(57)【要約】【課題】ローラの回転性の向上と安定化を図ると共に、メンテナンス性の向上を図り、長期間にわたって使用できる釣竿用ガイドを提供すること【解決手段】釣糸の案内ローラ３２を支える支持部２６から、竿管１２に固定する足部２８ａ，２８ｂを延出したフレーム３０と、このフレーム３０の支持部２６に設けられた一対の側壁３８で保持され、複数の軸受部材４４とこれらの軸受部材４４で回転自在に支えられる案内ローラ３２とを分解可能に軸支する軸部材５８とを備え、これらの軸受部材４４は、それぞれ軸部材５８に着脱可能に装着される内輪５０と案内ローラ３２に着脱可能に装着される外輪５２とこれらの内輪と外輪との間を転動する複数の転動体５４とを有し、側壁３８はこれらの軸受部材４４を覆い、かつ案内ローラ３２の周縁部の一部を外部に露出する釣竿用ガイド。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣糸の案内ローラを支える支持部から、竿管に固定する足部を延出したフレームと、このフレームの支持部に設けられた一対の側壁で保持され、複数の軸受部材とこれらの軸受部材で回転自在に支えられる案内ローラとを分解可能に軸支する軸部材とを備え、前記軸受部材は、それぞれ前記軸部材に着脱可能に装着される内輪と前記案内ローラに着脱可能に装着される外輪とこれらの内輪と外輪との間を転動する複数の転動体とを有し、前記側壁はこれらの軸受部材を覆い、かつ前記案内ローラの周縁部の一部を外部に露出することを特徴とする釣竿用ガイド。
【請求項２】
釣糸の案内ローラを支える支持部から、竿管に固定する足部を延出したフレームと、このフレームの支持部に設けられた一対の側壁で保持され、複数の軸受部材とこれらの軸受部材で回転自在に支えられる案内ローラとを分解可能に軸支する軸部材とを備え、前記軸受部材は、それぞれ前記軸部材に着脱可能に装着される内輪と前記案内ローラに着脱可能に装着される外輪とこれらの内輪と外輪との間を転動する複数の転動体とを有し、前記フレームと案内ローラと軸部材と内輪と外輪と転動体とは、その全てがステンレス材料で形成され、又は、一部がステンレス材料でかつ残部がこのステンレス材料との間に電位差を発生させるのを防止するセラミックス材料あるいは合成樹脂材料で形成されることを特徴とする釣竿用ガイド。
【請求項３】
前記軸受部材は、内輪と外輪との間の転動体が転動する部位にグリースを注入され、このグリースをシール部材でシールされることを特徴とする請求項１又は２に記載の釣竿用ガイド。
【請求項４】
前記複数の軸受部材は、空間部を介して隣接配置されることを特徴とする請求項１から３のいずれか１つに記載の釣竿用ガイド。
【請求項５】
前記フレームと案内ローラと軸受部材と軸部材との少なくとも１つの部材が、Ｃｒ酸化物層を有することを特徴とする請求項１から４のいずれか１つに記載の釣竿用ガイド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は釣竿用ガイドに関し、特に釣糸を案内する案内ローラを備えた釣竿用ガイドに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、案内ローラを介して釣糸を案内する釣竿用ガイドでは、釣糸の移動と共に案内ローラを自在に回転させるため、種々の提案がなされている。  
このような釣竿用ガイドとして、ローラを支える軸とローラとの間に金属リングを介在させ、この金属リングとローラとの二重回転により円滑に回転させるものがある（例えば特許文献１参照）。  
