(57)【要約】【課題】通電コイルの加熱量を停止させる制御信号を与えて、その制御情報により沸騰状態を調べているため、使用者にとっては不可解な動作と受け取られ、使い勝手の悪さやハウツーコールの原因になるといった不具合があった。【解決手段】加熱容器６を載置するためのトッププレート３が上部に設けられた加熱調理器本体２と、加熱容器６内の被加熱物を加熱調理する加熱手段１と、加熱調理器本体２に伝わる振動レベルを検出する振動センサ７と、トッププレート３の温度を検出する温度センサ９と、振動センサ７の出力に基づいて加熱容器６内の被加熱物が沸騰状態であることを検出し、且つ温度センサ７の検出温度が所定温度以上であることを条件として、被加熱物の沸騰検出を確定する沸騰検出手段１０とを備えている。【選択図】  図１
2005019292.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱容器を載置するためのトッププレートが上部に設けられた加熱調理器本体と、
前記加熱容器内の被加熱物を加熱調理する加熱手段と、
前記加熱調理器本体に伝わる振動レベルを検出する振動センサと、
前記加熱容器の温度或いは加熱容器と接触するトッププレートの温度を検出する温度センサと、
前記振動センサの出力に基づいて前記加熱容器内の被加熱物が沸騰状態であることを検出し、且つ前記温度センサの検出温度が所定温度以上であることを条件として、被加熱物の沸騰検出を確定する沸騰検出手段とを備えたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記沸騰検出手段は、前記温度センサの検出温度が前記所定温度より高い第２の所定温度を越えた場合に、検出エラーと判定することを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
沸騰検出を選択可能な沸騰検出スイッチと、エラー報知を行う報知手段とを更に備え、
前記沸騰検出スイッチで沸騰検出が選択され、且つ前記沸騰検出手段で検出エラーと判定された場合に、前記加熱制御手段により加熱を遮断し、或いは前記報知手段でエラー報知を行うことを特徴とする請求項２記載の加熱調理器。
【請求項４】
加熱容器を載置するための複数の加熱口を有するトッププレートが上部に設けられた加熱調理器本体と、
前記加熱口ごとに設けられ、前記加熱容器内の被加熱物を加熱調理する複数の加熱手段と、
前記加熱調理器本体に伝わる振動レベルを検出する振動センサと、
前記加熱口ごとに設けられ、前記加熱容器の温度或いは前記加熱口の温度を検出する複数の温度センサと、
前記加熱口ごとに沸騰検出を選択可能な沸騰検出スイッチと、
前記振動センサの出力に基づいて前記加熱容器内の被加熱物が沸騰状態であることを検出し、且つ前記沸騰検出スイッチで沸騰検出が選択された前記加熱口の温度センサによる検出温度が所定温度以上であることを条件として被加熱物の沸騰検出を確定する沸騰検出手段とを備えたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項５】
前記沸騰検出手段は、前記沸騰検出スイッチで沸騰検出が選択されていない前記加熱口である他口の前記温度センサによる検出温度が前記所定温度未満であることを条件として被加熱物の沸騰検出を確定すると共に、前記他口の温度センサによる検出温度が前記所定温度以上の場合に、温度センサの温度変化情報を用いて被加熱物の沸騰検出を確定することを特徴とする請求項４記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記沸騰検出手段は、前記沸騰検出スイッチで沸騰検出が選択された前記加熱口である検出口の前記温度センサによる検出温度が前記所定温度より高い第２の所定温度以内の場合に、前記振動センサの出力に基づいて前記加熱容器内の被加熱物が沸騰状態であることを検出すると共に、前記検出口の前記温度センサの検出温度が前記第２所定温度を超えた場合に、前記加熱制御手段により加熱を遮断し、或いは前記報知手段でエラー報知を行うことを特徴とする請求項４または請求項５記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記温度センサによる前記所定温度以上の温度の計測時において、温度変化情報に降下の履歴が含まれていた場合には、前記所定温度の値を変更する所定温度変更部を更に備えたことを特徴とする請求項４から請求項６のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【請求項８】
加熱容器を載置するための複数の加熱口を有するトッププレートが上部に設けられた加熱調理器本体と、
前記加熱口ごとに設けられ、前記加熱容器内の被加熱物を加熱調理する複数の加熱手段と、
前記加熱調理器本体に伝わる振動レベルを検出する振動センサと、
前記加熱口ごとに設けられ、前記加熱容器或いは前記加熱口の温度を検出する複数の温度センサと、
前記各温度センサの温度変化情報により早く沸騰する加熱口を予測する沸騰時刻予測部と、
前記振動センサの出力に基づいて前記加熱容器内の被加熱物が沸騰状態であることを検出した場合に、前記沸騰時刻予測部の予測結果により、いずれの加熱口における沸騰検出かを確定する沸騰検出手段とを備えたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項９】
加熱容器を載置するためのトッププレートが上部に設けられた加熱調理器本体と、
前記加熱容器内の被加熱物を加熱調理する加熱手段と、
前記加熱調理器本体に伝わる振動レベルを検出する振動センサと、
前記加熱容器の温度或いは加熱容器と接触するトッププレートの温度を検出する温度センサと、
