(57)【要約】【課題】  原動軸側及び従動軸側の部材及び回転力伝達部材の摩耗を低減し、これらの交換頻度の低減を可能とした軸継手を提供する。【解決手段】  原動軸側部材６に形成されたＸＺ面内のスライド外面７Ａと回転力伝達部材の原動側部分１０Ａに形成された第１スライド内面１１Ａとの間に配置されたベアリング部材１２は、スライド外面７Ａと摺動接触する第１面１３Ａ及び第１スライド内面１１Ａと摺動接触する第２面１３Ａ’を備えている。従動軸側部材８に形成されたＹＺ面内のスライド外面９Ｂと回転力伝達部材の従動側部分１０Ｂに形成された第２スライド内面１１Ｂとの間に配置されたベアリング部材１４は、スライド外面９Ｂと摺動接触する第３面１５Ｂ及び第２スライド内面１１Ｂと摺動接触する第４面１５Ｂ’を備えている。回転力伝達部材は、原動側部分１０Ａと従動側部分１０Ｂとを着脱可能に接合してなる。【選択図】  図１
2005147325.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
原動軸に取り付けられる原動軸側部材と従動軸に取り付けられる従動軸側部材とこれらの間での回転力伝達を行う回転力伝達部材とを有しており、
前記原動軸側部材には原動軸回転中心と平行で且つ該原動軸回転中心と直交する第１方向と平行な原動軸側スライド外面の対が形成されており、前記回転力伝達部材には前記原動軸側スライド外面の対と対応する第１スライド内面の対が形成されており、前記原動軸側スライド外面と前記第１スライド内面との対応するもの同士の間には原動側ベアリング部材が配置されており、該原動側ベアリング部材は前記原動軸側スライド外面と摺動接触する第１面及び該第１面と平行で且つ前記第１スライド内面と摺動接触する第２面を備えており、
前記従動軸側部材には従動軸回転中心と平行で且つ該従動軸回転中心と直交する第２方向と平行な従動軸側スライド外面の対が形成されており、前記第２方向は前記第１方向と実質上直交しており、前記回転力伝達部材には前記従動軸側スライド外面の対と対応する第２スライド内面の対が形成されており、前記従動軸側スライド外面と前記第２スライド内面との対応するもの同士の間には従動側ベアリング部材が配置されており、該従動側ベアリング部材は前記従動軸側スライド外面と摺動接触する第３面及び該第３面と平行で且つ前記第２スライド内面と摺動接触する第４面を備えており、
前記回転力伝達部材は前記第１スライド内面を有する原動側部分と前記第２スライド内面を有する従動側部分とを着脱可能に接合してなるものである
ことを特徴とする軸継手。
【請求項２】
前記回転力伝達部材は、前記原動側部分と前記従動側部分との接合部分を含んで前記原動軸側部材及び前記従動軸側部材を覆うカバー部を構成していることを特徴とする、請求項１に記載の軸継手。
【請求項３】
前記原動側ベアリング部材の前記原動軸側スライド外面に対する摺動の可動範囲を制限する原動側可動範囲制限手段が設けられており、前記従動側ベアリング部材の前記従動軸側スライド外面に対する摺動の可動範囲を制限する従動側可動範囲制限手段が設けられていることを特徴とする、請求項１〜２のいずれかに記載の軸継手。
【請求項４】
前記原動側可動範囲制限手段は前記原動軸側スライド外面から突出せる第１のピンと前記原動側ベアリング部材の第１面側にて開口し前記第１のピンを余裕をもって受け容れる第１の受容凹部とからなり、前記従動側可動範囲制限手段は前記従動軸側スライド外面から突出せる第２のピンと前記従動側ベアリング部材の第３面側にて開口し前記第２のピンを余裕をもって受け容れる第２の受容凹部とからなることを特徴とする、請求項３に記載の軸継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、軸継手に関するものであり、特にオルダム軸継手の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
