(57)【要約】【課題】  風によって屋根材上を逆流する雨水が釘打ち部に至ることを効果的且つ確実に防止でき、しかも従来から利用されている平板状の屋根材を形成する既存の製造設備を利用して低コストで製造できる屋根材を提供する。【解決手段】  平板状の屋根材本体２の上面の棟側部分を上段の屋根材本体２が重複する重複面部３とする。屋根材本体２の重複面部３に釘打ち部５を形成する。屋根材本体２の重複面部３に屋根材本体２とは別体で且つ弾性を有する環状防水部材８を前記釘打ち部５を囲んで貼着する。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
平板状の屋根材本体の上面の棟側部分を上段の屋根材本体が重複する重複面部とし、該屋根材本体の重複面部に釘打ち部を形成し、屋根材本体の重複面部に屋根材本体とは別体で且つ弾性を有する環状防水部材を前記釘打ち部を囲んで貼着してなることを特徴とする屋根材。
【請求項２】
上記環状防水部材の外径寸法が約４０ｍｍであることを特徴とする屋根材。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の環状防水部材の上面に剥離可能な透明フィルムを貼着してなることを特徴とするフィルム付き環状防水部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は屋根に重ね葺きされる屋根材及び該屋根材を製造するにあたって用いられるフィルム付き環状防水部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から屋根に重ね葺きされる屋根材として、図８に示すように平板状の屋根材２０の上面の棟側部分を上段の屋根材２０が重複する重複面部２１とし、且つ屋根材２０の上面の軒側部分を屋根面に露出する露出面部２２とし、該屋根材２０の重複面部２１に釘打ち部となる釘穴２３を形成したものがある。
【０００３】
この屋根材２０の屋根への施工は、下段の屋根材２０を建物の屋根に設けた屋根下地材に載置し、この後、下段の屋根材２０の上面側から釘穴２３に釘を打ち込んで、各釘を屋根材２０に貫通させると共に該釘の先端部を屋根下地材に打入し、この後、上段の屋根材２０を該上段の屋根材２０が前記下段の屋根材２０の重複面部２１に重複するように屋根下地材に載置し、この後上段の屋根材２０を前記下段の屋根材２０と同様釘穴２３に釘を打ち込んで屋根下地材に固定することで行われる。
【０００４】
ところでこのように屋根に葺設された屋根材２０にあっては、釘を打ちこんだ屋根材２０の釘穴２３から雨水が屋根下地材側に侵入しやすいという問題があり、上記従来例にあっては下段の屋根材２０の釘穴２３が上段の屋根材２０によって覆われており、直接雨水が釘穴２３に至ることは防止できるものの、特に屋根勾配が緩い場合には、図１０（ａ）に示すように風によって雨水が下段の屋根材２０の露出面部２２を軒側に向かって逆流することがあり、この雨水が上段の屋根材２０と下段の屋根材２０との間に侵入し、これにより雨水が釘穴２３から屋根下地材側に侵入して雨漏りを生じさせることがあった。
【０００５】
また図示は省略するが、従来には上記図８に示す屋根材２０の上面に屋根材２０上を逆流した雨水が釘穴２３側へ流れることを防止するための溝を形成したものがある。しかしこのものは大量の雨水が屋根材２０上を逆流した場合に、溝に雨水が溜まって雨水が溝を越えて釘穴２３に流れてしまう恐れがあり、釘穴２３に雨水が流れることを防止する効果が小さかった。
【０００６】
また従来には屋根材として、図９に示すように平板状の屋根材３０の重複面部３２の釘穴３４近傍に、環状防水突部３３を釘穴３４を囲むように屋根材３０と一体に突設したものがあり、この屋根材３０にあっては、大量の雨水が屋根材３０上を逆流したとしても、図１０（ｂ）に示すように屋根材３０から一体に突出した環状防水突部３３により屋根材３０を逆流してきた雨水を塞き止めることができ、上記防水用の溝を設けた屋根材と比較して、釘穴３４に雨水が流れることを防止する効果が大きい（例えば特許文献１）。
