(57)【要約】【課題】  従来全く存在していなかった一定以下の溶存酸素濃度を有する有機溶媒、その製造方法および溶存酸素の測定方法の提供。【課題を解決するための手段】  有機溶媒における溶存酸素濃度の新規な測定方法を含む、一定濃度以下の溶存酸素を有する有機溶媒のみを製造する方法により、上記課題を解決する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
溶存酸素濃度が、一定濃度以下の有機溶媒の製造方法であって、
有機溶媒に不活性ガスを吹き込む、吹き込み工程、
ガスクロマトグラフを用いて該有機溶媒中の溶存酸素を分離する、溶存酸素分離工程、
溶存酸素分離工程により得られた有機溶媒中の溶存酸素の濃度を測定する、溶存酸素濃度測定工程、および
該測定の結果に基づき、溶存酸素濃度を一定濃度以下に調整する、調整工程、
を含む前記方法。
【請求項２】
溶存酸素濃度を、１４ｍｇ／ｌ以下に調整する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
プレカラムを経由することなく分離カラム内において溶存酸素を分離するカラム条件に設定する、カラム条件設定工程をさらに含む、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
溶存酸素濃度を、質量検出器により測定する、請求項１〜３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
不活性ガスが、窒素またはアルゴンである、請求項１〜４のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
有機溶媒が、芳香族系溶媒、炭化水素系溶媒、エーテル系溶媒、ハロゲン化炭化水素系溶媒、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、アルコール系溶媒、ニトリル系溶媒およびアミド系溶媒からなる群から選択される1種または２種以上である、請求項１〜５のいずれかに記載の方法。
【請求項７】
請求項２に記載の方法により製造された、溶存酸素濃度が１４ｍｇ／ｌ以下である、有機溶媒。
【請求項８】
溶存酸素濃度が、１４ｍｇ／ｌ以下であることが明示された、有機溶媒。
【請求項９】
ガスクロマトグラフを用いて有機溶媒中の溶存酸素が１４ｍｇ／ｌ以下の濃度を測定するための方法であって、
プレカラムを経由することなく分離カラムに有機溶媒を導入する、有機溶媒導入工程、
分離カラム内において溶存酸素を分離するカラム条件に設定されたガスクロマトグラフを用いて該有機溶媒中の溶存酸素を分離する、溶存酸素分離工程、および
溶存酸素分離工程により得られた有機溶媒中の溶存酸素の濃度を、質量検出器を用いて測定する、溶存酸素濃度測定工程、
を含む、前記方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、溶存酸素濃度が、一定以下の有機溶媒、その製造方法および溶存酸素測定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機金属錯体等、水分に不安定な化合物を扱う際の溶媒は十分に水分量を低下させることが求められ、‘脱水溶媒’として既に市販されているが、有機金属錯体の中には水分ばかりでなく酸素にも不安定な化合物が存在し、これらの化合物を扱う溶媒は、‘脱水溶媒’であるばかりでなく、‘脱酸素溶媒’である必要がある。
【０００３】