オルダム軸継手は、構造が簡単であり、且つ原動軸と従動軸との間の偏心に対処できるため、各種機械装置の回転力伝達系において、古くから使用されている。
【０００３】
一般的なオルダム軸継手では、原動軸に取り付けられた原動軸側部材と従動軸に取り付けられた従動軸側部材とがこれらの回転中心をほぼ共通にして配置されており、これら原動軸側部材と従動軸側部材との間で回転駆動力を伝達するための回転力伝達部材が配置されている。原動軸側部材及び回転力伝達部材の一方に上記回転中心とほぼ直交する第１の方向に延びた溝が形成されており且つ他方には該溝に適合する凸条が形成されており、同様にして、従動軸側部材及び回転力伝達部材の一方に上記回転中心とほぼ直交し且つ上記第１の方向とほぼ直交する方向に延びた溝が形成されており且つ他方には該溝に適合する凸条が形成されている。これにより、原動軸側部材と回転力伝達部材との間での上記第１の方向の相対移動（摺動）が可能とされ、従動軸側部材と回転力伝達部材との間での上記第２の方向の相対移動（摺動）が可能とされ、かくして、原動軸と従動軸との間の偏心を吸収して原動軸から従動軸への回転駆動力の伝達を行うことができる。また、原動軸側部材と回転力伝達部材との係合及び回転力伝達部材と従動軸側部材との係合を上記回転中心の方向に相対移動可能な様にすることで、原動軸と従動軸との間の偏角を吸収し且つ原動軸と従動軸との間の回転中心方向の相対移動（摺動）をも許容しながら原動軸から従動軸への回転駆動力の伝達を行うことができる。このような軸継手は、例えば特開平６−２００９５３号公報（特許文献１）に記載されている。
【特許文献１】特開平６−２００９５３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかるに、上記従来のオルダム軸継手においては、原動軸側部材と回転力伝達部材との摺動はこれら部材に形成された溝または凸条の摺動面同士の直接的接触によりなされており、同様に従動軸側部材と回転力伝達部材との摺動はこれら部材に形成された溝または凸条の摺動面同士の直接的接触によりなされている。
【０００５】
このため、これら部材の摺動面が摩耗しやすく、原動軸側部材、従動軸側部材及び回転力伝達部材のそれぞれ新規のものへの面倒な交換の頻度の低減が困難であるという難点があった。
【０００６】
そこで、本発明は、原動軸側部材、従動軸側部材及び回転力伝達部材のそれぞれの摩耗を低減し、これらの新規のものへの交換の頻度の低減を可能とした軸継手を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明によれば、以上の如き目的を達成するものとして、
原動軸に取り付けられる原動軸側部材と従動軸に取り付けられる従動軸側部材とこれらの間での回転力伝達を行う回転力伝達部材とを有しており、
前記原動軸側部材には原動軸回転中心と平行で且つ該原動軸回転中心と直交する第１方向と平行な原動軸側スライド外面の対が形成されており、前記回転力伝達部材には前記原動軸側スライド外面の対と対応する第１スライド内面の対が形成されており、前記原動軸側スライド外面と前記第１スライド内面との対応するもの同士の間には原動側ベアリング部材が配置されており、該原動側ベアリング部材は前記原動軸側スライド外面と摺動接触する第１面及び該第１面と平行で且つ前記第１スライド内面と摺動接触する第２面を備えており、
前記従動軸側部材には従動軸回転中心と平行で且つ該従動軸回転中心と直交する第２方向と平行な従動軸側スライド外面の対が形成されており、前記第２方向は前記第１方向と実質上直交しており、前記回転力伝達部材には前記従動軸側スライド外面の対と対応する第２スライド内面の対が形成されており、前記従動軸側スライド外面と前記第２スライド内面との対応するもの同士の間には従動側ベアリング部材が配置されており、該従動側ベアリング部材は前記従動軸側スライド外面と摺動接触する第３面及び該第３面と平行で且つ前記第２スライド内面と摺動接触する第４面を備えており、