前記振動センサによる沸騰計測を行い、前記振動センサの出力に基づいて前記加熱容器内の被加熱物が沸騰状態であることを検出した場合に、前記加熱手段の加熱停止或いは加熱量低減を行い、前記振動センサの出力が減少しなかった場合には、前記温度センサによる沸騰計測に切り替える沸騰検出手段とを備えたことを特徴とする加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、インダクションヒーティング（以降ＩＨ加熱調理器と称す）式やハロゲンヒータなどを熱源に有する加熱調理器に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種の加熱調理器としては、調理容器を載置するトッププレートと、調理容器を加熱する複数の加熱手段と、トッププレートを介して調理容器の振動を検出する振動センサと、この振動センサの出力により被加熱物の沸騰状態を検出する沸騰検出手段と、この沸騰検出手段の出力と通電コイルの制御情報とにより、どの加熱手段により加熱されている被加熱物が沸騰しているかを判別する沸騰位置検出手段とを備えたものが知られている。また、トッププレートの下面に温度センサを備え、この温度センサと振動センサにより被加熱物の沸騰状態を検出する加熱調理器が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
ここで、振動センサはトッププレートの裏面に密着させて設け、被加熱物の沸騰状態を検出し、沸騰位置検出手段は通電コイルの制御情報が検出された時に、通電コイルの加熱量を一旦停止あるいは低減させて、どの加熱手段により加熱されている被加熱物が沸騰しているかを判別している。また、温度センサは温度信号が上昇している場合において振動センサの出力が有るときに沸騰を判断するものである。
【０００４】
【特許文献１】
特開２００３−７７６４４号公報（第２頁、第３図、第５図）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、従来の加熱調理器は、振動センサをトッププレートに密着させているため、トッププレートの温度上昇によって振動センサの動作不良の発生や耐熱温度を超えて故障に至るといった課題があった。
【０００６】
また、沸騰位置検出手段は、通電コイルの加熱量を停止あるいは低減させる制御信号を与えて、その制御情報により沸騰状態を調べている。このように、通電コイルの加熱量を一旦停止あるいは低減させているため、使用者にとっては不可解な動作と受け取られる可能性が高く、使い勝手の悪さやハウツーコールの原因になるといった不具合があった。
【０００７】
さらに、温度センサは、温度上昇により沸騰状態を判断しているが、複数の加熱口が同時に温度上昇している場合は、どの加熱口が沸騰しているのか、外乱による振動なのかを検出することが困難であった。
【０００８】
本発明は、係る課題を解決するためになされたものであり、振動センサの動作不良の発生等を防止すると共に、外乱振動や複数口の同時加熱に影響されずに加熱容器内の被加熱物の沸騰状態を正確に検出することが可能な加熱調理器を提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明の加熱調理器は、加熱容器を載置するためのトッププレートが上部に設けられた加熱調理器本体と、加熱容器内の被加熱物を加熱調理する加熱手段と、加熱調理器本体に伝わる振動レベルを検出する振動センサと、加熱容器の温度或いは加熱容器と接触するトッププレートの温度を検出する温度センサと、振動センサの出力に基づいて加熱容器内の被加熱物が沸騰状態であることを検出し、且つ温度センサの検出温度が所定温度以上であることを条件として、被加熱物の沸騰検出を確定する沸騰検出手段とを備えたことを特徴とする。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る加熱調理器の好適な実施の形態について添付図面を参照して説明する。
実施の形態１．
図１は、実施の形態１に係る加熱調理器の構成を示す断面図である。また、図２は、沸騰に伴う振動センサの出力波形と出力の平滑化加工波形とを示すグラフである。さらに、図３は、実施の形態１に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。
【００１１】
図１において、本実施の形態に係る加熱調理器は、箱状の筐体２内に収容され、一平面内に渦巻き状に巻回された加熱手段である通電コイル１と、この通電コイル１の上方に近接して配置され、加熱容器である鍋６を載置する平面状のトッププレート３と、通電コイル１に流れる高周波の交番電流の電流量を増減させる加熱制御手段４と、筐体２の上面前端に配置され、加熱制御手段４に対する加熱開始／停止の信号や被加熱物の温度設定等の信号を入力させる操作／表示部５とを備えている。
【００１２】
ここで、トッププレート３には、結晶化ガラス等の透過性の耐熱絶縁材料が用いられる。また、トッププレート３の上面には、被加熱物が収容された鍋６を、通電コイル１と対向する位置に載置させることができる。鍋６は、一般には鉄等の金属材料で構成され、操作／表示部５からの指示により通電コイル１への通電に伴いコイル周辺に形成される交番磁界中に置かれた状態となる。
【００１３】
また、本実施の形態に係る加熱調理器は、筐体２内の下面に振動センサ７を備える。この振動センサ７は、トッププレート３上に載置した鍋６内の被加熱物が沸騰により発生する気泡による振動を検出する。この振動センサ７の出力である振動強度信号は信号平滑手段８によって平滑化される。図２は信号平滑手段８によって平滑化された波形（図２の『振動平滑出力波形』参照）を示す概略図である。縦軸は振動生波形と信号平滑手段８の出力である振動強度、横軸は時間である。この信号平滑手段８の出力は、沸騰検出手段１０に入力される。沸騰検出手段１０は、入力された波形から沸騰状態を検出した場合、加熱制御手段４を介して通電コイル１への加熱入力設定レベルをダウンさせるか或いは停止させる信号を出す。
【００１４】
一方、トッププレート３の裏面には赤外線温度センサ９を備える。この赤外線温度センサ９は、トッププレート３上に載置した鍋６の加熱に伴い熱伝導で加熱され、この加熱面温度を計測する。この計測温度出力は沸騰検出手段１０に入力され、振動センサ７の信号平滑手段８からの入力信号との相互情報によって沸騰状態を検出する。