従来から、脱酸素溶媒を製造する方法として、一定時間溶媒にアルゴン・窒素等のガスをバブリングする方法やＮａ−ベンゾフェノンケチルによる蒸留、活性処理した２種のアルミナカラムを通すことで溶存する酸素が除去されることが知られている（特許文献１および非特許文献１）。また、有機溶媒中の溶存酸素の濃度の測定としては、例えば、検出器として熱伝導度検出器（ＴＣＤ）、電子捕獲検出器（ＥＣＤ）を用いることによってガスクロマトグラフにより測定することが可能であるが（特許文献２および非特許文献２）、その測定結果として、溶存酸素の定量限界は０．０１ｖｏｌ％(換算して１４．３ｍｇ／ｌ)であった例の報告（非特許文献３）があるものの、一般に１４ｍｇ／ｌ以下の溶存酸素濃度を測定する方法は知られていない。
また、前記溶存酸素除去法および１４ｍｇ／ｌ以下の溶存酸素濃度を測定する方法を組み合わせた方法も知られていない。
【０００４】
一方、現在市販されている有機溶媒は、溶存酸素濃度が一定のもの、または一定以下のものに規格化されたものが存在しないため、一般に、酸素に不安定な化合物や酸素による影響を避けなければならない化合物を取り扱う生産現場や研究室などにおいて、有機溶媒の使用前にその都度、上述した手段による酸素の除去作業を行っているのが現状である。
【０００５】
【特許文献１】特願平６−２５４７０号公報
【特許文献２】特願平９−６７４６６号公報
【非特許文献１】Organometallics，15．1518-1520  (1996)
【非特許文献２】Analytical  Chemistry，52．601-602  (1980)
【非特許文献３】Analytical  Chemistry，41．2．393-395  (1969)
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の課題は、かかる現状に鑑み、予め溶存酸素が一定濃度以下に規格化された有機溶媒を、前記化合物を取り扱う生産現場や研究室に提供することにより、当該現場や研究室において、使用の都度要求される煩雑な溶存酸素の除去、さらには濃度測定工程を省略するという全く新しい発想のもと、かかる規格化された有機溶媒を安定的に供給し、もって酸素に不安定な化合物を取り扱う生産現場、研究室での作業効率を格段に向上せしめることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討する中で、有機溶媒における溶存酸素濃度の新規な測定方法の開発とともに、該濃度が一定以下に規格化された有機溶媒を製造し、安定的に供給できる手段を見出し、さらに、研究を進めた結果、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、本発明は、溶存酸素濃度が、一定濃度以下の有機溶媒の製造方法であって、有機溶媒に不活性ガスを吹き込む、吹き込み工程、ガスクロマトグラフを用いて該有機溶媒中の溶存酸素を分離する、溶存酸素分離工程、溶存酸素分離工程により得られた有機溶媒の溶存酸素濃度を測定する、溶存酸素濃度測定工程、および該測定の結果に基づき、溶存酸素濃度を一定濃度以下に調整する、調整工程、
を含む前記方法に関する。
また、本発明は、溶存酸素濃度を、１４ｍｇ／ｌ以下に調整する、前記方法に関する。
さらに、本発明は、プレカラムを経由することなく分離カラム内において溶存酸素を分離するカラム条件に設定する、カラム条件設定工程をさらに含む、前記方法に関する。
【０００９】
また、本発明は、溶存酸素濃度を、質量検出器により測定する、前記方法に関する。
さらにまた、本発明は、不活性ガスが、窒素またはアルゴンである、前記方法に関する。
また、本発明は、有機溶媒が、芳香族系溶媒、炭化水素系溶媒、エーテル系溶媒、ハロゲン化炭化水素系溶媒、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、アルコール系溶媒、ニトリル系溶媒およびアミド系溶媒からなる群から選択される１種または２種以上である、前記方法に関する。
