(57)【要約】【課題】釣糸放出時のスプールの過回転をスプール回転数に応じて自動的に制動する磁気制動装置を備えた魚釣用リールの小型化・コンパクト化を図ること【解決手段】リール本体１２に回転自在に支持したスプール１６の一側に、導電体４０を変位可能に支持し、スプール１６の回転速度に応じて導電体４０をリール本体１２に設けた磁石３０，３２の磁界内に進退させ、スプール１６に作用する磁気制動力を増減する磁気制動装置２８を備えた魚釣用リールにおいて、スプール１６と導電体４０との間に、スプール１６の回転によって径方向に移動可能の可動部材５４を軸方向に移動可能に配置し、この可動部材５４とこの可動部材に係合する導電体側係合部６０との間と、この可動部材５４とこの可動部材に係合するスプール側係合部６２との間に、可動部材５４の径方向移動を前記導電体の軸方向移動に変換する変換手段をそれぞれ形成した魚釣用リール。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体に回転自在に支持したスプールの一側に、導電体を変位可能に支持し、前記スプールの回転速度に応じて前記導電体をリール本体に設けた磁石の磁界内に進退させ、前記スプールに作用する磁気制動力を増減する磁気制動装置を備えた魚釣用リールにおいて、前記スプールと導電体との間に、前記スプールの回転によって径方向に移動可能な可動部材を軸方向にも移動可能に配置し、この可動部材とこの可動部材に係合する導電体側係合部との間と、この可動部材とこの可動部材に係合するスプール側係合部との間に、可動部材の径方向移動を前記導電体の軸方向移動に変換する変換手段をそれぞれ形成したことを特徴とする魚釣用リール。
【請求項２】
前記スプール側係合部は、前記スプールの糸巻胴部の軸方向外側に設けられ、かつ、前記変換手段が形成される請求項１に記載の魚釣用リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、魚釣用リールに関し、特に、釣糸放出操作時におけるスプールの過回転を防止する磁気制動装置を備えた魚釣用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、リール本体の側板間に回転自在に支えられたスプールの一側に、このスプールと一体的に回転する筒状またはリング状の導電体を磁石に対向配置させた磁気制動装置を備える魚釣用リールが知られている。このような魚釣用リールの磁気制動装置は、スプールの軸方向一端側の側部と、リール本体の外側板との間に配置されており、スプールが高速回転したときに、磁石の磁界内で回転する導電体に発生する渦電流の大きさによって、スプールの回転方向とは逆方向の力が、制動力としてスプールに作用する。
【０００３】
このような磁気制動装置を備えた魚釣用リールとして、スプールの釣糸巻回胴部内側にテーパ面を形成し、スプール回転による遠心力の作用で半径方向に移動する半径方向移動部材をスプール軸上に軸方向にも移動可能に装着し、スプールが回転したときの遠心力による半径方向移動部材の半径方向移動を、釣糸巻回胴部内側のテーパ面を介して軸方向移動に変換し、半径方向移動部材を支える支持部材と共に、この支持部材に設けた導電体を磁気制動装置の磁界内に進退移動させ、スプール回転速度の増減に応じて制動力を自動調整するものがある（例えば特許文献１参照）。
【０００４】
また、スプールフランジの一側の外方のスプール軸上に、導電体を軸方向移動可能に設け、この導電体のスプール側対向部にテーパ面を形成し、スプール回転時に半径方向に移動する半径方向移動部材をこのテーパ面に係合させ、この半径方向移動部材の半径方向移動を導電体の軸方向移動に変換するものがある（例えば特許文献２参照）。
【特許文献１】特開平１０−２６２５１８号公報
【特許文献２】特開平１０−３０９１５８号公報、図１１
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１の各実施例で示される魚釣用リールのように、スプールの釣糸巻回胴部の内側に形成したテーパ面により、半径方向移動部材の移動方向を軸方向に移動する構成の場合には、スプールの径方向寸法を変更して糸巻容量を多くするには、スプールの外径を大きくせざるを得ず、スプールが大型化する。これにより、魚釣用リールの全体も大型化する。  
