(57)【要約】【課題】時計枠体の背面が取付壁面に対して所定位置にあるか否かを感知可能な掛時計を提供すること【解決手段】掛時計１は、時計枠体１０の背面１０ａが取付壁面Ｋ１に近接するように、取付壁面Ｋ１から突出した引掛具６０に掛け部１５で掛止される。掛け部１５は、枠体１０の背面側に形成された掛け部本体部２０と、枠体１０の背面１０ａが壁面Ｋ１に近接する近接領域にある場合に採る基準近接位置Ｑ１と時計枠体１０の背面１０ａが壁面Ｋ１から離間した離間領域にある場合に採る離間警告位置との間で可動に前記掛け部本体部２０に装着された掛止状態感知手段４０とを有する。本体部２０が、引掛具に係合される係合凹部１６を有し、掛止状態感知手段４０は、枠体１０が前記近接領域にあり且つ引掛具が係合凹部１６に係合された際に採る正規係合位置Ｑ１２と、引掛具が係合凹部１６の外にある際に採る係合不良位置との間で可動である。【選択図】図１
2005265508.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
時計枠体の背面が取付壁面に近接するように、取付壁面から突出した引掛具に掛け部で掛止される掛時計であって、
前記掛け部が、
時計枠体の背面側に形成された掛け部本体部と、
時計枠体の背面が取付壁面に近接する近接領域にある場合に採る基準近接位置と時計枠体の背面が取付壁面から離間した離間領域にある場合に採る離間警告位置との間で可動に前記掛け部本体部に装着された掛止状態感知手段と
を有する
掛時計。
【請求項２】
前記掛け部本体部が、引掛具に係合される係合凹部を有し、
掛止状態感知手段は、時計枠体が前記近接領域にあり且つ引掛具が掛け部本体部の係合凹部に係合された際に採る正規係合位置と、引掛具が掛け部本体部の係合凹部の外にある際に採る係合不良位置との間で可動に掛け部本体部に装着されている
請求項１に記載の掛時計。
【請求項３】
掛止状態感知手段が正規係合位置にあるか否かを報知する報知手段を有する請求項２に記載の掛時計。
【請求項４】
上下方向に長い一対の長穴と実質的に一直線に沿って並び夫々が対応する長穴に遊嵌された一対の突起部とを含む回動・並進機構が設けられ、
掛け部本体部が、前記回動・並進機構の長穴及び突起部のうちの一方を時計枠体の背面近傍に備え、
掛止状態感知手段が、前記回動・並進機構の長穴及び突起部のうちの他方を上下方向の一端側に備え、時計枠体の背面近傍において掛け部本体部に対して上下に移動可能で、且つ掛止状態感知手段の上下方向の他端側部分が時計枠体の背面から突出する突出回動位置と該背面に実質的に沿う非突出位置との間において突起部の中心軸線のまわりで回動可能であり、
前記掛け部が、掛止状態感知手段に対して前記他端側部分を前記突出回動位置に偏倚させる向きの弾性偏倚力を及ぼすべく、掛け部本体部と掛止状態感知手段との間に設けられた弾性偏倚手段を有する
請求項２に記載の掛時計。
【請求項５】
掛止状態感知手段の前記他端側部分が非突出位置を採り且つ掛止状態感知手段が掛け部本体部に対して上端位置を採る際に、掛止状態感知手段によって動作状態が変更される報知手段を有する請求項４に記載の掛時計。
【請求項６】
時計枠体の背面が取付壁面に近接するように、取付壁面から突出した引掛具に掛け部で掛止される掛時計であって、
前記掛け部は、
上下方向に長い一対の長穴と実質的に一直線に沿って並び夫々が対応する長穴に遊嵌された一対の突起部とを備えた回動・並進機構と、
時計枠体の背面側に形成され該回動・並進機構の長穴及び突起部のうちの一方を時計枠体の背面近傍に備えた掛け部本体部と、
前記回動・並進機構の長穴及び突起部のうちの他方を上下方向の一端側に備え、時計枠体の背面近傍において掛け部本体部に対して上下に移動可能に掛け部本体部に支持されると共に、上下方向の他端側部分が時計枠体の背面から突出する突出回動位置と該背面に実質的に沿う非突出位置との間で突起部の中心軸線のまわりで回動可能に掛け部本体部に支持された掛止状態感知手段と、
掛止状態感知手段に対して前記他端側部分を前記突出回動位置に偏倚させる向きの弾性偏倚力を及ぼすべく、掛け部本体部と掛止状態感知手段との間に設けられた弾性偏倚手段と、
掛止状態感知手段の前記他端側部分が非突出位置を採り且つ掛止状態感知手段が掛け部本体部に対して上端位置を採る際に、掛止状態感知手段によって動作状態が変更される報知手段と
を有する掛時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は掛時計に係り、より詳しくは、時計枠体の背面が取付壁面に近接するように、取付壁面から突出した引掛具に掛け部で掛止される掛時計に係る。
【背景技術】
【０００２】
取付壁面から突出した引掛具が掛け時計の掛け部に係合されているか否かを感知するようにした掛時計は知られている（例えば、特許文献１）。
【０００３】
しかしながら、掛時計の掛け部に引掛具が引掛かかっていても、時計枠体の背面が取付壁面から離れていると、引掛具による掛時計の係止・支持は不安定であり、揺れや振動などで掛時計が傾いたり掛金具から外れる虞れがある。
