(57)【要約】【課題】安全な傾斜磁場印加を、高速且つ漏れのないように実現することができる磁気共鳴イメージング装置を提供すること。【解決手段】  傾斜磁場の各座標軸方向に関する変化量と、当該各変化量と各座標軸方向に発生する傾斜磁場の時間変化割合とを対応付ける第１の情報と、に基づいて、傾斜磁場の時間変化の割合を演算する演算部２０６と、傾斜磁場の時間変化割合と、各座標軸方向に発生させる傾斜磁場の強度及びシーケンスを決定する制御データとに基づいて、傾斜磁場の時間変化割合毎の継続時間を計算する計算部２０７と、傾斜磁場の時間変化割合と継続的な磁場印加の許容時間とを対応付ける第２の情報に基づいて、傾斜磁場の時間変化割合毎の許容時間を計算し、各継続時間が許容時間以内であるか否かをチェックするチェック部２０９と、当該チェックの結果に応じて、制御データに従う傾斜磁場の発生動作を制御する制御部２１０とを具備する。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
傾斜磁場の各座標軸方向に関する変化量と当該各座標軸方向に発生する傾斜磁場の時間に対する変化の割合とを対応付ける第１の情報と、傾斜磁場の時間に対する変化の割合と継続的な磁場印加の許容時間とを対応付ける第２の情報と、を記憶する記憶手段と、
前記各座標軸方向に発生させる傾斜磁場の強度及びシーケンスを決定する制御データを生成する制御データ生成手段と、
前記制御データに従って印加されるべき傾斜磁場の各座標軸方向に関する変化量と前記第１の情報とに基づいて、傾斜磁場の時間に対する変化の割合を計算する第１の計算手段と、
前記傾斜磁場の時間に対する変化の割合と前記第２の情報とに基づいて、前記傾斜磁場の時間に対する変化の割合毎の前記許容時間を計算する第２の計算手段と、
前記制御データに基づいて、傾斜磁場の時間に対する変化の割合毎の継続時間を計算する第３の計算手段と、
前記傾斜磁場の時間に対する変化の割合毎に、前記継続時間が前記許容時間以内であるか否かを判別する判別手段と、
前記判別手段が前記許容時間以内であると判別した場合には、前記制御データに従って傾斜磁場の発生を継続し、前記判別手段が前記許容時間以内でないと判別した場合には、傾斜磁場の発生を中止する傾斜磁場制御手段と、
を具備することを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項２】
前記第３の計算手段は、前記制御データによって決定されるシーケンスに従う傾斜磁場の停止が所定の閾値期間以内である場合には、当該傾斜磁場は継続して発生しているものとみなして前記継続時間を計算することを特徴とする請求項１記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項３】
前記判別手段は、一つの継続時間において傾斜磁場の時間に対する変化の割合が変化する場合には、当該期間における最大の傾斜磁場の時間に対する変化の割合が継続しているものとして、前記判別を実行することを特徴とする請求項１記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項４】
前記所定の閾値期間は、任意に設定可能であることを特徴とする請求項２又は３記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項５】
前記所定の閾値期間は、任意のタイミングで変更可能であることを特徴とする請求項２又は３記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項６】
前記傾斜磁場制御手段は、前記傾斜磁場の時間に対する変化の割合が緩やかに減少するように、前記傾斜磁場の発生を中止することを特徴とする請求項１乃至５のうちいずれか一項記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項７】
前記記憶手段は、システム毎に対応した複数の前記第１の情報及び複数の前記第２の情報を格納し、