【０００７】
しかしこの屋根材３０にあっては、環状防水部材３３を屋根材３０と一体に突設してあり、環状防水突部３３が窯業系の材質からなる屋根材３０と同じ材質で形成されているため、高所に居る作業者が釘穴３４に釘を打つ時に誤ってハンマーで釘穴３４近傍の環状防水突部３３を叩いてしまったり、また上段の屋根材３０の葺設作業時においてハンマーによって釘穴３４に釘打ちした際に、上段の屋根材３０が下段の屋根材３０の環状防水突部３３に当たる等することがあり、これにより環状防水突部３３が塑性変形したり破損してしまって、環状防水突部３３によって雨水を塞き止めることができず釘穴３４に雨水が至ってしまうことがあった。またこの屋根材３０にあっては図８に示す平板状の屋根材２０を製造する既存の製造設備を利用して製造することができず、製造コストが高いという問題もあった。
【特許文献１】特開２０００−１８６３９６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は上記従来の問題点に鑑みて発明したものであって、その目的とするところは、風によって屋根材上を逆流する雨水が釘打ち部に至ることを効果的且つ確実に防止でき、しかも従来から利用されている平板状の屋根材を形成する既存の製造設備を利用して低コストで製造できる屋根材を提供することを課題とし、また別の目的とするところは、上記屋根材を容易に製造できるフィルム付き環状防水部材を提供することを課題とする
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、請求項１に記載の屋根材は、平板状の屋根材本体２の上面の棟側部分を上段の屋根材本体２が重複する重複面部３とし、該屋根材本体２の重複面部３に釘打ち部５を形成し、屋根材本体２の重複面部３に屋根材本体２とは別体で且つ弾性を有する環状防水部材８を前記釘打ち部５を囲んで貼着してなることを特徴とする。
【００１０】
このように屋根材本体２の重複面部３に釘打ち部５を囲むように環状防水部材８を貼着することで、該屋根材１を屋根に葺設した際には、風によって雨水が屋根材本体２上を棟側に逆流したとしても、該雨水を環状防水部材８によって塞き止めることができて、屋根材本体２を逆流してきた雨水が釘打ち部５に至ることを効果的に防止できるのは勿論のこと、加えて屋根材１葺設作業時において作業者が釘打ち部５に釘を打つ時に誤ってハンマーで環状防水部材８を叩いてしまったり、また上段の屋根材本体２の葺設作業時においてハンマーによって釘打ち部５に釘打ちした際に上段の屋根材１が下段の屋根材１の環状防水部材８に当たったりしたとしても、上記環状防水部材８は屋根材本体２とは異なる材質からなる弾性を有するものであるので、上記釘打ち部５を囲むように貼着した環状防水部材８が塑性変形したり破損してしまうことを防止でき、これにより環状防水部材８によって屋根材本体２上を逆流する雨水を確実に塞き止めることができ、従って雨水が釘打ち部５に至ることを確実に防止できる。また上記屋根材１を屋根に葺設した際には、各環状防水部材８の上面が上段の屋根材本体２の下面に弾接することとなるため、下段の屋根材本体２に貼着された環状防水部材８と上段の屋根材本体２との隙間は完全にシールされることとなり、従って雨水が釘打ち部５に至ることをより一層防止できる。また上記環状防水部材８は屋根材本体２と別体であるので、従来から製造されている図８に示すような平板状の屋根材の上面に環状防水部材８を貼着するだけで製造でき、従来からある既存の製造設備を利用して低コストで上記屋根材１を製造できる。
【００１１】