また、ローラを支える軸管とローラとの間に円筒状の空洞を形成し、この空洞内に、リングを介して二列にボールを入れ、この空洞の開口端に蓋を嵌合固着したものがある（例えば特許文献２参照）。
【特許文献１】実公平１−８１２０号公報
【特許文献２】実公平５０−３０３０８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、金属リングをローラと軸との間に介在させる釣竿用ガイドは、金属リングとローラとが二重回転するとしても、ローラは接触面積が大きいため回転性が悪い。また、ローラと軸管との間の空洞にボールを入れ、開口端に蓋を嵌合固着した釣竿用ガイドにあっては、そのメンテナンスが困難である。例えば、メンテナンスを行う際に、空洞の開口端に嵌合固着した蓋を分解すると、この空洞内のボールを紛失し易い。更に、いずれの釣竿用ガイドの場合も、回転部に水滴や海水が入ると腐食し易く、ローラの回転が阻害され、使用困難となる。
【０００４】
本発明は、このような事情に基づいてなされたもので、ローラの回転性の向上と安定化を図ると共に、メンテナンス性の向上を図り、長期間にわたって使用できる釣竿用ガイドを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成する本発明の釣竿用ガイドは、釣糸の案内ローラを支える支持部から、竿管に固定する足部を延出したフレームと、このフレームの支持部に設けられた一対の側壁で保持され、複数の軸受部材とこれらの軸受部材で回転自在に支えられる案内ローラとを分解可能に軸支する軸部材とを備え、前記軸受部材は、それぞれ前記軸部材に着脱可能に装着される内輪と前記案内ローラに着脱可能に装着される外輪とこれらの内輪と外輪との間を転動する複数の転動体とを有し、前記側壁はこれらの軸受部材を覆い、かつ前記案内ローラの周縁部の一部を外部に露出することを特徴とする。
【０００６】
更に、本発明によると、釣糸の案内ローラを支える支持部から、竿管に固定する足部を延出したフレームと、このフレームの支持部に設けられた一対の側壁で保持され、複数の軸受部材とこれらの軸受部材で回転自在に支えられる案内ローラとを分解可能に軸支する軸部材とを備え、前記軸受部材は、それぞれ前記軸部材に着脱可能に装着される内輪と前記案内ローラに着脱可能に装着される外輪とこれらの内輪と外輪との間を転動する複数の転動体とを有し、前記フレームと案内ローラと軸部材と内輪と外輪と転動体とは、その全てがステンレス材料で形成され、又は、一部がステンレス材料でかつ残部がこのステンレス材料との間に電位差を発生させるのを防止するセラミックス材料あるいは合成樹脂材料で形成される釣竿用ガイドが提供される。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の釣竿用ガイドによると、軸部材が複数の軸受部材と案内ローラとをフレームに対して分解可能に軸支することにより、複数の軸受部材を介して支えられる案内ローラの回転性の向上と安定性とが図られ、しかも、これらの案内ローラと軸受部材とがフレームに対して分解可能であることにより、メンテナンス性の向上が図られる。案内ローラを支える軸受部材が複数であることにより、使用する軸受部材を小型化し、釣竿用ガイドの全体の小型・軽量化が図られる。
【０００８】
そして、フレームの側壁が軸受部材を覆い、かつ前記案内ローラの周縁部の一部を外部に露出することにより、軸受部材の内部に水滴や塩水が入ることを防止し、外部に露出した案内ローラの周縁部は水滴を飛散させ、これにより、腐食の発生を防止する。
【０００９】