前記第１の計算手段及び前記第２の計算手段は、接続されているシステムに対応した前記第１の情報及び前記第２の情報を選択し、それぞれ計算を行うことを特徴とする請求項１乃至６のうちいずれか一項記載の磁気共鳴イメージング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被検体から発生する磁気共鳴信号を映像化する磁気共鳴イメージング（Magnetic Resonance Imaging :MRI）装置に関するものであり、特に、印加磁場の時間的変化に起因する被検体への神経刺激を防止するためのものに関する。
【背景技術】
【０００２】
磁気共鳴イメージング装置は、固有の磁気モーメントを持つ核の集団が一様な静磁場中に置かれたときに、特定の周波数で回転する高周波磁場のエネルギーを共鳴的に吸収する現象を利用して、物質の化学的及び物理的な微視的情報を映像化し、あるいは化学シフトスペクトラムを観測する装置である。
【０００３】
この磁気共鳴イメージング装置を使用した診断においては、位相エンコード、周波数エンコードを行うための傾斜磁場を迅速に印加するために、所定のシーケンスに従って、傾斜磁場Ｂの印加／停止が高速で繰り返し実行される。このとき、時間に対する磁場変化の割合dB/dtに比例して被検体内に渦電流が発生し、当該被検体の神経に刺激を与える場合がある。
【０００４】
このような神経刺激を防止するためにIEC（International Electrotechnical Commission）の規格では、不特定なボランティアによる規定人数について刺激が無いことを確認すれば、当該シーケンスによる撮像は問題ないものとする基準を設けている。また、従来の磁気共鳴イメージング装置では、ユーザインタフェースにおいて傾斜磁場をソフトウェアにてチェックし、規格に沿ったシーケンスとなるように制御している。
【０００５】
しかしながら、従来の磁気共鳴イメージング装置では、例えば次に述べるような問題がある。すなわち、IEC規格に沿うように規定人数で確認しても、全ての被検体に対して問題がないとは限らない。また、リアルタイムロケータを用いて実画像を観察しながら撮影位置を変更し、撮影位置を決定する場合、ソフトウェアにより印加する全ての傾斜磁場Ｂを確認しても、最終出力を確認することができないため、チェック漏れが発生する場合がある（例えば、特許文献１、特許文献２参照）。また、あらゆる場合に安全なシーケンスとすると、基準が必要以上に厳しいものとなる虞があり、実用的ではない。
【特許文献１】特許公報第３１２８２２８号
【特許文献２】特許公報第３１５３５７２号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記事情を鑑みてなされたもので、安全な傾斜磁場印加を、高速且つ漏れのないように実現することができる磁気共鳴イメージング装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上記目的を達成するため、次のような手段を講じている。
【０００８】
本発明の視点は、傾斜磁場の各座標軸方向に関する変化量と当該各座標軸方向に発生する傾斜磁場の時間に対する変化の割合とを対応付ける第１の情報と、傾斜磁場の時間に対する変化の割合と継続的な磁場印加の許容時間とを対応付ける第２の情報と、を記憶する記憶手段と、前記各座標軸方向に発生させる傾斜磁場の強度及びシーケンスを決定する制御データを生成する制御データ生成手段と、前記制御データに従って印加されるべき傾斜磁場の各座標軸方向に関する変化量と前記第１の情報とに基づいて、傾斜磁場の時間に対する変化の割合を計算する第１の計算手段と、前記傾斜磁場の時間に対する変化の割合と前記第２の情報とに基づいて、前記傾斜磁場の時間に対する変化の割合毎の前記許容時間を計算する第２の計算手段と、前記制御データに基づいて、傾斜磁場の時間に対する変化の割合毎の継続時間を計算する第３の計算手段と、前記傾斜磁場の時間に対する変化の割合毎に、前記継続時間が前記許容時間以内であるか否かを判別する判別手段と、前記判別手段が前記許容時間以内であると判別した場合には、前記制御データに従って傾斜磁場の発生を継続し、前記判別手段が前記許容時間以内でないと判別した場合には、傾斜磁場の発生を中止する傾斜磁場制御手段と、を具備することを特徴とする磁気共鳴イメージング装置である。
