(57)【要約】【課題】  非ＰＬＣ機器からの高周波成分の影響を受けることなく、ＰＬＣによりＰＬＣ機器を用いて安定した通信を行う。【解決手段】  電力線２と、ＰＬＣ機器５および非ＰＬＣ機器１１と、特定周波数成分減衰装置１５とを有し、特定周波数成分減衰装置１５は、接続されたＰＬＣ機器５または非ＰＬＣ機器１１の各栓刃８，１３の形状によってＯＮ／ＯＦＦの動作を行うスイッチ２１を有し、スイッチ２１は、ＯＮ／ＯＦＦの動作によってＰＬＣ機器５および非ＰＬＣ機器１１の何れが接続されているかを判別して特定周波数成分の伝達および減衰の切り替えを行う。【選択図】      図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力線とこの電力線から電力供給されて動作する電力線搬送通信機器および非電力線搬送通信機器との間に配置されて、前記電力線と接続されるとともに、前記電力線搬送通信機器および前記非電力線搬送機器の双方と接続可能であり、
前記電力線および前記電力線搬送通信機器の間において特定周波数成分を伝達し、
前記電力線および前記非電力線搬送通信機器の間において前記特定周波数成分を減衰することを特徴とする特定周波数成分減衰装置。
【請求項２】
電力線と、
前記電力線から電力供給されて動作する電力線搬送通信機器および非電力線搬送通信機器と、
前記電力線と前記電力線搬送通信機器および前記非電力線搬送機器との間に配置されて前記電力線と接続されるとともに前記電力搬送通信機器および前記非電力線搬送機器の双方と接続可能な特定周波数成分減衰装置とを有し、
前記特定周波数成分減衰装置は、前記電力線および前記電力線搬送通信機器の間において特定周波数成分を伝達し、前記電力線および前記非電力線搬送通信機器の間において特定周波数成分を減衰することを特徴とする電力線搬送通信システム。
【請求項３】
前記電力線搬送通信機器は前記特定周波数成分減衰装置に接続される電力線搬送通信機器用プラグを有し、
前記非電力線搬送通信機器は前記特定周波数成分減衰装置に接続される非電力線搬送通信機器用プラグを有し、
前記電力線搬送通信機器用プラグおよび前記非電力線搬送通信機器用プラグの栓刃は相互に異なる形状に形成されており、
前記特定周波数成分減衰装置は、接続された前記各栓刃の形状によって前記電力線搬送通信機器および前記非電力線搬送通信機器の何れが接続されているかを判別して前記特定周波数成分の伝達および減衰の切り替えを行うことを特徴とする請求項２に記載の電力線搬送通信システム。
【請求項４】
前記特定周波数成分減衰装置は、接続された前記各栓刃の形状によってＯＮ／ＯＦＦの動作を行うスイッチを有し、前記スイッチは、前記ＯＮ／ＯＦＦの動作によって前記電力線搬送通信機器および前記非電力線搬送通信機器の何れが接続されているかを判別して前記特定周波数成分の伝達および減衰の切り替えを行うことを特徴とする請求項３に記載の電力線搬送通信システム。
【請求項５】
前記特定周波数成分減衰装置は、接続された前記各栓刃の形状によって前記電力線搬送通信機器および前記非電力線搬送通信機器の判別を行うセンサを有し、前記センサの判別によって前記特定周波数成分の伝達および減衰の切り替えを行うことを特徴とする請求項３に記載の電力線搬送通信システム。
【請求項６】
前記電力線搬送通信機器は、前記特定周波数成分減衰装置において特定周波数成分減衰機能を解除する解除信号を出力し、
