(57)【要約】【課題】本発明では、優れた透湿性・吸放湿性を有し、結露やカビの発生を防止でき、快適な居住空間を得ることができる吸放湿性建材の施工方法及び透湿性構造体を提供する。さらに吸放湿性建材本来の吸放湿性を損なうことがなく、より快適な居住空間を提供する。【解決手段】透湿性を有する基材に対し、透湿性を有する接着材を介して、吸放湿性建材を積層することを特徴とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
透湿性を有する基材に対し、透湿性を有する接着材を介して、吸放湿性建材を積層することを特徴とする吸放湿性建材の施工方法。
【請求項２】
接着材の水蒸気透過度が、３０ｇ／ｍ２・２４ｈ以上であることを特徴とする請求項１に記載の吸放湿性建材の施工方法。
【請求項３】
接着材が、結合材として平均粒子径１００〜５００ｎｍの合成樹脂エマルションを含有することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の吸放湿性建材の施工方法。
【請求項４】
吸放湿性建材の吸放湿量が、５０ｇ／ｍ２以上であることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれかに記載の吸放湿性建材の施工方法。
【請求項５】
請求項１〜４の吸放湿性建材の施工方法により得られる透湿性構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、吸放湿性建材の吸放湿性を損なうことなく、吸放湿性建材を貼着できる吸放湿性建材の施工方法及び透湿性構造体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、快適な居住空間に対する関心が高まっている。これに関し、壁、天井等の内装面の表面仕上げにおいては、結露防止やカビ発生防止、あるいは湿度の調整による不快感抑制等の機能を有する吸放湿性仕上材への期待が高まっている。
例えば、特許文献１には、通気性を有する不織布と覆材との間に備長炭粒子を固定化した吸放湿シートが開示されている。また、特許文献２には、吸放湿性材料と水硬性物質とを含む吸放湿性基材の少なくとも一面に、吸放湿性材料粒粉が添加された塗料による塗膜層が形成されてなる吸放湿性建材が開示されている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−１８３１２号公報
【特許文献２】特開２００３−１５５７８６号公報
【０００４】
このような吸放湿シートや吸放湿性建材を壁、天井等の内装面に適用する場合、施工の簡素化、美観性の向上等の目的で、接着剤により貼り付ける工法が一般的に行われている。このような工法では、接着剤を使用して貼り付けるだけで仕上げられるため、熟練工を必要とせず、養生等も簡素化できるといった特徴を有する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、通常の接着剤は透湿性がほとんど考慮されていない。そのため、通常の接着剤を用いて貼り付けた場合、接着剤が、吸放湿性建材と壁、天井等の内装面との透湿性を妨げ、結露やカビを発生させるおそれがあった。さらに接着剤が吸放湿性建材に浸透し、吸放湿性建材本来の吸放湿性を妨げるおそれもあった。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
これらの課題を解決するため、本発明者は鋭意検討を行い、その結果、透湿性を有する基材に対し、透湿性を有する接着材を介して、吸放湿性建材を積層することにより、優れた透湿性・吸放湿性を有し、結露やカビの発生を防止でき、快適な居住空間が得られることを見出した。さらに、吸放湿性建材本来の吸放湿性を損なうこともなく、より快適な居住空間が得られることを見出した。
【０００７】
即ち、本発明は、以下の特徴を有するものである。
１．透湿性を有する基材に対し、透湿性を有する接着材を介して、吸放湿性建材を積層することを特徴とする吸放湿性建材の施工方法。
２．接着材の水蒸気透過度が、３０ｇ／ｍ２・２４ｈ以上であることを特徴とする１．に記載の吸放湿性建材の施工方法。
３．接着材が、結合材として平均粒子径１００〜５００ｎｍの合成樹脂エマルションを含有することを特徴とする１．または２．に記載の吸放湿性建材の施工方法。
４．吸放湿性建材の吸放湿量が、５０ｇ／ｍ２以上であることを特徴とする１．から３．のいずれかに記載の吸放湿性建材の施工方法。
５．１．〜４．の吸放湿性建材の施工方法により得られる透湿性構造体。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の施工方法によれば、優れた透湿性・吸放湿性を有し、結露やカビの発生を防止でき、快適な居住空間を得ることができる。さらに吸放湿性建材本来の吸放湿性を損なうこともなく、より快適な居住空間が得られる。