【発明の効果】
【０００９】
以上本発明によれば、安全な磁場印加を高速且つチェック漏れのないように実現することができる磁気共鳴イメージング装置を実現できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明の実施形態を図面に従って説明する。なお、以下の説明において、略同一の機能及び構成を有する構成要素については、同一符号を付し、重複説明は必要な場合にのみ行う。
【００１１】
図１は、本実施形態に係る磁気共鳴イメージング装置１０のブロック構成図を示している。まず、本磁気共鳴イメージング装置１０の構成を、図１を参照しながら説明する。
【００１２】
本磁気共鳴イメージング装置１０は、静磁場磁石１１、冷却系制御部１２、傾斜磁場コイル１３、全身用高周波（RF）コイル１４、高周波受信コイル１５、傾斜磁場コイル駆動装置１７、送信部１８、受信部１９、印加磁場チェック部２０、演算装置２１、表示部２４を具備している。
【００１３】
静磁場磁石１１は、静磁場を発生する磁石であり、一様な静磁場を発生する。この静磁場磁石１１には、例えば永久磁石、超伝導磁石等が使用され、図示していない冷却系によって冷却される。
【００１４】
冷却系制御部１２は、静磁場磁石１１を冷却するための冷却系（図示せず）を制御する。
【００１５】
傾斜磁場コイル１３は、静磁場磁石１１よりも短軸な磁場コイルであり、静磁場磁石１１の内側に設けられる。傾斜磁場コイル１３は、傾斜磁場コイル駆動装置１７から供給されるパルス電流に基づいて、互いに直交するＸ，Ｙ，Ｚの三方向に線形傾斜磁場分布を持つ傾斜磁場を形成する。この傾斜磁場コイル１３が発生する傾斜磁場によって、信号発生部位（位置）が特定される。
【００１６】
なお、Ｚ軸方向は、本実施形態では静磁場の方向と同方向（被検体の体軸方向）にとるものとする。また、本実施形態において、傾斜磁場コイル１３及び静磁場磁石１１は円筒形をしているものとする。また、傾斜磁場コイル１３は、所定の支持機構によって真空中に配置されていてもよい。これは、静音化の観点から、パルス電流の印加によって発生する傾斜磁場コイル１３の振動を、音波として外部に伝播させないためである。
【００１７】
全身用RFコイル１４は、被検体の撮像領域に対して、磁気共鳴信号を発生させるための高周波パルスを印加するコイルである。また、例えば腹部等を撮影する場合には、受信コイルとしても使用される。
【００１８】
高周波受信コイル（ＲＦ受信コイル）１５は、例えば部位別に専用の形状を有した移動可能なサーフェスコイルである。
【００１９】
傾斜磁場コイル駆動装置１７は、演算装置２１からの制御に基づいて、傾斜磁場コイル１３に印加するパルス信号を発生する。
【００２０】
送信部１８は、発振部、位相選択部、周波数変換部、振幅変調部、高周波電力増幅部（それぞれ図示せず）を有しており、ラーモア周波数に対応する高周波パルスを全身用RFコイル１４に送信する。当該送信によって全身用RFコイル１４から発生した高周波によって、被検体の所定原子核の磁化は、励起状態となる。
【００２１】
受信部１９は、増幅部、中間周波数変換部、位相検波部、フィルタ、Ａ／Ｄ変換器（それぞれ図示せず）を有し、各レシーバから受信した各磁気共鳴信号（高周波信号）に対して、個別に所定の信号処理を施す。すなわち、受信部１９は、核の磁化が励起状態から基底状態に緩和するとき放出する磁気共鳴信号に対して、増幅処理、発信周波数を利用した中間周波数変換処理、位相検波処理、フィルタ処理、Ａ／Ｄ変換処理を施す。
【００２２】
印加磁場チェック部２０は、所定のシーケンスに従うパルス信号によって印加される傾斜磁場のdB/dtが、所定の規格を満たすものであるか否かの判別を行う。また、印加磁場チェック部２０は、傾斜磁場のdB/dtが、所定の規格を満たさないと判別した場合には、傾斜磁場コイル１３へ印加されるパルス信号を遮断する。この印加磁場チェック部２０の内部構成、及びこの印加磁場チェック部２０によって実現される印加磁場チェック機能については、後で詳しく説明する。