【特許文献１】実願昭５６−９１９９１号のマイクロフィルム（実開昭５７−２０３３９３号公報）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、前記した点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、時計枠体の背面が取付壁面に対して所定位置にあるかどうかを感知可能な掛時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の掛時計は、前記目的を達成すべく、時計枠体の背面が取付壁面に近接するように、取付壁面から突出した引掛具に掛け部で掛止される掛時計であって、前記掛け部が、時計枠体の背面側に形成された掛け部本体部と、時計枠体の背面が取付壁面に近接する近接領域にある場合に採る基準近接位置と時計枠体の背面が取付壁面から離間した離間領域にある場合に採る離間警告位置との間で可動に前記掛け部本体部に装着された掛止状態感知手段とを有する。
【０００６】
本発明の掛時計では、「時計枠体の背面が取付壁面に近接する近接領域にある場合に採る基準近接位置と時計枠体の背面が取付壁面から離間した離間領域にある場合に採る離間警告位置との間で可動に前記掛け部本体部に装着された掛止状態感知手段」が設けられているので、時計枠体の背面が取付壁面に近接する近接領域にあるか否かが掛止状態感知手段によって感知され得るので、地震等によって掛時計の時計枠体が取付壁面から離れたり子供部屋等の振動等で掛時計の時計枠体が取付壁面から徐々に離れて引掛具から外れ易くなったり、引掛具が取付壁面から徐々に外れてきて掛時計の時計枠体が取付壁面から徐々に離れてくると、掛止状態感知手段が離間警告位置を採るので、該掛止感知手段の位置を検出することにより、掛時計の掛止状態が解除されて、掛時計の落下が生じる虞れないし危険を事前に避けることが可能になる。なお、掛時計が掛止後徐々に取付壁面から離れた場合だけでなく、掛時計が引掛具への掛止めの際に誤って取付壁面から離れたところに掛止された場合にも、掛止状態感知手段が離間警告位置を採るので、掛時計の掛止状態が不良で引掛具から外れて落下する虞れがあることが容易に感知され得、落下事故等を未然に防ぎ得る。
【０００７】
本発明の掛時計では、典型的には、前記掛け部本体部が、引掛具に係合される係合凹部を有し、掛止状態感知手段は、時計枠体が前記近接領域にあり且つ引掛具が掛け部本体部の係合凹部に係合された際に採る正規係合位置と、引掛具が掛け部本体部の係合凹部の外にある際に採る係合不良位置との間で可動に掛け部本体部に装着されている。
【０００８】
この場合、時計枠体の背面が取付壁面に近接する近接領域にあるか否かだけなく時計枠体の掛け部本体部の係合凹部に引掛具が引掛っているか否かも掛止状態感知手段によって感知され得る。従って、掛時計の時計枠体が取付壁面に対して及び該壁面の引掛具に対して所定の被取付位置に設定されているか否かが、掛止状態感知手段が正規係合位置にあるか否かによって確定され得る。ここで、掛時計が所定の被取付位置ないし所定の被掛止位置にあることは、掛止状態感知手段が正規係合位置にあることに対応する。
【０００９】
本発明の掛時計は、典型的には、掛止状態感知手段が正規係合位置にあるか否かを報知する報知手段を有する。
【００１０】
この場合、報知手段による報知情報によって掛止状態感知手段が基準近接位置且つ正規係合位置にあるか否かを知ることができ、報知手段による報知情報によって掛時計が取付壁面に対して及び該壁面の引掛具に対して所定の被取付位置に設定されているか否かを知ることができる。
【００１１】
ここで、報知手段による報知信号は、発光ないし点灯や点滅の如き光信号でも、アラームやメロディの如き音響信号でも、人間の五感で感知し得る他の信号（例えば、におい等）でも、二種類以上の信号の組合せでもよい。報知手段は、典型的には、掛時計が所定の被取付位置に設定されていない場合に報知信号を警告として発する。但し、所望ならば、その反対に、掛時計が所定の被取付位置に設定された場合に、その旨の信号を発するようにしてもよい。
【００１２】
報知手段が発光手段（例えば、ＬＥＤ又はランプ等）からなる場合、該発光手段は、例えば、文字板に形成した窓部ないし開口部を介して前方に光を発し得るように、文字板の背後に配置される。但し、利用者が視認可能である限り、その代わりに、例えば、文字板の外周において時計枠体に形成した窓部ないし開口部を介して前方に光を発し得るようになっていてもよい。掛時計が時刻情報を含む標準電波信号に基づいて表示時刻が修正され得る電波時計である場合には、発光手段は、電波の受信確認用の発光手段と共用されてもよい。
【００１３】
本発明の掛時計では、例えば、上下方向に長い一対の長穴と実質的に一直線に沿って並び夫々が対応する長穴に遊嵌された一対の突起部とを含む回動・並進機構が設けられ、掛け部本体部が、前記回動・並進機構の長穴及び突起部のうちの一方を時計枠体の背面近傍に備え、掛止状態感知手段が、前記回動・並進機構の長穴及び突起部のうちの他方を上下方向の一端側に備え、時計枠体の背面近傍において掛け部本体部に対して上下に移動可能で、且つ掛止状態感知手段の上下方向の他端側部分が時計枠体の背面から突出する突出回動位置と該背面に実質的に沿う非突出位置との間において突起部の中心軸線のまわりで回動可能であり、前記掛け部が、掛止状態感知手段に対して前記他端側部分を前記突出回動位置に偏倚させる向きの弾性偏倚力を及ぼすべく、掛け部本体部と掛止状態感知手段との間に設けられた弾性偏倚手段を有する。
