(57)【要約】【課題】    製造の迅速化を図れるとともに、耐磨耗性および耐衝撃性の向上を促進して長期信頼性を確保できかつ、円滑な駆動が可能となる機械部品の製造方法、機械部品、およびこの機械部品を備えた時計を提供する。【解決手段】時計１を構成する切換部１０の機械部品としてのかんぬき１２は、おしどり１１の回動に応じて該おしどり１１と衝突および摺接する衝突摺接面１２Ｂを有する。この衝突摺接面１２Ｂには、脆性材料微粒子を不活性ガス雰囲気中に分散し、不活性ガスをキャリアガスとして脆性材料微粒子が衝突固着された衝突摺接層１２Ｃが形成されている。脆性材料微粒子は、所定の平均粒径寸法を有し、少なくとも酸化ジルコニウムを含む脆性材料からなる第１粒径微粒子と、この第１粒径微粒子よりも大きい平均粒径寸法を有する第２粒径微粒子とが混合されたものである。【選択図】 図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
他の部材と衝突および摺接する衝突摺接面を有する機械部品を製造するために、前記衝突摺接面に脆性材料からなる微粒子を衝突固着させる機械部品の製造方法であって、
前記脆性材料微粒子は、所定の平均粒径寸法を有する第１粒径微粒子と、前記第１粒径微粒子よりも大きい平均粒径寸法を有する第２粒径微粒子とが混合されたものであり、
前記第１粒径微粒子は、少なくとも酸化ジルコニウムを含む脆性材料から構成され、
前記脆性材料微粒子を不活性ガス雰囲気中に分散し、前記不活性ガスをキャリアガスとして前記脆性材料微粒子を前記機械部品の衝突摺接面に衝突固着させることを特徴とする機械部品の製造方法。
【請求項２】
請求項１に記載の機械部品の製造方法において、
前記第１粒径微粒子は、前記酸化ジルコニウムと、酸化アルミニウムおよび／または炭化ケイ素とが混合された脆性材料から構成されていることを特徴とする機械部品の製造方法。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の機械部品の製造方法において、
前記第１粒径微粒子は、前記酸化ジルコニウムが１０重量％以上含有していることを特徴とする機械部品の製造方法。
【請求項４】
請求項１ないし請求項３のいずれかに記載の機械部品の製造方法において、
前記脆性材料微粒子は、前記第１粒径微粒子が５０重量％以上含有し、前記第２粒径微粒子が５０重量％以下含有することを特徴とする機械部品の製造方法。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４のいずれかに記載の機械部品の製造方法において、
前記第１粒径微粒子は、０．２μｍ以上１．０μｍ未満の平均粒径寸法を有し、
前記第２粒径微粒子は、１．０μｍ以上５．０μｍ以下の平均粒径寸法を有していることを特徴とする機械部品の製造方法。
【請求項６】
請求項１ないし請求項５のいずれかに記載の機械部品の製造方法により製造されたことを特徴とする機械部品。
【請求項７】
他の部材と衝突および摺接する衝突摺接面を有する機械部品であって、
前記衝突摺接面には、少なくとも酸化ジルコニウムを含む脆性材料からなる多数の微粒子が衝突固着されて衝突摺接層が形成され、
前記衝突摺接層には、前記多数の微粒子の一部が剥離されることで複数の没入部が形成されていることを特徴とする機械部品。
【請求項８】
請求項７に記載の機械部品において、
前記没入部は、０．１μm以上５．０μm以下の深さ寸法を有していることを特徴とする機械部品。
【請求項９】
請求項７または請求項８に記載の機械部品において、
前記衝突摺接層の表面には、潤滑油が塗布されていることを特徴とする機械部品。
【請求項１０】
請求項６ないし請求項９のいずれかに記載の機械部品を備えていることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、機械部品の製造方法、機械部品、およびこの機械部品を備えた時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、機械部品の耐久性を向上させることで、機械部品の耐衝撃性の向上を図るいくつかの方法が提案、実用化されている。
例えば、機械部品の形状を変更して該機械部品の強度を向上させる方法が知られている（例えば、特許文献１参照）。
この方法は、機械部品における衝撃が加わる部位の厚みを増加させるものである。
また、例えば、機械部品自体の硬度を高くしかつ、表面を硬度の高い被膜で被覆することで、機械部品の耐久性を向上させる方法が知られている（例えば、特許文献２参照）。
この方法は、機械部品の母材を焼き入れ・焼き戻しを行う炭素鋼で形成するとともに、衝突摺接面を無電解Ni-Pメッキの被膜で被覆し、さらに被覆した状態で熱処理するものである。
さらに、例えば、機械部品の表面に脆性材料からなる微粒子を衝突固着することで、該表面の耐久性を向上させる方法が知られている（例えば、特許文献３参照）。
この方法は、酸化アルミニウムの脆性材料微粒子（平均粒径寸法：０．５μm）がガス中に分散されているエアロゾルを、高速で機械部品の母材に衝突させる。そして、この衝突により、脆性材料微粒子の１次粒子が破砕した微細断片粒子を生成し、該微細断片粒子の母材への接着あるいは微細断片粒子同士の接合により母材の摺接面に緻密質の脆性材料からなる摺接層を形成するものである。
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−１０８７６５号公報
【特許文献２】特開２００２−２６６０７８号公報
【特許文献３】特開２００２−３４８６７７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１ないし特許文献３のいずれの方法も、直接的に機械部品の耐衝撃性を向上させるものではなく、機械部品の耐衝撃性の向上を耐久性を上げることで代用しているため、機械部品の耐衝撃性を完全に向上させているとは言えない。
また、特許文献１に記載の方法では、機械部品表面の硬度を向上させているわけではないので、機械部品における耐磨耗性の向上を図れない。したがって、機械部品の長期信頼性を確保することが困難である。また、機械部品における衝撃が加わる部位全体の設計変更を実施することは容易ではない。