【００２３】
演算装置２１は、記憶部２１１、制御部２１２、データ収集部２１３、再構成部２１４、入力部２１５を具備している。
【００２４】
記憶部２１１は、受信部１９を介して得られた再構成前の磁気共鳴信号データ、演算装置２１を介して得られた再構成後の磁気共鳴画像データ等を患者毎に記憶する。
【００２５】
制御部２１２は、図示していないＣＰＵ、メモリ等を有しており、システム全体の制御中枢として、本磁気共鳴イメージング装置１０を静的又は動的に制御する。特に、制御部２１２は、パラレルイメージングを行う場合には、感度分布の異なる複数のRF受信コイルにより、並列的に磁気共鳴信号を受信・処理するための制御を行う。
【００２６】
データ収集部２１２は、受信部１９によってサンプリングされたディジタル信号を収集する。
【００２７】
再構成部２１４は、データ収集部２１２によって収集されたディジタル信号に対し、後処理すなわちフーリエ変換等の再構成等を実行し、被検体内の所望核スピンのスペクトラムデータあるいは画像データを求める。また、再構成部２１４は、高周波受信コイル１５により収集された磁気共鳴信号に基づいて診断部位に関するＭＲ画像を生成する。さらに、パラレルイメージングによる画像生成も可能である。なお、パラレルイメージングとは、感度分布の異なる複数のRF受信コイルを用いて、位相エンコードを間引いたシーケンスを実行し、行列演算によって折り返しアーチファクトを除去する展開処理を行うことにより撮影時間を短縮化する技術である。パラレルイメージングを行った場合には、各コイルからの磁気共鳴信号からそれぞれ画像を再構成し、その後、各コイルの感度分布を使って、得られた複数枚の画像の後処理として展開処理を行い１枚の画像を生成する。
【００２８】
入力部２１７は、オペレータからの各種指示・命令・情報をとりこむため入力装置（マウスやトラックボール、モード切替スイッチ、キーボード等）を有している。
【００２９】
表示部２４は、演算装置２１から入力したスペクトラムデータあるいは画像データ等を表示する出力装置である。
【００３０】
（印加磁場チェック機能）
本磁気共鳴イメージング装置１０が有する印加磁場チェック部２０の構成、及び当該印加磁場チェック部２０によって実現される印加磁場チェック機能について以下説明する。図２は、図１に示した印加磁場チェック部２０の構成を示した図である。同図に示したように、印加磁場チェック部２０は、データ入力部２０１、db/dtパラメータ記憶部２０２、演算部２０３、成分計算部２０４、二乗和計算部２０５、平方根演算部２０６、継続時間計算部２０７、継続時間パラメータ記憶部２０８、継続時間チェック部２０９、停止制御部２１０を具備している。
【００３１】
データ入力部２０１は、演算装置２１から各座標軸方向に傾斜磁場を印加するための制御データ（各座標軸方向に発生させる傾斜磁場の強度及びシーケンスを決定するもの）パルス信号発生に関するデータを入力する。
【００３２】
db/dtパラメータ記憶部２０２は、各座標軸に対する傾斜磁場の変化量データと、当該傾斜磁場の変化によって各軸方向に発生すると予測されるdb/dtの値とを対応付けるテーブルを記憶する。すなわち、このテーブルには次の９種の関係を対応付けるパラメータが格納されている。
【００３３】
Ｘ軸に対する傾斜磁場の変化量データとＸ軸方向に出来るdb/dt値との関係
Ｘ軸に対する傾斜磁場の変化量データとＹ軸方向に出来るdb/dt値との関係
Ｘ軸に対する傾斜磁場の変化量データとＺ軸方向に出来るdb/dt値との関係
Ｙ軸に対する傾斜磁場の変化量データとＸ軸方向に出来るdb/dt値との関係
Ｙ軸に対する傾斜磁場の変化量データとＹ軸方向に出来るdb/dt値との関係
Ｙ軸に対する傾斜磁場の変化量データとＺ軸方向に出来るdb/dt値との関係
Ｚ軸に対する傾斜磁場の変化量データとＸ軸方向に出来るdb/dt値との関係
Ｚ軸に対する傾斜磁場の変化量データとＹ軸方向に出来るdb/dt値との関係
Ｚ軸に対する傾斜磁場の変化量データとＺ軸方向に出来るdb/dt値との関係