【００１４】
この場合、掛時計が取付壁面に対して及び該壁面の引掛具に対して所定の被取付位置に設定されているか否かの両方が比較的単純な構造で感知され得る。なお、この場合、時計枠体の背面が取付壁面に近接して位置すると、弾性偏倚手段による弾性偏倚力の作用下であっても、掛止状態感知手段の前記他端側部分の突出が取付壁面により規制されるので、掛止状態感知手段は非突出位置を採る。
【００１５】
本発明の掛時計において上記のような回動・並進機構が設けられる場合、本発明の掛時計は、典型的には、掛止状態感知手段の前記他端側部分が非突出位置を採り且つ掛止状態感知手段が掛け部本体部に対して上端位置を採る際に、掛止状態感知手段によって動作状態が変更される報知手段を有する。
【００１６】
この場合にも、報知手段による報知情報によって掛止状態感知手段が正規係合位置にあるか否かを知ることができ、報知手段による報知情報によって掛時計が取付壁面に対して及び該壁面の引掛具に対して所定の被取付位置に設定されているか否かを知ることができる。
【００１７】
従って、本発明の掛時計は、典型的には、時計枠体の背面が取付壁面に近接するように、取付壁面から突出した引掛具に掛け部で掛止される掛時計であって、前記掛け部は、上下方向に長い一対の長穴と実質的に一直線に沿って並び夫々が対応する長穴に遊嵌された一対の突起部とを備えた回動・並進機構と、時計枠体の背面側に形成され該回動・並進機構の長穴及び突起部のうちの一方を時計枠体の背面近傍に備えた掛け部本体部と、前記回動・並進機構の長穴及び突起部のうちの他方を上下方向の一端側に備え、時計枠体の背面近傍において掛け部本体部に対して上下に移動可能に掛け部本体部に支持されると共に、上下方向の他端側部分が時計枠体の背面から突出する突出回動位置と該背面に実質的に沿う非突出位置との間で突起部の中心軸線のまわりで回動可能に掛け部本体部に支持された掛止状態感知手段と、掛止状態感知手段に対して前記他端側部分を前記突出回動位置に偏倚させる向きの弾性偏倚力を及ぼすべく、掛け部本体部と掛止状態感知手段との間に設けられた弾性偏倚手段と、掛止状態感知手段の前記他端側部分が非突出位置を採り且つ掛止状態感知手段が掛け部本体部に対して上端位置を採る際に、掛止状態感知手段によって動作状態が変更される報知手段とを有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
次に、本発明の好ましい一実施の形態を添付図面に示した好ましい一実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００１９】
本発明による好ましい一実施例の掛時計１は、図１に断面図で示したように、機械取付け板２と、該機械取付け板２の背面側に取付けられムーブメント３を支える後枠４と、機械取付け板２の前面側に取付けられた前枠５とを有する。機械取付け板２と前枠５との間には、文字板６が配設・固定され、ムーブメント３から前後方向Ａの前向きＡ２に突出した軸部のうち機械取付板２及び文字板６を貫通して突出した先端部には、時針や分針や秒針の如き時刻表示針７が取付けられている。前枠５には、ガラス固定手段８によってガラス９が取付けられている。機械取付板２は、貫通孔の形態の開口２ａを有する。文字板６も、機械取付板２の開口２ａと同じ位置に開口６ａを有する。開口６ａは、単なる貫通孔でも、光透過性材料よりなる窓でもよい。
【００２０】
この例では、時計枠体１０は、後枠４と前枠５とからなり、時計枠体１０のうち取付壁部Ｋの壁面Ｋ１に対して近接される背面１０ａは、後枠４の背面からなる。なお、この明細書において、時計枠体１０とは、掛時計１のうち、背面１０ａが取付壁部Ｋの壁面Ｋ１に近接状態で掛止される部分を指し、ムーブメント３や文字板６や時刻表示針７やガラス９の配置・収容・支持の仕方は、他のどのようなものでもよい。
【００２１】
後枠４は、機械取付け板２の背面側に当接して該機械取付け板２に沿って延在する前側板状部１２、該前側板状部１２に対して時計１の厚さ方向Ａに延びてムーブメント３を含む各種時計部品の収容領域を形成する厚さ方向延在板状部１３、及び時計１の背面を規定する背面側ないし後側板状部１４を含む。
【００２２】
後枠４の上部には、掛時計１を取付壁部Ｋの引掛具ないし掛け金具６０に掛止するための掛け部としての掛止機構１５の本体部２０が形成されている。掛け部本体部ないし掛止機構本体部２０は、厚さ方向延在板状部１３の一部をなし時計１の上部において時計１の厚さ方向Ａに背面側にＡ１方向に突出した奥行き形成板状部２１と、後側板状部１４の一部をなし奥行き形成板状部２１の延在端から上下方向に延びた掛止凹部形成板状部２２と、前側板状部１２の一部をなし後述のバネ受けとして働く基板部２３とを有する。掛止凹部形成板状部２２は、後枠４の後側板状部１４を構成する板状部分１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，・・・のうちで最も背面側（Ａ１方向）に位置する板状部分１４ａからなり、掛時計１が掛けられるべき構造物壁部Ｋの表面Ｋ１に近接ないし当接し得る。この例では、板状部分１４ａの背面が時計枠体１０の背面１０ａになっている。