【００１０】
さらに、本発明は、前記方法により製造された、溶存酸素濃度が１４ｍｇ／ｌ以下である有機溶媒に関する。
また、本発明は、溶存酸素濃度が、１４ｍｇ／ｌ以下であることが明示された、有機溶媒に関する。
【００１１】
さらにまた、本発明は、ガスクロマトグラフを用いて有機溶媒中の溶存酸素が１４ｍｇ／ｌ以下の濃度を測定するための方法であって、プレカラムを経由することなく分離カラムに有機溶媒を導入する、有機溶媒導入工程、および分離カラム内において溶存酸素を分離するカラム条件に設定されたガスクロマトグラフを用いて該有機溶媒中の溶存酸素を分離する、溶存酸素分離工程、溶存酸素分離工程により得られた有機溶媒の溶存酸素濃度を、質量検出器を用いて測定する、溶存酸素濃度測定工程、を含む、前記方法に関する。
【００１２】
本明細書中、「調整工程」とは、所望の濃度に調整することを意味し、仮に、所望の濃度に達していない場合には、これを除外するか、または所望の濃度に到達されるべく、さらに、吹き込み工程、溶存酸素分離工程および溶存酸素濃度測定工程を繰り返し、濃度調整することを意味する。
また、本明細書中、「明示された」とは、かかる有機溶媒を収容する容器などに貼り付けられたラベル、または、有機溶媒製品に添付される取扱い説明書などにより、溶存酸素が一定濃度以下であることが明示されていることを意味する。
【発明の効果】
【００１３】
溶存酸素が一定濃度以下に規格化され、その旨が明示され、かつ一定の品質が保証された有機溶媒は、これまで全く存在しなかったため、生産現場や研究室での事前の溶存酸素除去工程は、必要に応じ当然行わなければならない不可欠の工程であると考えられていたところ、本発明は、そのような先入観を打ち破るものといえる。即ち、本発明により、有機溶媒の製造に係る上記の煩雑な工程を一切省略することができるとともに、溶存酸素濃度が一定以下であること、とくに１４ｍｇ／ｌ以下であることが明示された該有機溶媒は、有機合成反応などに安心して使用することができるため、これまで全く期待されたこともない予想外の作業性、安全性を生み出すものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下に、本発明の溶存酸素濃度が一定濃度以下の有機溶媒の製造方法について具体的に説明する。
まず、吹き込み工程としては、有機溶媒中の酸素を追い出すことができれば、特に限定されないが、典型的には、出発物質である有機溶媒に、窒素やアルゴンなどの不活性ガスを一定時間吹き込み、所望により、正確な分析値を得るために、該不活性ガスを吹き込んだ後に一定時間、好ましくは３０分〜４時間静置させて、有機溶媒を安定させることにより行われる。
【００１５】
前記吹き込み工程に用いられる不活性ガスとしては、窒素やアルゴンなどの不活性ガスが好ましいが、酸素含量１ｐｐｍ以下のガスであればこの限りではない。
また、本発明で用いられる有機溶媒としては、基本的には通常の有機溶媒のいずれもその対象となるが、好ましくは、常圧（７６０ｍＨg）で沸点が２５〜２００℃の有機合成反応に用いられる溶媒であり、例えば、トルエン、ベンゼン、キシレンおよびクロロベンゼンなどの芳香族系溶媒、テトラヒドロフラン、エチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテルおよびジオキサンなどのエーテル系溶媒、塩化メチレン、クロロホルムおよび四塩化炭素などのハロゲン化炭化水素系溶媒、ペンタン、ヘキサン、ヘプタンおよびシクロヘキサンなどの炭化水素系溶媒、アセトン、Ｎ−メチル−２−ピロリジノンおよびメチルエチルケトンなどのケトン系溶媒、酢酸エチルおよび酢酸ブチルなどのエステル系溶媒、メタノール、エタノールおよびイソプロピルアルコールなどのアルコール系溶媒、アセトニトリルなどのニトリル系溶媒、ジメチルホルムアミドおよびジメチルアセトアミドなどのアミド系溶媒、ジメチルスルホキシドなどの硫黄化合物系溶媒などが挙げられる。