また、本発明の施工方法では、建材貼り付け時の接着材の乾燥固化性を向上させ、工期短縮をはかることもできる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明をその実施するための最良の形態に基づき詳細に説明する。
【００１０】
本発明は、透湿性を有する基材に対し、透湿性を有する接着材を介して、吸放湿性建材を積層することを特徴とする。
【００１１】
（透湿性を有する基材）
透湿性を有する基材（単に、「基材」ともいう。）としては、特に限定されないが、石膏ボード、合板、コンクリート、モルタル、磁器タイル、繊維混入セメント板、セメント珪酸カルシウム板、スラグセメントパーライト板、石綿セメント板、ＡＬＣ板、サイディング板等が挙げられる。これら基材の表面は、基材の透湿性が著しく損なわれない限り、何らかの表面処理（例えば、シーラー、サーフェーサー、フィラー等）が施されたものや、既に塗膜が形成されたものでもよく、また、壁紙が貼り付けられたものでもよい。
【００１２】
本発明では、透湿性を有する基材として、具体的には、水蒸気透過度が、３０ｇ／ｍ２・２４ｈ以上、さらには５０ｇ／ｍ２・２４ｈ以上、さらには８０ｇ／ｍ２・２４ｈ以上であるものが好ましい。このような水蒸気透過度を有することにより、基材や基材裏面（例えば、建築壁内部等）に存在する水分を十分透湿することができ、基材や基材裏面の結露やカビ発生等を防止することができる。なお、基材の水蒸気透過度は、ＪＩＳ  Ａ１３２４：１９９５「建築材料の透湿性測定方法」５．２によって測定される値である。基材の厚さは９．５ｍｍとする。
【００１３】
（接着材）
本発明では、上述の基材に吸放湿性建材を貼り付ける材料として、透湿性を有する接着材を使用する。
【００１４】
接着材の透湿性としては、具体的に、水蒸気透過度が、３０ｇ／ｍ２・２４ｈ以上、さらには５０ｇ／ｍ２・２４ｈ以上、さらには８０ｇ／ｍ２・２４ｈ以上であることが好ましい。このような水蒸気透過度を有することにより、基材や基材裏面（例えば、建築壁内部等）に存在する水分を十分透湿することができるため、結露やカビ発生等を防止することができ快適な居住空間を得ることができる。また、このような接着材は、吸放湿性建材に浸透したとしても、吸放湿性建材本来の吸放湿性能を妨げることがなく、快適な居住空間を得ることができる。同様に、基材に浸透したとしても、基材自体の透湿性を妨げることもない。
水蒸気透過度が３０ｇ／ｍ２・２４ｈより小さい場合、水分の透湿が妨げられ、快適な居住空間が得られない場合があり、基材や基材裏面の結露やカビ発生等の原因となりやすい。水蒸気透過度の上限は、通常１０００ｇ／ｍ２・２４ｈ以下（好ましくは５００ｇ／ｍ２・２４ｈ以下、より好ましくは３００ｇ／ｍ２・２４ｈ以下）程度である。なお、接着材の水蒸気透過度は、ＪＩＳ  Ｋ５４００：１９９０「塗料一般試験方法」８．１７によって測定される値である。接着材の乾燥膜厚は０．５ｍｍとする。
【００１５】
接着材を構成する成分としては、結合材、粉体等が挙げられる。
このうち結合材としては、アクリル樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、酢酸ビニル樹脂、シリコン樹脂、フッ素樹脂、アクリル・酢酸ビニル樹脂、アクリル・ウレタン樹脂、アクリル・シリコン樹脂、シリコン変性アクリル樹脂、エチレン・酢酸ビニル・ベオバ樹脂、エチレン・酢酸ビニル樹脂、スチレン−ブタジエンゴム、アクリルニトリル−ブタジエンゴム、メタクリル酸メチル−ブタジエンゴム、ブタジエンゴム等の合成ゴムラテックス、天然ゴムラテックス等の溶剤可溶型、ＮＡＤ型、水可溶型、水分散型、無溶剤型等を挙げることができ、これらのうち、１種または２種以上を複合して用いてもよい。
【００１６】
本発明では、特に、アクリル樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、酢酸ビニル樹脂、シリコン樹脂、フッ素樹脂、アクリル・酢酸ビニル樹脂、アクリル・ウレタン樹脂、アクリル・シリコン樹脂、シリコン変性アクリル樹脂、エチレン・酢酸ビニル・ベオバ樹脂、エチレン・酢酸ビニル樹脂等の水溶性及び／または水分散性樹脂を用いることが好ましく、さらには、水分散性樹脂（樹脂エマルション）を用いることが好ましい。
【００１７】
さらに結合材は、反応性官能基を有するものを使用することが好ましい。このような反応性官能基を有する合成樹脂を使用する場合には、該反応性官能基と反応可能な官能基を有する合成樹脂と組み合わせたり、該反応性官能基と反応可能な官能基を有する架橋剤と組み合わせ、使用することが好ましい。反応性官能基を有する合成樹脂を使用することにより、硬化した接着材の水蒸気透過性を向上させ、さらに付着強度、耐水性等を向上させることができる。
【００１８】
反応性官能基と該反応性官能基と反応可能な官能基の組み合わせとしては、例えば、カルボキシル基とアミノ基、カルボキシル基と金属イオン、カルボキシル基とカルボジイミド基、カルボキシル基とエポキシ基、カルボキシル基とアジリジン基、カルボキシル基とオキサゾリン基、水酸基とイソシアネート基、カルボニル基とヒドラジド基、エポキシ基とアミノ基等が挙げられる。