さらに、特許文献２に記載の方法では、摺接面に無電解Ni-Pメッキの被膜で被覆するウェット処理による煩雑な処理工程を実施する必要があり、機械部品の製造の迅速化が図れない。
さらにまた、特許文献３に記載の方法では、脆性材料微粒子の平均粒径寸法が比較的小さいため、摺接層の表面粗さが小さくなり、摺接面の摩擦係数を大きくしてしまう。このため、例えば、精密でかつ、低い駆動力で駆動する精密機器の構成部品として前記機械部品を採用した場合には、当該精密機器を円滑に駆動させることが困難となる。
【０００５】
本発明の目的は、製造の迅速化を図れるとともに、耐磨耗性および耐衝撃性の向上を促進して長期信頼性を確保できかつ、円滑な駆動が可能となる機械部品の製造方法、機械部品、およびこの機械部品を備えた時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の機械部品の製造方法は、他の部材と衝突および摺接する衝突摺接面を有する機械部品を製造するために、前記衝突摺接面に脆性材料からなる微粒子を衝突固着させる機械部品の製造方法であって、前記脆性材料微粒子は、所定の平均粒径寸法を有する第１粒径微粒子と、前記第１粒径微粒子よりも大きい平均粒径寸法を有する第２粒径微粒子とが混合されたものであり、前記第１粒径微粒子は、少なくとも酸化ジルコニウムを含む脆性材料から構成され、前記脆性材料微粒子を不活性ガス雰囲気中に分散し、前記不活性ガスをキャリアガスとして前記脆性材料微粒子を前記機械部品の衝突摺接面に衝突固着させることを特徴とする。
本発明では、脆性材料微粒子は第１粒径微粒子と第２粒径微粒子とが混合されたものであり、第２粒径微粒子は第１粒径微粒子の平均粒径寸法よりも大きい平均粒径寸法を有する。このような脆性材料微粒子を不活性ガス雰囲気中に分散し、不活性ガスをキャリアガスとして脆性材料微粒子を機械部品の衝突摺接面に衝突固着させる場合には、脆性材料微粒子のうち、第２粒径微粒子の一部は、衝突摺接面上で相互に固着することなく、局部的に堆積しやすい。このように局部的に堆積した一部の第２粒径微粒子は、衝突摺接層から剥離されやすい。このため、衝突摺接面上には、少なくとも酸化ジルコニウムを含む第１粒径微粒子が主に固着した緻密質の固着領域内に第２粒径微粒子の一部が剥離された複数の没入部がランダムに配置した衝突摺接層が形成されることとなる。このことにより、少なくとも酸化ジルコニウムを含む固着領域の形成により機械部品における摺接面の十分な耐衝撃性を得ることができるとともに、前記没入部の形成により衝突摺接面と該衝突摺接面に接触する他部材との接触面積を低減して機械部品の摩擦係数の低減を図れる。したがって、機械部品の耐衝撃性および耐磨耗性の向上を促進して機械部品の長期信頼性を確保できるとともに、精密機器の構成部品として本発明の機械部品を採用すれば、当該精密機器の円滑な駆動が可能となる。
また、脆性材料微粒子を衝突摺接面に衝突固着させて衝突摺接層を形成するので、従来の衝突摺接面にメッキ等の被膜で被覆するウェット処理等の煩雑な処理工程を実施することなく、機械部品を迅速に製造できる。
【０００７】
本発明の機械部品の製造方法では、前記第１粒径微粒子は、前記酸化ジルコニウムと、酸化アルミニウムおよび／または炭化ケイ素とが混合された脆性材料から構成されていることが好ましい。
本発明によれば、第１粒径微粒子を酸化ジルコニウムと、酸化アルミニウムおよび／または炭化ケイ素とが混合された脆性材料から構成することで、衝撃が加わる部位である、主に第１粒径微粒子が衝突固着することにより形成される衝突摺接層の固着領域を強固なものにすることができ、衝突摺接面の十分な耐衝撃性を得ることができる。
また、第１粒径微粒子を酸化ジルコニウムと、酸化アルミニウムおよび／または炭化ケイ素とが混合された脆性材料から構成することで、材料の入手が容易にできるとともに、材料の安全性も高い。また、材料のコストが低いことにより、機械部品の製造コストも低減できる。
【０００８】
本発明の機械部品の製造方法では、前記第１粒径微粒子は、前記酸化ジルコニウムが１０重量％以上含有していることが好ましい。
ところで、第１粒径微粒子において、酸化ジルコニウムが１０重量％未満で含有している場合には、酸化ジルコニウムの含有量が少ないため、主に第１粒径微粒子が固着した固着領域による衝突摺接面の十分な耐衝撃性を得ることが難しい。
本発明によれば、第１粒径微粒子において、酸化ジルコニウムの含有量を上記範囲内とすることで、衝突摺接層による衝突摺接面の十分な耐衝撃性を得ることができる。
【０００９】
本発明の機械部品の製造方法では、前記脆性材料微粒子は、前記第１粒径微粒子が５０重量％以上含有し、前記第２粒径微粒子が５０重量％以下含有することが好ましい。
ところで、脆性材料微粒子において、第１粒径微粒子が５０重量％未満含有し、第２粒径微粒子が５０重量％超含有するように混合した場合には、主に第１粒径微粒子が衝突固着することにより形成される衝突摺接層の固着領域内に、第２粒径微粒子の一部が剥離することによる複数の没入部が必要以上に多く配置形成されてしまう。このため、衝突摺接層による衝突摺接面の十分な耐衝撃性を得ることが難しい。
本発明によれば、上記含有量で第１粒径微粒子および第２粒径微粒子を混合させることで、衝突摺接層の固着領域内に複数の没入部を適切な密度でランダムに配置形成することができる。したがって、衝突摺接層における固着領域により衝突摺接面の十分な耐衝撃性を得ることができるとともに、適切な密度で配置形成される複数の没入部により衝突摺接面に接触する他部材との接触面積を低減でき、機械部品の耐磨耗性の向上を促進できる。
【００１０】
本発明の機械部品の製造方法では、前記第１粒径微粒子は、０．２μm以上１．０μm未満の平均粒径寸法を有し、前記第２粒径微粒子は、１．０μｍ以上５．０μｍ以下の平均粒径寸法を有していることが好ましい。
ところで、第１粒径微粒子が０．２μｍ未満の平均粒径寸法を有する場合には、衝突摺接層の固着領域表面の摩擦係数が大きくなりやすい。また、第１粒径微粒子が１．０μｍ以上の平均粒径寸法を有する場合には、第２粒径微粒子の一部と同様に、第１粒径微粒子の一部が衝突摺接面上に局部的に堆積しやすくなる。このため、衝突摺接層に複数の没入部が配置形成される密度が大きくなり、衝突摺接層による衝突摺接面の十分な耐衝撃性を得ることが難しい。