前記特定周波数成分減衰装置は、前記電力線搬送通信機器の接続による前記解除信号の入力により、前記特定周波数成分減衰機能を解除して、前記電力線および前記電力線搬送通信機器の間において特定周波数成分を伝達することを特徴とする請求項２に記載の電力線搬送通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力線によって電力に重畳して搬送信号を伝達する電力線搬送通信に用いられる特定周波数成分減衰装置および電力線搬送通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、有線通信手段として、電話回線や光ファイバーまたはＣＡＴＶの他、電力を供給する電力線を通信回線として用いる電力線搬送通信（Power Line Communication：以下「ＰＬＣ」という。）という通信手段が考えられている。
【０００３】
このＰＬＣは、１００Ｖ（５０／６０Ｈｚ）の電力を供給する電力線に、前記電力に短波帯（１．７ＭＨｚ〜３０ＭＨｚ）の周波数の搬送信号を重畳させて、この搬送信号により双方通信を行う通信手段である。このＰＬＣによれば、既存の電力線にＰＬＣモデムを介してパーソナルコンピュータ等の通信を行うＰＬＣ機器を接続することにより、前記ＰＬＣ機器に電力を供給するとともに、前記ＰＬＣ機器に搬送信号の伝達することにより前記ＰＬＣ機器によって双方通信を行うことができるようになっている。
【０００４】
また、このようなＰＬＣにおいては、例えば電子レンジ等の搬送信号によって通信を行わない非ＰＬＣ機器が電力線に接続されている場合、前記非ＰＬＣ機器からの高周波成分（ノイズ）が電力線を介して伝達されている搬送信号に混信するおそれがあり、前記ＰＬＣ機器における通信の障害となってしまう。このことから、従来よりＰＬＣにおいて電力線に接続される非ＰＬＣ機器およびＰＬＣ機器の内部または外部に前記高周波成分を減衰するフィルタ装置等の特定周波数成分減衰装置を設けることが考えられている（例えば特許文献１および特許文献２参照）。
【０００５】
しかし、前記フィルタ装置によれば、非ＰＬＣ機器からの高周波成分のみならず搬送信号の高周波成分も減衰されてしまい、このため、搬送信号自体が弱められてしまっていた。このため、ＰＬＣを行うにあたり前記フィルタ装置を用いると、ＰＬＣ機器において安定した通信を行うことができないおそれがあった。
【０００６】
一方、非ＰＬＣ機器からの高周波成分を減衰するため、各非ＰＬＣ機器にそれぞれフィルタ装置を設けることも考えられるが、全ての非ＰＬＣ機器に対応するのは手間がかかり困難である。
【０００７】
【特許文献１】特開平６−７７８６２号公報
【特許文献１】特開平７−２４５５７６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明はこれらの点に鑑みてなされたものであり、非ＰＬＣ機器からの高周波成分の影響を受けることなく、ＰＬＣによりＰＬＣ機器を用いて安定した通信を行うことができる特定周波数成分減衰装置および電力線搬送通信システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成するため、本発明に係る特定周波数成分減衰装置の特徴は、電力線とこの電力線から電力供給されて動作するＰＬＣ機器および非ＰＬＣ機器との間に配置されて、前記電力線と接続されるとともに、前記電力線搬送通信機器および前記非電力線搬送機器の双方と接続可能であり、前記電力線および前記ＰＬＣ機器の間において特定周波数成分を伝達し、前記電力線および前記非ＰＬＣ機器の間において前記特定周波数成分を減衰する点にある。
【００１０】