【００１９】
結合材のガラス転移温度は、作業性、粘着性、付着性等を考慮して設定すればよいが、通常は４０℃以下、好ましくは−５０〜３０℃とすればよい。
【００２０】
結合材として合成樹脂エマルションを用いる場合、合成樹脂エマルションの平均粒子径は、１００〜５００ｎｍ、さらには１３０〜４００ｎｍであることが好ましい。平均粒子径がこのような範囲であれば、密着性に優れ、より優れた水蒸気透過性を示すとともに、基材や吸放湿性建材に合成樹脂エマルションが浸透しにくく、吸放湿性建材の吸放湿性の妨げをより防止することができる。
平均粒子径が１００ｎｍより小さい場合は、吸放湿性建材に浸透しやすく、吸放湿性建材の吸放湿性を妨げるおそれがある。平均粒子径が５００ｎｍより大きい場合は、密着性が低下するおそれがある。
なお、水分散性樹脂の平均粒子径は、動的光散乱法により測定される値であり、具体的には、動的光散乱測定装置として、マイクロトラック粒度分析計（例えば、ＵＰＡ１５０、日機装株式会社製）を用い、検出された散乱強度をヒストグラム解析法のＭａｒｑｕａｒｄｔ法により解析した値である（測定温度は２５℃）。
【００２１】
粉体としては、特に限定されないが、シリカ、シリカゲル、ベーマイト、タルク、ゼオライト、クレイ、カオリン、炭酸カルシウム、硫酸ナトリウム、硫酸バリウム、アルミナ、アロフェン、珪藻土、珪質頁岩、セピオライト、アタバルジャイト、モンモリロナイト、ゾノライト、イモゴライト、大谷石粉、活性白土、木炭、竹炭、活性炭、木粉、貝殻粉、樹脂ビーズ等が挙げられる。
粉体の平均粒子径は、特に限定されないが、通常０．００１〜１ｍｍ（好ましくは０．０１〜０．５ｍｍ、より好ましくは０．０１〜０．１ｍｍ）である。平均粒子径がこのような範囲であることにより、密着性に優れ、より優れた水蒸気透過性を示すことができる。平均粒子径が１ｍｍより大きい場合は、密着性が低下するおそれがある。
【００２２】
本発明では、粉体として吸放湿性粉体を含むことが好ましい。このような吸放湿性粉体としては、温度２０℃・相対湿度９０％における吸湿率が、通常１０％以上、好ましくは２０％以上の性能を有するものが好ましい。なお、温度２０℃・相対湿度９０％における吸湿率とは、試料を温度２０℃・相対湿度４５％の恒温恒湿器にて２４時間乾燥した後、温度２０℃・相対湿度９０％の恒温恒湿器にて２４時間吸湿させたときの重量変化より求められる値である。すなわち、
吸湿率（％）＝｛（吸湿後の重量−乾燥後の重量）／乾燥後の重量｝×１００
本発明では、粉体に吸放湿性を付与するため、親水化処理したり、親水性官能基を付与したりする等、何らかの処理を施してもよい。
【００２３】
粉体の構成比率は、結合材１００重量部（固形分）に対し、通常１０〜１０００重量部、好ましくは３０〜１０００重量部、より好ましくは１００〜８００重量部、さらに好ましくは３００〜８００重量部である。粉体の構成比率がこのような範囲内であれば、作業性、接着性、防火性、耐汚染性等の点で好適である。また、吸放湿性建材施工時に接着材がはみ出しても、容易に除去することができる。
【００２４】
接着材を構成する成分として、上記成分の他に、可塑剤、老化防止剤、硬化剤、増粘剤、着色剤、凍結防止剤、乾燥調整剤、防腐剤、造膜助剤等を含有することもできる。
接着材は、通常液体状のものが好ましいが、固体状の接着テープ等でもよい。
【００２５】
（吸放湿性建材）
本発明における吸放湿性建材は、十分な調湿効果を有し、快適な居住空間を得ることができるものである。具体的に、その吸放湿量は５０ｇ／ｍ２以上（好ましくは８０ｇ／ｍ２以上、より好ましくは１００ｇ／ｍ２以上）であることが望ましい。このような吸放湿性建材を使用することによって、室内空間において十分な調湿効果を得ることができ、より快適な居住空間を得ることができる。なお、吸放湿量は、吸放湿性建材の裏側面をアルミニウム粘着テープでシールした後、ＪＩＳ  Ａ６９０９：２００３「建築用仕上塗材」７．３２．２の手順によって測定される値である。
【００２６】
また、吸放湿性建材の水蒸気透過度は、３０ｇ／ｍ２・２４ｈ以上、さらには５０ｇ／ｍ２・２４ｈ以上、さらには８０ｇ／ｍ２・２４ｈ以上であることが好ましい。このような水蒸気透過度を有することにより、吸放湿性建材や基材、また基材裏面（例えば、建築壁内部等）に存在する水分を十分透湿することができ、基材や基材裏面の結露やカビ発生等を防止することができる。なお、吸放湿性建材の水蒸気透過度は、ＪＩＳ  Ａ１３２４：１９９５「建築材料の透湿性測定方法」５．２によって測定される値である。
【００２７】
吸放湿性建材は、上記吸放湿性能を有する限り、その組成は特に制限されず、公知の吸放湿材料を使用することもできる。吸放湿性材料としては、例えば、木炭、珪藻土、シリカゲル、ゼオライト、アロフェン等の吸放湿性粉粒体をセメント、石膏、樹脂等で固定化したものが挙げられる。
【００２８】