また上記環状防水部材８の外径寸法Ｌ２が約４０ｍｍであることが好ましい。このように環状防水部材８の外径寸法Ｌ２を一般的に５０ｍｍ以上と規定されている前記各釘打ち部５から重複面部３と露出面部４との境界線ａまでの距離Ｌ１よりも小さい約４０ｍｍとすることで、屋根材１の製造時において作業者が環状防水部材８を屋根材本体２に貼着する際に、誤って環状防水部材８が所定の貼着位置からずれて貼着されたとしても、環状防水部材８を釘打ち部５を囲むように貼着してさえいれば、屋根材１を屋根に葺設した際における上記境界線ａから環状防水部材８の軒側の端までの距離Ｌ３を約１０ｍｍ以上確保することができ、従って作業者は環状防水部材８の全部を重複面部３に容易に位置させることができ、これにより誤って環状防水部材８が所定の貼着位置からずれて貼着されたとしても、屋根に葺設した屋根材１の環状防水部材８が上段の屋根材本体２によって覆われずに雨水が環状防水部材８の上方から直接釘打ち部５に至ったり、また環状防水部材８が屋根面に露出して見栄えを悪くしたりすることを確実に防止できる。
【００１２】
また請求項３に記載のフィルム付き環状防水部材は、請求項１又は請求項２に記載の環状防水部材８の上面に剥離可能な透明フィルム１０を貼着してなることを特徴とする。
【００１３】
上記フィルム付き環状防水部材９を屋根材本体２に貼着するだけで容易に上記屋根材１を製造することができ、しかもこの屋根材１の製造時には、上記フィルム付き環状防水部材９の透明フィルム１０を環状防水部材８に貼着したまま屋根材本体２に貼着することができるため、環状防水部材８をその所定形状を保った状態で屋根材本体２に容易に貼着することができ、さらにはこの場合、作業者は透明フィルム１０を通して環状防水部材８及び屋根材本体２の釘打ち部５を見ながら環状防水部材８を屋根材本体２の重複面部３に貼着でき、これにより環状防水部材８を屋根材本体２における所定位置に容易に貼着できる。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１に係る発明では、風によって雨水が屋根材上を逆流した場合に、環状防水部材によって雨水を塞き止めることができて釘打ち部から雨水が屋根下地材側に侵入することを効果的に防止できるのは勿論のこと、加えて環状防水部材が屋根材葺設作業時に塑性変形したり破損してしまうことを防止できて、屋根材本体上を逆流する雨水が釘打ち部に至ることを確実に防止でき、しかも従来から利用されている平板状の屋根材を製造する既存製造設備を利用して低コストで屋根材を製造できる。
【００１５】
また請求項３に係る発明では、屋根材本体にフィルム付き環状防水部材の環状防水部材を貼着するだけで、屋根材を製造でき、しかもこの屋根材の製造時には、環状防水部材を屋根材本体における所定位置に容易に貼着できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明を添付図面に示す実施形態に基いて説明する。本実施形態の屋根材１は図２に示すように屋根に重ね葺きされるものであって、図１に示す平板状の屋根材本体２で主体が構成されている。
【００１７】
屋根材本体２は従来の一般的な屋根材と同様に窯業系の材質にて形成されている。屋根材本体２は図１矢印イに示す方向を軒側、図１矢印ロに示す方向を棟側とするものであって、軒側の矩形状部分と棟側の三角形状部分とを組み合せてなる五角形状に形成されており、図１矢印ハに示す軒棟方向に短く、図１矢印ニに示す軒に沿う方向（平面視で軒棟方向に直交する方向）に長い形状を有している。
【００１８】
図１に示すように上記屋根材本体２は、その棟側部分の上面を上段の屋根材１の屋根材本体２（以下上段の屋根材本体２と称す）が重複する重複面部３とし、且つその軒側部分の上面を屋根上に露出する露出面部４とするものであって、即ち屋根材本体２は軒に沿う方向と平行な境界線ａにて、上面が重複面部３となる棟側部分と上面が露出面部４となる軒側部分とで二分されている。
【００１９】