また、第２粒径微粒子が１．０μｍ未満の平均粒径寸法を有する場合には、第１粒径微粒子と同様に、衝突摺接面上に衝突固着しやすくなり、衝突摺接層に複数の没入部が配置形成される密度が小さくなり、衝突摺接面に接触する他部材との接触面積の低減を図り難い。第２粒径微粒子が５．０μｍを超える平均粒径寸法を有する場合には、該第２粒径微粒子の一部が剥離されることによる複数の没入部の寸法が大きくなってしまい、衝突摺接層による衝突摺接面の十分な耐衝撃性を得ることが難しい。
本発明によれば、第１粒径微粒子および第２粒径微粒子がそれぞれ上記範囲内の平均粒径寸法を有する構成とすることで、上述した問題点を回避でき、機械部品の耐衝撃性および耐磨耗性の向上を促進できる。
【００１１】
本発明の機械部品は、上述した機械部品の製造方法により製造されたことを特徴とする。
本発明によれば、機械部品は、上述した機械部品の製造方法により製造されるので、上述した機械部品の製造方法と同様の作用・効果を享受できる。
【００１２】
本発明の機械部品は、他の部材と衝突および摺接する衝突摺接面を有する機械部品であって、前記衝突摺接面には、少なくとも酸化ジルコニウムを含む脆性材料からなる多数の微粒子が衝突固着されて衝突摺接層が形成され、前記衝突摺接層には、前記多数の微粒子の一部が剥離されることで複数の没入部が形成されていることが好ましい。
ここで、複数の微粒子の一部が剥離されることで複数の没入部が形成されるとは、例えば、上記機械部品の製造方法と同様に、脆性材料微粒子を、平均粒径寸法の異なる２つの第１粒径微粒子および第２粒径微粒子を混合させた構成とし、第２粒径微粒子の一部を剥離することにより複数の没入部を形成する方法等を採用できる。また、この方法に限らず、例えば、脆性材料微粒子を衝突摺接面に衝突固着させて衝突摺接層を形成した後、該衝突摺接層表面を研磨等により複数の没入部を形成してもよい。
本発明によれば、衝突摺接層における少なくとも酸化ジルコニウムを含む脆性材料微粒子の固着領域、および複数の微粒子の一部が剥離されることによる複数の没入部により、上記機械部品の製造方法と同様の作用・効果を享受できる。
【００１３】
本発明の機械部品では、前記没入部は、０．１μm以上５．０μm以下の深さ寸法を有していることが好ましい。
ところで、衝突摺接層に形成される没入部の深さ寸法が０．１μｍ未満である場合には、例えば、衝突摺接層の表面に潤滑油を塗布した際、衝突摺接層による潤滑油の保持機能の向上を図り難い。また、没入部の深さ寸法が５．０μｍを超える場合には、没入部の寸法が大きくなってしまい、衝突摺接層による衝突摺接面の十分な耐衝撃性を得ることが難しい。
本発明によれば、没入部が上記範囲内の深さ寸法を有しているので、上述した問題点を回避できる。また、没入部が上記範囲内の深さ寸法を有しているので、例えば、粘性の異なる種々の潤滑油に対応して該潤滑油の保持機能の向上を図れる。
【００１４】
本発明の機械部品では、前記衝突摺接層の表面には、潤滑油が塗布されていることが好ましい。
本発明によれば、衝突摺接層の表面に潤滑油が塗布されているので、衝突摺接層に形成される複数の没入部により、衝突摺接層における潤滑油の保持機能が向上する。したがって、このように衝突摺接層の表面に潤滑油を塗布した構成では、機械部品の耐磨耗性をさらに向上させるとともに、潤滑油の保持機能の向上により機械部品の長期信頼性をさらに確保できる。
【００１５】
本発明の時計は、上述した機械部品を備えていることを特徴とする。
本発明によれば、時計は、上述した機械部品を備えているので、上述した機械部品と同様の作用・効果を享受できる。
また、機械部品の衝突摺接面に形成される衝突摺接層は、潤滑油の保持機能を有しているので、衝突摺接層に潤滑油を塗布した場合には、機械部品の円滑な駆動が長期的に可能になり、メンテナンスフリーの時計を提供できる。
【発明の効果】
【００１６】
上述のように、本発明の機械部品の製造方法、機械部品、およびこの機械部品を備えた時計によれば、機械部品の製造の迅速化を図れるとともに、機械部品の耐磨耗性および耐衝撃性の向上を促進して長期信頼性を確保できかつ、円滑な駆動が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
[第１実施形態]
以下、本発明の第１実施形態を図面に基づいて説明する。
図１は、第１実施形態における時計１の切換部１０の要部を模式的に示す平面図である。
切換部１０は、一端に竜頭が取り付けられる巻真を操作することで、例えば、時計１の時刻修正、日、曜日等のカレンダ修正を実施する部分である。この切換部１０は、図１に示すように、おしどり１１と、かんぬき１２とを含んで構成される。
おしどり１１は、図１に示すように、回動軸１１Ａを中心に回動自在に軸支されるとともに、一端１１Ｂが図示しない巻真に係合され、他端１１Ｃがかんぬき１２に当接する。
かんぬき１２は、ばね性を有する部材から構成され、図示しない回動軸を中心に回動自在に軸支され、おしどり１１の回動に連動して前記回動軸を中心に回動する。このかんぬき１２には、図１に示すように、おしどり１１の回動位置を規制する回動規制部１２Ａが形成されている。
【００１８】
そして、前記巻真を時計１の外部に向けて引き出すことで、おしどり１１が回動軸１１Ａを中心として時計回りに回動する。おしどり１１が回動することで、おしどり１１の他端１１Ｃがかんぬき１２を図１中、下方向に押圧しながら、かんぬき１２の外周面に沿って摺動する。おしどり１１がさらに回動すると、おしどり１１の他端１１Ｃがかんぬき１２の回動規制部１２Ａに衝突し、おしどり１１の回動位置、すなわち、前記巻真の引き出し位置が規制される。この状態で、時計機能の修正が実施可能となる。
すなわち、かんぬき１２が本発明に係る機械部品に相当し、かんぬき１２におけるおしどり１１の他端１１Ｃと衝突および摺接する部位が衝突摺接面１２Ｂとなる。
なお、かんぬき１２の材料としては、ばね性を有する部材であればよく、例えば、ＭＸ−９６（商品名）を採用できる。また、おしどり１１の材料としては、例えば、炭素鋼に焼入れを施したものを採用できる。