なお、有機溶媒として２種以上組合わせたものも本発明の目的を逸脱しない限りその対象とすることができる。例えば、ヘキサンと酢酸エチル、エチルエーテルとトルエンなどの組合せである。
【００１６】
次に、溶存酸素分離工程としては、ガスクロマトグラフを用いて分離できれば特に限定されないが、典型的には、分離カラム中で有機溶媒と溶存酸素が分離するカラム条件で行われる。好ましくは、測定開始から終了までのカラムの温度が一定温度でない条件下で、例えば、二段階や三段階以上の多段階昇温することにより、有機溶媒中の溶存酸素を分離する手段により行われる。かかる手段を採用することにより、プレカラムを用いて予め有機溶媒を分離し、分離後、該プレカラムから有機溶媒を取り出すといった煩雑な工程を省くことができる。より具体的には、測定する有機溶媒によっても異なるが、例えば、初期温度を測定溶媒の沸点以下、好ましくは２５〜５０℃に設定し、その温度で０〜２ｍｉｎ保持した後、５〜３０℃／ｍｉｎの昇温速度で初期設定温度から＋５〜４０℃昇温させる。最後に、溶媒除去のために測定溶媒の沸点以上、好ましくは沸点＋１０〜２０℃に昇温する。なお、上記温度や時間の範囲は、溶存酸素と溶媒が分離できれば種々組合わせて設定することができる。
【００１７】
溶存酸素濃度測定工程としては、有機溶媒中の溶存酸素を測定することができれば、特に限定されないが、好ましくは、ガスクロマトグラフとともに検出器として質量検出器を用いて測定する。
以下に、ガスクロマトグラフとともに検出器として質量検出器を用いた場合について説明する。
【００１８】
酸素または空気を、マイクロシリンジを用いて一定量注入して検出された酸素のレスポンスを測定し、注入酸素量とレスポンスの検量線を作成する。空気を注入した場合は、注入した空気体積の１／５とし、酸素を理想気体と仮定し、酸素注入量よりモル数を算出、重量換算を行い、検量線を作成する。
次に、試料として所定の有機溶媒を同様にガスクロマトグラフに注入し、検出された酸素のレスポンスと前記検量線から有機溶媒中の酸素量を定量することができる。
【００１９】
さらに詳しくは、前記溶存酸素分離工程において、注入口にマイクロシリンジで注入された試料は、注入口の温度により気化し、キャリヤーガスによって分離カラムへと導入される。分離カラムに導入された試料は、分離カラムの昇温条件およびカラムの固定相により溶存酸素と有機溶媒に分離されて検出器に到達する。そして、検出器から電気的な信号が送られ、モニター上にクロマトグラムとして表示されるものである。
【００２０】
ここで、試料の注入方法は、手動でも自動でも、スプリット法でもスプリットレス法でも行うことができ、注入量はスプリット比によっても制御可能である。検量線作成ではスプリット法の適用が効果的である。好ましいスプリット比は、試料や装置によって異なるものであるが、検量線作成時などのガス分析には１〜４１９が好ましく、溶媒中の溶存酸素分析では、１〜２１が好ましい。
【００２１】
検量線は測定日ごとに毎回作成することが望ましく、測定対象濃度範囲を含む代表的な酸素または空気量を３〜５点選択する。検量線は、相関係数０．９９以上の良好な回帰直線が得られ、検出限界は、ＳＮ比（シグナル／ノイズ比）が２〜３となる注入量とする。空気飽和溶媒あるいは酸素飽和溶媒と脱酸素溶媒とを一定量混合した溶媒のガスクロマトグラフ−質量検出器（ＧＣ−ＭＳ）測定により、さらに正確な検量線を作成することができる。