また、本発明に係るＰＬＣシステムの特徴は、電力線と、前記電力線から電力供給されて動作するＰＬＣ機器および非ＰＬＣ機器と、前記電力線と前記ＰＬＣ機器および前記非電力線搬送機器との間に配置されて、前記電力線と接続されるとともに、前記電力搬送通信機器および前記非電力線搬送機器の双方と接続可能な特定周波数成分減衰装置とを有し、前記特定周波数成分減衰装置が、前記電力線および前記ＰＬＣ機器の間において特定周波数成分を伝達し、前記電力線および前記非ＰＬＣ機器の間において特定周波数成分を減衰する点にある。
【００１１】
本発明に係る他のＰＬＣシステムの特徴は、前記ＰＬＣ機器が前記特定周波数成分減衰装置に接続されるＰＬＣ機器用プラグを有し、前記非ＰＬＣ機器が前記特定周波数成分減衰装置に接続される非ＰＬＣ機器用プラグを有し、前記ＰＬＣ機器用プラグおよび前記非ＰＬＣ機器用プラグの栓刃は相互に異なる形状に形成されており、前記特定周波数成分減衰装置が、接続された前記各栓刃の形状によって前記ＰＬＣ機器および前記非ＰＬＣ機器の何れが接続されているかを判別し、前記特定周波数成分の伝達および減衰の切り替えを行う点にある。
【００１２】
本発明に係る他のＰＬＣシステムの特徴は、前記特定周波数成分減衰装置が、接続された前記各栓刃の形状によってＯＮ／ＯＦＦされるスイッチを有し、前記スイッチが、前記ＯＮ／ＯＦＦの動作によって前記ＰＬＣ機器および前記非ＰＬＣ機器の何れが接続されているかを判別して前記特定周波数成分の伝達および減衰の切り替えを行う点にある。
【００１３】
本発明に係る他のＰＬＣシステムの特徴は、前記特定周波数成分減衰装置が、接続された前記各栓刃の形状によって前記ＰＬＣ機器および前記非ＰＬＣ機器の判別を行うセンサを有し、前記センサの判別によって前記特定周波数成分の伝達および減衰の切り替えを行う点にある。
【００１４】
さらに、本発明に係る他のＰＬＣシステムの特徴は、前記ＰＬＣ機器が、前記特定周波数成分減衰装置において特定周波数成分減衰機能を解除する解除信号を出力し、前記特定周波数成分減衰装置が、前記ＰＬＣ機器の接続による前記解除信号の入力により、前記特定周波数成分減衰機能を解除して、前記電力線および前記ＰＬＣ機器の間において特定周波数成分を伝達する点にある。
【００１５】
ここで、前記各発明における特定周波数成分とは、非ＰＬＣ機器からの高周波成分（ノイズ）のようなＰＬＣ機器の双方通信において障害を及ぼす周波数成分をいう。
【００１６】
これら本発明に係る特定周波数成分減衰装置およびＰＬＣシステムによれば、特定周波数成分減衰装置を介してＰＬＣ機器を電力線に接続すると、ＰＬＣ機器と電力線との間において特定周波数が伝達され、一方非ＰＬＣ機器を電力線に接続すると、非ＰＬＣ機器と電力線との間において特定周波数が減衰される。このように、前記特定周波数成分減衰装置に接続される機器によって特定周波数の伝達および減衰の切り替えを行うことができる。これにより、ＰＬＣ機器の搬送信号の高周波成分を減衰させることなく非ＰＬＣ機器からの高周波成分のみを減衰させることができる。
【００１７】
また、特定周波数成分減衰装置を、接続された前記各栓刃の形状によって前記ＰＬＣ機器および前記非ＰＬＣ機器の何れが接続されているかを判別して前記特定周波数成分の伝達および減衰の切り替えることができるようにすることにより、前記特定周波数成分減衰装置において特定周波数成分の伝達および減衰の切り替えを容易に行うことができる。
【発明の効果】
【００１８】
以上述べたように、本発明に係る特定周波数成分減衰装置および電力線搬送通信システムによれば、特定周波数成分減衰装置に接続される機器によって特定周波数の伝達および減衰の切り替えを行うことができ、これにより、ＰＬＣ機器によって通信を行うにあたり、非ＰＬＣ機器からの高周波成分の影響を受けることなく、かつ安定した通信を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明に係る電力線搬送通信システムの一実施形態を図１から図５を参照して説明する。