このような切換部１０では、おしどり１１の図１中、矢印Ｒ１方向の動作によるかんぬき１２に与えられる衝撃および摺動摩擦により、かんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂが磨耗しやすい。このため、本実施形態では、以下に示すように、製造装置によりかんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂに脆性材料からなる衝突摺接層１２Ｃを形成する。
【００１９】
衝突摺接層１２Ｃを形成するための製造装置は、具体的な図示は省略するが、真空ポンプにより内部が所定の圧力とされる成膜室と、脆性材料からなる微粒子をエアロゾル化するエアロゾル化室とを備える。
前記成膜室内には、時計１を構成するかんぬき１２を固定するためのホルダと、かんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂに対応する位置に開口を有するマスクとが設置されている。
前記エアロゾル化室では、不活性ガスが内部に充填されるとともに、脆性材料からなる微粒子を不活性ガス雰囲気中に分散させることで、前記微粒子がエアロゾル化される。このエアロゾル化室は、該室内で精製されたエアロゾルが前記成膜室内に搬送可能とするように前記成膜室と搬送管にて接続される。そして、前記搬送管の先端は、前記マスクを介して前記ホルダに設置されるかんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂに対向配置され、例えば５mm×１mmの開口を有するノズル状に形成されている。
【００２０】
本実施形態では、前記エアロゾル化室にてエアロゾル化する脆性材料微粒子として、所定の平均粒径寸法を有する第１粒径微粒子と、この第１粒径微粒子よりも平均粒径寸法の大きい平均粒径寸法を有する第２粒径微粒子とが混合されたものを採用する。
また、第１粒径微粒子の材料としては、少なくとも酸化ジルコニウムを含んだ脆性材料を採用する。
ここで、第１粒径微粒子を構成する脆性材料としては、酸化ジルコニウムが１０重量％以上含有していることが好ましい。酸化ジルコニウムの含有量は前記範囲内において、かんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂへのおしどり１１の他端１１Ｃの衝撃度および摺動摩擦の度合いに応じて変化させればよい。
また、第１粒径微粒子の平均粒径寸法が０．２μm以上１．０μm未満の範囲内にあり、第２粒径微粒子の平均粒径寸法が１．０μm以上５．０μm以下の範囲内にあることが好ましい。
さらに、第１粒径微粒子が５０重量％以上で含有され、第２粒径微粒子が５０重量％以下で含有されていることが好ましく、第１粒径微粒子が９０重量％以上で含有され、第２粒径微粒子が１０重量％以下で含有されていることがより好ましい。
【００２１】
なお、第１粒径微粒子の材料としては、酸化ジルコニウムと、例えば、酸化アルミニウム、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化クロム、酸化ケイ素、酸化マグネシウム等の酸化ジルコニウムを除く酸化物、炭化ケイ素、炭化硼素、炭化チタン、炭化ジルコニウム、炭化ニオブ、炭化クロム、炭化タングステン等の炭化物、窒化硼素、窒化ケイ素、窒化チタン、窒化ニオブ等の窒化物、あるいは、硼化アルミニウム、硼化ケイ素、硼化チタン、硼化ジルコニウム、硼化クロム等の硼化物とを混合させた脆性材料を採用できる。
また、第２粒径微粒子の材料としては、酸化ジルコニウムと、上述した酸化物、炭化物、窒化物、あるいは硼化物とを混合した脆性材料を採用してもよく、酸化ジルコニウム、上述した酸化物、炭化物、窒化物、あるいは硼化物等の脆性材料を単体で用いてもよい。
さらに、前記エアロゾル化室に充填される不活性ガスとしては、Ｎ２，Ｈｅ，Ｎｅ，またはＡｒ等が例示できる。
【００２２】
次に、上述した製造装置による衝突摺接層１２Ｃの形成方法（以下では、ジェットモールディング法と記載する）を説明する。
先ず、衝突摺接層を形成する対象部品となる時計１のかんぬき１２を前記ホルダに設置する。また、前記エアロゾル化室内に不活性ガスを充填させ、第１粒径微粒子および第２粒径微粒子と不活性ガスとが適当な比率で混合されたエアロゾルを生成させる。さらに、前記真空ポンプにより前記成膜室内を所定の圧力で真空状態とし、前記成膜室および前記エアロゾル化室に差圧を生じさせる。
このように差圧が生じることにより、前記エアロゾル化室内にて生成したエアロゾルが前記搬送管を通して加速され、前記ノズルからエアロゾルが音速前後の速度で噴霧される。噴霧されたエアロゾルは、前記マスクを介してかんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂにのみ衝突固着され、衝突摺接面１２Ｂに衝突摺接層１２Ｃが形成される。
なお、この衝突摺接層１２Ｃの厚み寸法は、０．１μm以上であればよいが、１μm以上１０μm以下の範囲内であることが好ましい。
【００２３】
図２は、形成された衝突摺接層１２Ｃの表面状態を示す模式図である。具体的に、図２（Ａ）は、衝突摺接層１２Ｃの断面構造を示す図であり、図２（Ｂ）は、衝突摺接層１２Ｃの一部を上方から見た図である。
上述したジェットモールディング法により形成された衝突摺接層１２Ｃの表面は、図２に示すように、所定の平均表面粗さを有する領域内に、複数の没入部１２Ｄがランダムに形成されている。本実施形態では、衝突摺接層１２Ｃの表面に形成される複数の没入部１２Ｄは、０．１μｍ以上５．０μｍ以下の範囲内の深さ寸法を有している。このように衝突摺接層１２Ｃの表面に複数の没入部１２Ｄが形成されるのは、第２粒径微粒子の平均粒径寸法が第１粒径微粒子よりも大きいため、第２粒径微粒子の一部が衝突摺接面１２Ｂ上で相互に固着せずに衝突摺接面１２Ｂ上に局部的に堆積する。そして、前記ノズルから噴霧される第１粒径微粒子および第２粒径微粒子が局部的に堆積した一部の第２粒径微粒子に衝突した際に剥離され、該剥離された部分が没入部１２Ｄとなったものである。また、没入部１２Ｄ以外の領域は、主に第１粒径微粒子が衝突摺接面１２Ｂ上で相互に固着した緻密質の固着領域である。