【００２２】
「溶存酸素濃度測定工程」で用いられる検出器としては、前記溶存酸素分離工程におけるガスクロマトグラフの分離カラムにて有機溶媒と酸素が分離するため、用いられる検出器は質量検出器（ＭＳＤ）、電子捕獲検出器（ＥＣＤ）、熱伝導度検出器（ＴＣＤ）など特に限定されないが、有機溶媒中に複数成分のガスが存在する場合や微量の酸素を測定する場合には、ＭＳを使用することが感度の面および試料量の面からも好ましい。
また、検出器にＭＳを使用する場合には、有機溶媒中に酸素以外のガスが存在しても、トータルイオン量から酸素の分子イオン３２＋を抽出して酸素のレスポンスを求めることが可能となる。
さらに、イオントラップ型の質量検出器よりも、四重極型質量検出器の方が好適である。
【００２３】
本発明による酸素の検出限界は、用いる検出器によって異なるが、例えば、本発明者らが用いたガスクロマトグラフ−質量検出器（ＧＣ−ＭＳ）を用いる場合、検出限界は１．７ｍｇ／ｌである。ここで、検出限界は次のように求められる。
スプリット比４１９で空気を測定すると、酸素０．１４ｎｇが検出される。その際のレスポンスのＳＮ比は３であり、酸素量の検出限界となる。
一方、スプリット比１１で有機溶媒を１μＬ注入した時に前記酸素のレスポンスと同程度のレスポンスが得られる場合、有機溶媒１μＬ中の酸素量は１．７ｎｇとなり、検出限界は１．７ｍｇ／Ｌと算出される。したがって、有機溶媒１μＬをスプリット比１１で測定し、酸素が検出されれば、有機溶媒中の酸素濃度を正確に規定することができる。
【００２４】
最後に、調整工程として、溶存酸素濃度が、所望の溶存酸素濃度、例えば、１４ｍｇ／ｌを基準とした場合に、該濃度の測定の結果、１４ｍｇ／ｌに達していなければ、これを除外するか、または所望の濃度に到達されるべく、さらに、吹き込み工程、溶存酸素分離工程および溶存酸素濃度測定工程を繰り返すなどして、有機溶媒中の溶存酸素濃度を調整する。
【００２５】
本発明の有機溶媒は、有機合成用に用いることを一つの目的としていることから、さらに水分を含まないものが好適に用いられる。具体的な含水量としては、０〜５０ｍｇ／ｌが好適に用いられ、より安心して有機合成反応等を行うためにはさらに０〜１０ｍｇ／ｌのものが好適に用いられる。
【００２６】
また、本発明の有機溶媒は、該溶媒に不溶性であるガラス製、金属製容器に収容することができ、さらに、所望により、該容器に貼り付けられたラベルまたはかかる有機溶媒を有する製品に添付される取扱い説明書などを用いて、一定の溶存酸素濃度、例えば、該濃度が１４ｍｇ／ｌ以下であることが保証された有機溶媒であることを明示することができる。
【００２７】
以下に実施例を示し、本発明をさらに詳細に説明する。なお、実施例は本発明の一例であり、実施例により本発明は限定されない。
【実施例】
【００２８】
〔実施例１〕窒素バブリングトルエンの溶存酸素測定  
マイクロシリンジを用いて、空気０．２μＬを、スプリット比を２１、４２、６３、８４、１０５、２１０、３１４、４１９と変えて注入し、図１に示す検量線を得た。主な測定条件を以下に示した。
【００２９】
GC部  GC-17A（島津製作所）
カラム  Rtx-1  30m  I.D  0.25μm（リステック社）
気化室初期温度：150℃
OCI/PTVファン温度：50℃
カラム入口圧：30kPa
カラム流量：0.8mL/min
線速度：31.5cm/min
全流量：10mL/min
カラム温度：検量線        40℃→60℃
トルエン測定  40℃→60℃→130℃
MS部  GCMS-QP5050A（島津製作所）
検出器ゲイン  1.10kV
インターフェース温度：250℃
【００３０】