【００１５】
次に、本実施の形態に係る加熱調理器の動作について、図３のフローチャートを用いて説明する。まず、被加熱物が収容された鍋６がトッププレート３に載置される。そして、操作／表示部５から目標温度設定等の調理選択とスタート信号が入力され、加熱制御手段４を介して通電コイル１が駆動し（Ｓ１０１）、被加熱物の加熱調理がスタートする。加熱制御手段４は、高周波の交番電流を温度設定に合わせた電流量で通電コイル１に通電すると、通電コイル１の内部を流れる渦電流の作用によって鍋６の全体が加熱源として加熱され、鍋６内の被加熱物が加熱される。同時にスタート信号を受け、振動センサ７と赤外線温度センサ９が検出動作を開始する（Ｓ１０２）。
【００１６】
被加熱物が加熱されるに伴い、鍋内の水温が約８０℃を越えた辺りから鍋底に細かい気泡が発生する。この気泡が鍋底から離脱する時の衝撃によって鍋底が加振され、この加振力によってトッププレート３を介して筐体２に剛体振動モードとして伝わり、振動センサ７の出力が序々に上昇を始める。この振動強度信号の上昇は水温が約９５℃前後で最大となる。
【００１７】
完全にグラグラと沸騰する１００℃時には、鍋底からの気泡が大きくなり、鍋底からの気泡離脱時の加振力が弱まるため、振動センサ７の出力が低下傾向を示す。沸騰センサ７からの振動強度信号は、交流の半波波形であり振動強度によってピーク値が大きくなる出力が得られる。この沸騰センサ７の生波形を信号平滑手段８により平滑化し、上述の図３の波形が得られる。
【００１８】
信号平滑手段８の出力が序々に上昇し最大に達する出力、即ち水温が約９５℃前後を通過し出力が下降した時点を、振動センサ７による沸騰検出点１００℃として判定する（Ｓ１０３）。振動センサ７による沸騰検出を判定した後は、赤外線温度センサ９によるトッププレート３の下面の温度計測結果により沸騰検出を確定する。即ちトッププレート下面の温度は、鍋６からの熱伝導により加熱されるため、温度の立ち上がり時は実際の被加熱物温度より遅れた温度出力となる。
【００１９】
従って、多種の鍋を用いて異なる水量の水を沸騰させた場合、最低限加熱されるトッププレート３の温度を実験により予め求め、例えばこの所定温度を８０℃として、この所定温度以上か否かを判定し（Ｓ１０４）、所定温度以上であれば沸騰検出を確定する。なお、この動作は沸騰検出手段１０によって実行され、沸騰確定後は加熱制御手段４を介して通電コイル１への通電を停止させる（Ｓ１０５）と共に、操作／表示部５により検出報知を行い運転を終了する。
【００２０】
Ｓ１０４の判定処理によって所定温度以上ではないと判定された場合は、外乱の振動ノイズと判断し、振動センサ７の沸騰検出をリセットする（Ｓ１０６）。そして、Ｓ１０３の振動検出ルーチンに再度戻って検出を続行する。
【００２１】
以上のように、本実施の形態に係る加熱調理器は、振動センサ７を筐体２に設けることにより、トッププレート３の温度の影響を受けずに振動センサ７による正確な振動検出が可能となると共に、振動センサ７と赤外線温度センサ９との論理積（ＡＮＤ）信号を用いることにより、外乱による振動源がキャンセル可能となり、誤動作を効果的に防止することができる。更に、通電コイル１を一旦停止させる方法による外乱振動検出ではないため、使用者にとって不具合感覚がなく使い勝手を向上させることができる。
【００２２】
なお、本実施の形態では、振動センサ７を筐体２内の下面に配置した場合について説明した。しかし、振動センサ７は高温となるトッププレート３を除けば加熱調理器本体に伝わる振動レベルを検出することができれば良いのであって、加熱調理器本体の内側あるいは外側のいずれに配置してもよい。また、赤外線温度センサ９でトッププレート３下面の温度を計測したが、鍋６の温度を直接計測してもよい。さらに、赤外線温度センサ９を用いずに、サーミスタ式の接触温度センサを用いても良い。
【００２３】
実施の形態２．
次に、実施の形態２に係る加熱調理器を説明する。図４は、実施の形態２に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。この実施の形態２が実施の形態１と異なるのは、図３のフローチャートに対してＳ１０７とＳ１０８の処理を追加している点である。従って、本実施の形態のハードウェア構成は、図１に示した実施の形態１の構成と同一又は同等である。なお、実施の形態１と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００２４】
まず、通電コイル１を駆動して（Ｓ１０１）、振動センサ７と赤外線温度センサ９を動作させる（Ｓ１０２）。次に、赤外線温度センサ９の出力が第２の所定温度以下か否かを判定し（Ｓ１０７）、赤外線温度センサ９の出力が第２の所定温度以下の場合にのみ、振動センサ７で沸騰検出したか否かを判定する（Ｓ１０３）。この判定で、振動センサ７で沸騰検出したと判断した場合、赤外線温度センサ９の検出温度が所定温度（例えば８０℃）以上か否かを判定する（Ｓ１０４）。また、Ｓ１０３の判定で、振動センサ７で沸騰検出していないと判断した場合、Ｓ１０７に処理を戻す。
次に、Ｓ１０４の判定で、赤外線温度センサ９の検出温度が所定温度以上と判断した場合、沸騰検出を確定し通電コイル１の駆動を停止させる（Ｓ１０５）。また、赤外線温度センサ９の検出温度が所定温度未満であれば、振動センサ７による沸騰検出をリセットして（Ｓ１０６）、Ｓ１０７に処理を戻す。
【００２５】
ここで、第２の所定温度とは、前述した所定温度（例えば、８０℃）より高い温度が設定される。多種の鍋を用いて異なる水量の水を継続して沸騰させた場合、トッププレート３の温度は水温及び鍋６の温度に近づいてくるために、検出温度のリミッターとして、例えばこの第２の所定温度を１００℃として設定する。従って、赤外線センサ９による検出温度が１００℃以下の時のみ振動センサ７による検出ループに入る。振動センサ７による沸騰検出が何らかの原因で作動しなかった場合、即ち１００℃を超えた場合は（Ｓ１０７）、加熱制御手段４を介して通電コイル１の駆動を停止させると共に、操作／表示部５によってエラー出力を行い（Ｓ１０８）、運転を停止する。