前記回転力伝達部材は前記第１スライド内面を有する原動側部分と前記第２スライド内面を有する従動側部分とを着脱可能に接合してなるものである
ことを特徴とする軸継手、
が提供される。
【０００８】
本発明の一態様においては、前記回転力伝達部材は、前記原動側部分と前記従動側部分との接合部分を含んで前記原動軸側部材及び前記従動軸側部材を覆うカバー部を構成している。本発明の一態様においては、前記原動側ベアリング部材の前記原動軸側スライド外面に対する摺動の可動範囲を制限する原動側可動範囲制限手段が設けられており、前記従動側ベアリング部材の前記従動軸側スライド外面に対する摺動の可動範囲を制限する従動側可動範囲制限手段が設けられている。本発明の一態様においては、前記原動側可動範囲制限手段は前記原動軸側スライド外面から突出せる第１のピンと前記原動側ベアリング部材の第１面側にて開口し前記第１のピンを余裕をもって受け容れる第１の受容凹部とからなり、前記従動側可動範囲制限手段は前記従動軸側スライド外面から突出せる第２のピンと前記従動側ベアリング部材の第３面側にて開口し前記第２のピンを余裕をもって受け容れる第２の受容凹部とからなる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の軸継手によれば、原動軸側スライド外面と第１スライド内面との対応するもの同士の間にこれらのそれぞれと互いに摺動可能な原動側ベアリング部材を配置し、従動軸側スライド外面と第２スライド内面との対応するもの同士の間にこれらのそれぞれと互いに摺動可能な従動側ベアリング部材を配置しているので、原動軸側部材、従動軸側部材及び回転力伝達部材のそれぞれの摩耗を著しく低減することができ、これらの新規のものへの交換の頻度を低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明の実施の形態を、図面を参照しながら説明する。
【００１１】
図２は本発明による軸継手の一実施形態を示す斜視図であり、図１はその分解斜視図である。また、図３及び図４は本実施形態の軸継手の断面図である。
【００１２】
これらの図において、原動軸２にキー結合などにより取り付けられる原動軸側部材６と従動軸４にキー結合などにより取り付けられる従動軸側部材８とが対向配置されている。原動軸２は原動軸回転中心２’の周りで回転し、従動軸４は従動軸回転中心４’の周りで回転する。原動軸側部材６と従動軸側部材８とは、原動軸回転中心２’と従動軸回中心４’とがほぼ合致してＺ方向となるようにして、配置されている。
【００１３】
原動軸側部材６と従動軸側部材８との間での回転力伝達を行う回転力伝達部材１０は、原動側部分１０Ａと従動側部分１０Ｂとを含んでなる。原動側部分１０Ａと従動側部分１０Ｂとは、ボルト及びナットにより着脱可能なように接合されている。回転力伝達部材１０は、原動側部分１０Ａと従動側部分１０Ｂとの接合部分を含んで原動軸側部材６及び従動軸側部材８を覆うカバー部を構成している。従って、外部から軸継手内部への異物の侵入が阻止される。
【００１４】
原動軸側部材６には、原動軸回転中心２’と平行で且つ原動軸回転中心と直交する第１方向（Ｘ方向）と平行な（即ちＸＺ面と平行な）原動軸側スライド外面７Ａの対が形成されている。回転力伝達部材の原動側部分１０Ａには、原動軸側スライド外面７Ａの対と対応する第１スライド内面１１Ａの対が形成されている。即ち、図１において、上向きの第１スライド内面１１Ａに対応して下向きの原動軸側スライド外面が原動軸側部材６の左右両端部に形成されており、下向きの第１スライド内面に対応して上向きの原動軸側スライド外面７Ａが原動軸側部材６の左右両端部に形成されている。そして、原動軸側スライド外面７Ａと第１スライド内面１１Ａとの対応するもの同士の間には、原動側ベアリング部材１２が配置されている。本実施形態では、４つの原動側ベアリング部材１２が配置されている。原動側ベアリング部材１２は、原動軸側スライド外面７Ａと摺動接触する第１面１３Ａ及び該第１面と平行で且つ第１スライド内面１１Ａと摺動接触する第２面１３Ａ’を備えている。
