(57)【要約】【課題】  複数の従動プーリの軸受に対して再現試験を同時におこなうことができ、また従動プーリの軸受にかかるラジアル荷重を的確に確認できる多軸同時回転試験装置を提供する。【解決手段】  多軸同時回転試験装置１０は、駆動プーリ１２の個数１個に対し、前記従動プーリ用軸受ユニット１４を少なくとも３個備え、この従動プーリ用軸受ユニット１４と同一構成のベルト調整用軸受ユニット１６を少なくとも２個備え、駆動プーリ１２、従動プーリ用軸受ユニット１４の従動プーリ１５およびベルト調整用軸受ユニット１６のベルト調整プーリ１７に前記無端ベルト１８を掛け渡し、前記従動プーリ１５に無端ベルト１８のベルト張力を付与することによって、各々の従動プーリ用軸受ユニット１４に均一のラジアル荷重をかけるように構成した。【選択図】  図１
2005121566.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸受を介して基台に従動プーリを回転自在に設けることで従動プーリ用軸受ユニットを構成し、この従動プーリ用軸受ユニットの従動プーリと、駆動モータに連結した駆動プーリとに無端ベルトを掛け渡し、前記駆動プーリを駆動モータで回転することにより、駆動プーリの回転を無端ベルトを介して従動プーリに伝え、従動プーリを回転することにより従動プーリ用軸受ユニットの回転性能を確認する多軸同時回転試験装置であって、
前記駆動プーリ１個に対し、前記従動プーリ用軸受ユニットを少なくとも３個備え、
軸受を介して基台にベルト調整プーリを回転自在に設けることでベルト調整用軸受ユニットを構成し、当該ベルト調整用軸受ユニットを少なくとも２個備え、
駆動プーリ、従動プーリおよびベルト調整プーリに前記無端ベルトを掛け渡し、
前記従動プーリに無端ベルトのベルト張力を付与することによって、各々の従動プーリ用軸受ユニットに均一のラジアル荷重をかけるように構成したことを特徴とする多軸同時回転試験装置。
【請求項２】
前記複数の従動プーリ用軸受ユニットのうち、１個の従動プーリ用軸受ユニットを移動させることで、各々の従動プーリ用軸受ユニットにかかるラジアル荷重を調整するとともに、前記無端ベルトの張りを調整するように構成したことを特徴とする請求項１記載の多軸同時回転試験装置。
【請求項３】
前記ベルト調整プーリおよび従動プーリにより、無端ベルトの張力の２倍の力がラジアル荷重として従動プーリ用軸受ユニットにかかるように配置することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の多軸同時回転試験装置。
【請求項４】
前記駆動プーリ、複数の従動プーリおよび複数のベルト調整プーリに無端ベルト掛け渡した構成を一頭の回転系とし、この一頭と同一の構成の回転系を備え、前記二頭の回転系を前記駆動モータで駆動するように構成したことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の多軸同時回転試験装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は多軸同時回転試験装置に係り、特に、複数個のプーリ軸受ユニットの耐久性などを効率よく確認する多軸同時回転試験装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、エンジンには補機類用の駆動プーリや従動プーリを備えている。この駆動プーリと従動プーリとに無端ベルトを掛け渡し、駆動プーリで従動プーリを回転し、従動プーリの回転で補機類を駆動する。
この従動プーリには無端ベルトの張力がかかり、この張力が、従動プーリを支える軸受にラジアル荷重としてかかる。
このラジアル荷重が軸受にかかることで、軸受の外輪軌道の表面や内輪軌道の表面に剥離が発生する虞がある。
このため、従動プーリの軸受には、ラジアル荷重に対して外輪軌道の表面や内輪軌道の表面に剥離が発生しないものを選択する必要がある。
【０００３】
特に近年、エンジンの高出力化に伴って、無端ベルトの張力を増大させる傾向があり、従動プーリの軸受にかかる荷重が大きくなっている。
このため、従動プーリの軸受を設計する際に、従動プーリの実際の稼動状態を再現しながら軸受の設計をおこなうことが好ましい。
このため従来から、従動プーリの再現試験をおこなうための軸受用寿命試験機が各種提案されている（例えば特許文献１，２参照）。
【特許文献１】特許第３４１４０７５号