本発明における吸放湿性建材としては、結合材、吸放湿性粉粒体を含むものが好適である。このような吸放湿性建材を採用することにより、優れた調湿性能を得ることができる。
【００２９】
結合材としては、有機質樹脂が好適である。有機質樹脂としては、例えば水溶性樹脂、水分散性樹脂、溶剤可溶形樹脂、無溶剤形樹脂、非水分散形樹脂、粉末樹脂、加熱溶融樹脂等の各種結合材、あるいはこれらを複合化したもの等を使用することができる。このうち、本発明では水分散性樹脂（樹脂エマルション）が好適である。水分散性樹脂としては、その平均粒子径が５０μｍを超え（好ましくは８０μｍ超、より好ましくは１００μｍ超）、かつ５００μｍ未満（好ましくは４００μｍ未満、より好ましくは３００μｍ未満）であるものが、調湿性能の点で好適である。使用可能な樹脂の種類としては、例えば、セルロース、ポリビニルアルコール、エチレン樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、塩化ビニル樹脂、エポキシ樹脂、アクリル樹脂、ウレタン樹脂、アクリルシリコン樹脂、フッ素樹脂等、あるいはこれらの複合系等が挙げられる。
【００３０】
結合材として有機質樹脂を使用する場合、そのガラス転移温度は、通常−５０〜１２０℃、好ましくは−２０〜１００℃、より好ましくは−１０〜８０℃である。ガラス転移温度がこのような範囲内であれば、積層体に可撓性を付与することが可能となる。なお、本発明におけるガラス転移温度は、有機質樹脂を構成するモノマーの種類とその構成比率から、Ｆｏｘの計算式によって求められる値である。
【００３１】
吸放湿性粉粒体としては、例えば、ベーマイト、シリカゲル、ゼオライト、硫酸ナトリウム、アルミナ、アロフェン、珪藻土、珪質頁岩、セピオライト、アタバルジャイト、モンモリロナイト、ゾノライト、イモゴライト、大谷石粉、活性白土、木炭、竹炭、活性炭、木粉、貝殻粉、多孔質合成樹脂粒等が使用できる。吸放湿性粉粒体の平均粒子径は、通常０．００１〜１ｍｍ、好ましくは０．０１〜０．５ｍｍ、より好ましくは０．０１〜０．１ｍｍ、さらに好ましくは０．０１〜０．０９ｍｍである。なお、吸放湿性粉粒体の平均粒子径は、遠心沈降式粒度分布測定装置によって測定される５０％粒子径の値である。
このような吸放湿性粉粒体は、温度２０℃・相対湿度９０％における吸湿率が、通常１０％以上、好ましくは２０％以上の性能を有するものである。このような吸湿率を有することにより、湿度の調整による不快感抑制等の機能をより向上させることができ、より快適な居住空間を得ることができる。また、基材や基材裏面の結露やカビ発生等を防止することができる。
【００３２】
吸放湿性粉粒体の構成比率は、結合材１００重量部（固形分）に対し、通常２０〜２０００重量部（好ましくは１００〜１５００重量部、より好ましくは２００〜１０００重量部）であることが好ましい。吸放湿性粉粒体の構成比率が小さすぎる場合は、十分な調湿性能を得ることが困難となる。また、防火性の点においても不利となる。吸放湿性粉粒体の構成比率が大きすぎる場合は、積層体の強度や可撓性が不十分となる。
【００３３】
本発明における吸放湿性建材としては、さらに骨材を含むものが好ましい。骨材の平均粒子径は、通常０．０１〜５ｍｍ、好ましくは０．０５〜２ｍｍ、より好ましくは０．１〜１ｍｍのものが好適である。このような骨材を使用することにより、調湿性能をいっそう高めることができる。また、吸放湿性建材の厚膜化を図ることもできる。なお、骨材の平均粒子径は、ＪＩＳ  Ｚ８８０１−１：２０００に規定される金属製網ふるいを用いてふるい分けを行い、その重量分布の平均値を算出することによって得られる値である。
骨材の種類は特に限定されず、天然品、人工品のいずれも使用することができる。具体的には、例えば、重質炭酸カルシウム、寒水石、カオリン、クレー、陶土、チャイナクレー、タルク、バライト粉、珪砂、砂利、ガラスビーズ、樹脂ビーズ、金属粒、あるいは岩石、ガラス、陶磁器、焼結体、コンクリート、モルタル、プラスチック、ゴム等の破砕品等が挙げられる。これらに着色を施したものも使用することができる。なお、上述の骨材の温度２０℃・相対湿度９０％における吸湿率は、通常１０％未満、好ましくは３％以下である。
【００３４】
骨材の構成比率は、結合材１００重量部（固形分）に対し、通常５０〜４０００重量部（好ましくは１００〜３０００重量部、より好ましくは３００〜２０００重量部）であることが好ましい。骨材比率が小さすぎる場合は、調湿性能の向上効果が得られない。骨材比率が大きすぎる場合は、骨材が脱離しやすくなる。また、可撓性を付与することが困難となる。
【００３５】
本発明における吸放湿性建材としては、上述の成分に加え、さらに化学物質吸着剤を含有するものが好適である。化学物質吸着剤は、有害ガス（例えば、ホルムアルデヒド、アンモニア、硫化水素、メチルメルカプタン、トリメチルアミン等）の吸着、再放出防止に有効な成分である。化学物質吸着剤としては、例えば、アミン化合物、尿素化合物、アミド化合物、イミド化合物、ヒドラジド化合物、アゾール化合物、アジン化合物、層状リン酸化合物、アルミノ珪酸塩等が挙げられる。この中でも、層状リン酸化合物、アルミノ珪酸塩から選ばれる１種以上が好適であり、特にアルミノ珪酸塩が好適である。このような化学物質吸着剤の平均粒子径は、通常０．５〜１００μｍ（好ましくは１〜５０μｍ）程度である。  