【００１５】
従動軸側部材８には、従動軸回転中心４’と平行で且つ従動軸回転中心と直交する第２方向（Ｙ方向）と平行な（即ちＹＺ面と平行な）従動軸側スライド外面９Ｂの対が形成されている。回転力伝達部材の従動側部分１０Ｂには、従動軸側スライド外面９Ｂの対と対応する第２スライド内面１１Ｂの対が形成されている。即ち、図１において、右向きの第２スライド内面１１Ｂに対応して左向きの従動軸側スライド外面が従動軸側部材８の上下両端部に形成されており、左向きの第２スライド内面に対応して右向きの従動軸側スライド外面９Ｂが従動軸側部材８の上下両端部に形成されている。そして、従動軸側スライド外面９Ｂと第２スライド内面１１Ｂとの対応するもの同士の間には、従動側ベアリング部材１４が配置されている。本実施形態では、４つの従動側ベアリング部材１４が配置されている。従動側ベアリング部材１４は、従動軸側スライド外面９Ｂと摺動接触する第３面１５Ｂ及び該第３面と平行で且つ第２スライド内面１１Ｂと摺動接触する第４面１５Ｂ’を備えている。
【００１６】
本実施形態の軸継手は、原動側ベアリング部材１２の原動軸側スライド外面７Ａに対する摺動の可動範囲を制限する原動側可動範囲制限手段と、従動側ベアリング部材１４の従動軸側スライド外面９Ｂに対する摺動の可動範囲を制限する従動側可動範囲制限手段とを備えている。原動側可動範囲制限手段は、原動軸側スライド外面７Ａから突出せる第１のピン７Ａ１と原動側ベアリング部材の第１面１３Ａの側にて開口し第１のピン７Ａ１を余裕をもって受け容れる第１の受容凹部１３Ａ１とからなる。但し、第１のピンを原動側ベアリング部材の第１面１３Ａの側に形成し、第１の受容凹部を原動軸側部材の原動軸側スライド外面７Ａの側に形成してもよい。同様に、従動側可動範囲制限手段は、従動軸側スライド外面９Ｂから突出せる第２のピン９Ｂ１と従動側ベアリング部材の第３面１５Ｂの側にて開口し第２のピン９Ｂ１を余裕をもって受け容れる第２の受容凹部１５Ｂ１とからなる。但し、第２のピンを従動側ベアリング部材の第３面１５Ｂの側に形成し、第２の受容凹部を従動軸側部材の従動軸側スライド外面９Ｂの側に形成してもよい。
【００１７】
従って、原動側ベアリング部材１２は、原動軸側部材６に対して、原動側可動範囲制限手段により規制される範囲内で、ＸＺ面と平行な面内での相対移動が可能である。これに加えて、原動側ベアリング部材１２は回転力伝達部材１０に対してＸＺ面と平行な面内での相対移動が可能である。これら２つの相対移動に基づき、原動軸側部材６と回転力伝達部材１０との間のＸＺ面と平行な面内での相対移動が実現される。
【００１８】
同様に、従動側ベアリング部材１４は、従動軸側部材８に対して、従動側可動範囲制限手段により規制される範囲内で、ＹＺ面と平行な面内での相対移動が可能である。これに加えて、従動側ベアリング部材１４は回転力伝達部材１０に対してＹＺ面と平行な面内での相対移動が可能である。これら２つの相対移動に基づき、従動軸側部材８と回転力伝達部材１０との間のＹＺ面と平行な面内での相対移動が実現される。
【００１９】
このように、原動軸側及び従動軸側のそれぞれにおいて、原動軸側部材６または従動軸側部材８と回転力伝達部材１０との間の相対移動がベアリング部材を介する２段階の相対移動によりなされるので、原動軸側部材６、従動軸側部材８及び回転力伝達部材１０の摩耗が少なくなる。
【００２０】
原動軸２の回転力は、原動軸側部材６、原動側ベアリング部材１２、回転力伝達部材の原動側部分１０Ａ及び従動側部分１０Ｂ、従動側ベアリング部材１４並びに従動軸側部材８を介して、従動軸４へと伝達される。その際に、原動軸２と従動軸４との間に偏心及び偏角があったとしても、上記各部材間の相対移動により吸収される。また、原動軸側部材６と従動軸側部材８との間の回転中心２’，４’方向（Ｚ方向）の相対移動があったとしても、これは上記各部材間の相対移動により吸収される。