また、フレームと案内ローラと軸部材と内輪と外輪と転動体とは、その全てがステンレス材料で形成され、又は、一部がステンレス材料でかつ残部がこのステンレス材料との間に電位差を発生させるのを防止するセラミックス材料あるいは合成樹脂材料で形成されることにより、電食による腐食の発生を防止する。
【００１０】
したがって、本発明の釣竿用ガイドによると、案内ローラの回転性の向上と安定化を図ると共に、メンテナンス性の向上を図り、長期間にわたって使用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
図１から図５は、本発明の好ましい実施形態を示し、図１は、釣竿用ガイドを複数取付けた釣竿の全体を示し、図２から図５は、この釣竿用ガイドの詳細を示す。  
図１にその全体を概略的に示すように、本実施形態では、釣竿１０は、例えば海釣り用として形成してあり、竿管１２の後方すなわち竿尻側に、例えばゴム、エチレン酢酸ビニル（ＥＶＡ）樹脂、コルクあるいは天然木等の好適な軟質材料製のグリップ１４と、図示しない魚釣用リールを固定するためのリール脚固定装置１６と、ハンドル１８とを設けてある。
【００１２】
この釣竿１０の竿管１２は、強化繊維に合成樹脂を含浸させた繊維強化プリプレグ（ＦＲＰ）を芯金に巻回した後、硬化、脱芯等の通常の工程を経て形成される。また、リール脚固定装置１６は、例えばＦＲＰ製のパイプ状のシート本体１６ａの竿尻側に固定フード１７ａを固定し、先端側の移動フード１７ｂを固定フード１７ａ側に移動することにより、魚釣用リールの取付脚部をシート本体１６ａに対して強固に締付け固定することができる。このようなシート本体１６ａは図示のような筒状構造に限らず、例えば断面Ｕ字状構造あるいは複数の板状部材を組合せる等の他の構造に形成してもよい。そして、最も竿尻側に配置したハンドル１８は、金属あるいはＦＲＰで形成し、竿尻側端部には図示しない尻栓部材が例えばねじ止めされる。これらの竿管１２とグリップ１４とリール脚固定装置１６とハンドル１８とは、それぞれ別個に形成した後、例えば接着剤を用いて一体的に結合することができる。また、例えばグリップ１４およびリール脚固定装置１６等の適宜の部分を一体構造に形成することも可能である。
【００１３】
更に、このように形成される釣竿１０には、釣糸を案内する釣竿用ガイドとして複数の釣糸ガイドが取付けられている。本実施形態では、釣竿１０の先端に配置したトップガイド２０から順に第２ガイド２２ａ，第３ガイド２２ｂ，第４ガイド２２ｃ，第５ガイド２２ｄ，元ガイド２２ｅが例えば糸巻き２４によりそれぞれ竿管１２に固定されている。なお、釣糸を巻き取る魚釣用リールと同じ側に位置し、この魚釣用リールとトップガイド２０との間で釣糸を案内する第２ガイド２２ａから元ガイド２２ｅは、基本的にはそれぞれ同様に形成されるため、個別に示す必要のある場合を除き、符号２２で代表して示す。
【００１４】
これらの釣糸ガイド２０，２２は、糸巻き２４に限らず、例えば固定テープ、接着、ねじ止め等の他の適宜の手段により固定することも可能であり、必要な場合には、これらの釣糸ガイド２０，２２を着脱可能に取付けてもよい。
【００１５】
図２から図５に示すように、本実施形態の釣糸ガイド２２は、山形状に湾曲しかつ側方を開放した中央部すなわち支持部２６から、前足部２８ａと後足部２８ｂとを延出したフレーム３０を備える。この支持部２６は、頂部３４から前傾斜部３６ａと後傾斜部３６ｂとを延出し、後傾斜部３６ｂの両側部から前傾斜部３６ａ側に向けて支持部２６の開放部内に突出させた側壁３８を介して、釣糸の案内ローラ３２を回転自在に保持する。なお、本明細書中で、前とは釣竿の穂先側を指し、後とは釣竿の竿尻側を指すが、この前および後の用語は説明のためのものであり、前傾斜部３６ａと後傾斜部３６ｂとをそれぞれ、図示の状態とは逆の竿尻側と穂先側とに配置し、穂先側の後足部２８ｂと竿尻側の前足部２８ａとを介して竿管１２に固定してもよいことは明らかである。