屋根材本体２の重複面部３の軒棟方向の同じ位置における複数箇所（図示例では４箇所）には、屋根材本体２を屋根下地材６に固定するための釘７が打たれる箇所となる釘打ち部５が形成されており、本実施形態ではこの釘打ち部５を半貫通孔からなる釘穴としている。各釘打ち部５は、一般的な重ね葺き用の屋根材と同様、軒棟方向における各釘打ち部５（詳しくは釘打ち部５の中心）から境界線ａまでの距離Ｌ１が一般的に規定されている５０ｍｍ以上となる位置に形成されている。
【００２０】
また屋根材１は上記屋根材本体２とは別体で且つ弾性を有する環状防水部材８を釘打ち部５の数と同じ数だけ備えている。環状防水部材８はその外径寸法Ｌ２が約４０ｍｍで、約厚さ１ｍｍの円環状の部材であり、屋根材本体２よりも柔らかいＥＰＤＭのようなゴム質系発泡体からなる。各環状防水部材８は図６（ｂ）に示すように上下両面にポリエステル系の粘着剤やブチルゴム系の粘着剤等の合成樹脂系粘着剤からなる粘着層１３を形成してあり、粘着層１３となった環状防水部材８の下面を屋根材本体２の上面に貼着することで、各環状防水部材８の全体は屋根材本体２の重複面部３に前記各釘打ち部５を囲むように貼着されている。またこの時、各環状防水部材８はその中心が釘打ち部５と一致するように屋根材本体２に貼着されている。
【００２１】
上記屋根材１を屋根に施工するには、まず上記環状防水部材８の粘着層１３となった上面に後述する透明フィルム１０を貼着したままにしてある屋根材１（図３（ａ）参照）を屋根の上に運び、この後、図３（ｂ）に示すように前記環状防水部材８に透明フィルム１０を貼着してある屋根材１を屋根下地材６の軒側の端部に環状防水部材８を上にして屋根下地材６に載置し、この後、図３（ｃ）に示すように環状防水部材８から透明フィルム１０を剥離し、次に屋根材本体２の上面側からハンマーにて釘７を各釘打ち部５に打ち込んで、各釘７を屋根材本体２に貫通させると共に該釘７の先端部を屋根下地材６に打入し、これにより上記屋根材１を屋根に葺設する。
【００２２】
そして屋根下地材６の上記先に葺設された屋根材の隣の部分に、上記とは別の透明フィルム１０を貼着したままにしてある屋根材１を、該屋根材１の屋根材本体２の軒に沿う方向を向く端面が上記先に葺設された屋根材１の屋根材本体２の軒に沿う方向を向く端面に突き合わされるように載置し、この後、上記先に葺設された屋根材１と同様に、環状防水部材８から透明フィルム１０を剥離し、釘７を各釘打ち部５に打ち込んで屋根に葺設する。そして以下軒に沿う方向に順に屋根材１を葺設していき、しかして一段目の屋根材１が屋根に葺設される。
【００２３】
次に上記とは別の透明フィルム１０を貼着したままにしてある屋根材１を、該屋根材１の屋根材本体２が一段目の屋根材１の屋根材本体２の重複面部３に重複するように屋根下地材６に載置し、次いで一段目の屋根材１と同様に、環状防水部材８から透明フィルム１０を剥離し、釘７を各釘打ち部５に打ち込んで屋根に葺設する。
【００２４】
そして屋根下地材６の上記一段目の屋根材１の上段に葺設された屋根材１の隣の部分に、上記とは別の透明フィルム１０を貼着したままにしてある屋根材１を、該屋根材１の屋根材本体２が一段目の屋根材１の屋根材本体２の重複面部３に重複するように、且つ該屋根材１の屋根材本体２の軒に沿う方向を向く端面が上記一段目の屋根材１の上段に葺設された屋根材１の屋根材本体２の軒に沿う方向を向く端面に突き合わされるように載置し、この後、上記一段目の屋根材１の上段に葺設された屋根材１と同様に、環状防水部材８から透明フィルム１０を剥離し、釘７を各釘打ち部５に打ち込んで屋根に葺設する。そして以下軒に沿う方向に順に屋根材１を葺設していき、しかして二段目の屋根材１が屋根に葺設される。
【００２５】
そして以下上記二段目の屋根材１と同様に三段目、四段目、・・と、棟側に向かって順に屋根材１を葺設していき、屋根面全体に屋根材１を葺設する。
【００２６】