また、特許文献２のように、導電体のスプール側対向部に形成したテーパ面により、半径方向移動部材の動きを導電体の軸方向移動に変換する場合には、スプール形状を深溝状として糸巻容量を多くすることはできるものの、スプールフランジの一側のスプール軸上に設けられ、スプール側対向部にテーパ面を形成した導電体の軸方向配置寸法が大きくなり、リール本体の軸方向が大型化する。これにより、魚釣用リール全体も大型化する。  
つまり、従来の魚釣用リールは、いずれも１つの部材に形成された一方向に連続する傾斜面からなる変換部を利用して半径方向移動部材の径方向移動を導電体の軸方向移動に変換させる構成のため、変換部の所要の軸方向スペースが必要であり、更に、スプールの糸巻胴部内に収容して糸巻容量を多くするスプール形態とする場合、スプール全体が大型化してしまう等、糸巻容量を確保しながら魚釣用リールの小型コンパクト化が図れない問題がある。  
本発明はこのような事情に基づいてなされたもので、磁気制動装置を備えた魚釣用リールの小型化・コンパクト化を図りながら糸巻量を確保することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成する本発明の魚釣用リールは、リール本体に回転自在に支持したスプールの一側に、導電体を変位可能に支持し、前記スプールの回転速度に応じて前記導電体をリール本体に設けた磁石の磁界内に進退させ、前記スプールに作用する磁気制動力を増減する磁気制動装置を備えた魚釣用リールにおいて、前記スプールと導電体との間に、前記スプールの回転によって径方向に移動可能な可動部材を軸方向にも移動可能に配置し、この可動部材とこの可動部材に係合する導電体側係合部と間と、この可動部材とこの可動部材に係合するスプール側係合部と間に、可動部材の径方向移動を前記導電体の軸方向移動に変換する変換手段をそれぞれ形成したことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によると、スプールの回転によって可動部材が径方向に移動すると、この可動部材の両側すなわちスプール側と導電体側との双方に配置されたそれぞれの変換手段が、可動部材の径方向移動を前記導電体の軸方向移動に変換するため、導電体は、可動部材の径方向移動により導電体側の変換手段によって直接軸方向に移動されると共に、スプール側の変換手段によっても可動部材を介して間接的に軸方向に移動される。この２つの変換手段により可動部材の僅かな径方向移動で導電体をリール本体に設けた磁石の磁界内に進退させることができ、リール全体の小型化・コンパクト化が可能となる。  
更に、スプール側変換手段の係合部を、スプールの糸巻胴部の軸方向外側に設けることができ、リール全体の大型化の防止を図りつつ、糸巻容量の多い深溝状のスプールを形成することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
図１から図７は、本発明の好ましい実施形態による魚釣用リール１０を示す。  
図１に示すように、本実施形態の魚釣用リール１０は、両軸受け型手巻きリールとして形成してあり、このリール本体１２の一対の外側板１４ａ，１４ｂに、本実施形態では、糸巻容量の大きな深溝状形状のスプール１６を具備したスプール軸１８の両端部が、例えば図示のようなボール軸受１５ａ，１５ｂを介して回転自在に支持されている。このスプール軸１８の右端側には、図示しない駆動歯車を介して、ハンドル２０で回転駆動されるピニオン２２がこのスプール軸１８と同軸上に配置されている。
【０００９】
このピニオン２２は、図示しない公知の伝達機構を介して、外側板１４ａ，１４ｂ間に配置したクラッチレバー２４と連動しており、このクラッチレバー２４を下方に押圧作動することにより、軸方向に沿って移動することができる。例えば、図１に示すスプール軸１８の右端部にピニオン２２が嵌合した位置すなわち巻取状態から、クラッチレバー２４を押し下げると、右外側板１４ｂ内に配置した適宜の伝達機構により、ピニオン２２が右方に移動される。これにより、スプール軸１８の右端部からピニオン２２を分離した状態（スプールフリー状態）とすることができる。又、ピニオン２２が分離した状態で、ハンドル２０を回転させると、図示しない公知の復帰機構を介して、ピニオン２２がスプール軸１８の右端部に嵌合して元の状態（巻取状態）に復帰し、スプール軸１８と一体化されているスプール１６と、ピニオン２２とが一体的に回転する。符号２６は、スプール１６の両側に形成された一対の鍔部１６ａ，１６ａ間に位置する円筒状の釣糸巻回胴部１６ｂ上に釣糸（図示しない）を均等に巻回するため、ハンドル２０の釣糸巻取り回転に連動して、一対の外側板１４ａ，１４ｂ間を往復動する公知の釣糸案内装置を示す。