【００１６】
このフレーム３０は、例えばステンレス鋼等の金属製の板材をプレス、折り曲げあるいは絞り加工等により、適宜の形状に形成することができる。本実施形態では、支持部２６を形成する頂部３４および前後の傾斜部３６ａ，３６ｂは両側縁部をフランジ状に立ち上げた断面Ｕ字状に形成してあり、釣糸が引っ掛かり、傷付くのを防止してある。そして、前後の傾斜部３６ａ，３６ｂには、釣糸を通過あるいは案内する釣糸案内口３７が形成されている。
【００１７】
この釣糸案内口３７は、図３に示すように、傾斜部３６ａ，３６ｂの長手方向に沿って案内ローラ３２の外径よりも大きく形成してもよく、あるいは、案内ローラ３２の外径よりも長手方向寸法を小さく形成して案内ローラ３２の一部のみが外側から見えるようにしてもよい。また、前後の傾斜部３６ａ，３６ｂに形成するそれぞれの釣糸案内口３７を同じ大きさに形成してもよく、あるいは、それぞれの大きさを変えてもよい。いずれの場合も、釣糸が緊張状態のときすなわち釣糸が竿管１２とほぼ平行に張られたときに、案内ローラ３２に接触しかつ前後の傾斜部３６ａ，３６ｂの釣糸案内口３７に接触しない大きさおよび位置に形成する。更に、図４に概略的に示すように釣糸案内口３７の周部に沿って内側にカール状あるいは滑らかな折曲げ状に案内縁部３７ａを形成することにより、釣糸案内口３７を通る釣糸を保護しあるいは滑らかに摺動させることができる。この案内縁部３７ａは、フレーム３０の他の部分よりも平滑な外面に形成することが好ましい。このような案内縁部３７ａ間の幅寸法すなわち釣糸案内口３７の幅方向寸法を、案内ローラ３２の軸方向寸法よりも小さく形成することにより、案内ローラ３０の側端部と側壁３８との間に釣糸が入り込むのを防止することができる。
【００１８】
なお、フレーム３０を竿管１２に固定する足部２８ａ，２８ｂは、竿管１２に対向する側を、この竿管１２の外周面とほぼ等しいか、あるいはこれよりも僅かに大きな曲率を有する曲面状に形成し、竿管１２の外面に確実に係合させることが好ましい。また、それぞれの足部２８ａ，２８ｂの肉厚は、先端側および両側に向けて次第に減少させ、釣糸が引っ掛かりやすい段部の形成を抑制することが好ましい。
【００１９】
図４および図５に詳細に示すように、このフレーム３０の側壁３８で支えられるローラ３２は、外周部に沿う溝状に形成された釣糸案内部４０を有し、中心部を軸方向に貫通する内孔４２内には、本実施形態では２つである複数の軸受部材４４がスペーサ４６を介して併置され、その間に空隙４８が形成されている。図示の実施形態では、スペーサ４６は、例えば周方向に連続あるいは不連続な突条として、ローラ３２と一体構造に形成してあるが、例えば軸受部材４４を３つ以上設ける場合には、少なくとも１つのスペーサ４６をローラ３２とは別体のリング状部材で形成してもよい。いずれの場合も、隣接する軸受部材４４間には空隙４８を形成するのが好ましい。これらの空隙４８は、釣糸ガイド２２の軽量化を図ると共に、案内ローラ３２と釣糸との摩擦による熱の蓄積を緩和し、これにより、釣糸が熱で傷付き、あるいは切断するのを防止する。更に、このような熱による軸受部材４４内のグリース（後述する）の変質、あるいはこの部分における性能の変化、劣化が防止されることにより、案内ローラ３２の好適な回転性を長期間にわたって確保することができる。
【００２０】