【００２１】
原動側及び従動軸側のベアリング部材１２，１４の材質としては、それらと摺動接触せしめられる原動軸側部材６、従動軸側部材８及び回転力伝達部材１０の部分よりも摺動により摩耗しやすいものを採用する。これにより、原動軸側部材、従動軸側部材及び回転力伝達部材には実質上摩耗を生じさせずに、ベアリング部材１２，１４にのみ摩耗を生じさせる様にすることができる。これにより、ベアリング部材１２，１４のみを摩耗した場合に新規なものへ交換すれば、面倒な原動軸側部材、従動軸側部材及び回転力伝達部材の新規なものへの交換作業を要することなしに、長期にわたって軸継手を動作させることが可能となる。
【００２２】
ベアリング部材１２，１４の新規なものへの交換は次のようにして容易に行うことができる。即ち、先ず、回転力伝達部材の原動側部分１０Ａと従動側部分１０Ｂとの接合を分離し、これら原動側部分１０Ａと従動側部分１０Ｂとを互いに離反させる様にＺ方向に移動させる。これにより、原動側部分１０Ａの第１スライド内面１１Ａと原動側ベアリング部材の第２面１３Ａ’との係合が解除され、原動側ベアリング部材１２を原動軸側部材６から取り外すことが可能となる。同様に、従動側部分１０Ｂの第２スライド内面１１Ｂと従動側ベアリング部材の第４面１５Ｂ’との係合が解除され、従動側ベアリング部材１４を従動軸側部材８から取り外すことが可能となる。
【００２３】
上記のように、本実施形態では、４つの原動側ベアリング部材１２と４つの従動側ベアリング部材１４とが配置されている。したがって、図５（ａ）に示されるように、原動軸２ひいては原動軸側部材６が時計回り方向Ｃ及び反時計回り方向Ａのいずれに回転しても、良好に回転力伝達を行うことができる。即ち、図５（ｂ）に示されるように、原動軸側部材６が時計回り方向Ｃに回転する場合には、原動軸側部材６から回転力伝達部材１０への回転力伝達は、実質上、図５（ｂ）で斜線を付して示した原動側ベアリング部材１２のみを介してなされ、また、図５（ｃ）に示されるように、原動軸側部材６が反時計回り方向Ａに回転する場合には、原動軸側部材８から回転力伝達部材１０への回転力伝達は、実質上、図５（ｃ）で斜線を付して示した原動側ベアリング部材１２のみを介してなされる。なお、原動軸側部材６が時計回り方向Ｃ及び反時計回り方向Ａのうちのいずれか一方のみの回転を行う場合には、それぞれ図５（ｂ）及び図５（ｃ）に斜線を付して示したもの以外の原動側ベアリング部材を省略してもよい。従動側についても同様（但し、回転力の伝達の向きは逆）である。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明による軸継手の一実施形態を示す分解斜視図である。
【図２】図１の軸継手の斜視図である。
【図３】図１の軸継手の断面図である。
【図４】図１の軸継手の断面図である。
【図５】図１の軸継手の動作説明のための模式図である。
【符号の説明】
【００２５】
２  原動軸
２’  原動軸回転中心
４  従動軸
４’  従動軸回転中心
６  原動軸側部材
７Ａ  原動軸側スライド外面
７Ａ１  第１のピン
８  従動軸側部材
９Ｂ  従動軸側スライド外面
９Ｂ１  第２のピン
１０  回転力伝達部材
１０Ａ  回転力伝達部材の原動側部分
１０Ｂ  回転力伝達部材の従動側部分
１１Ａ  第１スライド内面
１１Ｂ  第２スライド内面
１２  原動側ベアリング部材
１３Ａ  原動側ベアリング部材の第１面
１３Ａ１  第１の受容凹部
１３Ａ’  原動側ベアリング部材の第２面
１４  従動側ベアリング部材
１５Ｂ  従動側ベアリング部材の第３面
１５Ｂ１  第２の受容凹部
１５Ｂ’  従動側ベアリング部材の第４面
【図１】
2005147325.tif 000003
【図２】
2005147325.tif 000004
【図３】
2005147325.tif 000005
【図４】
2005147325.tif 000006
【図５】
2005147325.tif 000007