【００１０】
ハンドル２０の反対側に位置する一側には、スプール１６の過回転を防止する磁気制動装置２８を配置してある。この磁気制動装置２８は、磁場を径方向に配向させるＮ極とＳ極とを周方向に沿って複数対を交互に逆向きに着磁させた内側リング磁石３０と、この内側リング磁石３０と逆方向に着磁された外側リング磁石３２とを備える。これらの内側リング磁石３０と外側リング磁石３２とは、それぞれリング状の内側保持板３４と外側保持板３６とを介して左外側板１４ａに装着され、その間に配置される環状間隙３８に磁界を形成する。このような磁石は、希土類磁石（ネオジム系、サマリウム系、セリウム系）、フェライト磁石等で形成することができ、最大エネルギ積、保持力、残留磁束密度等の磁気特性より、ネオジム系磁石とすることが最も好ましい。  
尚、外側リング磁石３２は、左側板１４ａに装着したツマミＡを回転操作することにより回転し、以下に説明する導電体４０に作用する磁気を調節可能に構成されている。一方、内側リング磁石３０を移動するようにすることも可能である。
【００１１】
この磁気制動装置２８の導電体４０は、スプール１６と一体的に回転し、環状間隙３８内に形成される磁界内に、スプールの回転速度に応じて進退される円筒状に形成してある。この円筒状の導電体４０は、例えばアルミニウムあるいは銅等の非磁性の導電性材料で形成される。特に、図２に詳細に示すように、本実施形態の導電体４０は、スプール軸１８に軸方向移動が可能でかつ回転不能に装着されるボス部４２と、このボス部４２の左外側板１４ａに近接する端部付近から半径方向外方に延びるディスク状部４４とを有する導電体支持部４６に取付けられており、このディスク状部４４の外周縁部からハンドル２０と反対側すなわち左外側板１４ａの方向に突出させて固定されている。この導電体支持部４６は、導電体４０に作用する制動力をスプール軸１８に伝達できる強さを持つものであれば、適宜の樹脂または金属材料で形成することができる。尚、軽量化の面で樹脂材が好ましい。
【００１２】
図２から図７に詳細に示すように、この導電体４０をスプール軸１８に対して回転不能としつつ軸方向移動を可能とするため、導電体支持部４６のボス部４２には、それぞれハンドル２０側の開口端から中間部位まで延びる一対の長孔４８を径方向に対向させて形成し、スプール軸１８を径方向に貫通し固定された支持ピン５０をこの長孔４８に挿通させてある。また、このボス部４２は、左外側板１４ａ側に対向する端部の内周部に浅い底部４２ｂを有する凹部４２ａを形成し、スプール軸１８の外周に巻装された押圧ばね５２は、周溝１８ａに係止された保持リング１９ａと凹部４２ａの底部４２ｂ間に配置されて、導電体支持ブ４６、つまり導電体４０をスプール１６側に向けて付勢している。この押圧ばね５２の付勢力に抗して導電体４０を安定して支えるため、周溝１８ａ部からスプール１６側に所定距離内方に離隔した周溝１８ｂに規制部材１９ｂを嵌合係止してある。この規制部材１９ｂにボス部４２の端部が当接することにより、導電体支持部４６、つまり導電体４０のスプール１６方向への移動が確実に阻止され、導電体４０と内外側リング磁石３０，３２の位置関係が確実に維持される。なお、ボス部４２の長孔４８の軸方向長さを所定値に設定することにより、この長孔４８の閉鎖端に支持ピン５０を当接させ、導電体支持部４６および導電体４０の軸方向移動を規制させることも可能である。
【００１３】
この支持ピン５０のボス部４２から突出する両端部には、この支持ピン５０上をスプール軸１８の径方向に移動可能な可動部材５４が軸方向にも移動可能に装着されている。すなわち、本実施形態の可動部材５４は、図２，図４で示すように軟質又は硬質の合成樹脂材料でスプール１６の軸方向に長辺部を沿わせた上部の角部が面取りされた矩形の略直方体状に形成され、この長辺部の中央部に、長辺部方向に長い長孔５６を貫通させて形成してある。この長孔５６は、特に図３および図４に示すように、支持ピン５０の外径寸法よりわずかに大きい幅を有し、スプール軸１８方向に長く形成されている。したがって、支持ピン５０に対し可動部材５４はこの長孔５６の長手方向すなわちスプール１６の軸方向に沿って相対移動することができる。なお、この可動部材５４を回転しないようにスプール径方向移動を案内するために一対のガイド壁５８（図４参照）を、導電体支持部４６のボス部４２とディスク状部４４との可動部材５４が当接する部分から突出形成して可動部材５４を径方向に摺動案内している。  
尚、支持ピン５０を非円形に形成して長孔５６に回り止め嵌合させ、軸方向および径方向に移動案内させてガイド壁５８を省略してもよい。