【００２６】
以上のように、本実施の形態に係る加熱調理器は、赤外線温度センサ９の検出温度のリミッターとして第２の所定温度を設けることにより、振動センサ７が外乱振動等の影響で検出不良を起こした場合であっても、第２の所定温度に基づいて通電コイル１を確実に停止させることができる。このため、使用者にとって安全な加熱調理器を提供できる。また、通電コイル１の停止時にエラー報知を行うので、外乱振動の除去や振動センサ７の故障チェックに利用でき、使い勝手を向上させることができる。
【００２７】
なお、本実施の形態では、第２の所定温度を１００℃に設定して説明したが、この値に限定されるものではなく、例えば、９５℃や１１０℃であってもよい。また、加熱調理器で揚げ物調理を行う場合は、トッププレート３の下面温度が１００℃を大きく超えるために、第２の所定温度で通電コイル１の駆動を停止させると、調理が途中で中断されてしまう。そこで、本実施の形態では、使用者によって沸騰検出機能をスイッチ入力等によって選択された場合に、沸騰検出処理が実行されるものとする。
【００２８】
実施の形態３．
次に、実施の形態３に係る加熱調理器を説明する。図５は、実施の形態３に係る加熱調理器の構成を示す断面図である。この実施の形態３が図１に示す実施の形態１と異なるのは、操作／表示部５に沸騰検出選択スイッチ５ａが設けられている点と、単一の通電コイル１の代わりに一対の通電コイル１ａ，１ｂを備えている点と、単一の赤外線温度センサ９の代わりに一対の赤外線温度センサ９ａ，９ｂを備えている点とである。その他の構成については、実施の形態１の構成と同一又は同等である。なお、実施の形態１と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００２９】
図５において、一対の通電コイル１ａ，１ｂの上方に平面状のトッププレート３が配置され、これらの通電コイル１ａ，１ｂに対向する位置のトッププレート３には、一対の加熱口（２口）が設けられている。また、通電コイル１ａの中心部分に赤外線温度センサ９ａが配置され、通電コイル１ｂの中心部分に赤外線温度センサ９ｂが配置されている。さらに、操作／表示部５内には沸騰検出選択スイッチ５ａが内設されている。そして、沸騰検出選択スイッチ５ａの情報は、沸騰検出手段１０に出力され、使用者所望の沸騰検出口に限って沸騰検出判断を行うものである。従って、この沸騰検出手段１０と前記操作／表示部５とは双方向の情報伝達を行う。
【００３０】
次に、本実施の形態に係る加熱調理器の動作について、図６のフローチャートを用いて説明する。ここでは、右加熱口に鍋６が載置されると共に、沸騰検出選択スイッチ５ａによって右加熱口が沸騰検出口として選択された場合について説明するが、この際、左加熱口には鍋６が載置されていてもよく、載置されていなくてもよい。即ち、左側の通電コイル１ｂの通電有無の状態を問わないものである。Ｓ１０１からＳ１０６の処理は前述の実施の形態１と同様であり、本実施の形態ではＳ２０１からＳ２０４が付け加えられたものである。
【００３１】
まず、操作／表示部５を操作して、スタートスイッチ（図示せず）を投入することにより、通電コイル１ａが駆動する（Ｓ１０１）と共に、振動センサ７、赤外線温度センサ９ａ，９ｂが検出動作を開始する（Ｓ１０２）。ここで、これらの赤外線温度センサ９ａ，９ｂは、左右の通電コイル１ａ，１ｂが非活性な状態でも温度を計測できるものとする。
【００３２】
次に、振動センサ７により沸騰検出が行われるまで検出動作を続ける（Ｓ１０３）。振動センサ７によって沸騰が検出されると、検出口（右加熱口）が所定温度（８０℃）以上か否かを判定し（Ｓ１０４）、所定温度以上の場合には、他口（左加熱口）の通電コイル１ｂが駆動中か否かを判定する（Ｓ２０１）。
【００３３】
そして、Ｓ２０１で通電コイル１ｂが駆動していないと判断した場合には、検出口側が沸騰状態であると確定して、通電コイル１ａの駆動を停止させる（Ｓ１０５）。また、Ｓ２０１で通電コイル１ｂが駆動中と判断した場合には、他口（左加熱口）が所定温度（８０℃）以上か否かを判定する（Ｓ２０２）。この判定によって、他口の温度が所定温度未満と判断した場合には、他口は沸騰状態ではないと判断し、検出口側が沸騰状態であると確定して通電コイル１ａの駆動を停止させる（Ｓ１０５）。
【００３４】
ここで、他口が所定温度（８０℃）以上であれば、検出口（右加熱口）及び他口（左加熱口）のどちらが沸騰しているか確定できないため、検出口側の赤外線温度センサ９ａの信号を用いて温度変化情報による沸騰検出を行う（Ｓ２０３）。ここでの温度変化情報とは、水が沸騰しても１００℃以上に上昇しないため、トッププレート３の温度も絶対値では遅れながらも相対値（温度変化）では序々に温度上昇量が少なくなってくる現象を検出するものである。これにより大まかに沸騰状態を検出することによって、検出口の沸騰検出確定がより正確になる。そこで、温度変化情報に基づいて沸騰検出か否かを判定し（Ｓ２０４）、沸騰検出の場合には検出口で沸騰したものと確定して、検出口の通電コイル１ａの駆動を停止させる（Ｓ１０５）。
【００３５】
また、Ｓ２０４の処理で沸騰検出ではないと判定された場合には、Ｓ１０３の振動センサ７による沸騰検出に処理を戻し、温度変化情報による沸騰検出が確定するまで、Ｓ１０３〜Ｓ２０４の処理を繰り返す。なお、この繰り返し過程において、例えば他口の鍋６が外されて通電コイル１ａの通電がなくなったり（Ｓ２０１）、他口の温度が低下して所定温度（８０℃）未満であることを検出した場合は（Ｓ２０２）、他口の温度変化情報に頼らず沸騰検出を確定することができる。
【００３６】