【００２４】
上述したようにかんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂに衝突摺接層１２Ｃを形成した後、衝突摺接層１２Ｃの表面に、時計専用潤滑油「シンタＶルーベ（商品名）」を適量塗布する（図２（Ａ）中、２点鎖線で示す）。そして、この状態のかんぬき１２を切換部１０に設置する。
【００２５】
〔第１実施形態の効果〕
上述した第１実施形態によれば、以下の効果がある。
（１）衝突摺接層１２Ｃにおける少なくとも酸化ジルコニウムを含む固着領域によりかんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂの十分な耐衝撃性を得ることができるとともに、衝突摺接層１２Ｃにおける複数の没入部１２Ｄにより衝突摺接面１２Ｂとおしどり１１の他端１１Ｃとの接触面積を低減して衝突摺接面１２Ｂの摩擦係数の低減を図れる。したがって、かんぬき１２における衝突摺接面１２Ｂの耐衝撃性および耐磨耗性が向上し、衝突摺接面１２Ｂに衝撃疲労および磨耗により磨耗粉が生じにくくなるため該磨耗粉が例えば輪列等の他の部位に転位することがなく、時計１の長期信頼性を確保できる。また、竜頭の操作による巻真の切換操作を円滑に実施でき、ユーザに巻真の良好な操作感を与えることができる。
【００２６】
（２）衝突摺接層１２Ｃをジェットモールディング法により形成するので、従来のように衝突摺接面にメッキ等の被膜で被覆するウェット処理等の煩雑な処理工程を実施することなく、かんぬき１２を迅速に製造できる。
（３）衝突摺接層１２Ｃには、複数の没入部１２Ｄが形成されることにより、衝突摺接層１２Ｃにおける時計専用潤滑油「シンタＶルーベ（商品名）」の保持機能が向上し、おしどり１１の高速移動によるかんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂへの衝突衝撃にも前記潤滑油が衝突摺接層１２Ｃから飛散することを回避できる。これにより、必要以上の前記潤滑油を衝突摺接層１２Ｃに塗布することもなく、他の部位に飛散して流れ出ることも回避できる。また、時計専用潤滑油「シンタＶルーベ（商品名）」を衝突摺接層１２Ｃの表面に塗布することで、かんぬき１２における衝突摺接面１２Ｂの耐磨耗性をさらに向上させるとともに、竜頭の操作による巻真のより円滑な切換操作が長期的に可能になり、メンテナンスフリーの時計１とすることができる。したがって、切換部１０の不具合により部品交換やメンテナンスをすることがなく、ユーザや時計店またはメーカー側に余計な負担を負わせることがない。
【００２７】
（４）脆性材料微粒子を構成する第１粒径微粒子の材料として、酸化ジルコニウムと、酸化アルミニウムおよび／または炭化ケイ素とが混合された脆性材料から構成すれば、おしどり１１の他端１１Ｃにより衝撃が加わる部位である、主に第１粒径微粒子が衝突固着することにより形成される衝突摺接層１２Ｃの固着領域を強固なものにすることができ、衝突摺接面１２Ｂの十分な耐衝撃性を得ることができる。
（５）また、第１粒径微粒子の材料として、酸化ジルコニウムと、酸化アルミニウムおよび／または炭化ケイ素とが混合された脆性材料から構成すれば、材料の入手が容易にできるとともに、材料の安全性も高い。また、材料のコストが低いことにより、かんぬき１２の製造コストも低減できる。
（６）第１粒径微粒子において、酸化ジルコニウムの含有量を１０重量％以上とすれば、衝突摺接層１２Ｃによる衝突摺接面１２Ｂの十分な耐衝撃性を得ることができる。
【００２８】
（７）脆性材料微粒子を、第１粒径微粒子が５０重量％以上含有し、第２粒径微粒子が５０重量％以下含有する構成とすれば、衝突摺接層１２Ｃの固着領域内に複数の没入部１２Ｄを適切な密度でランダムに配置形成することができる。したがって、衝突摺接層１２Ｃにおける固着領域によりかんぬき１２における衝突摺接面１２Ｂの十分な耐衝撃性を得ることができるとともに、適切な密度で配置形成される複数の没入部１２Ｄにより衝突摺接面１２Ｂとおしどり１１の他端１１Ｃとの接触面積を低減でき、衝突摺接面１２Ｂの耐磨耗性を向上できる。
【００２９】
（８）第１粒径微粒子の平均粒径寸法が０．２μm以上１．０μm未満の範囲内にあり、第２粒径微粒子の平均粒径寸法が１．０μm以上５．０μm以下の範囲内にある構成とすれば、衝突摺接層１２Ｃの固着領域表面の摩擦係数を大きくすることがなく、また、固着領域と没入部１２Ｄとの形成密度、および没入部１２Ｄの寸法を適切にでき、衝突摺接層１２Ｃによるかんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂの耐衝撃性および耐磨耗性を向上できる。
（９）複数の没入部１２Ｄは、０．１μｍ以上５．０μｍ以下の範囲内の深さ寸法を有しているので、該没入部１２Ｄを適切な寸法として衝突摺接層１２Ｃによるかんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂの十分な耐衝撃性を得ることができるとともに、時計専用潤滑油「シンタＶルーベ（商品名）」の保持機能を確実に向上できる。また、時計専用潤滑油「シンタＶルーベ（商品名）」に限らず、粘性や温度特性などの性質の異なる種々の時計専用潤滑油に対応して該時計専用潤滑油の保持機能を確実に向上できる。
【００３０】
[第２実施形態]
次に、本発明の第２実施形態を図面に基づいて説明する。
以下の説明では、前記第１実施形態と同様の構造および同一部材には同一符号を付して、その詳細な説明は省略または簡略化する。
前記第１実施形態では、脆性材料からなる衝突摺接層１２Ｃを、時計１の切換部１０を構成するかんぬき１２に形成している。
これに対して第２実施形態では、脆性材料からなる衝突摺接層を、時計２の切換部２０を構成するかんぬき押さえ２２の一部に形成する。
【００３１】
図３は、第２実施形態における時計２の切換部２０の要部を模式的に示す平面図である。