【００２０】
図１は、本実施形態に係るＰＬＣシステムを示す概念図であり、図１に示すように、本ＰＬＣシステム１は電力を供給する電力線２を有し、前記電力線２は、複数の分岐電力線２に分岐されてそれぞれコンセント３に接続されている。また、前記電力線２は、前記電力に搬送信号を重畳して伝達するようになっており、これによりＰＬＣが行われるようになっている。
【００２１】
前記ＰＬＣシステム１は、例えばパーソナルコンピュータ等のＰＬＣ機器５を有しており、これらＰＬＣ機器５には、ＰＬＣモデム６を介してＰＬＣ機器用プラグ７が接続されている。前記ＰＬＣ機器用プラグ７は、図２に示すように、一対のＰＬＣ機器用栓刃８を有しており、前記各ＰＬＣ機器用栓刃８の先端縁は、矩形状の切り欠き９が形成されている。
【００２２】
また、前記ＰＬＣシステム１は、例えば電子レンジや冷蔵庫等の非ＰＬＣ機器１１を有しており、これら非ＰＬＣ機器１１には非ＰＬＣ機器用プラグ１２が接続されている。前記非ＰＬＣ機器用プラグ１２は、一対の非ＰＬＣ機器用栓刃１３を有しており、前記各非ＰＬＣ機器用栓刃１３の先端縁は、直線形状に形成されている。これにより、ＰＬＣ機器用栓刃８および非ＰＬＣ機器用栓刃１３は、その先端縁が相互に異なる形状に形成されている。
【００２３】
そして、前記ＰＬＣ機器５および前記非ＰＬＣ機器１１は、それぞれＰＬＣ機器用プラグ７および非ＰＬＣ機器用プラグ１２を用い、コンセント３に接続されるようになっており、前記コンセント３と前記ＰＬＣ機器用プラグ７および前記非ＰＬＣ機器用プラグ１２との間には、それぞれ特定周波数成分減衰装置１５が設けられている。
【００２４】
この特定周波数成分減衰装置１５は減衰装置本体１６を有し、減衰装置本体１６には、前記各ＰＬＣ機器用栓刃８および前記各非ＰＬＣ機器用栓刃１３を挿入するための一対の栓刃用孔１７、および前記特定周波数成分減衰装置１５を前記コンセント３に接続するための一対の栓刃１８が形成されている。そして、前記各栓刃１８は、コンセント３に挿入されると電力線２に接続されるようになっている。本実施形態においては、減衰装置本体１６に２組の各栓刃用孔１７および各栓刃１８が形成されている。
【００２５】
前記減衰装置本体１６におけるＰＬＣ機器５および非ＰＬＣ機器１１側には、図３に示すように、各栓刃用孔１７に対応する位置に機器側電極２０が設けられており、ＰＬＣ機器用栓刃８または非ＰＬＣ機器用栓刃１３は、栓刃用孔１７に挿入されると前記各機器側電極２０に接触するようになっている。
【００２６】
これにより、電力線２とＰＬＣ機器５および非ＰＬＣ機器１１は、各栓刃１８がコンセント３に挿入され、ＰＬＣ機器用栓刃８および非ＰＬＣ機器用栓刃１３が栓刃用孔１７に挿入されることにより特定周波数成分減衰装置１５を介して接続されるようになっている。
【００２７】
減衰装置本体１６には、電力線２とＰＬＣ機器５または非ＰＬＣ機器１１との間における電力および搬送信号の供給伝達径路を切り替えるスイッチ２１、および非ＰＬＣ機器１１からの高周波数成分を減衰するフィルタ２２が設けられている。さらに、減衰装置本体１６の内部であってコンセント３側には、一対のコンセント側電極２３が設けられており、各コンセント側電極２３の先端部分は減衰装置本体１６から露出して各栓刃１８とされている。
【００２８】
そして、機器側電極２０はスイッチ２１に接続され、前記スイッチ２１は、フィルタ２２を介して各コンセント側電極２３に接続されるとともに、フィルタ２２を介さずに各コンセント側電極２３に接続されている。すなわち、特定周波数成分減衰装置１５においては、機器側電極２０とコンセント側電極２３との間において、フィルタ２２を介する非ＰＬＣ機器用ルートと、フィルタ２２を介さないＰＬＣ機器用ルートとを有する。