以上のように、本実施の形態に係る加熱調理器は、複数の通電コイル１ａ，１ｂが通電状態であっても振動センサ７による正確な振動検出が可能となると共に、検出口は勿論他口の温度情報を用いることにより、検出口のみの沸騰を確実に確定することができる。またこれと同時に、外乱からの振動源をキャンセル可能であり、誤動作を効果的に防止することができる。さらに、左右の通電コイル１ａ，１ｂの駆動を一旦停止させる方法による検出口確定方法ではないため、使用者にとって不具合な感覚がなく、使い勝手を向上させることができる。
【００３７】
実施の形態４．
次に、実施の形態４に係る加熱調理器を説明する。図７は、実施の形態４に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。この実施の形態４が実施の形態３と異なるのは、図６のフローチャートに対してＳ２０５とＳ２０６の処理を追加している点である。従って、本実施の形態のハードウェア構成は、図５に示した実施の形態３の構成と同一又は同等である。なお、実施の形態３と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００３８】
まず、通電コイル１ａを駆動して（Ｓ１０１）、振動センサ７と赤外線温度センサ９ａを動作させる（Ｓ１０２）。次に、赤外線温度センサ９ａの出力が第２の所定温度以下か否かを判定し（Ｓ２０５）、赤外線温度センサ９ａの出力が第２の所定温度以下の場合にのみ、Ｓ１０３に移行して振動センサ７による沸騰検出動作を行う。ここで、第２の所定温度とは、前述した所定温度（８０℃）より高い温度が設定される。多種の鍋を用いて異なる水量の水を継続して沸騰させた場合、トッププレート３の温度は水温及び鍋６の温度に近づいてくるために、検出温度のリミッターとして、例えばこの第２の所定温度を１００℃として設定する。従って、赤外線センサ９ａによる検出温度が１００℃以下の時のみ振動センサ７による検出ループに入る。振動センサ７による沸騰検出が何らかの原因で作動しなかった場合、即ち１００℃を超えた場合は、加熱制御手段４を介して通電コイル１ａの駆動を停止させると共に、操作／表示部５によってエラー出力を行い（Ｓ２０６）、運転を停止する。
【００３９】
以上のように、本実施の形態に係る加熱調理器は、複数の通電コイル１ａ，１ｂが通電状態であっても、左右の赤外線温度センサ９ａ，９ｂの検出温度のリミッターとして第２の所定温度を設けることにより、振動センサ７が外乱振動等の影響で検出不良を起こした場合であっても、第２の所定温度に基づいて通電コイル１を確実に停止させることができる。このため、使用者にとって安全な加熱調理器を提供できる。また、通電コイル１の停止時にエラー報知を行うので、外乱振動の除去や振動センサ７の故障チェックに利用でき、使い勝手を向上させることができる。
【００４０】
実施の形態５．
次に、実施の形態５に係る加熱調理器を説明する。図８は、実施の形態５に係る加熱調理器の構成を示す断面図である。この実施の形態５が図５に示す実施の形態３と異なるのは、沸騰検出手段１０に所定温度変更部１０ａが設けられている点である。その他の構成については、実施の形態３の構成と同一又は同等である。なお、実施の形態３と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００４１】
図８に示すように、沸騰検出手段１０は、左右の赤外線温度センサ９ａ，９ｂによる所定温度以上の温度の計測時において、温度変化情報に降下の履歴が含まれていた場合には、所定温度の値を各々の加熱口に応じて変更する所定温度変更部１０ａを備えている。
【００４２】
次に、本実施の形態に係る加熱調理器の動作について、図９のフローチャートを用いて説明する。なお、本実施の形態の動作は、前述した実施の形態３の動作に対して、Ｓ２０７とＳ２０８の処理が追加されている。このため、以下の説明は、Ｓ２０７とＳ２０８の処理を中心に行い、図７のフローチャートと共通する処理については、同一ステップ番号を付し、その説明は省略する。
【００４３】
まず、通電コイル１ａを駆動して（Ｓ１０１）、振動センサ７と赤外線温度センサ９ａを動作させる（Ｓ１０２）。次に、所定温度変更部１１ａでは、赤外線温度センサ９ａによる動作開始時の測定温度が所定温度（例えば、８０℃）以上で、且つ動作開始から測定した温度情報に温度降下情報が含まれているか否かを判定し（Ｓ２０７）、温度降下情報が含まれていない場合には、Ｓ１０３の振動センサ７による沸騰検出動作に進む。また、温度降下情報が含まれている場合には、各々の加熱口に対応した所定温度を高い温度（例えば、９５℃）に変更し（Ｓ２０８）、Ｓ１０３の振動センサ７による沸騰検出動作に進む。そしてＳ１０３，Ｓ１０６，Ｓ２０３，Ｓ２０４からの戻りループも、全てこの所定温度変更部１１ａの処理（Ｓ２０７〜Ｓ２０８）を行う。
【００４４】
ここで、所定温度変更部１１ａには、加熱調理器で連続運転を行う場合の温度誤検出を防止する機能が設けられている。即ち、今まで行ってきた調理によってトッププレート３の温度が高い状態で、新しい鍋６を載置した場合、所定温度変更部１１ａによる処理が有効となる。例えば、他口の通電コイル１ｂ側で揚げ物運転を実施して、他口付近のトッププレート３の温度が所定温度（８０℃）を充分に超えている状態で続けて別調理を行うと、別調理で使用する鍋６は未だ温度が低いにもかかわらず、赤外線温度センサ９ｂでは、所定温度（８０℃）以上の温度を検出してしまう。このため、Ｓ２０２の処理で「他口は所定温度以上」である判定され、検出口側の温度変化情報による沸騰検出（Ｓ２０３）に処理が移行してしまう。
【００４５】
ところで、加熱された鍋６を外し、連続して新しい鍋６を載置する場合、トッププレート３の温度に比べて新しい鍋６の温度が低いため、トッププレート３の熱は新しい鍋６に奪われ、トッププレート３では必ず温度降下が発生する。そこで、所定温度変更部１１ａでは、赤外線温度センサ９ａ，９ｂで測定される温度情報に温度下降情報が含まれている場合には連続運転と判断して、所定温度を高い温度（例えば、８０℃から９５℃に変更）に再設定するものである。
【００４６】