【特許文献２】特開平９−８９７２４号公報
【０００４】
上記文献の軸受用寿命試験機は、軸受を介して基台に回転自在に回転軸を設け、この回転軸に従動プーリを固定し、この従動プーリと、駆動モータに連結した駆動プーリとに無端ベルトを掛け渡し、駆動モータで駆動プーリを回転することにより、駆動プーリの回転を無端ベルトを介して従動プーリに伝え、従動プーリを回転することにより従動プーリの回転性能を確認するものである。
この軸受用寿命試験機によれば、試験軸受の寿命試験を、実際の運転状態に合致させておこなえる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、この軸受用寿命試験機は、駆動プーリが１個に対して従動プーリも１個である。このため、多数の従動プーリの軸受試験をおこなうためには、多くの時間がかかる。
また、軸受に負荷される荷重を歪ゲージで確認していた。すなわち、装置本体に歪ゲージを設置し、歪ゲージで装置本体の歪応力を検出し、検出した歪応力に基づいて、軸受にかかる荷重を確認していた。
【０００６】
このように、軸受にかかる荷重を歪ゲージを介して間接的に求めるため、荷重を的確に確認できない場合がある。
さらに、駆動プーリと従動プーリとに掛け渡した無端ベルトの張り状態を調節したい場合があるが、その場合に時間がかかる。
【０００７】
本発明は、前述した問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は複数の従動プーリの軸受に対して再現試験を同時におこなうことができ、また従動プーリの軸受にかかるラジアル荷重を的確に確認でき、さらに駆動プーリと従動プーリとに掛け渡した無端ベルトの張り状態を時間をかけないで簡単に調節できる多軸同時回転試験装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前述した目的を達成するために、本発明は、軸受を介して基台に従動プーリを回転自在に設けることで従動プーリ用軸受ユニットを構成し、この従動プーリ用軸受ユニットの従動プーリと、駆動モータに連結した駆動プーリとに無端ベルトを掛け渡し、前記駆動プーリを駆動モータで回転することにより、駆動プーリの回転を無端ベルトを介して従動プーリに伝え、従動プーリを回転することにより従動プーリ用軸受ユニットの回転性能を確認する多軸同時回転試験装置であって、前記駆動プーリ１個に対し、前記従動プーリ用軸受ユニットを少なくとも３個備え、軸受を介して基台にベルト調整プーリを回転自在に設けることでベルト調整用軸受ユニットを構成し、当該ベルト調整用軸受ユニットを少なくとも２個備え、駆動プーリ、従動プーリおよびベルト調整プーリに前記無端ベルトを掛け渡し、前記従動プーリに無端ベルトのベルト張力を付与することによって、各々の従動プーリ用軸受ユニットに均一のラジアル荷重をかけるように構成したことを特徴としている。  
【０００９】
このように構成された多軸同時回転試験装置においては、各々の従動プーリ用軸受ユニットの従動プーリに無端ベルトを掛け渡すことで、駆動プーリで各々の従動プーリを同時に回転することが可能である。
加えて、従動プーリに無端ベルトのベルト張力を付与することで、各々の従動プーリ用軸受ユニットに均一のラジアル荷重をかけるように構成した。
これにより、複数の従動プーリの軸受に対して再現試験を同時に行うことができる。
【００１０】
また、本発明は、前記複数の従動プーリ用軸受ユニットのうち、１個の従動プーリ用軸受ユニットを移動させることで、各々の従動プーリ用軸受ユニットにかかるラジアル荷重を調整するとともに、前記無端ベルトの張りを調整するように構成したことを特徴としている。
【００１１】
１個の従動プーリ用軸受ユニットを移動させることで、各々の従動プーリ用軸受ユニットにかかるラジアル荷重を調整するように構成した。
これにより、従動プーリの軸受にかかるラジアル荷重を的確に確認できる。
さらに、１個の従動プーリ用軸受ユニットを移動させることで、無端ベルトの張りを調整するように構成した。
これにより、駆動プーリと従動プーリとに掛け渡した無端ベルトの張り状態を時間をかけないで簡単に調節できる。
【００１２】
また、本発明は、前記ベルト調整プーリおよび従動プーリにより、無端ベルトの張力の２倍の力がラジアル荷重として従動プーリ用軸受ユニットにかかるように配置することを特徴としている。
【００１３】
無端ベルトの張力の２倍の力がラジアル荷重として従動プーリ、すなわち従動プーリ用軸受ユニットにかかるようにした。