【００３６】
層状リン酸化合物としては、層状リン酸ジルコニウム、層状リン酸亜鉛、層状リン酸チタン、層状リン酸アルミニウム、層状リン酸マグネシウム、層状リン酸セリウム等が挙げられ、これら層状リン酸化合物にアミン化合物がインターカレートされたもの好適である。アミン化合物としては、例えば、メチルアミン、エチルアミン、アニリン、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、プロピレンジアミン、ジプロピレントリアミン、トリプロピレンテトラミン等が挙げられる。
アルミノ珪酸塩としては、亜鉛、銅、銀、コバルト、ニッケル、鉄、チタン、バリウム、スズ及びジルコニウムから選ばれる少なくとも１種の金属とアルミニウムと珪素の複合酸化物が挙げられる。
【００３７】
本発明では、吸放湿性建材を構成する成分として光触媒物質を使用することもできる。光触媒物質は、有害ガスの分解、再放出防止に有効な成分である。さらに、透湿層に付着した汚染物質（タバコのヤニ等）を分解する性能も有する。光触媒物質としては、例えば、ＴｉＯ２、ＺｎＯ、Ｂｉ２Ｏ３、ＢｉＶＯ４、ＳｒＴｉＯ３、ＣｄＳ、ＩｎＰ、ＩｎＰｂ、ＧａＰ、ＧａＡｓ、ＢａＴｉＯ３、ＢａＴｉＯ４、ＢａＴｉ４Ｏ９、Ｋ２ＮｂＯ３、Ｎｂ２Ｏ５、Ｆｅ２Ｏ３、Ｔａ２Ｏ５、Ｔａ３Ｎ５、Ｋ３Ｔａ３Ｓｉ２Ｏ３、ＷＯ３、ＳｎＯ２、ＮｉＯ、Ｃｕ２Ｏ、ＳｉＣ、ＭｏＳ２、ＲｕＯ２、ＣｅＯ２等の他、これらと金属、金属酸化物、層状化合物等との複合体等が挙げられる。このような光触媒物質の平均粒子径は、通常０．００１〜１μｍ（好ましくは０．０１〜０．５μｍ）程度である。
なお、光触媒物質として、吸放湿性粉粒体に光触媒物質を担持したものは、吸湿によって光触媒作用が阻害されるおそれがあるため、使用しないほうがよい。
【００３８】
本発明では、特に、化学物質吸着剤と光触媒物質を併用することが好ましい。化学物質吸着剤と光触媒物質を併用することによって、有害ガスの吸着・分解・再放出防止において実用的な性能を得ることができ、吸放湿性建材に有害ガスフィルター効果を付与することができる。本発明では、特に、室内側、基材側の両面において、侵入する有害ガスの吸着・分解・再放出防止性能を得ることができる。
【００３９】
吸放湿性建材には、上述の成分以外に、例えば、顔料、繊維、可塑剤、抗菌剤、防黴剤、防虫剤、難燃剤、滑剤、造膜助剤、架橋剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、ブロッキング防止剤等が含まれていてもよい。
【００４０】
本発明における吸放湿性建材としては、吸放湿層の上に、化学物質吸着剤及び光触媒物質を有する透湿層が積層された積層体が好適である。このような吸放湿性建材では、有毒ガスの大半は吸湿時に透湿層で吸着・分解される。仮に有毒ガスが透湿層を通過して吸放湿層に到達した場合であっても、これらは放湿時に透湿層で吸着・分解される。すなわち、透湿層が有害ガスのフィルターとして効果的に作用し、有害ガスの吸着・分解性能と、有害ガスの再放出防止性能において優れた性能を発揮することができる。
【００４１】
具体的に、吸放湿層としては、結合材１００重量部に対し吸放湿性粉粒体を２０〜２０００重量部（好ましくは１００〜１５００重量部、より好ましくは２００〜１０００重量部）含むものが好適である。
結合材として有機質樹脂を使用する場合、そのガラス転移温度は、通常−５０〜１００℃、好ましくは−２０〜８０℃、より好ましくは−１０〜５０℃である。ガラス転移温度がこのような範囲内であれば、積層体に可撓性を付与することが可能となる。結合材として、架橋反応性を有する有機質樹脂を使用することにより、吸放湿性、耐水性、耐薬品性等の諸物性を高めることもできる。
【００４２】
吸放湿層には、さらに骨材を含むこともできる。骨材の構成比率は、結合材１００重量部（固形分）に対し、通常５０〜２５００重量部、好ましくは１００〜２０００重量部、より好ましくは３００〜１５００重量部である。このような構成比率であれば、調湿性、強度、可とう性等の点で好適である。
【００４３】
透湿層としては、結合材、平均粒子径０．０１〜５ｍｍの骨材、化学物質吸着剤、及び光触媒物質を必須成分とするものが好適である。このような透湿層を採用することにより、有害ガスの吸着・分解効果、再放出抑制効果をいっそう高めることができる。
具体的に、透湿層としては、結合材１００重量部に対し、平均粒子径０．０１〜５ｍｍの骨材を１００〜４０００重量部、化学物質吸着剤を０．１〜１００重量部、及び光触媒物質を０．１〜５０重量部含むものが好適である。
【００４４】