以上のように、本実施の形態に係る加熱調理器は、連続運転によりトッププレート３の温度が高い時に新しい鍋６が載置された場合であっても、所定温度変更部１１ａによって所定温度を高い温度に変更するので、赤外線温度センサ９ａ，９ｂでの沸騰状態の誤検出を防止することが可能となり、振動センサ７と赤外線温度センサ９ａ，９ｂによる正確な沸騰検出を可能にすることができる。
【００４７】
実施の形態６．
次に、実施の形態６に係る加熱調理器を説明する。図１０は、実施の形態６に係る加熱調理器の構成を示す断面図である。この実施の形態６が図５に示す実施の形態３と異なるのは、一対の沸騰時刻予測部１１ａ，１１ｂを備えている点である。その他の構成については、実施の形態３の構成と同一又は同等である。なお、実施の形態３と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００４８】
図１０に示すように、沸騰時刻予測部１１ａ，１１ｂは赤外線温度センサ９ａ，９ｂの後段にそれぞれ設けられている。そして、これらの沸騰時刻予測部１１ａ，１１ｂの出力は沸騰検出手段１０に入力され、沸騰時刻予測情報に基づいて沸騰検出の確定を行う。
【００４９】
次に、図１１のグラフを用いて、左右の沸騰時刻予測部１１ａ，１１ｂの処理内容を説明する。図１１（ａ）は、赤外線センサ９ａから沸騰時刻予測部１１ａに入力される検出温度の変化を示すグラフである。また、図１１（ｂ）は、赤外線センサ９ｂから沸騰時刻予測部１１ｂに入力される検出温度の変化を示すグラフである。本実施の形態では、右加熱口を沸騰検出口とし、右加熱口に載置した鍋６ａ内の水は、左加熱口（他口）に載置した鍋６ａ内の水に比べて少ない場合を想定している。
【００５０】
まず、右側の沸騰時刻予測部１１ａは、加熱スタート時刻ｔＲ１での計測値を記憶して、この時点から上昇する検出温度を計測する。例えば、検出温度ＴＲ１の計測時から逐次ΔＴ／Δｔの変化分を計測し、略沸騰予測温度ＴＲ２に到達する沸騰時刻ｔＲ２を予測する。また、左側の沸騰時刻予測部１１ｂは、右加熱口からの加熱スタート時刻が若干遅れた時刻ｔＬ１での計測値を記憶して、この時点から上昇する検出温度を計測する。同じく、検出温度ＴＲ１の計測時から逐次ΔＴ／Δｔの変化分を計測し、略沸騰予測温度ＴＬ２に到達する沸騰時刻ｔＬ２を予測する。
【００５１】
左加熱口は右加熱口に比べて水量が多いため、変化分ΔＴ／Δｔもなだらかになり、沸騰時刻予測は遅い時刻ｔＬ２を予測する。このように、通電コイル１ａ，１ｂの加熱時刻と温度変化ΔＴ／Δｔとによって、沸騰時刻を予測するが、少なくても右加熱口と左加熱口のどちらの沸騰時刻が早いかを検出できるレベルであればよい。
【００５２】
次に、実施の形態６に係る加熱調理器の動作について、図１２のフローチャートを用いて説明する。まず、通電コイル１ａを駆動して（Ｓ１０１）、振動センサ７と赤外線温度センサ９ａを動作させる（Ｓ１０２）。また、左右の沸騰時刻予測部１１ａ，１１ｂをスタートさせる（Ｓ３０１）。
【００５３】
次に、検出口（右加熱口）のみが加熱されている場合について説明する。Ｓ３０１による沸騰時刻予測部１１ａ，１１ｂのスタート直後、他口（左加熱口）の通電コイル１ｂが駆動しているか否かを判定するが（Ｓ３０２）、検出口のみが加熱されているので、通電コイル１ｂは駆動していないと判定される。この判定によって、次に、振動センサ７の出力を計測し、沸騰検出信号が出力されているか否かを判定する（Ｓ３０３）。この処理で、沸騰検出信号が出力されていないと判定された場合にはＳ３０１に処理を戻し、振動センサ７から沸騰検出信号が出力されるまで、Ｓ３０１−＞Ｓ３０２−＞Ｓ３０３の処理を繰り返す。
【００５４】
また、Ｓ３０３の処理で沸騰検出信号が出力されていると判定された場合には、検出口での沸騰を確定して検出口の通電コイル１ａの駆動を停止させる（Ｓ３０４）。なお、この例では他口が動作していないため、沸騰時刻予測信号は使用していないが、沸騰を確定する際に沸騰時刻予測と大きく異なる場合は、振動センサ７による沸騰検出を再度行ってもよい。
【００５５】
次に、他口（左検出口）の通電コイル１ｂが、図１１で述べたように検出口の通電コイル１ａに対して若干遅れて駆動された場合について説明する。まず、Ｓ３０１の沸騰時刻予測部１１ａ，１１ｂのスタート直後に、他口（左加熱口）の通電コイル１ｂが駆動しているか否かを判定するが（Ｓ３０２）、他口も加熱されているので、通電コイル１ｂは駆動していると判定される。この判定によって、次に、振動センサ７から沸騰検出信号が出力されているか否かを判定する（Ｓ３０５）。この処理で、沸騰検出信号が出力されていないと判定された場合には、Ｓ３０１に処理を戻し、振動センサ７から沸騰検出信号が出力されるまで、Ｓ３０１−＞Ｓ３０２−＞Ｓ３０５の処理を繰り返す。
【００５６】
Ｓ３０５の処理で沸騰検出信号が出力されていると判定された場合には、他口検出済フラグに「１」が立っているか否かを判定する（Ｓ３０６）。他口検出済フラグとは、他口の沸騰が確定した際にゼロクリアされるフラグであるが、この時点では他口の沸騰が確定していないため、他口検出済フラグには「１」が立っている。このため、Ｓ３０６では、他口検出済フラグに「１」が立っていると判定され、Ｓ３０７の処理に移行する。Ｓ３０７では、左右の沸騰時刻予測部１１ａ，１１ｂによる沸騰時刻予測の結果を参照して、どちらの加熱口が先に沸騰時刻に達するかを判定する（Ｓ３０７）。図１１の例では、検出口（右加熱口）の方が沸騰時刻が早いと判断しているため、Ｓ３０４の処理に移行する。Ｓ３０４では、検出口の沸騰を確定して検出口の通電コイル１ａの駆動を停止させ、沸騰検出ルーチンを終了する。この場合、他口は加熱状態を継続する。
【００５７】