このような複数の軸受部材４４は、両側端に位置する軸受部材４４の外側端部間の寸法、すなわち各軸受部材４４とスペーサ４６とのそれぞれの軸方向寸法の和は、案内ローラ３２の軸方向寸法よりも大きく形成するのが好ましい。具体的には、後述する軸部材により側壁４８に取付けたときに、案内ローラ３２の回転を円滑に行わせるために、側壁４８と案内ローラ３２の側端部との間に僅かな間隙ｓを形成するのが好ましい。この間隙ｓは、約１．０ｍｍから約０．０５ｍｍの範囲に形成するのが好ましい。間隙ｓが約１．０ｍｍを越えると、異物を噛み込みやすく、約０．０５ｍｍよりも小さくすると摩擦を生じる虞があるからである。いずれの場合であっても、複数の軸受部材４４で案内ローラ３２を支えるため、各軸受部材４４を小型化し、これにより、釣糸ガイド２２の全体を小型・軽量化することができる。
【００２１】
また、間隙ｓを設けると共に、案内ローラ３２の幅をＡ、組立状態における左右の軸受部材４４の幅をＢとしたときに、ＡとＢの関係は、次の（１）から（３）のいずれかの状態となるように設定する。  
（１）Ａ≒Ｂ：この場合は、誤差０．０５ｍｍ以内で、かつ、軸部材５８で間隙ｓを設けた状態に位置決めすることが好ましい。
【００２２】
（２）Ａ＜Ｂ：この場合には案内ローラ３２の回転が円滑に行われる。
【００２３】
（３）Ａ＞Ｂ：この場合は軸受部材４４が傷付くことを防止し、傷部から錆び等が生じるのを防止する。
【００２４】
本実施形態の軸受部材４４は、内輪５０と外輪５２とこれらの間を転動する本実施形態ではボール状の複数の転動体５４とがそれぞれステンレス鋼（例えばＳＵＳ３０４やＳＵＳ４４０Ｃを使用するのが好ましく、ＳＵＳ４４０Ｃは硬度が高く、後述する被膜を形成する上で特に好ましい）で形成され、これらの転動体５４が転動するスペース内には、グリースがシールド部材５６により密封された状態で保持されている。これにより、軸受部材４４内に水滴が浸入するのを確実に防止し、長期間にわたって腐食の発生を防止しつつ安定した性能を長期間にわたって維持することができる。このように軸受部材４４内に封入するグリースにフッ素材を混合することにより、撥水性能を付与して、内輪５０、外輪５２および転動体５４に水滴が付着するのを防止してもよく、また、内輪５０、外輪５２、転動体５４およびシールド部材５６の表面に撥水性被膜を形成することにより、これらの部材に水滴が付着するのを防止してもよい。更に、撥水性能を付与されたグリースと撥水性被膜とを組み合わせて用いることにより、更に確実に腐食を防止することができる。勿論、撥水性能を付与されたグリースあるいは撥水性被膜の一方のみを単独で用いてもよいことは明らかである。
【００２５】
これらの軸受部材４４を介して案内ローラ３２を回動自在に支えるため、フレーム３０の側壁に軸部材５８が着脱自在に取付けられる。  
図５に最もよく示すように、本実施形態の軸部材５８は、第１軸６０と第２軸６２とからなり、それぞれ側壁３８の支持孔３９に嵌合する嵌合部６０ａ，６２ａと、この嵌合部よりも大径に形成されて側壁３８から突出するヘッド部６０ｂ，６２ｂと、この嵌合部よりも小径に形成されて軸受部材４４の内輪内に嵌合する軸部６０ｃ，６２ｃとを有する段付き構造に形成してある。第１軸６０の軸部６０ｃから突出する雄ねじ６０ｄを、第２軸６２の軸部６２ｃ内に形成した雌ねじ６２ｄにねじ込むことにより、こられの第１軸６０と第２軸６２とを一体的に結合し、それぞれの軸部６０ａ，６２ａにより、軸受部材４４を装着する連続した円筒状面を形成することができる。この際、各ヘッド部６０ｂ，６２ｂに設けられた凹部６０ｅ，６２ｅに、例えばコインあるいはドライバ等を差込むことにより、容易に締付けあるいは緩め操作を行うことができる。
【００２６】