透湿層における有機質樹脂のガラス転移温度は、通常−３０〜１２０℃、好ましくは−１０〜１００℃、より好ましくは０〜８０℃である。ガラス転移温度がこのような範囲内であれば、積層体に適度な可撓性を付与することができ、積層体表面の汚染物質付着防止の点でも好適である。透湿層における有機質樹脂が架橋反応性を有する場合は、透湿性、耐水性、耐薬品性等の点で有利であり、光触媒物質に対する抵抗性を高めることもできる。
【００４５】
透湿層における有機質樹脂のガラス転移温度は、吸放湿層における有機質樹脂のガラス転移温度よりも高く（好ましくは５℃以上高く、より好ましくは１０℃以上高く）設定することが望ましい。このようなガラス転移温度の設定により、切断等の加工が容易となり、施工現場の状況に応じて積層体を自由に加工することが可能となる。具体的には、吸放湿層における有機質樹脂のガラス転移温度が−２０〜８０℃、透湿層における有機質樹脂のガラス転移温度が−１０〜１００℃であり、かつ透湿層における有機質樹脂のガラス転移温度が、吸放湿層における有機質樹脂のガラス転移温度よりも５℃以上高くなるように設定することが望ましい。
【００４６】
透湿層における骨材の構成比率は、結合材１００重量部（固形分）に対し、通常１００〜４０００重量部、好ましくは３００〜３０００重量部、より好ましくは５００〜２０００重量部である。このような構成比率であれば、透湿性、吸放湿性、有害ガス吸着・分解性、仕上り性等の点で好適である。
【００４７】
化学物質吸着剤の構成比率は、結合材１００重量部（固形分）に対し、通常０．１〜１００重量部、好ましくは１〜８０重量部、より好ましくは５〜５０重量部とする。化学物質吸着剤の構成比率がこのような範囲内であれば、有害ガスの吸着効果、再放出防止効果において十分な性能を得ることができる。また、意匠性や耐水性、あるいはコスト面等においても好適である。
【００４８】
光触媒物質の構成比率は、結合材１００重量部（固形分）に対し、通常０．１〜５０重量部、好ましくは０．５〜３０重量部、より好ましくは１〜２０重量部とする。光触媒物質の構成比率がこのような範囲内であれば、有害ガスの分解性、再放出防止性、意匠性、耐久性等の点で好適である。
【００４９】
本発明における吸放湿性建材は、公知の方法により製造することができる。具体的な製造方法としては、上記成分の混合物を型枠に流し込み、硬化後に脱型する方法、または、上記成分の混合物を加熱ニーダーおよび圧延ロールで成形する方法等が挙げられる。
本発明における吸放湿性建材は、シート状成型体として用いることが好適であり、１層構造のシート状成型体でもよいし、２層以上を積層したシート状成型体でもよい。吸放湿層と透湿層からなる２層構造のシート状成型体を製造する場合は、（ｉ）透湿層形成用組成物を型枠に流し込んだ後、吸放湿層形成用組成物を積層し、硬化後に脱型する方法；（ii）吸放湿層形成用組成物を型枠に流し込んだ後、透湿層形成用組成物を積層し、硬化後に脱型する方法；（iii）透湿層形成用組成物を加熱ニーダーおよび圧延ロールで成形した層（シート）と、吸放湿層形成用組成物を加熱ニーダーおよび圧延ロールで成形した層（シート）を積層する方法；等の製造方法が採用できる。また、吸放湿性建材の製造においては、織布、不織布、セラミックペーパー、合成紙、ガラスクロス、メッシュ等の補強材を積層することもできる。
【００５０】
吸放湿性建材の厚さは、使用用途等に合わせて適宜設定すればよいが、通常１ｍｍ〜３０ｍｍ、好ましくは１．５ｍｍ〜２０ｍｍ、より好ましくは２ｍｍ〜１０ｍｍ程度とすればよい。
【００５１】
（施工方法）
本発明では、基材に対し、透湿性を有する接着材を介して吸放湿性建材を積層する。
接着材は、基材側及び／または吸放湿性建材側に塗付すればよい。この際、接着材は、基材側及び／または吸放湿性建材側の全面に塗付することもできるし、部分的に塗付することもできる。また接着材の表面は、フラット状でもよいし、凹凸状になるように塗付してもよい。
本発明では、密着性、強度を考慮し、接着材を基材側及び／または吸放湿性建材側の全面に塗付することが好ましい。接着材を全面に塗付することにより、本発明の効果を十分に発揮することができる。すなわち、密着性、強度とともに、優れた透湿性、調湿性を示すことができる。
接着材を塗付する際には、こて、ヘラ、刷毛、ローラー等の器具を用いることができる。
接着材の塗付量は、吸放湿性建材の重量や用途等に合わせて適宜設定すればよいが、通常５０〜１５００ｇ／ｍ２、好ましくは２００〜１０００ｇ／ｍ２程度とすればよい。
【００５２】
吸放湿性建材を基材に貼り付ける際には、建材どうしの突き合せ部に所定の間隙（目地）を設けることもできる。この場合、接着材が目地部で露出した状態にすることもできる。
吸放湿性建材貼着時にはみ出した接着材は、公知の方法により適宜除去すればよい。接着材として比較的粉体量の多いものを使用した場合は、接着材固化後にカッター等で容易に切断除去することも可能である。
吸放湿層と透湿層からなる吸放湿性建材を施工する場合は、通常、吸放湿層側が接着材に接するようにして基材に貼着すればよい。