これにより、従動プーリ用軸受ユニットにかかるラジアル荷重を間単に求めることができ、再現試験の簡素化が図れる。
【００１４】
また、本発明は、前記駆動プーリ、複数の従動プーリおよび複数のベルト調整プーリに無端ベルト掛け渡した構成を一頭の回転系とし、この一頭と同一の構成の回転系を備え、前記二頭の回転系を前記駆動モータで駆動するように構成したことを特徴としている。
【００１５】
これにより、複数の従動プーリの軸受に対して再現試験を同時におこなうことができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、複数の従動プーリの軸受に対して再現試験を同時におこなうことで、軸受の再現試験を効率よくおこなうことができるという効果が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明に係る実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。図１は本発明に係る多軸同時回転試験装置を示す正面図、図２は本発明に係る多軸同時回転試験装置の縦断面を示す図、図３は本発明に係る多軸同時回転試験装置の横断面を示す図である。
【００１８】
図１に示すように、第１実施形態の多軸同時回転試験装置１０は、第１駆動プーリ（駆動プーリ）１２と、複数（５個）の従動プーリ用軸受ユニット１４の従動プーリ１５と、複数（２個）のベルト調整用軸受ユニット１６のベルト調整プーリ１７とに無端ベルト１８を掛け渡した構成を一頭の回転系（左側に配置）１１とし、この一頭１１と同一の構成の回転系（右側に対称に配置）２１を備え、二頭の回転系１１，２１を駆動モータ２２で駆動するように構成したものである。
【００１９】
左側の回転系１１を、恒温室２６内に備えた装置案内板２７の左側に設け、右側の回転系２１を、恒温室２６内に備えた装置案内板２７の右側に設ける。
複数（５個）の従動プーリ用軸受ユニット１４は、プーリプレート（基台）２４を介して主面板２５に取り付けられている。主面板２５は、恒温室２６内の装置案内板２７に取り付けられている。
なお、複数（５個）の従動プーリ用軸受ユニット１４をそれぞれ識別する場合には、便宜上、従動プーリ用軸受ユニット１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅとして説明する。
【００２０】
具体的には、左側に設けた一頭の回転系１１の第１駆動プーリ（駆動プーリ）１２を駆動軸３１に固定するとともに、この駆動軸３１に第２駆動プーリ３２を設ける（図２も参照）。
同様に、右側に設けた一頭の回転系２１の第１駆動プーリ（駆動プーリ）１２を駆動軸３１に固定するとともに、この駆動軸３１に第２駆動プーリ３２を設ける。
左側の回転系１１の第２駆動プーリ３２と、右側の回転系２１の第２駆動プーリ３２と、駆動モータ２２のモータ用プーリ３４とに無端ベルト３５を掛け渡す。
【００２１】
駆動モータ２２を回転することにより、モータ用プーリ３４で左右の第２駆動プーリ３２，３２を回転する。
よって、左右の回転軸３１，３１を回転し、左右の回転軸３１，３１で左右側の回転系１１，２１の第１駆動プーリ１２，１２をそれぞれ回転する。
これにより、駆動モータ２２で二頭の回転系１１，２１を同時に回転させることが可能になる。
なお、右側の回転系２１は、左側の回転系１１と同じ構成なので、以下左右側の回転系１１，２１の構成部材に同一符号を付し、右側の回転系２１の説明を省略する。
【００２２】
左側の一頭の回転系１１は、プーリプレート２４に支持軸３８（図３参照）を設け、この支持軸３８に軸受３７（図３参照）を介して従動プーリ１５を回転自在に設けることで従動プーリ用軸受ユニット１４を構成し、この従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）の従動プーリ１５と、駆動モータ２２に連結した第１駆動プーリ１２と、この従動プーリ用軸受ユニット１４と同一構成（すなわちプーリプレート２４に支持軸３８を設け、この支持軸３８に軸受３７を介してベルト調整プーリ１７を回転自在に設ける）のベルト調整用軸受ユニット１６のベルト調整プーリ１７に無端ベルト１８を掛け渡し、第１駆動プーリ１２を駆動モータ２２で回転することにより、第１駆動プーリ１２の回転を無端ベルト１８を介して従動プーリ１５に伝え、従動プーリ１５を回転することにより従動プーリ用軸受ユニット１４の回転性能を確認するように構成されている。