なお、図示の実施形態では、第１軸６０と第２軸６２とのそれぞれの軸部６０ｃ，６２ｃの長さを変えてあるが、等しい長さとしてもよく、第１軸６０と第２軸６２との一方のみに設けてもよい。第１軸６０と第２軸６２との一方のみに軸部を設ける場合には、第１軸６０と第２軸６２との他方をナットとして形成してもよい。いずれの場合でも、案内ローラ３２又は軸受部材４４を回転自在に支持できるものであれば、例えば雌ねじを貫通孔に形成する等、適宜の構造とすることができる。
【００２７】
この釣糸ガイド２２は、フレーム３０と、ローラ３２と、軸受部材４４の特に内輪５０、外輪５２、転動部材５４およびシールド部材５６と、軸部材５８との全部あるいはその一部をステンレス鋼で形成し、又は、その一部をステンレス鋼で形成した場合には残部をセラミック材料か合成樹脂材料で形成することが好ましい。これにより、各部材間の電位差の発生を防止し、電食による腐食の発生を長期間にわたって防止することができる。
【００２８】
また、釣糸ガイド２２を形成する各部材のうち、少なくとも１つの部材、例えばフレーム３０、案内ローラ、内輪５０，外輪５２，シールド部材５６および軸部材５８等の少なくとも表面部を外部に露出する部材の表面にＣｒ酸化物層を形成することが好ましい。このようなＣｒ酸化物層は、部材の表面に別の材料層を形成するのではなく、部材の表面そのものをＣｒ酸化層とするため、使用中にこの表面部が剥離することはなく、Ｃｒ酸化物層の被膜の厚さに応じて、磨耗するまでその部分の腐食を防止できる。これにより、Ｃｒ酸化物層を形成した部材の耐久性を向上させ、長期間にわたって所要の性能を維持することが可能となる。
【００２９】
このようなＣｒ酸化物層は、適宜の方法で形成してもよく、例えば特開平９−３１６６５８号公報に示すような以下の方法で形成することができる。  
先ず、Ｃｒ酸化物を形成する部材を陽極として、硫酸イオン、りん酸イオンおよび硝酸イオンの内の少なくとも１以上を含有する電解液中で、例えば周波数が２０ＫＨｚ〜１００ＫＨｚの超音波を付与しながら電解エッチングする。この電解液には、硫酸、りん酸、硝酸、およびこれ等の酸のナトリウム塩またはカリウム塩を用いることができる。硫酸とりん酸は５０ｇ〜１５０ｇ／ｌ、硝酸は５０〜５００ｇ／ｌが好ましく、これ等の酸のナトリウム塩またはカリウム塩はお６０〜８００ｇ／ｌが好ましい。また電解は、電解電圧が２〜５０Ｖで、電解電流が０．１Ａ／ｄｍ２  から５０Ａ／ｄｍ２  で、電解時間は１０秒〜１２０秒とすることができる。この電解エッチングでは、部材を成型加工した際に表面に形成される、例えば誘起マルテンサイト組織や活性転移の多い塑性変形組織や吸着組織等の後の表面処理工程による耐錆性の効果を低減する欠陥層を除去する。
【００３０】
次に、電解エッチング処理した部材を、クロム酸１５〜３００ｇ／ｌと硫酸３０〜８５０ｇ／ｌまたは硝酸４０〜５００ｇ／ｌとを含有した室温〜１２０℃の処理液に浸漬し、その表面に皮膜を形成する。この処理液に１０〜１２０分間浸漬すると成型加工品の表面には十分な厚さの黒色または透明な不働態皮膜が形成される。
【００３１】
次に、この表面に黒色または透明な不導体被膜を形成した部材を陰極にし、クロム酸を５０〜１５０ｇ／ｌとりん酸０．１から１００ｍｌ／ｌおよび／又は硝酸を０．１〜１００ｍｌ／ｌとマグネシウム、カリウム、バリウムの炭酸塩または硫酸塩から選ばれる１または２以上の過飽和量と界面活性剤とを含む水溶液を電解液として電解する。この電解は、例えば電解電圧を０．１〜２０Ｖ、電解電流を０．５〜２Ａ／ｄｍ２  とし、電解時間を１０分〜３００分とすることによって行われる。この電解は、先に形成した皮膜に画期的な耐錆性能を付与するために行うもので、Ｃａ2+、Ｍｇ2+、Ｂａ2+イオンを含有する電解液を用いて行う。この結果、陰極には極めて強い水素雰囲気が形成され、画期的な耐錆性を付与する。