【００２９】
前記スイッチは、図４に示すように、スイッチ本体２１ａから突出するように設けられたスイッチ素子２１ｂを有し、スイッチ素子２１ｂは、減衰装置本体１６内部においてＰＬＣ機器用栓刃８または非ＰＬＣ機器用栓刃１３が栓刃用孔１７に挿入されたときＰＬＣ機器用栓刃８または非ＰＬＣ機器用栓刃１３の先端縁に対向する位置に配設されている。そして、このスイッチは、非ＰＬＣ機器用栓刃１３が栓刃用孔１７に挿入されると、図４（ａ）に示すように、前記非ＰＬＣ機器用栓刃１３の先端によってスイッチ素子２１ｂが押圧されるようになっており、スイッチ素子２１ｂが押圧されると、機器側電極２０とコンセント側電極２３との間において非ＰＬＣ機器用ルートを介して電力を供給するようになっている。一方、前記スイッチ２１は、ＰＬＣ機器用栓刃８が栓刃用孔１７に挿入されても、図４（ｂ）に示すようにＰＬＣ機器用栓刃８の先端によってはスイッチ素子２１ｂが押圧されないようになっており、スイッチ素子２１ｂが押圧されないと、ＰＬＣ機器用ルートを介して電力を供給し搬送信号を伝達するようになっている。
【００３０】
次に、本実施形態の作用について説明する。
【００３１】
まず、ＰＬＣ機器５を電力線２に接続する場合について説明する。
【００３２】
特定周波数成分減衰装置１５をコンセント３に接続するとともに、ＰＬＣ機器のＰＬＣ機器用プラグ７を特定周波数成分減衰装置１５に接続する。このとき、ＰＬＣ機器用プラグ７のＰＬＣ機器用栓刃８を栓刃用孔１７に挿入しても、ＰＬＣ機器用栓刃８の先端縁には切り欠き９が形成されているので、スイッチ素子２１ｂは押圧されない。
【００３３】
すると、スイッチ２１は、機器側電極２０とコンセント側電極２３との間においてフィルタ２２を介さないＰＬＣ機器用ルートによって電力を供給しかつ搬送信号を伝達する。このとき、ＰＬＣ機器用ルートにおいてはフィルタ２２を介さずに電力を供給しかつ搬送信号が伝達されるので、電力線２とＰＬＣ機器との間において特定周波数成分も伝達されることとなる。
【００３４】
次に、非ＰＬＣ機器１１を電力線２に接続する場合について説明する。
【００３５】
特定周波数成分減衰装置１５をコンセント３に接続するとともに、非ＰＬＣ機器１１の非ＰＬＣ機器用プラグ１２を特定周波数成分減衰装置１５に接続する。このとき、非ＰＬＣ機器用プラグ１２の非ＰＬＣ機器用栓刃１３を栓刃用孔１７に挿入すると、非ＰＬＣ機器用栓刃１３の先端縁は、切り欠き９が形成されておらず直線状であるので、スイッチ素子２１ｂが押圧される。
【００３６】
すると、スイッチは、機器側電極２０とコンセント側電極２３との間においてフィルタ２２を介する非ＰＬＤ機器用ルートによって電力を供給する。このとき、非ＰＬＣ機器用ルートにおいてはフィルタ２２を介して電力が供給されるので、電力線２と非ＰＬＣ機器との間において特定周波数成分が減衰されることとなる。
【００３７】
本実施形態によれば、ＰＬＣ機器用栓刃８を挿入すると、スイッチ素子２１ｂが押圧されずにＰＬＣ機器５と電力線２との間において特定周波数を伝達し、非ＰＬＣ機器用栓刃１３を挿入すると、スイッチ素子２１ｂが押圧されてＰＬＣ機器５と電力線２との間において特定周波数を減衰するように、特定周波数成分減衰装置１５に接続される機器によって特定周波数の伝達および減衰の切り替えを行うことができる。これにより、ＰＬＣ機器５の搬送信号の高周波成分を減衰させることなく非ＰＬＣ機器からの高周波成分のみを減衰させることができる。
【００３８】