演算部２０３は、データ入力部２０１から入力した傾斜磁場発生のための制御データとdb/dtパラメータ記憶部２０２が記憶するテーブルとに基づいて、各座標軸に発生すると予測される各db/dtの値を計算する。
【００３４】
成分計算部２０４は、演算部２０３において得られたdb/dtを座標軸毎に加算し、各座標軸方向に発生すると予測されるdb/dt値を計算する。この計算においては、図３（ａ）に示すようにそれぞれの軸（同図及び図３（ｂ）はＸ軸の例）に出来るdb/dtには互いに打ち消しあうものもあるので、極性をつけた上で加算が実行される。その結果、図３（ｂ）に示すように各軸の傾斜磁場から形成される各軸方向のdb/dt値が得られる。
【００３５】
二乗和計算部２０５は、次の式（１）に基づいて、図４に示すように各座標軸方向のdｂdt値の二乗和(dB/dt)2の値を計算する。
【００３６】
(dB/dt)2 = x (dｂdt)2+y (dｂdt)2+z (dｂdt)2       (1)
平方根演算部２０６は、二乗和計算部２０５によって得られた(dB/dt)2の値の平方根を取ることで、dB/dtの値を演算する。なお、本平方根演算部２０６での演算は、平方根の値を格納するＲＯＭ等の記憶部を有しており、この記憶部のアドレスに二乗和の値(dB/dt)2のデータを与えると、図５に示すようにデータとして平方根のデータが出てくるようになっている。従って、当該平方根の演算は、メモリアクセスの時間のみで完了することができる。
【００３７】
継続時間計算部２０７は、演算装置２１から入力した傾斜磁場発生に関する制御データに基づいて、傾斜磁場の発生継続時間を計算する。この発生継続時間の計算は、例えば次の様な基準によって実行される。
【００３８】
一般に、dB/dtは傾斜磁場のデータが変化しているときのみ発生するから、傾斜磁場のデータを変化させなければ、dB/dtは発生しない。しかしながら、現実の撮影において、10uS程度の停止後再度磁場を印加した場合であっても、被検体に影響するdB/dtが不連続になるとは考えにくい。
【００３９】
そこで、本継続時間計算部２０７は、予めある設定値（閾値）を持ち、その設定値を超えないときは磁場が継続的に印加されているものとし、一方、設定を越えたときは磁場の印加が停止されたものと見なして、傾斜磁場の発生継続時間を計算する。IEC規格では、この様なdB/dtを不連続と見なすための停止期間を明確に指定していない。なお、基準とする設定値に関しては、ソフトウェアの設定によって、任意の値に変更可能である。
【００４０】
図６は、dB/dtのシーケンスを示しており、傾斜磁場の発生継続時間の計算基準を説明するための図である。例えば、本実施形態においては、上記dB/dtの継続時間を計算するための初期設定値を100uSとし、この値を超えない休止期間は継続しているものとみなすものとする。係る場合、停止期間T1については100uSより長期であるから、継続時間計算部２０７は、dB/dtが停止したものとして発生継続時間の計算を行う。一方、停止期間T2ついては100uSより短期であるから、継続時間計算部２０７は、dB/dtが継続しているものとして発生継続時間の計算を行う。
【００４１】
また、継続時間計算部２０７は、図６中の時刻t3に示すようにdB/dt値の大きさが変化しても、継続時間は一つのものと認識するものと判断する。さらに、一つの継続期間内においてdB/dt値の大きさが変化した場合には、当該期間内の最大のdB/dt値を探し出し、そのdB/dt値が継続しているものと判断する。この様な構成とすることにより、dB/dt値の大きさが変化した一継続期間においては、当該期間内の最大dB/dt値に基づいて磁場の安全チェックが実行されるから、より安全な撮影を実現することができる。
【００４２】
継続時間パラメータ記憶部２０８は、図７に示すように、所定の基準に従うdB/dt印加の継続許可時間に関する情報を記憶する継続許可時間ROMを格納している。本実施形態では、このdB/dt印加の継続許可時間に関する情報として、図８に示すようなdB/dtの継続許可時間を示す新IEC通常基準と新IEC第一水準とを記憶している。なお、図７には参考のため、旧IEC通常基準及び旧IEC第一水準も同時に示してある。