次に、他口（左加熱口）の通電コイル１ｂが駆動され、且つ左右の沸騰時刻予測部１１ａ，１１ｂでの沸騰時刻予測により他口の方が沸騰時刻が早いと予測された場合について説明する。まず、Ｓ３０１の沸騰時刻予測部１１ａ，１１ｂのスタート直後に、他口（左加熱口）の通電コイル１ｂが駆動しているか否かを判定するが（Ｓ３０２）、他口も加熱されているので、通電コイル１ｂは駆動していると判定される。この判定によって、次に、振動センサ７から沸騰検出信号が出力されているか否かを判定する（Ｓ３０５）。この処理で、沸騰検出信号が出力されていないと判定された場合にはＳ３０１に処理を戻し、振動センサ７から沸騰検出信号が出力されるまで、Ｓ３０１−＞Ｓ３０２−＞Ｓ３０５の処理を繰り返す。
【００５８】
Ｓ３０５の処理で沸騰検出信号が出力されていると判定された場合には、他口検出済フラグに「１」が立っているか否かを判定する（Ｓ３０６）。この時点では他口の沸騰が確定していないため、フラグには「１」が立っている。このため、Ｓ３０６では、他口検出済フラグに「１」が立っていると判定され、Ｓ３０７の処理に移行する。Ｓ３０７では、左右の沸騰時刻予測部１１ａ，１１ｂによる沸騰時刻予測の結果を参照して、どちらの加熱口が先に沸騰時刻に達するかを判定する（Ｓ３０７）。この例では、他口（左加熱口）の方が沸騰時刻が早いと判断しているため、Ｓ３０８の処理に移行する。Ｓ３０８では、他口（左加熱口）の沸騰を確定して他口検出済フラグをゼロクリアすると共に、沸騰検出信号をリセットして、Ｓ３０１に処理を戻す。
【００５９】
その後、Ｓ３０１から処理を続行するが、他口は沸騰検出モードが選択されていないため、他口の通電コイル１ｂの駆動が停止されることなく、Ｓ３０２の判定によりＳ３０５の処理に移行する。ここで、遅れて沸騰が発生すると予測された検出口（右加熱口）が沸騰すると、振動センサ７の出力変化が増大して、振動センサ７から沸騰検出信号が出力される。このため、Ｓ３０５では、振動センサ７から沸騰検出信号が出力されていると判定し、Ｓ３０６に処理が移行する。また、Ｓ３０６では、他口検出済フラグに「１」が立っているか否かを判定するが、既にＳ３０８で他口検出済フラグはゼロクリアされているので、Ｓ３０４に処理が移行する。Ｓ３０４では、検出口の沸騰を確定して検出口の通電コイル１ａの駆動を停止させ、沸騰検出ルーチンを終了する。この場合においても、他口は加熱状態を継続する。
【００６０】
以上のように、この実施の形態に係る加熱調理器は、複数の通電コイル１ａ，１ｂが通電状態であっても振動センサ７による正確な振動検出が可能となると共に、左右の沸騰時刻予測部１１ａ，１１ｂにより、検出口は勿論のこと他口の沸騰を確実に確定することができる。同時に、外乱からの振動源をキャンセル可能であり、誤動作を防止可能である。さらに、左右の通電コイル１ａ，１ｂの駆動を一旦停止させる方法による検出口確定方法ではないため、使用者にとって不具合感覚がなく、使い勝手を向上させることができる。
【００６１】
なお、この実施の形態では他口（左加熱口）の沸騰検出確定後も通電コイル１ｂは導通状態のままで処理したが、他口（左加熱口）も沸騰検出モードが選択された場合には、通電コイル１ｂの駆動を停止させることが可能である。また、沸騰検出確定前に実施の形態３で述べた所定温度以上か否かを確認して沸騰確定することも可能であり、この場合には、沸騰検出の精度を一層向上させることができる。
【００６２】
実施の形態７．
次に、実施の形態７に係る加熱調理器を説明する。図１３は、実施の形態７に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。この実施の形態７が実施の形態３と異なるのは、図６のフローチャートに対してＳ４０１，Ｓ４０２，Ｓ４０３の処理を追加している点である。従って、本実施の形態のハードウェア構成は、図５に示した実施の形態３の構成と同一又は同等である。なお、実施の形態３と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００６３】
まず、通電コイル１ａを駆動して（Ｓ１０１）、振動センサ７と赤外線温度センサ９ａを動作させる（Ｓ１０２）。次に、振動センサ７により沸騰検出が行われるまで検出動作を続ける（Ｓ１０３）。振動センサ７によって沸騰が検出されると、赤外線温度センサ９の検出温度が所定温度（８０℃）以上か否かを判定し（Ｓ１０４）、所定温度以上の場合には、他口（左加熱口）の通電コイル１ｂが駆動中か否かを判定する（Ｓ２０１）。また、赤外線温度センサ９の検出温度が所定温度未満であれば、振動センサ７による沸騰検出をリセットして（Ｓ１０６）、Ｓ１０３に処理を戻す。
【００６４】
Ｓ２０１で通電コイル１ｂが駆動中と判断した場合には、他口（左加熱口）が所定温度（８０℃）以上か否かを判定する（Ｓ２０２）。この判定によって、他口の温度が所定温度未満と判断した場合には、他口は沸騰状態ではないと判断し、検出口側が沸騰状態であると確定して通電コイル１ａの駆動を停止させる（Ｓ１０５）。
【００６５】
また、Ｓ２０１で通電コイル１ｂが駆動していないと判断した場合には、検出口での沸騰を確定して検出口の通電コイル１ａの駆動を停止させる（Ｓ４０１）。次に、振動センサ７の検出信号の振動強度が継続しているか否かを判定し（Ｓ４０２）、振動強度が継続している場合には、外乱による振動を振動センサ７で検出したものと判断し、検出口の通電コイル１ａの駆動を再開する（Ｓ４０３）。そしてその後は、検出口側の赤外線温度センサ９ａの温度変化情報を用いた沸騰検出にセンシング手段を切り替える（Ｓ２０３）。
【００６６】
そして、赤外線温度センサ９ａで沸騰検出したか否かを判定し（Ｓ２０４）、沸騰検出の場合には検出口で沸騰したものと確定して、検出口の通電コイル１ａの駆動を停止させる（Ｓ１０５）。また、Ｓ２０４の処理で沸騰検出ではないと判定された場合には、Ｓ１０３の振動センサ７による沸騰検出に処理を戻し、温度変化情報による沸騰検出が確定するまで、Ｓ１０３〜Ｓ２０４の処理を繰り返す。
【００６７】
以上のように、振動センサ７で沸騰検出を行った後に、一旦通電コイル１ａの駆動を停止させ、この停止に合わせて振動センサ７での振動強度が停止するか否かを判定し、外乱による振動を検出している。そして、外乱による振動が発生している間は、振動センサ７で正確な沸騰検出ができないため、振動センサ７から赤外線温度センサ９ａにセンシング手段を切り替えて沸騰検出を行っている。その結果、外乱による振動に左右されずに、鍋６の沸騰を確実に検出することができる。