【００３２】
このような部材の表面に形成するＣｒ酸化物層の被膜は、表面の色が黒色を呈する程度に層を厚く形成することが好ましく、具体的には、約０．３〜３．０μｍ程度に形成することが好ましい。
【００３３】
この釣糸ガイド２２を組立てる際、各軸受部材４４を両側から案内ローラ３２の内孔４２内に装着し、それぞれの内側端部をスペーサ４６に当接させる。次いで、軸受部材４４を装着した状態の案内ローラ３２をフレーム３０の両側壁３８間に配置し、その支持孔３９と軸受部材４４の内輪５０とを同軸状に整合させる。この後、軸部材５８の第１軸６０と第２軸６２とを、支持孔３９および内輪５０内に挿入し、雄ねじ６０ｄと雌ねじ６２ｄとを締付ける。これにより、嵌合部６０ａ，６２ａと軸部６０ｃ，６２ｃとの間の環状面がスペーサ４６に対して２つの軸受部材４４をそれぞれ外側から位置決めする。また、各側壁３８は、軸受部材４４とこれに対向するヘッド部６０ｂ，６２ｂとの間で締め付けられた状態に保持される。
【００３４】
このように軸部材５８により、フレーム３０に案内ローラ３２と軸受部材４４とを組立た状態では、案内ローラ３２と側壁３８との間に形成される間隙ｓにより、案内ローラ３２はこれらの軸受部材４４を介して軸部材５８上に回転自在に保持される。このとき、フレーム３０の各側壁３８は、軸受部材４４の外側を覆うと共に、案内ローラ３２の外周側の側縁部をその全周の５０％以上露出させる。これにより、軸受部材４４内に水等の異物が浸入し難い。更に、側壁３８と案内ローラ３２との間に侵入しあるいは案内ローラ３２に付着した水滴は、側壁３８から露出する外周側の側縁部等から、フレーム３０の支持部２６の側方に開口する開放部に流れ落ちる。これにより、腐食の発生が防止される。  
メンテナンス等を行う際、軸部材５８を緩めて第１軸６０と第２軸６２とを分離することにより、フレーム３０から案内ローラ３２と軸受部材４４とを取外すことができる。これにより、常に釣糸ガイド２２を長期間にわたって最適の状態に維持することができる。
【００３５】
この釣糸ガイド２２によると、しかも、フレーム３０に形成した釣糸案内口３７の幅が案内ローラ３２の幅よりも狭く、釣糸案内部４０が釣糸をその中央部に導くため、釣糸が案内ローラ３２と側壁３８との間の間隙ｓ内に噛み込むこともない。特に、案内ローラ３２に付着した水滴は、案内ローラ３２が回転する際に、この露出部から外部に飛散され易く、長期間にわたって腐食の発生を防止することができる。
【００３６】
したがって、上述の釣糸ガイド２２によると、案内ローラ３２の回転性の向上と安定化を図ると共に、メンテナンス性の向上を図り、長期間にわたって使用することができる。
【００３７】
図６は、第２の実施形態による釣糸ガイド２２Ａを示す。なお、以下に示す種々の実施形態あるいは変形例は基本的には上述の実施形態と同様であるため、同様な部材には同様な符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００３８】
この実施形態では、スペーサ４６Ａが、軸部材５８の第２軸６２に形成した軸部６２ｃ上に嵌合され、隣接する軸受部材４４間に空隙４８を形成する。また、案内ローラ３２の内孔４２の一端には、一方の軸受部材４４の外輪の外側端部に係合する突起３２ａが形成され、他端には、他方の軸受部材４４の外側端部を係止するストッパ３３を固定する溝が形成されている。なお、このような突起３２ａに代えてストッパ３３を設けてもよい。この場合には、２つのストッパ３３により案内ローラ３２と２つの軸受部材４４とが位置決めされる。  