【００４３】
継続許可時間ROM２０８ａの中は大きく二つの領域に分割されている。一つは、新IEC通常基準に従う継続時間領域であり、もう一つは、新IEC第一水準に従う継続時間領域である。使用する領域の切替、すなわち新IEC通常基準と新IEC第一水準との切替は、継続時間パラメータ記憶部２０８でのアドレスの最上位ビットを０又は１とすることで可能である。図７に示すように、この継続許可時間ROM２０８ａに対して、dB/dt値をアドレスとして入力すると、データとして継続許可時間が出力される。
【００４４】
継続時間チェック部２０９は、図９に示すように、継続時間計算部２０７によって計算された継続時間と、継続時間パラメータ記憶部２０８から取得した継続許可時間とを比較し、継続時間が継続許可時間を超えるか否かをチェックする。
【００４５】
停止制御部２１０は、継続時間チェック部２０９において継続時間が継続許可時間を超えると判別された場合に、傾斜磁場を発生させるためのデータの傾斜磁場コイル駆動装置１７への供給を停止する。この停止において、印加中の傾斜磁場をいきなり０にすると、大きなdB/dtを発生させることになる。従って、停止制御部２１０は、現在印加している値からゆっくりと減少させて傾斜磁場を停止させる。
【００４６】
次に、上記印加磁場チェック部２０によって実現される印加磁場チェック機能について説明する。図１０は、印加磁場チェック機能において実行される処理の流れを示したフローチャートである。
【００４７】
図１０に示すように、演算部２０３は、演算装置２１から入力した傾斜磁場発生のための制御データとdB/dtパラメータ記憶部２０２が記憶するテーブルとに基づいて、各座標軸方向に対して印加される傾斜磁場によって各座標軸に発生すると予測される各db/dt成分の値を計算し、成分演算部２０４は、得られた座標軸毎の各db/dt成分を極性を付して加算することで、各座標軸方向に関する各db/dt成分の値を計算する（ステップＳ１）。
【００４８】
次に、二乗和計算部２０５は、各座標軸方向のdｂdt値の二乗和(dB/dt)2の値を計算し、平方根演算部２０６は、得られた(dB/dt)2の値をアドレスに与えることで、平方根のデータdB/dtを計算する（ステップＳ２）。
【００４９】
次に、継続時間計算部２０７は、初期設定値を100uSと基準とした継続時間の判断を行うことで、dB/dtの継続時間を計算する（ステップＳ３）。
【００５０】
次に、継続時間チェック部２０９は、得られたdB/dtの継続時間と継続時間パラメータ記憶部２０８に格納されているdB/dtの値毎の許可（継続）時間とを比較して（ステップＳ４）、継続時間が許可時間の範囲内であるか否かを判断する（ステップＳ５）。
【００５１】
ステップＳ５において継続時間が許可時間の範囲内であると判断された場合には、傾斜磁場コイル駆動装置１７により、演算装置２１によって決定された制御データに基づいて傾斜磁場の印加が実行・継続される（ステップＳ６）。一方、ステップＳ５において継続時間が許可時間の範囲外であると判断された場合には、停止制御部２１０は、制御データの傾斜磁場コイル駆動装置１７への供給を停止し、現在の現在印加している傾斜磁場値がゆっくりと減少するようにして、傾斜磁場を停止させる（ステップＳ６´）。
【００５２】
以上述べたステップＳ１〜ステップＳ６´までの処理は、傾斜磁場印加時において逐次繰り返すことにより、印加磁場チェック機能を実現することができる。
【００５３】
以上述べた構成によれば、以下の効果を得ることができる。
【００５４】
まず、本磁気共鳴イメージング装置１０では、傾斜磁場コイル駆動装置に供給される直前の最終出力を、リアルタイムで個別具体的にチェックしている。従って、基準に沿う傾斜磁場印加であるか否かのチェックを、個々の被検体に対して漏れなく的確に実行することができ、安全で快適な画像診断を実現することができる。
【００５５】
また、本磁気共鳴イメージング装置１０では、上記印加磁場のチェックを、ハードウェア構成によって実現している。従って、どこまでがdB/dt継続時間の適用可能範囲かを容易にチェックすることができ、製品としての性能を確実にすることができる。