掛け部２０の掛止凹部形成板状部２２には、図２及び図３に示したように、台形状の凹部２４及び上下方向に長い長方形状の上下方向凹部２５からなる係合凹部としての掛止凹部１６が形成されている。台形状凹部２４は、上下方向延在側面２４ａ，２４ｂと、該側面２４ａ，２４ｂの上端から上下方向凹部２５に向かって斜め上向きに延びた上側傾斜側面２４ｃ，２４ｄとを有する。上下方向凹部２５は、下端部で台形凹部２４の上端部に連続的につながっている。すなわち、上下方向凹部２５の上下方向延在側面２５ａ，２５ｂは、夫々、下端部において、台形凹部２４の上側傾斜側面２４ｃ，２４ｄの上端部に連続的につながっている。従って、掛止凹部１６は、引掛具６０が該凹部１６（特にその大きな台形凹部２４）に遊嵌され易く且つ一端遊嵌されると上下方向凹部２５に嵌り込み易い形状になっている。但し、引掛具６０が、後述の可動部材４０のある凹部（この例では凹部２５）に嵌り込み易い形状である限り、掛止凹部１６は他のどのような形状でもよい。
【００２３】
後枠４の掛け部本体部２０は、図１〜図３からわかるように、掛止凹部形成板状部２２の前面側のうち上下方向凹部２５の下端近傍の両側の部分に、一対の長孔形成部２６，２７からなる軸支持構造部２８を備える。長孔形成部２６，２７は、掛止凹部形成板状部２２の対応する壁面部分と協働して上下方向凹部２５で開口し上下方向に長い長穴ないし溝２６ａ，２７ａを規定する周壁部２６ｂ，２７ｂと、端壁部２６ｃ，２７ｃとを有する。端壁部２６ｃ，２７ｃはなくてもよい。
【００２４】
図２からわかるように、掛止凹部形成板状部２２のうち上下方向凹部２５の上に位置する壁部の前面側には、スイッチ構造体３０が取付けられている。スイッチ構造体３０は、掛止凹部形成板状部２２から前方に延びる基台部３１と該基台部３１の下面側に突出した押しボタン３２とを有する。スイッチ構造体３０では、押しボタン３２は基台部３１に対して上下方向Ｂに可動であり、外力がかかっていない場合、バネ（図示せず）により下向きＢ１に弾性的に偏倚された非正常掛止め報知位置Ｐ１を採る。押しボタン３２は、上向きＢ２の力を受けると、Ｂ２方向に基台部３１に向かって押込まれた正常掛止め報知位置Ｐ２を採る。なお、位置Ｐ２は、上端（奥端）位置に限られる必要はなく、例えば、押ボタン３２がＢ２方向に所定量以上押上げられた場合に実現される領域であればよい。
【００２５】
後枠４には、支持部３３を介して危険報知用発光部３４が取付けられている。報知手段としての発光部３４は、ＬＥＤ又はランプ等からなる。発光部３４は、その先端部が機械取付板２の開口２ａ内に遊嵌され、発光部３４が発光すると、機械取付板２の開口２ａ及び文字板６の開口６ａを介して、時計１の前方からＤ方向に、その発光が視認可能である。発光部３４は、掛時計１が壁Ｋの壁面Ｋ１にかかっているときに、掛時計１の前方から実質的に視認可能である限り、掛時計１の枠体１０の前枠５のところなど他のどの位置に配設されていてもよい。
【００２６】
発光部３４は、スイッチ構造体３０の押ボタン３２がＢ１方向に偏倚した非正常掛止め報知位置Ｐ１を採る際に発光状態になり、押ボタン３２がＢ２方向に変位した正常掛止め報知位置Ｐ２を採ると、非発光状態になるように、スイッチ構造体３０と共に電源（図示せず）に接続されている。
【００２７】
以上において、報知手段は、スイッチ構造体３０と発光部３４とからなる。発光部３４は、スイッチ構造体３０の押ボタン３２が非正常掛止め報知位置Ｐ１及び正常掛止め報知位置Ｐ２のうちのいずれか一方の位置を採るときと他方の位置を採るときとで異なる発光状態を採る限り、どのような発光手段であってもよい。なお、光によって状態を報知する代わりに音響信号やにおい等の他の信号で掛止め状態を報知するようになっていても、例えば、光と音との両方で掛止め状態を報知するようになっていてもよい。
【００２８】
図２及び図３からわかるように、掛止状態感知手段としての可動部材４０は、上下方向凹部２５に大半の部分が遊嵌された可動部材本体部４１と該本体部４１の下端に位置する基端部４１ａの前面側において該本体部４１に固着された回動軸部４２とを有する。回動軸部４２は水平方向に延在し、該軸部４２の両端部４３，４４は、本体部４１の基端部４１ａから、幅方向Ｅの外向きＥ１，Ｅ２に突出し、軸支持構造部２８の長孔形成部２６，２７の長穴２６ａ，２７ａに遊嵌されている。従って、可動部材４０の回動軸部４２は、該長穴２６ａ，２７ａ内で上下方向Ｂに移動可能であると共に、軸部４２の中心軸線を中心として、Ｆ１，Ｆ２方向に回動ないし揺動可能である。その結果、可動部材４０ないしその本体部４１は上下方向凹部２５内で上下方向Ｂに移動可能であると共に、軸部４２を中心として、Ｆ１，Ｆ２方向に回動ないし揺動可能である。なお、本体部４１は、回動軸部４２に固着される代わりに、該回動軸部４２に対してその中心軸線のまわりでＦ１，Ｆ２方向に回動可能に嵌合されていてもよい。
【００２９】
より詳しくは、可動部材本体部４１は、図２等からわかるように、上下方向に細長い長方形板状の基体部４５と、該基体部４５の上端４６から内向きないし時計１の前方に向かってほぼＡ２方向に延びた横方向延在部４７と、横方向延在部４７の延在端から基体部４５と平行に上方にほぼＢ２方向に延びた突起部４８とを有する。可動部材本体部４１の基体部４５及び横方向延在部４７のＥ方向の幅は、掛止め凹部形成板状部２２の上下方向凹部２５のＥ方向の幅よりも僅かに小さく、可動部材本体部４１の基体部４５は、上下方向Ｂに移動可能に且つＦ１，Ｆ２方向に突出・引込み可能に、上下方向凹部２５に遊嵌されている。