この実施形態では、案内ローラ３２と側壁３８との間の間隙ｓは、第１軸６０の嵌合部６０ａと第２軸６２の嵌合部６２ａとのそれぞれの軸方向長さによって設定される。
【００３９】
図７は、第３の実施形態による釣糸ガイド２２Ｂを示す。  
この実施形態では、スペーサ４６Ｂが、軸部材５８の第２軸６２に形成した軸部６２ｃ上に装着される。各軸受部材４４は、案内ローラ３２の内孔４２内に圧入により固定することにより、案内ローラ３２と側壁３８との間の間隙ｓを確保することができる。
【００４０】
図８は、第４の実施形態による釣糸ガイド２２Ｃを示す。  
この実施形態では、上述の実施形態におけるスペーサが省略されている。２つの軸受部材４４が互いに隣接した状態に配置され、空隙４８は、これらの軸受部材４４と側壁３８との間に形成される。これらの軸受部材４４を支える軸部材５８は、第１軸６０の軸部を省略し、第２軸６２の軸部６２ｃの長さを２つの軸受部材４４の軸方向寸法と等しく形成してある。これにより、第１軸６０を第２軸６２に締め付けたときに、第１軸６０の嵌合部６０ａと雄ねじ部６０ｄとの間に形成される環状端面と、第２軸６２の嵌合部６２ａと軸部６２ｃとの間に形成される環状端面との間で、２つの軸受部材４４が軸方向に位置決めされて保持される。側壁３８と案内ローラ３２との間の間隙ｓは、案内ローラ３２の内孔４２内における軸受部材４４の圧入固定位置で設定することができる。
【００４１】
これらの第２，第３，第４実施形態による各釣糸ガイド２２Ａ，２２Ｂ，２２Ｃも、上述の釣糸ガイド２２と同様に、案内ローラ３２の回転性の向上と安定化を図ると共に、メンテナンス性の向上を図り、長期間にわたって使用することができる。
【００４２】
なお、本発明は、上述の実施形態あるいは種々の変形例に限るのものではなく、これらの実施形態および変形例を様々に組合せることが可能である。例えば、図６に示す突起３２ａあるいはストッパ３３を図７に示す釣糸ガイド２２Ｂおよび図８に示す釣糸ガイド２２Ｃに設けてもよい。また、上述の各実施形態では、１つの案内ローラ３２のみを配置した釣糸ガイドについて説明したが、フレーム３０の上下あるいは前後に沿って複数の案内ローラ３２を配置してもよい。更に、フレーム３０の構造を変更することにより、竿管１２に固定するための足部を１つのみとし、上述のトップガイド２０にも適用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明の好ましい実施形態による釣糸ガイドを装着した釣竿を概略的に示す全体図。
【図２】図１に示す釣糸ガイドの拡大図。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿う図。
【図４】図２のＩＶ−ＩＶ線に沿う断面図。
【図５】図２に示す釣糸ガイドの分解図。
【図６】第２の実施形態による釣糸ガイドの部分断面図。
【図７】第３の実施形態による釣糸ガイドの図６と同様な断面図。
【図８】第４の実施形態による釣糸ガイドの図６と同様な断面図。
【符号の説明】
【００４４】
１０…釣竿、１２…竿管、２２…釣糸ガイド、２６…支持部、２８ａ，２８ｂ…足部、３０…フレーム、３２…案内ローラ、３８…側壁、４４…軸受部材、５０…内輪、５２…外輪、５４…転動体、５８…軸部材。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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