【００５６】
また、上記ハードウェア構成により、従来に比して高速な印加磁場のチェックを実現することができる。発明者の実験によれば、本印加磁場のチェックに関する処理を、最大8uSにて完了させることが出来る。ただし、内部はパイプライン的に処理しているので、傾斜磁場データの入力間隔としては、4uS間隔が可能である。MRIシステムとしての傾斜磁場データの送出間隔は4uSなので、リアルタイムにすべてのデータを漏れなくチェックすることが可能である。これに対し、従来のソフトウェアのチェックでは、シーケンスの条件を決定してからチェックするため、チェックに時間がかかるとスキャンのスタートが遅れてしまうことになる。
【００５７】
また、最終段でのチェックでありこれ以降のデータ変更が行われないから、チェックされたデータと現実の傾斜磁場印加に使用されたデータとが異なることながなく、確実に安全な画像診断を実現することができる。これに対し、従来のソフトウェアのチェックでは、チェック以降もリアルタイム制御系のCPUを通過すること等により、データも浮動小数点からHexデータに代わるなどし、ソフトウェアチェックしたデータそのままであるとは言いにくい。
【００５８】
また、撮影方法として、例えば特許公報３１２８２２８号に開示されている3Dロケータの様に、撮影画像を見ながら撮影部位を変更しつつ撮影する方法がある。ソフトウェアのチェックでは、変更されていく撮影部位には追従できない。ハードウェアでは、変更されたデータに対して、dB/dtのチェックを行うので、この部分でも漏れが無い。
【００５９】
なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００６０】
以上本発明によれば、安全な磁場印加を高速且つチェック漏れのないように実現することができる磁気共鳴イメージング装置を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】図１は、実施形態に係る磁気共鳴イメージング装置１０のブロック構成図を示している。
【図２】図２は、印加磁場チェック部２０の構成を示した図である。
【図３】図３（ａ）、（ｂ）は、各座標軸方向に発生するdb/dt値の計算手法を説明するための図である。
【図４】図４は、各座標軸方向に関するdb/dt値の二乗和の計算手法を説明するための図である。
【図５】図５は、平方根演算部２０６の機能を説明するための図である。
【図６】図６は、傾斜磁場の印加に伴って発生するdb/dt値の時間的変化を示した図である。
【図７】図７は、継続時間パラメータ記憶部２０８の機能を説明するための図である。
【図８】図８は、継続時間パラメータ記憶部２０８に格納される新IEC通常基準と新IEC第一水準とを示した図である。
【図９】図９は、継続時間チェック部２０９の機能を説明するための図である。
【図１０】図１０は、印加磁場チェック機能において実行される処理の流れを示したフローチャートである。
【符号の説明】
【００６２】
１０…磁気共鳴イメージング装置、１１…静磁場磁石、１３…傾斜磁場コイル、１４…全身用高周波（RF）コイル、１５…高周波受信コイル、１７…傾斜磁場コイル駆動装置、１８…送信部、１９…受信部、２０…印加磁場チェック部、２１…演算装置、２４…表示部、２０１…データ入力部、２０２…db/dtパラメータ記憶部、２０３…演算部、２０４…成分計算部、２０５…二乗和計算部、２０６…平方根演算部、２０７…継続時間計算部、２０８…継続時間パラメータ記憶部、２０９…継続時間チェック部、２１０…停止制御部
【図１】
2005177236.tif 000003
【図２】
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【図３】
2005177236.tif 000005
【図４】
2005177236.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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