切換部２０は、第１実施形態で説明した切換部１０と同様に、時計２の時刻修正、日、曜日等のカレンダ修正を実施する部分であり、図３に示すように、おしどり２１と、図示しないかんぬきと、かんぬき押さえ２２とを含んで構成される。
おしどり２１は、図３に示すように、回動軸２１Ａを中心に回動自在に軸支され、図示しない巻真の操作により一端２１Ｂが連動し、他端２１Ｃが図示しないかんぬきを回動させる。また、このおしどり２１には、かんぬき押さえ２２と当接するおしどりピン２１Ｄを備える。
かんぬき押さえ２２は、ばね性を有する部材から構成され、おしどり２１の回動位置、すなわち、前記巻真の位置を０，１，２の３段階に規制する回動規制部２２Ａ，２２Ｂ，２２Ｃを有している。
【００３２】
そして、前記巻真の位置が０の状態から、前記巻真を時計２の外部に向けて引き出すことで、おしどり２１が回動軸２１Ａを中心として時計回りに回動する。おしどり２１が回動することで、おしどり２１のおしどりピン２１Ｄがかんぬき押さえ２２を図３中、下方向に押圧しながら回動規制部２２Ａの外周面に沿って摺動する。おしどりピン２１Ｄが回動規制部２２Ａを越えると、おしどりピン２１Ｄは、かんぬき押さえ２２の外周面に沿って高速摺動して回動規制部２２Ｂに衝突し、おしどり２１の回動位置、すなわち、前記巻真の位置が１に変更される。この状態で、例えば、時計２のカレンダ修正が実施可能となる。
【００３３】
また、前記巻真の位置が１の状態から、前記巻真を時計２の外部に向けてさらに引き出すことで、おしどり２１がさらに回動し、おしどりピン２１Ｄがかんぬき押さえ２２を図３中、下方向に押圧しながら回動規制部２２Ｂの外周面に沿って摺動する。そして、おしどりピン２１Ｄが回動規制部２２Ｂを越えると、おしどりピン２１Ｄは、かんぬき押さえ２２の外周面に沿って高速摺動して回動規制部２２Ｃに衝突し、おしどり２１の回動位置、すなわち、前記巻真の位置が２に変更される。この状態で、例えば、時計２の時刻修正が実施可能となる。
すなわち、かんぬき押さえ２２が本発明に係る機械部品に相当し、かんぬき押さえ２２におけるおしどり２１のおしどりピン２１Ｄと衝突および摺接する部位が衝突摺接面２２Ｄとなる。
なお、かんぬき押さえ２２の材料としては、ばね性を有する部材であればよく、例えば、炭素鋼に焼入れを施したもの（Ｓ７０ＣＲ）を採用できる。
また、おしどり２１のおしどりピン２１Ｄの材料としては、例えば、炭素鋼に焼入れを施し、その表面にNi-Pメッキを施した材料を採用できる。
【００３４】
このような切換部２０では、おしどり２１の図３中、矢印Ｒ２方向の動作によるかんぬき押さえ２２に与えられる衝撃および摺動摩擦により、かんぬき押さえ２２の衝突摺接面２２Ｄが磨耗しやすい。このため、本実施形態では、かんぬき押さえ２２の衝突摺接面２２Ｄに脆性材料からなる衝突摺接層２２Ｅを形成する。なお、衝突摺接層２２Ｅは、第１実施形態で説明したジェットモールディング法にて形成でき、その形成方法についての説明を省略する。また、形成した衝突摺接層２２Ｅの表面には、第１実施形態で説明した衝突摺接層１２Ｃの表面と同様に没入部が形成されている。
そして、かんぬき押さえ２２の衝突摺接面２２Ｄに衝突摺接層２２Ｅを形成した後、第１実施形態と同様に、衝突摺接層２２Ｅの表面に、時計専用潤滑油「シンタＶルーベ（商品名」を適量塗布する。この状態で、かんぬき押さえ２２を切換部２０に設置する。
【００３５】
〔第２実施形態の効果〕
上述した第２実施形態によれば、上記（１）〜（９）と略同様の効果の他、以下の効果がある。
（１０）かんぬき押さえ２２の衝突摺接面２２Ｄに衝突摺接層２２Ｅを形成することで、衝突摺接面２２Ｄの耐衝撃性および耐磨耗性を向上できるとともに、竜頭の操作による巻真の３段階の切換操作を円滑に実施でき、ユーザに巻真の良好な操作感を与えることができる。また、衝突摺接層２２Ｅは、潤滑油の保持機能を有しているので、時計専用潤滑油「シンタＶルーベ（商品名）」を衝突摺接層２２Ｅの表面に塗布することで、衝突摺接面２２Ｄの耐磨耗性をさらに向上させるとともに、竜頭の操作による巻真のより円滑な切換操作が長期的に可能になる。
【００３６】
[第３実施形態]
次に、本発明の第３実施形態を図面に基づいて説明する。
以下の説明では、前記第１実施形態と同様の構造および同一部材には同一符号を付して、その詳細な説明は省略または簡略化する。
前記第１実施形態では、脆性材料からなる衝突摺接層１２Ｃを、時計３の切換部１０を構成するかんぬき１２に形成している。
これに対して第２実施形態では、脆性材料からなる衝突摺接層を、時計３の日修正部３０を構成する日ジャンパ３１の一部に形成する。
【００３７】
図４は、第３実施形態における時計３の日修正部３０の要部を模式的に示す平面図である。
日修正部３０は、日車３２が回転することで、表示する日付の修正を実施する部分である。この日修正部３０は、図４に示すように、日ジャンパ３１と、日車３２とを含んで構成される。
日ジャンパ３１は、日車３２の回転動作を規制するものであり、ばね性を有する部材から構成され、図４に示すように、一端３１Ａが地板の所定位置に固定され、他端３１Ｂが日車３２の内周部分を外側に向けて付勢しながら、日車３２の内周部分に形成された突起部３２Ａ間に係合する。この日ジャンパ３１の他端３１Ｂには、日車３２の突起部３２Ａ間の溝部に対応して互いのなす角が鈍角となるように傾斜面３１Ｃが形成されている。
日車３２が回転した際は、突起部３２Ａが他端３１Ｂの傾斜面３１Ｃを日ジャンパ３１の付勢方向と逆方向に押圧しながら、他端３１Ｂの傾斜面３１Ｃに沿って摺動する。そして、日車３２がさらに回転すると、傾斜面３１Ｃを押圧するものがなくなるので、日ジャンパ３１が元の状態に戻り、他端３１Ｂの傾斜面３１Ｃに日車３２の突起部３２Ａが衝突し、他端３１Ｂが突起部３２Ａ間の溝部に係合する。
すなわち、日ジャンパ３１が本発明に係る機械部品に相当し、傾斜面３１Ｃが本発明に係る衝突摺接面に相当する。
なお、日ジャンパ３１の材料としては、ばね性を有する部材であればよく、例えば、燐青銅、黄銅等の銅合金（ＰＢＲ）を採用できる。また、日車３２の材料としては、例えば、表面にアルマイト処理を施したアルミニウム等を採用できる。
【００３８】