【００３０】
従って、可動部材４０は、該可動部材４０がＦ２方向に回動されて可動部材本体部４１の基体部４５の背面４５ａが時計枠体１０の（板状部１４ａの）背面１０ａとほぼ面一になる非突出位置Ｑ１（図１の（ａ），図２，図３、及び図６の（ａ）参照）と、可動部材４０がＦ１方向に回動されて基体部４５の背面４５ａ（より詳しくは基体部４５の上端４６の角部４６ａ及びその近傍領域）が時計枠体１０の背面１０ａからＡ１方向に突出した突出回動位置Ｑ２（図４，図５、及び図６の（ｂ）参照）との間でＦ１，Ｆ２方向に回動可能である。
【００３１】
可動部材本体部４１及び長穴２６ａ，２７ａは、回動軸部４２の両端部４３，４４が長穴２６ａ，２７ａの下端２６ｄ，２７ｄに位置する場合には突起部４８の先端ないし上端４８ａがスイッチ構造体３０の押ボタン３２から離れて該ボタン３２よりも下方に位置し、可動部材４０が非突出位置Ｑ１にあり回動軸４２の両端部４３，４４が長穴２６ａ，２７ａの上端２６ｅ，２７ｅまたはその近傍に位置する場合には突起部４７の先端４７ａが押ボタン３２をＢ２方向の正常掛止め報知位置ないし領域Ｐ２に押上げ得るような、上下方向の長さを有する。
【００３２】
なお、可動部材本体部４１は、典型的には、例えば図４からわかるように、回動軸部４２の両端部４３，４４が長穴２６ａ，２７ａの下端２６ｄ，２７ｄに位置し該可動部材本体部４１がＦ１方向に回動ないし揺動された突出回動位置Ｑ２にある場合でも該可動部材本体部４１の突起部４８が上下方向凹部２５からＦ１方向に外へ飛び出すのを上下方向凹部２５の上端壁部２５ｃによって避け得るような長さを有する。突起部４８のＦ１方向への突出を避けるためには、その代わりに、可動部材本体部４１の突起部４８が、上下方向凹部２５のＥ方向の幅よりも大きいＥ方向幅を有していてもよい。突起部４８のＦ１方向への突出は、掛け部本体部２０及び可動部材４０のうちの少なくとも一方に所望に応じて形成した他の任意の係止手段によって規制されるようになっていてもよい。
【００３３】
また、可動部材本体部４１の基体部４５の上下方向の長さは、上下方向凹部２５の上下方向の長さよりも十分に短く、可動部材４０の軸部４２の突起部４３，４４が長穴２６ａ，２７ａの下端２６ｄ，２７ｄに位置する際に、可動部材本体部４１の基体部４５の下端４５ａは、上下方向凹部２５の下端部よりも上方に位置し、上下方向凹部２５の下部部分が引掛具６０の嵌り込みを許容する引掛具受容溝部２５ｄ（図４参照）として残る。
【００３４】
前側板状部１２の基板部２３と可動部材本体部４１の基体部４５との間には、弾性偏倚手段としての圧縮バネ５０が配設されている。圧縮バネ５０は、可動部材本体部４１の基体部４５をほぼＡ１方向に押し、可動部材本体部４１を軸部４２のまわりでＦ１方向に回動変位させようとする。圧縮バネ５０の伸長力は、可動部材本体部４１をＦ１方向に突出させる程度には強いけれども、時計１の枠体１０の背面１０ａが壁部Ｋの壁面Ｋ１に近接して位置することにより可動部材本体部４１のＦ１方向回動が壁面Ｋ１によって規制される場合には、該規制に屈して可動部材本体部４１をＦ１方向に突出させ得ない程度には弱い。
【００３５】
なお、可動部材４０が掛け部２０に対してＢ１，Ｂ２方向に変位される必要があるから、圧縮バネ５０は、可動部材４０のＢ方向位置に係らずＦ１方向の回動力を可動部材４０に及ぼすようにしておく。そのためには、例えば、圧縮バネ５０の両端部が基板部２３のバネ受部と基体部４５のバネ受部に対して実質的に固定されていて圧縮バネ５０が中間部で多少湾曲されるようになっていても、圧縮バネ５０のうち基板部２３に当接する端部及び基体部４５に当接する端部のうちのいずれか一方の端部が対応する部分に固定され他方の端部が可動部材４０のＢ方向変位に応じて対応する部分に対して摺動するようになっていても、圧縮バネ５０の両端部が対応する部分（基板部２３及び基体部４５）に対して夫々摺動可能に当接していてもよい。バネ５０の端部が摺接する場合、端部と可動部材４０の基体部４５との間に、Ｂ方向に相対摺動可能な案内構造が配備されていてもよい。相対摺動する場合には、圧縮バネ５０がその直線的な形状を維持し得るように、中心部に軸体が設けられていてもよく、その軸体は多少の変形が可能なようにゴムなどからなっていてもよい。また、弾性偏倚手段としては、例示したような圧縮バネの代わりに、軸部４２に遊嵌され掛け部本体部２０に対して可動部材本体部４１にＦ１方向回動力を及ぼすねじりバネ等他のものでもよい。
【００３６】
以上において、回動・並進機構１７は、掛け部本体部２０の軸支持構造部２８の長穴２６ａ，２７ａ及び可動部材４０の軸部４２の突起部４３，４４からなる。但し、その代わりに、長穴が可動部材４０に形成され、該長穴に遊嵌される突起部が掛け部本体部２０に形成されていてもよい。
【００３７】
以上の如く構成された掛時計１を壁部Ｋの壁面Ｋ１に沿って引掛具ないし掛け金具６０に掛止めする場合の時計１の掛止め構造ないし掛け部１５の動作について、次に説明する。
【００３８】