したがって、ＰＬＣ機器５によって通信を行うにあたり、非ＰＬＣ機器１１からの高周波成分の影響を受けることなく、かつ安定した通信を行うことができる。
【００３９】
また、本ＰＬＣシステム１によれば、ＰＬＣ機器用栓刃８および非ＰＬＣ機器用栓刃１３を特定周波数成分減衰装置１５の栓刃用孔１７に挿入することによって、特定周波数成分の伝達および減衰の切り替えるためのスイッチ２１のＯＮ／ＯＦＦを行うことができる。これにより、特定周波数成分減衰装置１５において特定周波数成分の伝達および減衰の切り替えを容易に行うことができる。
【００４０】
次に、本ＰＬＣシステム１に用いられる異なる構成の特定周波数成分減衰装置１５について、図５を参照して説明する。なお、前記実施形態における特定周波数成分減衰装置１５と同一の構成については、同一の符号を用いて説明する。
【００４１】
この特定周波数成分減衰装置１５の減衰装置本体１６には、ＰＬＣ機器用栓刃８または非ＰＬＣ機器用栓刃１３が栓刃用孔１７に挿入されたとき、ＰＬＣ機器用栓刃８または非ＰＬＣ機器用栓刃１３の先端縁に対向する位置に、発光部としての発光ダイオード２５および受光部としてのフォトトランジスタ２６を有する光センサ２７が設けられている。この光センサ２７は、図５（ａ）に示すように、非ＰＬＣ機器用栓刃１３が挿入されると、その先端縁により発光ダイオード２５から照射された照射光が遮断されてフォトトランジスタ２６に受光されない。そして、光センサ２７は、フォトトランジスタ２６が発光ダイオード２５からの照射光を受光しないと、特定周波数成分減衰装置１５に非ＰＬＣ機器１１が接続されたと判別するようになっている。また、前記光センサ２７は、図５（ｂ）に示すように、ＰＬＣ機器用栓刃１１が挿入されても、その先端縁は切り欠き９が形成されていて、この切り欠き９を介して照射される発光ダイオード２５からの照射光がフォトトランジスタ２６に受光される。そして、光センサ２７は、発光ダイオード２５からの照射光をフォトトランジスタ２６が受光すると、特定周波数成分減衰装置１５にＰＬＣ機器５が接続されたと判別するようになっている。
【００４２】
また、光センサ２７は、電力線２とＰＬＣ機器５または非ＰＬＣ機器１１との間における電力および搬送信号の供給伝達径路を切り替えるスイッチ２８に接続されている。前記スイッチ２８は、光センサ２７から非ＰＬＣ機器１１が接続された情報を入力すると、機器側電極２０とコンセント側電極２３との間においてフィルタ２２を介する非ＰＬＣ機器用ルートによって電力を供給するようになっている。これにより、電力線２と非ＰＬＣ機器との間において特定周波数成分が減衰されることとなる。
【００４３】
一方、前記スイッチ２８は、光センサ２７からＰＬＣ機器５が接続された情報を入力すると、機器側電極２０とコンセント側電極２３との間においてフィルタ２２を介さないＰＬＣ機器用ルートによって電力を供給し搬送信号を伝達するようになっている。これにより、電力線２とＰＬＣ機器との間において特定周波数成分が伝達されることとなる。
【００４４】
なお、この特定周波数成分減衰装置１５の他の構成は、第１の実施形態における特定周波数成分減衰装置１５の構成と同一であるので、説明を省略する。
【００４５】
本実施形態によれば、ＰＬＣ機器用栓刃８を挿入して発光ダイオード２５からの照射光を遮断することによりＰＬＣ機器５と電力線２との間において特定周波数成分が伝達され、非ＰＬＣ機器用栓刃１３を挿入して発光ダイオード２５からの照射光をフォトトランジスタ２６が受光することにより、非ＰＬＣ機器と電力線２との間において特定周波数成分が減衰されるようになっている。すなわち、特定周波数成分減衰装置１５に接続される機器によって特定周波数成分の伝達および減衰の切り替えを行うことができる。これにより、ＰＬＣ機器５の搬送信号の高周波成分を減衰させることなく非ＰＬＣ機器１１からの高周波数成分のみを減衰させることができる。