スプリット比を４１９としたときのノイズ−レスポンス比(ＳＮ比)は３となり、検出限界は０．１４ｎｇであった。次に、２５℃でトルエンに窒素ガスを３０分間吹き込み、その後２時間静置して試料液を調製した。試料液１μＬをスプリット比を１１に設定して、上記条件でＧＣ−ＭＳを測定したところ、酸素イオンは検出されず、窒素バブリングトルエン中の溶存酸素は検出限界以下（１．７ｍｇ/Ｌ以下）であった。
【００３１】
〔実施例２〕空気飽和トルエンの溶存酸素濃度測定
スプリット比を１１、マイクロシリンジを用いて空気０．２μＬ、０．４μＬ、０．６μＬを注入して検量線を作成（図２）した以外は実施例１と同様の測定条件で測定を行った。
２５℃でトルエンにエアーポンプで空気を３０分間吹き込み、その後２時間静置して空気飽和トルエンを調製した。上記の条件で空気飽和トルエン１μＬを、スプリット比を１１に設定して、酸素量を５回測定した。検量線より酸素濃度を算出したところ、平均値７２ｍｇ/Ｌ、ＲＳＤ ０．８％であった。
【００３２】
〔実施例３〕窒素バブリングテトラヒドロフラン(ＴＨＦ)の溶存酸素測定
２５℃でＴＨＦに窒素ガスを３０分間吹き込み、その後２時間静置して試料液を調製した。試料液１μＬを、スプリット比を１１に設定して、ＴＨＦ測定時、気化室温度１００℃、カラム温度４０℃→６０℃→１００℃以外は実施例１と同様の条件でＧＣ−ＭＳを測定したところ、酸素イオンは検出されず、窒素バブリングＴＨＦ中の溶存酸素は検出限界以下であった。
【００３３】
〔実施例４〕空気飽和テトラヒドロフラン(ＴＨＦ)の溶存酸素濃度測定
マイクロシリンジを用いて空気０．２μＬ、０．４μＬ、０．６μＬを注入して、スプリット比を１１とし、実施例３と同様の条件で測定し、検量線を得た（図３）。
２５℃でＴＨＦにエアーポンプで空気を３０分間吹き込み、その後２時間静置して空気飽和ＴＨＦを調製した。上記の条件で空気飽和ＴＨＦ１μＬを、スプリット比を１１に設定して、酸素量を５回測定した。検量線より酸素濃度を算出したところ、平均値６３ｍｇ/Ｌ、ＲＳＤ ３．４％であった。
【００３４】
〔実施例５〕窒素バブリングエチルエーテルの溶存酸素測定
２５℃でエチルエーテルに窒素ガスを３０分間吹き込み、その後２時間静置して試料液を調製した。試料液１μＬを、スプリット比を１１に設定して、エチルエーテル測定時、気化室温度５０℃、カラム温度４０℃→５０℃→８０℃以外は実施例１と同様の条件でＧＣ−ＭＳを測定したところ、酸素イオンは検出されず、窒素バブリングエチルエーテル中の溶存酸素は検出限界以下であった。
【００３５】
〔実施例６〕空気飽和エチルエーテルの溶存酸素濃度測定
マイクロシリンジを用いて、スプリット比を１１とし、空気０．２μＬ、０．４μＬ、０．６μＬを注入して図４に示す検量線を得た。なお、測定条件は実施例５と同様に実施した。
２５℃でエチルエーテルにエアーポンプで空気を３０分間吹き込み、その後２時間静置して空気飽和エチルエーテルを調製した。上記の条件で空気飽和エチルエーテル１μＬを、スプリット比を１１に設定して、酸素量を５回測定した。検量線より酸素濃度を算出したところ、平均値５０ｍｇ/Ｌ、ＲＳＤ ６．６％であった。
【００３６】
〔実施例７〕窒素バブリング塩化メチレンの溶存酸素測定
２５℃で塩化メチレンに窒素ガスを３０分間吹き込み、その後２時間静置して試料液を調製した。試料液１μＬを、スプリット比を１１に設定して、実施例5と同様の条件でＧＣ−ＭＳを測定したところ、酸素イオンは検出されず、窒素バブリング塩化メチレン中の溶存酸素は検出限界以下であった。
【００３７】
〔実施例８〕空気飽和塩化メチレンの溶存酸素濃度測定
マイクロシリンジを用いて、スプリット比を１１とし、空気０．２μＬ、０．４μＬ、０．６μＬを注入して図５に示す検量線を得た。なお、測定条件は実施例5と同様とした。