【００６８】
実施の形態８．
次に、実施の形態８に係る加熱調理器を説明する。図１４は、実施の形態８に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。この実施の形態８が実施の形態３と異なるのは、図６のフローチャートに対してＳ４０１，Ｓ４０２，Ｓ４０３の処理を追加している点と、Ｓ２０２の処理を削除している点とである。従って、本実施の形態のハードウェア構成は、図５に示した実施の形態３の構成と同一又は同等である。なお、実施の形態３と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００６９】
まず、通電コイル１ａを駆動して（Ｓ１０１）、振動センサ７と赤外線温度センサ９ａを動作させる（Ｓ１０２）。次に、振動センサ７により沸騰検出が行われるまで検出動作を続ける（Ｓ１０３）。振動センサ７によって沸騰が検出されると、赤外線温度センサ９の検出温度が所定温度（８０℃）以上か否かを判定し（Ｓ１０４）、所定温度以上の場合には、他口（左加熱口）の通電コイル１ｂが駆動中か否かを判定する（Ｓ２０１）。また、赤外線温度センサ９の検出温度が所定温度未満であれば、振動センサ７による沸騰検出をリセットして（Ｓ１０６）、Ｓ１０３に処理を戻す。
【００７０】
Ｓ２０１で通電コイル１ｂが駆動中と判断した場合には、検出口側の赤外線温度センサ９ａの温度変化情報を用いた沸騰検出にセンシング手段を切り替える（Ｓ２０３）。
【００７１】
また、Ｓ２０１で通電コイル１ｂが駆動していないと判断した場合には、検出口での沸騰を確定して検出口の通電コイル１ａの駆動を停止させる（Ｓ４０１）。次に、振動センサ７の検出信号の振動強度が継続しているか否かを判定し（Ｓ４０２）、振動強度が継続している場合には、外乱による振動を振動センサ７で検出したものと判断し、検出口の通電コイル１ａの駆動を再開する（Ｓ４０３）。そしてその後は、検出口側の赤外線温度センサ９ａの温度変化情報を用いた沸騰検出にセンシング手段を切り替える（Ｓ２０３）。
【００７２】
そして、赤外線温度センサ９ａで沸騰検出したか否かを判定し（Ｓ２０４）、沸騰検出の場合には検出口で沸騰したものと確定して、検出口の通電コイル１ａの駆動を停止させる（Ｓ１０５）。また、Ｓ２０４の処理で沸騰検出ではないと判定された場合には、Ｓ１０３の振動センサ７による沸騰検出に処理を戻し、温度変化情報による沸騰検出が確定するまで、Ｓ１０３〜Ｓ２０４の処理を繰り返す。
【００７３】
以上のように、振動センサ７で沸騰検出を行った後に、一旦通電コイル１ａの駆動を停止させ、この停止に合わせて振動センサ７での振動強度が停止するか否かを判定し、外乱による振動を検出している。そして、外乱による振動が発生している間は、振動センサ７で正確な沸騰検出ができないため、振動センサ７から赤外線温度センサ９ａにセンシング手段を切り替えて沸騰検出を行っている。その結果、外乱による振動に左右されずに、鍋６の沸騰を確実に検出することができる。
【発明の効果】
本発明に係る加熱調理器は、振動センサの出力に基づいて加熱容器内の被加熱物が沸騰状態であることを検出し、且つ温度センサの検出温度が所定温度以上であることを条件として、被加熱物の沸騰検出を確定する沸騰検出手段とを備えたことにより、どの加熱口が沸騰しているかを通電コイルを一旦停止させることなく検出することができる。その結果、使用者にとって不具合感覚がなく使い勝手を向上させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施の形態１に係る加熱調理器の構成を示す断面図である。
【図２】沸騰に伴う振動センサの出力と出力の平滑化加工波形を示すグラフである。
【図３】実施の形態１に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。
【図４】実施の形態２に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。
【図５】実施の形態３に係る加熱調理器の構成を示す断面図である。
【図６】実施の形態３に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。
【図７】実施の形態４に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。
【図８】実施の形態５に係る加熱調理器の構成を示す断面図である。
【図９】実施の形態５に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。
【図１０】実施の形態６に係る加熱調理器の構成を示す断面図である。
【図１１】実施の形態６に係る加熱調理器の沸騰時刻予測に係る温度変化例を示すグラフである。
【図１２】実施の形態６に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。
【図１３】実施の形態７に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。
【図１４】実施の形態８に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。
【符号の説明】
１…通電コイル、１ａ，１ｂ…通電コイル、２…筐体、３…トッププレート、４…加熱制御手段、５…操作／表示部、５ａ…沸騰検出選択スイッチ、６…鍋、７…振動センサ、８…信号平滑手段、９…赤外線温度センサ、９ａ，９ｂ…赤外線温度センサ、１０…沸騰検出手段、１０ａ…所定温度変更部、１１ａ，１１ｂ…沸騰時刻予測部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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