このような日修正部３０では、日ジャンパ３１の傾斜面３１Ｃには、日車３２の突起部３２Ａのうちのいずれかが常に接するとともに、日車３２の回転時に日ジャンパ３１の付勢力による突起部３２Ａの衝撃が加わるため、日車３２の各突起部３２Ａに対して約３０倍程度の負荷がかかることとなる。このため、日ジャンパ３１の傾斜面３１Ｃが磨耗しやすい。本実施形態では、日ジャンパ３１の傾斜面３１Ｃに脆性材料からなる衝突摺接層３１Ｄを形成する。なお、衝突摺接層３１Ｄの形成方法は、第１実施形態で説明した形成方法と同様であり、説明を省略する。また、形成した衝突摺接層３１Ｄの表面には、第１実施形態で説明した衝突摺接層１２Ｃの表面と同様に没入部が形成されている。
そして、日ジャンパ３１の傾斜面３１Ｃに衝突摺接層３１Ｄを形成した後、第１実施形態と同様に、衝突摺接層３１Ｄの表面に、時計専用潤滑油「シンタＶルーベ（商品名）」を適量塗布する。この状態で、日ジャンパ３１を日修正部３０に設置する。
【００３９】
〔第３実施形態の効果〕
上述した第３実施形態によれば、上記（１）〜（９）と略同様の他、以下の効果がある。
（１１）日ジャンパ３１の傾斜面３１Ｃに衝突摺接層３１Ｄを形成することで、傾斜面３１Ｃの耐衝撃性および耐磨耗性を向上できるとともに、日修正時のトルクが低減してユーザに竜頭の良好な操作感を与えることができかつ、時計３自体の駆動時に負荷をかけることがない。また、衝突摺接層３１Ｄは、潤滑油の保持機能を有しているので、時計専用潤滑油「シンタＶルーベ（商品名）」を衝突摺接層３１Ｄの表面に塗布することで、傾斜面３１Ｃの耐磨耗性をさらに向上させるとともに、日車３２のより円滑な駆動が長期的に可能になる。時計３の長期使用により、日修正時のトルクが、例えばクオーツ時計における磁気モータの保有トルクを超えることがなく、また、例えば機械式時計でもぜんまいの保有トルクを超えることがないので、時計３自体が駆動を停止するという危険性がない。
【００４０】
〔実施形態の変形〕
以上、本発明について好適な実施形態を挙げて説明したが、本発明は、これらの実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々の改良並びに設計の変更が可能である。
【００４１】
前記各実施形態では、衝突摺接層１２Ｃ，２２Ｅ，３１Ｄの複数の没入部１２Ｄは、脆性材料微粒子を平均粒径寸法の異なる２つの第１粒径微粒子および第２粒径微粒子を混合させた構成とし、第２粒径微粒子の一部を剥離することにより形成していたが、これに限らない。例えば、脆性材料微粒子を衝突摺接面に衝突固着させて衝突摺接層を形成した後、該衝突摺接層表面を研磨等により複数の没入部を形成してもよい。すなわち、没入部の形状は、前記各実施形態で説明した略半球状の形状に限らず、研磨方向に延びる溝形状でもよい。
【００４２】
前記各実施形態では、衝突摺接層１２Ｃ，２２Ｅ，３１Ｄを形成する際、ノズルから噴霧されるエアロゾルの速度を音速前後としたが、これに限らず、成膜室およびエアロゾル化室に生じる差圧を変化させて音速前後以外の速度でエアロゾルをノズルから噴霧させるように構成してもよい。
前記各実施形態において、衝突摺接層１２Ｃ，２２Ｅ，３１Ｄが形成されるかんぬき１２、かんぬき押さえ２２、および日ジャンパ３１の母材としては、前記各実施形態で説明した材料に限らず、他の金属、セラミックス、半金属、あるいは有機化合物等のその他の部材も採用できる。このように母材として種々の材料を用いることができるので、機械部品の設計の自由度を向上できる。
前記各実施形態では、本発明の機械部品を、時計１，２，３の構成部品であるかんぬき１２、かんぬき押さえ２２、および日ジャンパ３１とする構成を説明したが、これに限らず、衝突摺接面を有する構成部品であれば、いずれの部品でも構わない。また、機械部品を時計１，２，３に採用した構成を説明したが、時計以外の精密機器に本発明の機械部品を採用してもよい。
【実施例１】
【００４３】
次に、本発明の効果を具体的な実施例に基づいて説明する。
[実施例１]
本実施例１は、第１実施形態に基づくジェットモールディング法にて、切換部１０を構成するかんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂに以下に示す成膜条件で膜厚５μmの衝突摺接層を形成した。また、形成した衝突摺接層の表面に、時計専用潤滑油「シンタVルーベ（商品名）」を適量塗布した。なお、かんぬき１２の材料としては、ばね性を有するＭＸ−９６（商品名）を用いた。
【００４４】
（成膜条件）
成膜室内圧力：７０Ｐａ
エアロゾル化室内圧力：７０ｋＰａ
搬送ガス種類：Ｈｅ
成膜時温度：常温
ノズル−ワーク間距離：４mm
第１粒径微粒子の材料：酸化アルミニウム６０重量％（第１粒径微粒子１００
重量％に対する）および酸化ジルコニウム４０重量％
（第１粒径微粒子１００重量％に対する）の混合
第１粒径微粒子の平均粒径寸法：０．３μm〜１．０μm
第２粒径微粒子の材料：酸化アルミニウム
第２粒径微粒子の平均粒径寸法：２μm〜３μm
第２粒径微粒子の含有量：１０重量％（脆性材料微粒子全体１００重量％に対す
る）
【００４５】
[実施例２]
本実施例２は、前記実施例１と同様のジェットモールディング法および成膜条件にて、切換部２０を構成するかんぬき押さえ２２の衝突摺接面２２Ｄに膜厚５μmの衝突摺接層を形成した。また、形成した衝突摺接層の表面に、時計専用潤滑油「シンタVルーベ（商品名）」を適量塗布した。なお、かんぬき押さえ２２の材料としては、ばね性を有する部材である、炭素鋼に焼入れを施した材料（Ｓ７０ＣＲ）を用いた。
【００４６】
[実施例３]
本実施例３は、前記実施例１と同様のジェットモールディング法および成膜条件にて、日修正部３０を構成する日ジャンパ３１の傾斜面３１Ｃに膜厚５μmの衝突摺接層を形成した。また、形成した衝突摺接層の表面に、時計専用潤滑油「シンタVルーベ（商品名）」を適量塗布した。なお、日ジャンパ３１の材料としては、ばね性を有するＭＸ−９６（商品名）を用いた。
【００４７】
実施例１ないし実施例３において、上記成膜条件で衝突摺接層を形成した結果、衝突摺接層に形成される没入部の深さ寸法は平均して約２μm程度であった。
【００４８】
[比較例１]