【００１４】
更に、このような可動部材５４を挟んで、導電体支持部４６には導電体側係合部６０が配置され、これと対向するスプール１６にはスプール側係合部６２が配置され、可動部材５４がスプール回転時に径方向外方に移動してこれらの双方の係合部と係合することにより、可動部材５４の径方向移動を導電体４０の軸方向移動に変換される。
【００１５】
本実施形態では、導電体側係合部６０とスプール側係合部６２とは、スプール軸１８から径方向外方に向けてそれぞれ順次拡張する環状のテーパ面（導電体側係合部６０とスプール側係合部６２のテーパ面の軸方向対向面距離は径方向外方に向けて順次縮小している）で形成して対向配置され、可動部材５４を挟んで互いに逆方向に傾斜したこれらのテーパ面が可動部材５４の径方向移動を導電体４０の軸方向移動に変換する変換手段として作用する。なお、本実施形態では、可動部材５４の径方向外側の角部も、それぞれ対向するテーパ面に対応した傾斜面として形成してあるが、導電体側係合部６０およびスプール側係合部６２のそれぞれのテーパ面に沿って滑らかに移動できるものであれば、このような傾斜面で形成することは必要はなく、小面取り形状、Ｒ形状や湾曲面であってもよい。
【００１６】
図２に示すように、スプール１６が回転してないときは、導電体支持部４６は押圧ばね５２の付勢力でスプール１６側に押圧されているため、テーパ面で形成した変換手段である導電体側係合部６０はスプール１６側に押圧され、回転部材５４を介してスプール側係合部６２にテーパ面で形成した変換手段で係止される。導電体４０は、間隙３８の外側（スプール１６側）に位置し、したがって内側リング磁石３０および外側リング磁石３２による磁界の影響を殆ど受けない非制動状態に維持される。このとき、支持ピン５０がボス部４２の長孔４８および可動部材５４の長孔５６の端部に当接し、規制部材１９ｂがボス部４２および可動部材５４のそれぞれの端部に係合する場合には、導電体支持部４６および可動部材５４が確実に保持され、ガタ付きが防止される。
【００１７】
図７は、スプール１６が高速で回転したときの磁気制動状態を示す。  
可動部材５４は、遠心力により、支持ピン５０に沿って半径方向外方に移動する。導電体側係合部６０を形成する変換手段としてのテーパ面が、可動部材５４の径方向移動を導電体４０の軸方向移動に変換し、これにより、導電体支持部４６および導電体４０が左外側板１４ａ側に移動し、導電体４０が間隙３８内に移動する。更に、スプール側係合部６２を形成する変換手段としてのテーパ面が、径方向外方へ移動する可動部材５４を長孔５６に沿って左外側板１４ａ側に軸方向移動する。この可動部材５４の径方向及び軸方向移動が、可動部材５４を介して間接的に導電体４０を軸方向に移動変換させる。これにより、可動部材５４が径方向に移動すると、導電体側係合部６０の変換手段による導電体４０の軸方向移動量と、スプール側係合部６２の変換手段による導電体４０の移動量との双方の変換手段による軸方向移動量により、導電体４０が軸方向に大きく移動される。
【００１８】
したがって、本実施形態では、スプール１６の回転によって可動部材５４が径方向に移動すると、この可動部材５４の両側であるスプール１６側と導電体４０側との双方に配置されたそれぞれの変換手段であるテーパ面が、可動部材５４の径方向移動を導電体４０の軸方向移動に変換する。すなわち、導電体４０は、導電体側係合部６０のテーパ面に当接する可動部材５４により直接軸方向に変換移動されると共に、スプール側係合部６２のテーパ面により可動部材５４を介して間接的にも軸方向に移動され、可動部材５４の僅かな径方向移動で導電体４０を内側リング磁石３０および外側リング磁石３２の磁界内に進退させることができ、リール１０の全体の小型化・コンパクト化が可能となる。換言すると、可動部材５４が従来の魚釣用リールと同じ距離だけ径方向に移動する場合には、従来のものの２倍の軸方向ストロークを確保することができる。
【００１９】
図８は、第１の変形例を示す。  
なお、以下に説明する種々の変形例あるいは実施形態は、基本的には上述の実施形態と同様であるため、同様な部分には同様な符号を付して詳細な説明を省略する。
【００２０】
この変形例では、スプール側係合部６２がスプール１６とは別部材に設けられている。すなわち、この変形例のスプール側係合部６２は、スプール１６の糸巻胴部１６ｂの軸方向外側でスプール軸１８に固定した截頭円錐状の受部材６４に設けてあり、この受部材６４の左外側板１４ａ側には、スプール軸１８から径方向外方に向けて拡径する環状のテーパ面が変換手段を形成する。また、この受部材６４は、導電体支持部４６を押圧ばね５２の付勢力に抗して支える規制部材としても作用する。