なお、引掛具６０は、典型的には、壁部Ｋから突出した軸部６１と該軸部６１の先端にあって軸部６１よりも上方Ｂ２に立上った係止部６２を備える。図示した例では、引掛具６０が壁部Ｋにねじ込まれた止めネジからなり、軸部６１が該止めネジの軸部、係止部６２が止めネジの大径頭部からなるけれども、引掛具６０は、通常は、軸部６１及び係止部６２を備える限り他のどのようなものでもよい。引掛具６０としては、掛時計１の掛止め構造部１５の形状や構造に応じた専用の掛止め金具が準備されることが好ましいけれども、実際には、汎用の止めネジなどが利用されることも少なくないことから、通常の止めネジなどからなる引掛具６０に対しても安全な掛止めが行われ得るようにしておくことが、望まれる。
【００３９】
壁Ｋの引掛具６０への取付前において、掛時計１が取付時と同様な向き（１２時の方向が上側）に向いている場合、掛時計１は図４に示すような状態を採る。すなわち、可動部材４０は、時計枠体１０を構成する後枠４に対して下向きＢ１に変位し、可動部材４０の軸部４２が軸支持構造部２８の長穴２７ａ等の下端２７ｄ等に位置するような下端位置を採る。また、可動部材４０は、圧縮バネ５０のＡ１方向伸張力によりＦ１方向に回動して、端部４６の角部４６ａが後枠４の背面からＡ１方向に突出し、例えば、可動部材４０の突起部４８の先端部４８ａが凹部２５の上端壁２５ｃに当接・係止された状態Ｑ２１で保持される。この状態Ｑ２１は、可動部材４０が突出回動位置Ｑ２にある状態のうち可動部材４０の軸部４２が下端位置にある状態（下側突出回動位置）Ｑ２１である。この状態Ｑ２１では、可動部材４０の突起部４８の上端４８ａはスイッチ構造体３０の押しボタン３２から離間し、押しボタン３２は非正常掛止め報知位置Ｐ１を採り、発光部３４が発光する。
【００４０】
掛時計１を壁Ｋの引掛具６０に対して引掛ける場合、掛時計１の台形凹部２４内に引掛具６０の頭部６２が遊嵌されるように、掛時計１を背面側から壁Ｋの壁面Ｋ１にＡ１方向に近接ないし当接させる。これにより、可動部材４０は、その後方に突出した角部４６ａが実質的に壁部２２（壁部分１４ａ）の背面１０ａに沿い可動部材４０の基体部４５の背面４５ａが面１０ａとほぼ面一になる非突出位置Ｑ１までＦ２方向に戻される。このとき、可動部材４０は、断面図で見る限り、図６の（ａ）に示したのと実質的に同様な位置ないし状態を採る。この状態は、厳密には、可動部材４０の非突出位置Ｑ１のうち軸部４２が長穴２６ａ，２７ａの下端２６ｄ，２７ｄに位置する下側非突出位置Ｑ１１である。
【００４１】
次に、掛時計１の背面を壁面Ｋ１に近接させた状態のまま掛時計１を壁部Ｋに対して下方に下げる。掛時計１の台形凹部２４に引掛具６０が適切に嵌り込んでいる場合には、これにより、引掛具６０の軸部６１が台形凹部２４の傾斜面２４ｃ又は２４ｄで案内されて上下方向凹部２５の下端部２５ｄに嵌り込む。掛時計１が更にＢ１方向に下がると、上下方向凹部２５に遊嵌・係合された可動部材４０も壁部Ｋに対してＢ１方向に下がり、可動部材本体部４１の基体部４５の下端４５ａが引掛具６０の軸部６１に当接する。従って、それ以上の掛時計１の時計枠体１０のＢ１方向下降に伴ない、可動部材４０は、引掛具６０によって掛け部本体部２０の壁部２２に対してＢ２方向に相対的に押上げられ、上下方向凹部２５内においてＢ２方向に移動する。可動部材４０のこのＢ２方向の相対移動に伴い、可動部材４０の突起部４８の先端４８ａが状態Ｐ１にあるスイッチ構造体３０の押しボタン３２に当接し、更に、該押しボタン３２をＢ２方向に押し上げる。可動部材４０のＢ２方向への更なる相対変位により、可動部材４０は、その基体部４５の上端部４６が上下方向凹部２５の上端壁２５ｃに当接するまで、Ｂ２方向に移動する。可動部材４０の基体部４５の上端部４６が上下方向凹部２５の上端壁２５ｃに当接すると、可動部材４０の掛け部本体部２０に対するＢ２方向移動、換言すれば、時計枠体１０の引掛具６０に対するＢ１方向移動が停止され、掛時計１が、凹部２５内に位置する引掛具６０の軸部６１に対して、可動部材４０の基体部４５の下端部４５ａにおいて引掛り、掛時計１の掛止めが完了する。可動部材４０のこの状態Ｑ１２は、可動部材４０が非突出位置Ｑ１にあって且つ可動部材４０の軸部４２が長穴２６ａ，２７ａの上端位置２６ｅ，２７ｅ又はその近傍に位置する上側非突出位置Ｑ１２すなわち正規係合位置Ｑ１２である。なお、可動部材４０の基体部４５の上端部４６が凹部２５の上端壁２５ｃに当接するところまで又はその近傍まで、凹部２５内でＢ１方向に移動すると、可動部材４０の突起部４８が上端部４８ａでスイッチ構造体３０の押しボタン３２をＢ１方向に押込んで、位置Ｐ２に位置決めする。その結果、発光部３４が消光されて、掛時計１の所定の引掛けが完了したことが、発光部３４の状態により視認され得る。このような所定の引掛け状態は、図１の（ａ）、図２及び図３に示したとおりである。
【００４２】
一方、掛時計１が壁Ｋの壁面Ｋ１に対して正規の位置に位置決めされず、掛時計１の背面が壁Ｋの壁面Ｋ１から離れている場合について、次に、説明する。
【００４３】