本比較例１は、前記実施例１と同様のＭＸ−９６（商品名）からなるかんぬき１２の表面に、Ｎｉ電解メッキにて被覆処理を施した。この状態の表面硬度（ビッカース硬度）は、３００〜４００である。また、Ｎｉメッキ処理を施した表面に、前記実施例１と同様の時計専用潤滑油「シンタＶルーベ（商品名）」を適量塗布した。
【００４９】
[比較例２]
本比較例２は、前記実施例２と同様の炭素鋼に焼入れを施した材料から構成されるかんぬき押さえ２２の表面に、Ni-Pメッキにて被覆処理を施した。この状態の表面硬度（ビッカース硬度）は、６５０である。また、Ni-Pメッキ処理を施した表面に、前記実施例２と同様の時計専用潤滑油「シンタＶルーベ（商品名）」を適量塗布した。
【００５０】
[比較例３]
本比較例３は、前記実施例３と同様のＭＸ−９６（商品名）から構成される日ジャンパ３１の表面に、Ｎｉ電解メッキにて被覆処理を施した。この状態の表面硬度（ビッカース硬度）は、３００〜４００である。また、Ｎｉメッキ処理を施した表面に、前記実施例３と同様の時計専用潤滑油「シンタＶルーベ（商品名）」を適量塗布した。
【００５１】
そして、上記実施例１ないし実施例３、および比較例１ないし比較例３の機械部品を以下の評価方法にて評価した。
（評価１）
実施例１および比較例１のかんぬき１２を時計１内に設置し、各時計１における切換部１０の切換耐久試験を実施する。具体的に、切換耐久試験とは、手動にて竜頭を操作して巻真の引き出しおよび押し込みの切換動作を連続して実施することでおしどり１１を連続して回動させ、かんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂの磨耗状態を確認する。この際、おしどり１１の材料としては、炭素鋼に焼入れをした材料を採用する。
結果として、比較例１は、切換連続動作５０回程度（概ね１年相当分）からかんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂに磨耗が確認され、切換連続動作５０回以降、金属疲労度、およびその疲労に起因する局所的な磨耗と摺動摩擦とによる磨耗量は増加していく傾向にあった。また、磨耗が確認された耐久試験１年相当分以降、竜頭による巻真の円滑な切換操作の感覚が損なわれていく傾向にあった。
一方、実施例１は、切換連続動作５０回程度（概ね１年相当分）および切換連続動作５００回以上（概ね１０年相当分）でも、かんぬき１２の衝突摺接面１２Ｂに磨耗は確認されなかった。また、耐久試験１０年相当分を実施している際、竜頭による巻真の切換操作を円滑に実施でき、その操作感覚も持続した。
【００５２】
（評価２）
実施例２および比較例２のかんぬき押さえ２２を時計２内に設置し、各時計２における切換部２０の切換耐久試験（評価１と同様）を実施し、かんぬき押さえ２２の衝突摺接面２２Ｄの磨耗状態を確認する。この際、おしどり２１のおしどりピン２１Ｄの材料としては、炭素鋼に焼入れを施し、その表面にNi-Pメッキを施した材料を採用する。この状態でのおしどりピン２１Ｄの表面硬度（ビッカース硬度）は、６５０である。
結果として、比較例２は、切換連続動作５０回程度（概ね１年相当分）からかんぬき押さえ２２の衝突摺接面２２Ｄに磨耗が確認され、切換連続動作５０回以降、金属疲労度、およびその疲労に起因する局所的な磨耗と摺動摩擦とによる磨耗量は増加していく傾向にあった。また、磨耗が確認された耐久試験１年相当分以降、竜頭による巻真の円滑な切換操作の感覚が損なわれていく傾向にあった。
一方、実施例２は、切換連続動作５０回程度（概ね１年相当分）および切換連続動作５００回以上（概ね１０年相当分）でも、かんぬき押さえ２２の衝突摺接面２２Ｄに磨耗は確認されなかった。また、耐久試験１０年相当分を実施している際、竜頭による巻真の切換操作を円滑に実施でき、その操作感覚も持続した。
【００５３】
（評価３）
実施例３および比較例３の日ジャンパ３１を時計３内に設置し、各時計３における日修正部３０の日修正加速試験を実施する。具体的に、日修正加速試験とは、手動にて竜頭を回して日車３２を回転させ、日ジャンパ３１における傾斜面３１Ｃの磨耗状態を確認する。この際、日車３２の材料としては、表面にアルマイト処理が施されたアルミニウムを採用する。
結果として、比較例３は、日修正連続動作１００周程度（概ね一般的な時計保証年数相当分）でも、日ジャンパ３１における傾斜面３１Ｃに磨耗は確認されなかったが、加速試験の時計保証年数相当分以降、傾斜面３１Ｃが磨耗し、加速試験の耐久年数に準じて金属疲労度、およびその疲労に起因する局所的な磨耗と摺動摩擦とによる磨耗量は増加していく傾向にあった。また、加速試験の耐久年数に準じて竜頭の回転操作の感覚が損なわれていく傾向にあった。
一方、実施例３は、日修正連続動作２００周以上（概ね１７年相当分）でも、傾斜面３１Ｃに磨耗は確認されなかった。また、加速試験１７年相当分を実施している際、竜頭の回転操作を円滑に実施でき、その操作感覚も持続した。
【００５４】
以上のように、実施例１、実施例２、または実施例３では、比較例１、比較例２、または比較例３に対して飛躍的に耐久保証年数を延ばすことができるとともに、長期的なメンテナンスフリーを実現することができる。また、高級品とされるような高価な時計においても差別化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】第１実施形態における時計の切換部の要部を模式的に示す平面図。
【図２】前記実施形態における形成された衝突摺接層の表面状態を示す模式図。
【図３】第２実施形態における時計の切換部の要部を模式的に示す平面図。
【図４】第３実施形態における時計の日修正部の要部を模式的に示す平面図。
【符号の説明】
【００５６】
１・・・時計、１２・・・かんぬき（機械部品）、１２Ｂ，２２Ｄ・・・衝突摺接面、１２Ｃ，２２Ｅ，３１Ｄ・・・衝突摺接層、２２・・・かんぬき押さえ（機械部品）、３１・・・日ジャンパ（機械部品）、３１Ｃ・・・傾斜面（衝突摺接面）。
【図１】
2005147941.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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