上記のように屋根に葺設された屋根材１にあっては、図４、図５に示すように下段の屋根材１の各環状防水部材８が上段の屋根材本体２の軒側部分の下面と下段の屋根材本体２の重複面部３とで挟まれて弾性変形しており、下段の屋根材１の各環状防水部材８はその粘着層１３となった上面を上段の屋根材本体２の軒側部分の下面に弾接して貼着してあり、またその粘着層１３となった下面を下段の屋根材本体２の重複面部３に弾接して貼着している。
【００２７】
このように本実施形態の屋根材１にあっては、屋根材本体２の重複面部３に釘打ち部５を囲むように環状防水部材８を貼着してあるため、上記のように屋根材１を屋根に葺設した際には、風によって雨水が屋根材本体２上の棟側に逆流したとしても、該雨水を環状防水部材８にって効果的に塞き止めることができ、これにより屋根材本体２上を棟側に逆流してきた雨水が釘打ち部５に至ることを防止できる。
【００２８】
またこの場合、各環状防水部材８の上面は上段の屋根材本体２の軒側部分の下面に弾接し、また各環状防水部材８の下面は屋根材本体２の上面に弾接しているため、下段の屋根材本体２に貼着された環状防水部材８と上段の屋根材本体２との隙間は完全にシールされることとなり、これにより雨水が釘打ち部５に至ることをより一層防止できる。
【００２９】
また上記屋根材１の施工の際において、作業者が釘打ち部５に釘を打つ時に誤ってハンマーで環状防水部材８を叩いてしまったり、また上段の屋根材本体２をハンマーによる釘打ちにて屋根下地材６に固定する時に上段の屋根材本体２が下段の屋根材１の環状防水部材８に当たる等したとしても、上記環状防水部材８は弾性を有するものであるので、環状防水部材８が塑性変形したり破損してしまうことを防止でき、これにより屋根材本体２上を棟側に逆流してきた雨水が釘打ち部５に至ることを確実に防止できる。
【００３０】
また上記したように透明フィルム１０を屋根材本体２を屋根の上に運んだ後に環状防水部材８から剥離することができるため、屋根の上に屋根材１を運ぶ際に環状防水部材８の上面に汚れが付着せず、よって屋根材１を屋根に施工した際には各環状防水部材８の上面と上段の屋根材本体２の軒側部分の下面との間をより一層防水できる。
【００３１】
次に上記屋根材１を製造するにあたって用いられるフィルム付き環状防水部材９について説明する。フィルム付き環状防水部材９は図６に示すように、上記環状防水部材８と、環状防水部材８の上面に剥離可能に貼着された矩形状の透明フィルム１０と、環状防水部材８の下面に剥離可能に貼着された矩形状の剥離紙１１と、からなり、上記透明フィルム１０は環状防水部材８によって囲まれた部分を含む環状防水部材８の上面全体を覆うように貼着されている。
【００３２】
また透明フィルム１０には環状防水部材８の中心位置を示す位置合わせ用マーク１２を設けてあり、本実施形態の位置合わせ用マーク１２は交差する点が環状防水部材８の中心位置と平面視で一致する十字形状のマークである。
【００３３】
上記フィルム付き環状防水部材９を用いて屋根材１を製造するには、例えば以下のように行う。まず施工現場における安全な場所である地上において、フィルム付き環状防水部材９の環状防水部材８から透明フィルム１０を貼着したままで剥離紙１１を剥離する。これにより環状防水部材８の粘着層１３となった下面が露出した状態となる。この後、透明フィルム１０を通して環状防水部材８及び屋根材本体２の釘打ち部５を見ながら、透明フィルム１０を貼着したまま環状防水部材８の下面を屋根材本体２に貼着して、透明フィルム１０を貼着した環状防水部材８を該環状防水部材８の中心が釘打ち部５の位置と一致する屋根材本体２の所定位置に取り付ける。この時作業者は釘打ち部５と透明フィルム１０に設けたマーク１２によって表示される環状防水部材８の中心位置とを合わせながら環状防水部材８を貼着することができるため、簡単に環状防水部材８の中心と釘打ち部５とを一致させた状態で環状防水部材８を屋根材本体２の重複面部３に貼着できるようになっている。そして上記の作業により環状防水部材８の上面に透明フィルム１０を貼着したままの状態にある屋根材１が形成される。そして以下前述したように屋根材１が屋根に葺設されることとなる。