掛時計１の取付前においては、掛時計１は、前述のように、図４に示した状態を採っている。この状態にある掛時計１を、該掛時計１の時計枠体１０の背面１０ａが壁Ｋの壁面Ｋ１から離れた状態のまま引掛具６０に掛ける場合を想定する。その場合、掛時計１の背面が壁Ｋの壁面Ｋ１に対してＡ１方向にある程度近接するけれども十分には該壁面Ｋ１に近接しない状態のままで、掛時計１の台形凹部２４内に引掛具６０の頭部６２が遊嵌されるように、掛時計１を引掛具６０に対して位置決めし、更に、掛時計１をＢ１方向に下げる。掛時計１がＢ１方向に下がると、引掛具６０が、台形凹部２４の傾斜面２４ｃ又は２４ｄに当接し、該傾斜面２４ｃ又は２４ｄで案内されて上下方向凹部２５に嵌り込み、バネ５０の作用下で突出回動位置Ｑ２１（図４）にある可動部材４０の基体部４５の下端部４５ａに当たる。掛時計１を更に下げると、可動部材４０は、バネ５０の作用により突出回動位置Ｑ２を保ったまま壁部２２の上下方向凹部２５に沿って掛け部本体部２０に対してＢ２方向に移動される。このＢ２方向移動は、可動部材４０の横方向延在部４７の上側面４７ａが上下方向凹部２５の上端部２５ｃに当接するところで停止する。その結果、掛時計１は、図５の（ｂ）に示したように、引掛具６０がＦ１方向揺動位置にある可動部材４０を突出回動位置Ｑ２のまま上端位置に押し上げたところ（上側突出回動位置Ｑ２２）で、引掛具６０によって支えられることになる。
【００４４】
この状態では、掛時計１の時計枠体１０の後枠４の背面１０ａが壁Ｋの壁面Ｋ１から相当離れているので、引掛具６０による掛時計１の支持は、不安定であり、地震その他の外力が掛時計１や壁部Ｋにかかったり子供部屋の如く振動を受け易い部屋の壁部Ｋに掛時計１がかかっていると、掛時計１が壁部Ｋに対して揺動等することにより、引掛具６０から外れて落下する虞れがある。
【００４５】
ところが、この状態では、図５の（ｂ）からわかるように、可動部材４０の突起部４８は、壁部２２の内面に沿ってＢ２方向にずり上がった状態を採り、壁部２２の内面よりも距離Ｇだけ内側（Ａ２方向）に位置する押しボタン３２からＡ方向に離れている。その結果、この場合には、可動部材４０が引掛具６０によってＢ２方向に押し上げられているにもかかわらず、押しボタン３２は、可動部材４０の突起部４８によっては押圧されず、Ｂ１方向に偏倚した非正常掛止め報知位置Ｐ１に保たれる。従って、この場合、発光部３４は、発光状態に保たれ、該発光部３４の発光が、開口６ａ，２ａを介して前方からＤ方向に視認可能である。それ故、掛時計１が、一見、本来の位置において引掛具６０にかかっているように見えるとしても、掛時計１が正規の位置にかかっていないことが、発光部３４からの光により容易に視認され得る。
【００４６】
なお、可動部材４０が位置Ｑ２２を採るのは、上述のように、掛時計１の掛止め当初から掛時計１の枠体１０の背面１０ａが壁部Ｋの壁面Ｋ１から離れている場合だけでなく、当初は、可動部材４０が正規係合位置Ｑ１２を採るように掛時計１を引掛具６０に正しく掛止めしていても、その後の振動（子供部屋のように振動を受け易いところで受ける振動や掛時計自体に対する人や物の接触等の如き人為的な振動等や地震の如き振動ないし揺れ等）や引掛具６０の壁部Ｋからの部分的な抜け（ゆるみ）等によって掛時計１の枠体１０の背面１０ａが壁面Ｋ１から離れることにより、生じ得る。
【００４７】
後者の場合、当初は掛け部１５は図２に示した状態（可動部材４０が位置Ｑ１２にある状態）にあっても、時計枠体１０が壁部Ｋの壁面Ｋ１に対してＡ２方向に離れるように位置ずれする。その結果、時計枠体１０の背面１０ａと壁部Ｋの壁面Ｋ１との間に相当の間隙ができ、圧縮バネ５０によるＡ１方向偏倚力を受けた可動部材４０の本体部４１が軸部４２のまわりでＦ１方向に回動される。枠体１０の背面１０ａの壁面Ｋ１からの離間量がある程度以上大きくなると、可動部材本体部４１のＦ１方向回動に伴う可動部材本体部４１の突起部４８の先端部４８ａがスイッチ構造体３０の押ボタン３２からＡ１方向に外れ、図５の（ｂ）に示したような位置を採る。
【００４８】
なお、以上において、バネ５０のバネ力は、スイッチ構造体３０の押しボタン３２と可動部材４０の突起部４８とが係合している場合、該バネ力自体によって、掛時計１が壁部Ｋの壁面Ｋ１から離されるような事態が生じない程度には、弱く設定されている。
【００４９】
いずれにしても、これらの場合、例えば、掛時計１をその後枠４の背面が壁Ｋの壁面Ｋ１に実質的に当接するように、掛時計１の枠体を壁面Ｋ１に対してＡ１方向に押付けることにより、押圧部材４０をバネ５０のバネ力に抗してＦ２方向に揺動させ、可動部材４０を図１〜図３に示した位置に設定してもよい（引掛具６０がゆるんでいる場合には引掛具６０を締める）。なお、可動部材４０のＦ１方向揺動に伴って、突起部４８の先端部４８ａが押しボタン３２に適正に係合し易いように、押しボタン３２をＨ方向（図５の（ｂ））に揺動可能にしたり、押しボタン３２や可動部材４０の突起部４８の対応する縁部に丸みをもたせたりテーパをつけておいてもよい。
【００５０】
但し、通常は、可動部材４０が位置Ｑ２２にあることまでは確実には判り難いことから、正規位置への掛止め状態にないことが発光部３４によって報知された場合には、好ましくは、掛時計１をＢ２方向に持ち上げて引掛具６０による掛止めを一旦解除し、その後、掛時計１の壁Ｋの壁面Ｋ１に対する位置決めをやり直すことが好ましい。従って、正規位置に掛止めされ難いように、上記の押しボタン３２の揺動や関連部分の形状の変更を敢えてしないようにしてもよい。
【００５１】