ベルト調整用軸受ユニット１６は、図１および図２に示すように、従動プーリ軸受ユニット１４Ａと１４Ｅとの水平方向右側であって、第１駆動プーリ１２の上下方向にそれぞれ上下のベルト調整用軸受ユニット１６が設けられている。
【００２３】
さらに、左側の一頭の回転系１１は、第１駆動プーリ１２の個数１個に対し、従動プーリ用軸受ユニット１４を５個備え、ベルト調整用軸受ユニット１６を２個備え、第１駆動プーリ１２、従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）の従動プーリ１５およびベルト調整用軸受ユニット１６のベルト調整プーリ１７に無端ベルト１８を掛け渡し、従動プーリ１５に無端ベルト１８のベルト張力を付与することによって、各々の従動プーリ用軸受ユニット１４に均一のラジアル荷重をかけるように構成したものである。
【００２４】
加えて、左側の一頭の回転系１１は、複数（５個）の従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）のうち、１個の従動プーリ用軸受ユニット１４（左側中央のユニット１４Ｃ）を左右方向に移動させることで、各々の従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）にかかるラジアル荷重を調整するとともに、無端ベルト１８の張りを調整するように構成されている。
【００２５】
具体的には、複数（５個の）の従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）のうち、中央位置の従動プーリ用軸受ユニット１４Ｃをトラックプレート４４に取り付ける。
このトラックプレート４４の上下をそれぞれ８個からなるＳＵＳ製のＶガイドホイール・ブッシュ群４６（耐蝕性、耐熱性を有す）により案内して、中央位置の従動プーリ用軸受ユニット１４Ｃを矢印方向（すなわち、左右方向）に移動可能に構成した。
【００２６】
さらに、トラックプレート４４にロードプレート４７を取り付ける。このロードプレート４７にコネクティングロッド４８を介して引張り型荷重変換機４９を連結し、この引張り型荷重変換機４９を連結部材５１を介してエアシリンダー５２のピストンロッド５３に連結する。
このエアシリンダー５２をハウジング５４を介して恒温室２６の側壁５６に取り付ける。
【００２７】
よって、エアシリンダー５２に供給する空気圧力を調整することで、５個の従動プーリ用軸受ユニット１４を構成する従動プーリ１５の回転時、非回転時を問わずに各々の従動プーリ用軸受ユニット１４の従動プーリ１５に与える負荷荷重を適宜調整することが可能になった。
【００２８】
さらに、エアシリンダー５２に供給する空気圧力を調整することで、従動プーリ用軸受ユニット１４Ｃの移動範囲で、無端ベルト１８の長さを容易に調整できる。
引張り型荷重変換機４９を設置することで、５個の従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）に付与される負荷荷重、すなわち無端ベルト１８の張力を常時確認できる。
【００２９】
このように、中央に配置した１個の従動プーリ用軸受ユニット１４Ｃを左右方向に移動することで、各々の従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）にかかるラジアル荷重を調整するように構成した。
これにより、各々の従動プーリ１５の軸受３７にかかるラジアル荷重を的確に確認できる。
【００３０】
さらに、中央に配置した１個の従動プーリ用軸受ユニット１４Ｃを左右方向に移動させることで、無端ベルト１８の張りを調整するように構成した。
これにより、第１駆動プーリ１２と各々の従動プーリ１５とに掛け渡した無端ベルト１８の張り状態を時間尾をかけないで簡単に調節できる。
【００３１】
なお、コネクティングロッド４８は、牽引タイプを採用すると座屈荷重が生じないので、細いロッドを使用することが可能になる。
そこで、コネクティングロッド４８を牽引タイプとすることにした。これにより、設備のコンパクト化が図れる。
【００３２】
さらに、左側の一頭の回転系１１は、２個のベルト調整用軸受ユニット１６のベルト調整プーリ１７を用いることで、各々の従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）の従動プーリ１５に、無端ベルト１８の張力の２倍の力がラジアル荷重としてかかるように構成されている。