２５℃で塩化メチレンにエアーポンプで空気を３０分間吹き込み、その後２時間静置して空気飽和塩化メチレンを調製した。上記の条件で空気飽和塩化メチレン１μＬを、スプリット比を１１に設定して、酸素量を５回測定した。検量線より酸素濃度を算出したところ、平均値３１ｍｇ/Ｌ、ＲＳＤ ２．５％であった。
【００３８】
〔実施例９〕トルエンの溶存酸素濃度測定
マイクロシリンジを用いて、空気０．２μＬを、スプリット比を２１、４２、８４、１２６と変えて注入して図６に示す検量線を得た。なお、トルエン測定条件は実施例２と同様とした。
２５℃でトルエンにエアーポンプで空気を３０分間吹き込み、空気飽和トルエンを調製した。また、２５℃でトルエンに窒素ガスを３０分間吹き込み、窒素飽和トルエンを調製し、窒素飽和トルエン４４３gに空気飽和トルエン４４gを空気に触れないよう混合し、試料液とした。試料液１μＬを、スプリット比を１１に設定して酸素量を３回測定し、検量線より酸素濃度を算出したところ、平均値は５ｍｇ/Ｌであった。
【００３９】
〔実施例１０〕テトラヒドロフラン(ＴＨＦ)の溶存酸素濃度測定
マイクロシリンジを用いて、空気０．２μＬを、スプリット比を２１、４２、８４、１２６と変えて注入して図７に示す検量線を得た。なお、ＴＨＦ測定条件は実施例３と同様とした。
２５℃でＴＨＦにエアーポンプで空気を３０分間吹き込み、空気飽和ＴＨＦを調製した。また、２５℃でＴＨＦに窒素ガスを３０分間吹き込み窒素飽和ＴＨＦを調製し、窒素飽和ＴＨＦ４４７gに空気飽和ＴＨＦ５０gを空気に触れないよう混合し、試料液とした。試料液１μＬを、スプリット比を１１に設定して、酸素量を３回測定し、検量線より酸素濃度を算出したところ、平均値４ｍｇ/Ｌであった。
【００４０】
〔実施例１１〕エチルエーテルの溶存酸素濃度測定
マイクロシリンジを用いて、空気０．２μＬを、スプリット比を４２、８４、１２６、１６８と変えて注入して図８に示す検量線を得た。なお、エチルエーテル測定条件は実施例５と同様とした。
２５℃でエチルエーテルにエアーポンプで空気を３０分間吹き込み、空気飽和エチルエーテルを調製した。また、２５℃でエチルエーテルに窒素ガスを３０分間吹き込み、窒素飽和エチルエーテルを調製し、窒素飽和エチルエーテル３４０gに空気飽和エチルエーテル５５gを空気に触れないよう混合し、試料液とした。試料液１μＬを、スプリット比を１１に設定して、酸素量を３回測定し、検量線より酸素濃度を算出したところ、平均値４ｍｇ/Ｌであった。
【産業上の利用可能性】
【００４１】
本発明は、酸素に敏感な有機化合物を取り扱う現場および各種研究機関ならびに脱酸素溶媒を提供する分野で広く利用される。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】窒素バブリングトルエンの溶存酸素を測定する場合における酸素の検量線を示す。
【図２】空気飽和トルエンの溶存酸素を測定する場合における酸素の検量線を示す。
【図３】空気飽和ＴＨＦの溶存酸素を測定する場合における酸素の検量線を示す。
【図４】空気飽和エチルエーテルの溶存酸素を測定する場合における酸素の検量線を示す。
【図５】空気飽和塩化メチレンの溶存酸素を測定する場合における酸素の検量線を示す。
【図６】トルエンの溶存酸素を測定する場合における酸素の検量線を示す。
【図７】ＴＨＦの溶存酸素を測定する場合における酸素の検量線を示す。
【図８】エチルエーテルの溶存酸素を測定する場合における酸素の検量線を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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