掛時計１の引掛け不良には、図５に示した例だけでなく、引掛具６０が、元々本来の凹部２５に嵌っておらず、引掛具６０が可動部材４０の基体部４５の下端部４５ａに当たっていない場合もあり得る。そのような場合としては、掛時計１の枠体１０の背面１０ａが壁Ｋの壁面Ｋ１に実際上当接しているとき（図６の（ａ））と、掛時計１の枠体１０の背面１０ａが壁Ｋの壁面Ｋ１から離れているとき（図６の（ｂ））とがある。
【００５２】
前者の場合、図６の（ａ）に示したように、可動部材４０は、引掛具６０によってＢ２方向に押し上げられることがないから、枠体１０の掛止め本体部２０に対してＢ１方向に下がり、可動部材４０の軸部４２が長穴２７ａ等の下端部２７ｄ等に当たった状態のままであり、可動部材４０は、下側非突出位置Ｑ１１を採る。従って、図６の（ａ）からわかるように、可動部材４０の突起部４８の上端４８ａはスイッチ構造体３０の押しボタン３２から離間したままである。その結果、押しボタン３２は、位置Ｐ１に留まり、発光部３４が発光状態のままになって、掛時計１が正規の位置に掛止めされていないことが発光部３４からの光によって報知される。
【００５３】
後者の場合、図６の（ｂ）に示したように、可動部材４０は、枠体１０の掛止め本体部２０に対してＢ１方向に下がり、可動部材４０の軸部４２が長穴２７ａ等の下端部２７ｄ等に当たった状態のままであり、且つ枠体１０の背面１０ａが壁Ｋの壁面Ｋ１から離れているので、可動部材４０は、バネ５０によってＦ１方向に揺動した位置、即ち、下側突出回動位置Ｑ２１を採る。図６の（ｂ）では、可動部材４０の角部４６ａが壁部Ｋの壁面Ｋ１に当たっているけれども、壁部Ｋの壁面Ｋ１に対して枠体１０の背面１０ａが大きく離間している場合には、壁面Ｋ１から離れていることもあり得る。いずれにしても、この状態でも、可動部材４０の突起部４８の先端４８ａは、スイッチ構造体３０の押しボタン３２から離れるので、押しボタン３２は、位置Ｐ１を採り、発光部３４が発光して、掛時計１が正規の位置で掛止めされていないことを報知する。
【００５４】
以上において、可動部材４０の非突出位置Ｑ１が基準近接位置に対応し、突出回動位置Ｑ２が離間警告位置に対応する。また、正規係合位置は、基準近接位置である非突出位置Ｑ１のうち上側非突出位置Ｑ１２に対応することは前述のとおりである。
【００５５】
以上においては、掛止め状態感知手段としての可動部材４０が掛け部本体部２０に対してＦ方向に回動可能で且つ該掛け部本体部２０に対してＢ方向に並進可能な回動・並進部材からなる例について説明したけれども、感知手段は、例えば、前後方向に並進可能で上下方向に回動可能に掛け部本体部に係合された可動部材であっても、前後方向及び上下方向に回動可能な可動機構であっても、前後方向及び上下方向に並進可能な可動機構であってもよい。可動機構は、複数の独立して変位可能な可動部材からなり得る。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明による好ましい一実施例の掛時計を示したもので、（ａ）は掛時計の断面説明図、（ｂ）は（ａ）の掛時計の掛け部のうち後枠の部分の拡大断面説明図。
【図２】図１の掛時計が正規位置に掛止めされた状態にあるときの一部拡大断面説明図。
【図３】図１の掛時計が正規位置に掛止めされた状態にあるときの掛け部の状態を図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線断面に沿って見た断面説明図。
【図４】図１の掛時計の掛止め前の状態を、図２と同様な断面で見た一部拡大断面説明図。
【図５】図１の掛時計が壁から離れて引掛具に掛止めされた状態を示したもので、（ａ）は（ｂ）のＶＡ−ＶＡ線断面説明図、（ｂ）は（ａ）のＶＢ−ＶＢ線断面説明図。
【図６】図１の掛時計の掛止め用の凹部内に引掛具が正常に嵌っていない異常掛止め状態を示したもので、（ａ）は掛時計の背面が壁部の壁面に当接している場合の図５の（ｂ）と同様な断面説明図、（ｂ）は（ａ）は掛時計の背面が壁部の壁面から離れている場合の図５の（ｂ）と同様な断面説明図。
【符号の説明】
【００５７】
１  掛時計
２  機械取付板
２ａ，６ａ  開口部
３  ムーブメント
４  後枠
５  前枠
６  文字板
９  ガラス
１０  時計枠体
１０ａ  背面
１４  背面側の板状部
１４ａ  板状部分
１５  掛止機構（掛け部）
１６  掛止凹部（係合凹部）
２０  掛止機構本体部（掛け部本体部）
２２  掛け部本体部の上下方向延在板状部
２４  台形状凹部
２５  上下方向凹部
２６，２７  長穴形成部
２６ａ，２７ａ  長穴
３０  スイッチ構造体
３１  支持部
３２  押しボタン
３４  発光部（報知手段）
４０  可動部材（掛止状態感知手段）
４１  可動部材本体部
４５  基体部
４５ａ  下端
４６ａ  角部
４７  横方向延在部
４８  突起部
５０  圧縮バネ
６０  引掛具
Ｂ，Ｂ１，Ｂ２  上下方向
Ｄ  視認方向
Ｆ１，Ｆ２  揺動（回動）方向
Ｐ１  非正常掛止め位置
Ｐ２  正常掛止め位置
Ｑ１  非突出位置
Ｑ１１  下側非突出位置
Ｑ１２  上側非突出位置（正規係合位置）
Ｑ２  突出回動位置
Ｑ２１  下側突出回動位置
Ｑ２２  上側突出回動位置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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