【００３３】
具体的には、従動プーリ１５の外径寸法に無端ベルト１８の厚さ寸法を加えた合計寸法Ｓを１ピッチとし、５個の従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）を各々、縦方向に１ピッチ間隔で配置する。
また、各々の従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）を、横方向（左右方向に）に従動プーリ１５の外径寸法と略同一の間隔をおいて配置する。
【００３４】
そして、上下一対の従動プーリ用軸受ユニット１４Ａ，１４Ｅの軸線５７から右方向へ、従動プーリ１５の外径寸法の略２倍の間隔で、上下のベルト調整用軸受ユニット１６を各々配置する。
さらに、上下一対の従動プーリ用軸受ユニット１４Ａ，１４Ｅの軸線５７から右方向へ、従動プーリ１５の外径寸法の略３．５倍の寸法分の間隔で第１駆動プーリ１２を配置する。
このように配置した５個の従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）、２個のベルト調整用軸受ユニット１６および１個の第１駆動プーリ１２に、図１に示すように無端ベルト１８を掛け渡す。
【００３５】
この状態において、無端ベルト１８の直線部１８Ａが互いに平行になるように配置される。
よって、５個の従動プーリ用軸受ユニット１４の従動プーリ１５に、無端ベルト１８の張力の２倍のラジアル荷重を均一にかけることが可能になる。
これにより、第１駆動プーリ１２を回転することにより、５個の従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）の従動プーリ１５に均一のラジアル荷重をかけながら、各々の従動プーリ１５を同時に回転することが可能になる。
したがって、５個の従動プーリ１５の軸受３７（図３参照）に対して再現試験を同時におこなうことができる。
【００３６】
さらに、無端ベルト１８の張力の２倍の力がラジアル荷重として、各々の従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）にかかるようにした。
これにより、各々の従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）にかかるラジアル荷重を間単に求めることができ、再現試験の簡素化が図れる。
【００３７】
加えて、駆動プーリ１２、５個の従動プーリ用軸受ユニット１４の従動プーリ１５および２個のベルト調整用軸受ユニット１６のベルト調整プーリ１７に無端ベルト１８を掛け渡した構成を一頭の回転系１１とし、この一頭と同一の構成の回転系２１を備え、二頭の回転系１１，２１を駆動モータ２２で駆動するように構成した。
これにより、１０個の従動プーリ１５の軸受３７（図３参照）に対して再現試験を同時におこなうことができる。
【００３８】
次に、図３に基づいて従動プーリ用軸受ユニット１４やベルト調整用軸受ユニット１６を取り付ける部材について説明する。
主面板２５に、基礎フットベース６１を固定する。基礎フットベース６１は、断面略矩形状に形成された取付基準案内用の部材であり、ロックベース６２と相対する側面６１Ａの下部に僅かな段部６３が形成されている。
【００３９】
ロックベース６２と相対する側面６１Ａの下部に僅かな段部６３を形成することで、ロックベース６２を高精度に取り付けることが可能になり、かつ取付時に発生するゴミなどの逃がし場を確保することが可能になる。
【００４０】
また、主面板２５に、フットベース６５を固定する。フットベース６５は、断面略台形状に形成され、プーリプレート２４と接する面６５Ａを主面板２５に接する面に対して６０°の傾斜面とし、プーリプレート２４と相対する側面６５Ａの下部に僅かな段部６６が形成されている。
プーリプレート２４と相対する側面６５Ａの下部に僅かな段部６６を形成することで、プーリプレート２４を高精度に取り付けることが可能になり、かつ取付時に発生するゴミなどの逃がし場を確保することが可能になる。
【００４１】
プーリプレート２４は、従動プーリ用軸受ユニット１４やベルト調整用軸受ユニット１６が固定されるプレートである。
このプーリプレート２４は、略台形状に形成された部材で、フットベース６５の傾斜面６５Ａと接する一方の傾斜面２４Ａを傾斜角６０°とし、かつロックベース６２の傾斜面６２Ａと接する他方の傾斜面２４Ｂを傾斜角６０°としたものである。