【００２１】
この変形例によると、可動部材５４を支えるスプール側係合部６２がスプール１６の外側に位置する別部材で形成されていることにより、スプール１６の糸巻胴部を深溝状にしてその内部スペースを利用できない場合であっても、リール全体が大型化するのを防止しながら、糸巻容量の多いスプールに形成することができる。
【００２２】
図９は、第２の変形例を示す。ここでは、導電体側係合部６０とスプール側係合部６２とが、それぞれ導電体支持部４６とスプール１６とから可動部材５４側に突出する短い円筒状突起で形成してある。一方、可動部材５４には、これらの突起状の導電体係合部６０およびスプール側係合部６２に対向するテーパ面７０，７２を両側に形成してあり、これらのテーパ面７０，７２が前記実施形態と同様に可動部材５４の径方向移動を導電体４０の軸方向移動に変換する変換手段を形成する。
【００２３】
図１０は、変換手段すなわちテーパ面を導電体側係合部６０に形成すると共に、スプール側係合部６２を円筒状突起で形成して、スプール１６側の変換手段を可動部材５４のテーパ面７２で形成した変形例を示す。  
図１１は、図１０とは逆に、導電体側係合部６０を短い円筒状突起で形成して、導電体４０側の変換手段を可動部材５４のテーパ面７０で形成した変形例を示す。この変形例では、スプール１６側の変換手段は、図１から図７に示す実施形態と同様に、スプール１６の糸巻胴部の内側に形成したスプール側係合部６２のテーパ面で形成してある。
【００２４】
図１２は、糸巻容量の比較的少ない浅溝状形状のスプール１６に適した変形例を示す。この変形例では、釣糸が巻回される円筒状の糸巻胴部１６ｂの径方向内方から軸方向に突出する短い円筒状突起１７の端部に、スプール側係合部６２を形成してある。このスプール側係合部６２には、右外側板１４ｂ側に縮径するテーパ面が変換手段として形成してある。この場合には、導電体４０側およびスプール側の双方の変換手段をスプール１６の巻回胴部の径方向内側に配置することが可能となる。
【００２５】
このように、いずれの場合も、可動部材５４は、この可動部材５４の両側に配置されたテーパ面である変換手段により、テーパ面の傾斜角度を従来と同じに形成した場合、従来のものの半分の径方向移動量で従来と同様の軸方向ストロークを確保し、従来のものと同じ径方向移動量とした場合には、従来のものの２倍の軸方向ストロークを確保することが可能である。これにより、これらのテーパ面が形成する内部スペースすなわち可動部材５４の移動を確保するためのスペースは従来のものよりも極めて小さく、可動部材５４の移動距離も少なくてすみ、魚釣用リール１０の内部スペースを最小として有効活用することができる。
【００２６】
なお、本発明は、上述の実施形態あるいは種々の変形例に限るのものではなく、これらの実施形態および変形例を様々に組合せることが可能である。例えば、図１２に示す導電体側係合部６０とスプール側係合部６２との一方あるいは双方を、図９から図１１に示すような短い突起で形成することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の好ましい実施形態による魚釣用リールを示す部分断面図。
【図２】図１に示す魚釣用リールの磁気制動装置を示す部分拡大図。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿う図。
【図４】図２のＩＶ−ＩＶ線に沿う図。
【図５】図４から可動部材を除去した状態を示す説明図。
【図６】図４のＶＩ−ＶＩ線に沿う図。
【図７】リールが高速回転した状態の図２と同様な断面図。
【図８】第１の変形例を示す図２と同様な断面図。
【図９】第２の変形例を示す部分断面図。
【図１０】第３の変形例を示す図９と同様な断面図。
【図１１】第４の変形例を示す図９と同様な断面図。
【図１２】第５の変形例を示す部分断面図。
【符号の説明】
【００２８】
１０…魚釣用リール、１２…リール本体、１６…スプール、１８…スプール軸、２８…磁気制動装置、３０，３２…リング磁石、４０…導電体、５４…可動部材、６０…導電体側係合部、６２…スプール側係合部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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