【００３４】
このように本実施形態では上記フィルム付き環状防水部材９を屋根材本体２に貼着するだけで容易に上記屋根材１を製造できる。また上記フィルム付き環状防水部材９は環状防水部材８の上面に剥離可能な透明フィルム１０を貼着してなるものであるため、弾性を有して変形し易くなった環状防水部材８を屋根材本体２に貼着するにあたって、透明フィルム１０を環状防水部材８に貼着したまま屋根材本体２に貼着することができ、これにより環状防水部材８をその所定形状を保った状態で屋根材本体２に容易に貼着できる。
【００３５】
さらにはこの場合、作業者は透明フィルム１０を通して環状防水部材８及び屋根材本体２の釘打ち部５を見ながら環状防水部材８を屋根材本体２に貼着できて、環状防水部材８を上記した屋根材本体２における所定位置に容易に貼着できる。
【００３６】
さらには上記したように環状防水部材８の外径寸法Ｌ２は一般的に５０ｍｍ以上と規定されている前記各釘打ち部５から重複面部３と露出面部４との境界線ａまでの距離Ｌ１よりも小さい約４０ｍｍであるため、上記屋根材１の製造時に作業者が環状防水部材８を屋根材本体２に貼着するにあたって、誤って環状防水部材８が所定の貼着位置からずれて貼着されたとしても、環状防水部材８を釘打ち部５を囲むように貼着してさえいれば、図７に示すように屋根材１を屋根に葺設した際における上記境界線ａから環状防水部材８の軒側の端までの距離Ｌ３を約１０ｍｍ以上確保することができ、従って作業者は環状防水部材８の全部を重複面部３に容易に位置させることができ、これにより屋根に葺設した屋根材１の環状防水部材８が上段の屋根材本体２によって覆われずに雨水が環状防水部材８の上方から直接釘打ち部５に至ったり、また環状防水部材８が屋根面に露出して見栄えを悪くしたりすることがなくなる。
【００３７】
なお本実施形態では環状防水部材８を円環状としたが、例えば対角線が軒棟方向と平行となる六角形（亀甲形状）の環状に形成しても良いものとする。また本実施形態では釘打ち部５を半貫通孔からなる釘穴としたが、釘打ち部５は屋根材本体２を上下に貫通する貫通孔であっても良いし、また印であっても良いものとする。また屋根材１の施工は上記に限定されるものではない。また本実施形態では上記フィルム付き環状防水部材９を用いて屋根材１を製造する作業を屋根材１の施工現場において行うものとしたが、勿論この作業を工場にて行っても良いものとする。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の実施の形態の一例を示し、図は屋根材の平面図である。
【図２】同上の屋根材を屋根への施工構造を示す説明図である。
【図３】同上の屋根材の施工手順を順に示す説明図である。
【図４】同上の屋根材の屋根への施工構造の断面を示す説明図である。
【図５】図４のＡ部拡大図である。
【図６】同上のフィルム付き環状防水部材を示し、（ａ）は斜視図、（ｂ）は断面図である。
【図７】同上の環状防水部材を誤って所定の貼着位置からずれて貼着された状態を示す説明図である。
【図８】従来の屋根材を示す平面図である。
【図９】図５とは異なる従来の屋根材を示す平面図である。
【図１０】（ａ）は図８の屋根材上の雨水の流れを示す説明図、（ｂ）は図９の屋根材上の雨水の流れを示す説明図である。
【符号の説明】
【００３９】
１  屋根材
２  屋根材本体
３  重複面部
５  釘打ち部
８  環状防水部材
１０  透明フィルム
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2005336864.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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