【００４６】
したがって、ＰＬＣ機器５によって通信を行うにあたり、非ＰＬＣ機器１１からの高周波成分の影響を受けることなく、かつ安定した通信を行うことができる。
【００４７】
なお、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、必要に応じて種々変更することが可能である。
【００４８】
例えば、特定周波数成分減衰装置１５におけるＰＬＣ機器５および非ＰＬＣ機器１１の判別および特定周波数成分の伝達および減衰の切り替えについては、前記各実施形態に限定されず、他の種々の構成によって判別および切り替えを行うことができる。
【００４９】
例えば、前記ＰＬＣ機器５が、前記特定周波数成分減衰装置１５において特定周波数成分の減衰機能を解除する解除信号を出力するようになっていてもよい。これによれば、特定周波数成分減衰装置１５にＰＬＣ機器５が接続されると、特定周波数成分減衰装置１５に前記解除信号が入力され、これにより特定周波数成分の減衰機能が解除されて電力線２とＰＬＣ機器との間において特定周波数成分が伝達される。一方、非ＰＬＣ機器用プラグ１２が接続されると、特定周波数成分減衰装置１５における特定周波数成分の減衰機能により特定周波数が減衰されることとなる。
【００５０】
また、前記非ＰＬＣ機器１１が、前記特定周波数成分減衰機能１５において特定周波数成分の減衰機能を発揮させる減衰信号を出力するようになっていてもよい。これによれば、特定周波数成分減衰装置１５に非ＰＬＣ機器１１が接続されると、特定周波数成分減衰装置１５に減衰信号が入力され、これにより特定周波数成分の減衰機能が発揮されて電力線２と非ＰＬＣ機器１１との間において特定周波数成分が減衰される。一方、ＰＬＣ機器５が接続されると、特定周波数成分減衰装置１５において特定周波数成分が伝達されることとなる。
【００５１】
さらに、本実施形態において特定周波数成分減衰装置１５は、減衰装置本体１６に２組の各栓刃１８および各栓刃用孔１７が形成されているが、このような形状に限定されるものではなく、各栓刃１８および各栓刃用孔１７が１組ずつまたは２組以上形成されているものでもよい。また、減衰装置本体１６に複数の各栓刃用孔１７が形成され、１組の各栓刃１８を有するプラグによってコンセント３に接続されるタップ型形状であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明に係る電力線搬送通信システムの一実施形態を示す概念図
【図２】図１の電力線搬送通信システムに係るＰＬＣ機器用プラグと非ＰＬＣ機器用プラグ、および特定周波数成分減衰装置を示す概念図
【図３】図１の特定周波数成分減衰装置を示す概念図
【図４】図２の特定周波数成分減衰装置のスイッチを示す概念図
【図５】本発明に係る他の特定周波数成分減衰装置の光センサを示す概念図
【符号の説明】
【００５３】
１  ＰＬＣシステム
２  電力線
３  コンセント
５  ＰＬＣ機器
７  ＰＬＣ機器用プラグ
８  ＰＬＣ機器用栓刃
１１  非ＰＬＣ機器
１２  非ＰＬＣ機器用プラグ
１３  非ＰＬＣ機器用栓刃
１５  特定周波数成分減衰装置
２１  スイッチ
２２  フィルタ
２３  コンセント側電極
【図１】
2005184338.tif 000003
【図２】
2005184338.tif 000004
【図３】
2005184338.tif 000005
【図４】
2005184338.tif 000006
【図５】
2005184338.tif 000007