【００５３】
このようにして得られる、透湿性を有する基材、透湿性を有する接着材及び吸放湿性建材からなる吸放湿性構造体は、透湿性、吸放湿性に優れ、室内空間において十分な調湿効果を得ることができ、快適な居住空間を得ることができる。また室内空間だけでなく、基材や基材裏面（例えば、建築壁内部等）に存在する水分を十分透湿することができ、基材や基材裏面の結露やカビ発生等を防止することができ、より快適な居住空間を得ることができる。
【００５４】
具体的に吸放湿性構造体の吸放湿量としては、５０ｇ／ｍ２以上、好ましくは８０ｇ／ｍ２以上、より好ましくは１００ｇ／ｍ２以上であることが好ましい。このような値であることによって、室内空間において十分な調湿効果を得ることができ、より快適な居住空間を得ることができる。なお、吸放湿量は、吸放湿性構造体の裏側面をアルミニウム粘着テープでシールした後、ＪＩＳ  Ａ１４７０−１：２００２「調湿建材の吸放湿性試験方法」７．２の手順によって測定される値である。
【実施例】
【００５５】
（接着材の作製）
接着材１：アクリル樹脂エマルション（平均粒子径１４０ｎｍ、ガラス転移温度０℃、固形分５０重量％）２０重量部、重質炭酸カルシウム（平均粒子径２０μｍ）６６重量部、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールモノイソブチレート１重量部を混合し、接着材１を作製した。
接着材２：アクリル樹脂エマルション（平均粒子径８０ｎｍ、ガラス転移温度３０℃、固形分３８重量％）２０重量部、重質炭酸カルシウム（平均粒子径２０μｍ）６６重量部、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールモノイソブチレート１重量部を混合し、接着材２を作製した。
接着材３：アクリル樹脂エマルション（平均粒子径１４０ｎｍ、ガラス転移温度０℃、固形分５０重量％）２０重量部、重質炭酸カルシウム（平均粒子径２０μｍ）６０重量部、ベーマイト（平均粒子径１５０μｍ、吸湿率３５％）６重量部、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールモノイソブチレート１重量部を混合し、接着材３を作製した。
接着材４：溶剤可溶型アクリル樹脂（ガラス転移温度０℃、固形分５０重量％）２８重量部、重質炭酸カルシウム（平均粒子径２０μｍ）６６重量部、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールモノイソブチレート１重量部を混合し、接着材４を作製した。
接着材５：無溶剤型エポキシ樹脂接着材
【００５６】
（接着材の水蒸気透過度）
この接着材１〜５を、和紙に乾燥膜厚が０．５ｍｍとなるように塗付し、２４時間乾燥後の水蒸気透過度を、ＪＩＳ  Ｋ５４００：１９９０「塗料一般試験方法」８．１７によって測定した。結果は次に示す。
接着材１：８５ｇ／ｍ２・２４ｈ
接着材２：６０ｇ／ｍ２・２４ｈ
接着材３：１１０ｇ／ｍ２・２４ｈ
接着材４：２７ｇ／ｍ２・２４ｈ
接着材５：０ｇ／ｍ２・２４ｈ
【００５７】
（吸放湿性建材の作製）
（吸放湿性建材１）
アクリル樹脂エマルション（モノマー組成：２−エチルヘキシルアクリレート、メチルメタクリレート、メタクリル酸、アクリルアミド、ガラス転移温度１５℃、固形分５０重量％）２００重量部、珪砂（平均粒子径１２０μｍ）５０重量部、着色珪砂（平均粒子径１２０μｍ）１２００重量部、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールモノイソブチレート８重量部、水７００重量部を均一に攪拌・混合したペースト状物１を、離型剤を塗付した型枠（縦１５０ｍｍ×横７０ｍｍ×深さ５ｍｍ）に流し込み、こてを用いて平滑にならし、２３℃で２４時間乾燥させた。
さらに、アクリル樹脂エマルション（モノマー組成：２−エチルヘキシルアクリレート、スチレン、ブチルアクリレート、メチルメタクリレート、ガラス転移温度０℃、固形分５０重量％）２００重量部、ベーマイト（平均粒子径１５０μｍ、吸湿率３５％）５５０重量部、珪砂（平均粒子径１２０μｍ）６７０重量部、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールモノイソブチレート３重量部、水７００重量部を均一に攪拌・混合したペースト状物２を、ペースト状物１の上に流し込み、こてを用いて平滑にならした。
２３℃で２４時間乾燥後脱型することにより、透湿層（ペースト状物１の硬化物；厚み２．０ｍｍ）と吸放湿層（ペースト状物２の硬化物；厚み１．５ｍｍ）からなる吸放湿性建材１を得た。この吸放湿性建材１の厚みは３．５ｍｍであった。
【００５８】
（吸放湿性建材２）
