値変更モードから実釣モードに戻るには、再度寸動スイッチ３３と棚メモスイッチ７５を同時に操作すればよい。
従って、以後、実釣モードに於て、マイクロコンピュータ３７のＣＰＵ４９は、スプールモータ１５に負荷がかかっても、スプールモータ１５に通電されるモータ電流値を最大７Ａに制御してそれ以上流れないようにする、即ち、最大巻上げ力を下げ、そして、図５の如く７Ａを最大許容負荷値とする変更後のブレーカ作動条件で、スプールモータ１５の焼損防止が図られるように構成されている。
【００３６】
本実施形態はこのように構成されているから、実釣モードに於て、クラッチレバー２９のクラッチＯＦＦ操作で釣糸がスプール１３から繰り出され、パワーレバー３１によるスプールモータ１５の巻取り駆動やハンドル１７の巻取り操作でスプール１３に釣糸が巻回され、更に寸動スイッチ３３の操作で微妙な棚位置調整やシャクリ操作が行われ、また、釣糸の繰出しや巻取りに伴い、回転検出手段４１の検出値を基に糸長が計測されて表示器７１に糸長が表示される。
【００３７】
そして、この実釣モードに於て、通常、標準のブレーカ作動条件を基に、モータ電流値を電流検出器８１の検出値で監視し、既述したようにスプールモータ１５に流れるモータ電流値がこのブレーカ作動条件のいずれかに合致すると、ブレーカ８３を作動させてスプールモータ１５を一定時間停止し、また、各許容負荷値未満の電流が流れているときには、それまで累積していた全許容負荷値の通電時間を減算させていくこととなる。
【００３８】
一方、波の具合や対象魚（口の弱さや針掛かりの程度等）に応じて標準のブレーカ作動条件の最大許容負荷値を変更させる必要がある場合には、寸動スイッチ３３と棚メモスイッチ７５を同時に操作して、マイクロコンピュータ３７を実釣モードから最大許容負荷値変更モードに切り換える。
そして、パワーレバー３１を操作すると、表示器７１に標準のブレーカ作動条件の許容負荷値が順次表示されるので、例えば表示器７１に許容負荷値「７Ａ」が表示された処でリセットスイッチ７３を操作すると、図５の如く標準のブレーカ作動条件から許容負荷値８〜１０Ａをカットして、それまで１０Ａだった最大許容負荷値が７Ａに変更された変更後のブレーカ作動条件がＲＡＭ５３に設定，記憶される。
【００３９】
この後、再度寸動スイッチ３３と棚メモスイッチ７５を同時に操作してマイクロコンピュータ３７を実釣モードに戻して釣りを行えば、ＣＰＵ４９は、スプールモータ１５に負荷がかかっても、スプールモータ１５に通電されるモータ電流値を最大７Ａに制御してそれ以上流れないように最大巻上げ力を制御すると共に、図５の如く７Ａを最大許容負荷値とする変更後のブレーカ作動条件で、スプールモータ１５の焼損防止を図ることとなる。
そして、最大許容負荷値を「７Ａ」から例えば「６Ａ」に変更する場合には、上述した手順を繰り返せばよい。
【００４０】
このように本実施形態は、スプールモータ１５の過負荷過熱による性能低下や焼損の防止を図り乍ら、ブレーカ８３が作動するブレーカ作動条件の最大許容負荷値を任意に選択，設定可能として最大巻上げ力を変更できる構成としたので、波の具合や対象魚等に応じた無理のない巻上げ対応が可能となる利点を有する。
而も、本実施形態は、既存のパワーレバー３１を設定手段としたことで、別途スイッチ等を操作パネル６９等に設ける必要がなく、制御ボックス３９等の小型化が図れる利点を有する。
【００４１】
尚、特許文献１に開示された従来例と同様、スプールモータの焼損限界条件として、例えば１０Ａでは１１０秒累積、９Ａでは１２０秒累積、また、８Ａでは１４０秒累積というように、許容負荷値に対応した限界通電累積時間をＲＯＭ５１に設定，記憶させておき、この焼損限界条件内でブレーカ作動条件の通電累積時間をパワーレバー３１等の操作で任意に変更可能としてもよい。
【００４２】
そして、パワーレバー３１に代え、操作パネル６９上に別途変更スイッチを設けて、当該変更スイッチの操作で最大許容負荷値を選択，設定させるように構成してもよい。
また、
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】請求項１及び請求項２の一実施形態に係る電動リールの平面図である。
【図２】電動リールの制御ブロック図である。
【図３】マイクロコンピュータのモードの切換え状態を示すフローチャートである。
【図４】スプールモータに通電される過負荷電流の通電時間の累積状態を示すグラフである。
【図５】標準のブレーカ作動条件と変更後のブレーカ作動条件の説明図である。
【符号の説明】
【００４４】
１  枠体
３  リール本体
５，７  側板
１３  スプール
１５  スプールモータ
１７  ハンドル
２９  クラッチレバー
３１  パワーレバー
３３  寸動スイッチ
３７  マイクロコンピュータ
４１  回転検出手段
６９  操作パネル
７１  表示器
７３  リセットスイッチ
７５  棚メモスイッチ
７７  電動リール
８１  電流検出器
８３  ブレーカ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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