これにより、フットベース６５とロックベース６２とでプーリプレート２４を両側から支持して主面板２５に当接した状態に固定することが可能になる。
【００４２】
なお、ロックベース６２は、主面板２５と相対する面に段部６６が形成されている。
主面板２５と相対する面に段部６６を形成することで、プーリプレート２４を主面板２５に精度よく圧接することが可能になる。
【００４３】
このように構成することで、従動プーリ用軸受ユニット１４が取り付けられたプーリプレート２４およびベルト調整用軸受ユニット１６が取り付けられたプーリプレート２４のロケーションを調整する場合や、従動プーリ用軸受ユニット１４を交換する場合に、フットベース６５を主面板２５に固定したまま、ロックベース６２のみを取り外すことで容易に対応することが可能になる。
さらに、例えば、従動プーリ用軸受ユニット１４を交換した場合に、プーリプレート２４を正規の位置に精度よく固定できる。
【００４４】
また、１４Ｃを除く従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｄ，１４Ｅ）を設けたプーリプレート２４の裏面２４Ｃで、かつ従動プーリ用軸受ユニット１４の近傍に振動検知器７１を取り付ける。
同様に、従動プーリ用軸受ユニット１４Ｃを設けたトラックプレート４４の裏面４４Ａで、かつ従動プーリ用軸受ユニット１４の前記近傍位置と同一寸法位置に振動検知器７１を取り付ける。
これにより、従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）に備えた従動プーリ１５の回転中に、従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）の振動発生の状態の把握確認をおこない、その情報を性能判定の一項目にすることが可能になる。
【００４５】
ここで、従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）をプーリプレート２４にねじ込むことで取り付ける。したがって、従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）をプーリプレート２４にねじ込んだ部位には、振動検知器７１をねじ込むことができない。
このため、従動プーリ用軸受ユニット１４（１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄ，１４Ｅ）から僅かにズラした部位に振動検知器７１をねじ込むことにした。
【００４６】
なお、前記実施形態では、従動プーリ用軸受ユニット１４の個数を５個とした例について説明したが、これに限らないで、従動プーリ用軸受ユニット１４の個数は少なくとも３個備えていればよい。
また、前記実施形態では、ベルト調整用軸受ユニット１６の個数を２個とした例について説明したが、これに限らないで、ベルト調整用軸受ユニット１６の個数は少なくとも２個備えていればよい。
【００４７】
さらに、本発明の従動プーリ用軸受ユニット１４は、前述した実施形態に限定されるものでなく、適宜な変形，改良等が可能である。
【００４８】
その他、前述した実施形態において例示した回転系１１，２１，第１駆動プーリ１２，従動プーリ用軸受ユニット１４，従動プーリ１５，無端ベルト１８，プーリプリート２４，軸受３７，ベルト調整用軸受ユニット１６，ベルト調整プーリ１７等の材質，形状，寸法，形態，数，配置個所等は本発明を達成できるものであれば任意であり、限定されない。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】本発明に係る多軸同時回転試験装置を示す正面図である。
【図２】本発明に係る多軸同時回転試験装置の縦断面を示す図である。
【図３】本発明に係る多軸同時回転試験装置の横断面を示す図である。
【符号の説明】
【００５０】
１０  多軸同時回転試験装置
１１，２１  回転系
１２  第１駆動プーリ（駆動プーリ）
１４  従動プーリ用軸受ユニット
１５  従動プーリ
１６  ベルト調整用軸受ユニット
１７  ベルト調整プーリ
１８  無端ベルト
２２  駆動モータ
２４  プーリプリート（基台）
３７  軸受
【図１】
2005121566.tif 000003
【図２】
2005121566.tif 000004
【図３】
2005121566.tif 000005