アクリル樹脂エマルション（モノマー組成：２−エチルヘキシルアクリレート、メチルメタクリレート、メチルアクリレート、アクリルアミド、ガラス転移温度１５℃、固形分５０重量％）２００重量部、珪砂（平均粒子径１２０μｍ）５０重量部、着色珪砂（平均粒子径１２０μｍ）１２００重量部、アミン複合層状リン酸ジルコニウム（平均粒子径４５μｍ）２０重量部、アナターゼ型酸化チタン（平均粒子径０．０２μｍ）５重量部、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールモノイソブチレート８重量部、水７００重量部を均一に攪拌・混合したペースト状物３を、離型剤を塗付した型枠（縦１５０ｍｍ×横７０ｍｍ×深さ５ｍｍ）に流し込み、こてを用いて平滑にならし、２３℃で２４時間乾燥させた。
さらに、ペースト状物２をペースト状物３の上に流し込み、こてを用いて平滑にならした。
２３℃で２４時間乾燥後脱型することにより、透湿層（ペースト状物３の硬化物；厚み２．０ｍｍ）と吸放湿層（ペースト状物２の硬化物；厚み１．５ｍｍ）からなる吸放湿性建材２を得た。この吸放湿性建材２の厚みは３．５ｍｍであった。
【００５９】
（吸放湿性建材の吸放湿試験）
吸放湿性建材１、２それぞれの側面及び裏面（それぞれ吸放湿層側）をアルミニウム粘着テープでシールした後、ＪＩＳ  Ａ６９０９：２００３「建築用仕上塗材」７．３２．２の手順によって、８０℃±２℃で７日間静置した後、吸放湿量（ｇ／ｍ２）を測定した。その結果、吸放湿量は、吸放湿性建材１が２１０ｇ／ｍ２、吸放湿性建材２が２００ｇ／ｍ２であった。
【００６０】
（吸放湿性建材の水蒸気透過度）
吸放湿性建材１、２の水蒸気透過度（ｇ／ｍ２・２４ｈ）を、ＪＩＳ  Ａ１３２４：１９９５「建築材料の透湿性測定方法」５．２の手順によって、測定した。その結果、水蒸気透過度は、吸放湿性建材１が２８２ｇ／ｍ２・２４ｈ、吸放湿性建材２が２７０ｇ／ｍ２・２４ｈであった。
【００６１】
（試験例１）
石膏ボード（縦１００ｍｍ×横１００ｍｍ×厚さ９．５ｍｍ）の上に、接着材１をヘラを用いて乾燥膜厚が０．５ｍｍとなるように全面に塗付した後、吸放湿性建材１を裏面（吸放湿層側）が接着材に接するようにして貼り付け、試験体を得た。なお、石膏ボードの水蒸気透過度は、２５０ｇ／ｍ２・２４ｈであった。
【００６２】
（吸放湿試験）
試験体の側面及び裏面（石膏ボード面）をアルミニウム粘着テープでシールした後、ＪＩＳ  Ａ１４７０−１：２００２「調湿建材の吸放湿性試験方法」７．２の手順によって、８０℃±２℃で７日間静置した後、吸放湿量（ｇ／ｍ２）を測定した。その結果、吸放湿量は２８０ｇ／ｍ２であり、吸放湿性建材１のみに比べ、吸放湿性が大幅に向上した。
【００６３】
（試験例２）
接着材１の代わりに、接着材２を使用した以外は、試験例１と同様の方法で試験体を作製し、吸放湿試験を行った。その結果、吸放湿量は２６８ｇ／ｍ２であり、吸放湿性建材１のみに比べ、吸放湿性が向上した。
【００６４】
（試験例３）
接着材１の代わりに、接着材３を使用した以外は、試験例１と同様の方法で試験体を作製し、吸放湿試験を行った。その結果、吸放湿量は２９４ｇ／ｍ２であり、吸放湿性建材１のみに比べ、吸放湿性が大幅に向上した。
【００６５】
（試験例４）
接着材１の代わりに、接着材４を使用した以外は、試験例１と同様の方法で試験体を作製し、吸放湿試験を行った。その結果、吸放湿量は２３６ｇ／ｍ２であり、吸放湿性建材１のみに比べ、吸放湿性が向上した。
【００６６】
（試験例５）
接着材１の代わりに、接着材５を使用した以外は、試験例１と同様の方法で試験体を作製し、吸放湿試験を行った。その結果、吸放湿量は１８５ｇ／ｍ２であり、吸放湿性建材１のみに比べ、吸放湿性が低下した。
【００６７】
（試験例６）
吸放湿性建材１の代わりに、吸放湿性建材２を使用した以外は、試験例１と同様の方法で試験体を作製し、吸放湿試験を行った。その結果、吸放湿量は２６９ｇ／ｍ２であり、吸放湿性建材１のみに比べ、吸放湿性が向上した。
【００６８】
さらに試験例６においては、下記の有害ガスの吸着・分解性能試験、有害ガスの再放出防止性能を行った。
【００６９】
（有害ガスの吸着・分解性能試験）
実施例１と同様の方法で、試験体の側面及び裏面（石膏ボード面）をアルミニウム粘着テープでシールしたものを試験体とした。この試験体を３リットルにおい袋に入れ、ホルムアルデヒド（２０ｐｐｍ）を拡散させたｗｅｔ  ａｉｒ（２３℃・９０％ＲＨ）を、このにおい袋中に充填して密閉した。３０分後、検知管を用いて、におい袋中のホルムアルデヒド濃度を測定し、分解率を下記式によって求めた。その結果、９９％であり、有害ガスの吸着・分解性能に優れていた。
分解率（％）＝［（初期ホルムアルデヒド濃度−試験後ホルムアルデヒド濃度）／初期ホルムアルデヒド濃度］×１００
【００７０】
（有害ガスの再放出防止性能）
有害ガスの吸着・分解性能試験後の試験体を新たな３リットルにおい袋中に入れ、ｄｒｙ  ａｉｒ（２３℃・４５％ＲＨ）を充填して密閉した。このにおい袋を５０℃条件下、２４時間加熱後、検知管を用いて、におい袋中のホルムアルデヒド濃度を測定し、ホルムアルデヒドの再放出の有無を確認した。その結果、ホルムアルデヒドの再放出は認められなかった。