(57)【要約】【課題】  種々の移動体の表面層として改造を施すことなく採用することができ、流体の作用によって生じる移動体表面の摩擦抵抗を低減することができるシートを提供する。【解決手段】  上記課題を解決するための摩擦抵抗低減シートは、可撓性シート１２と、前記可撓性シート１２に埋設される複数の円柱体１４とから成り、前記円柱体１４は、回転面の少なくとも一部を前記可撓性シート１２の一表面へ突出させ、かつ少なくともその下半部を前記可撓性シート１４へ埋設される構成とし、前記円柱体１４は、流体の流れ方向に沿ってその回転面を設定する。好ましくは、前記可撓性シートのシート厚は、１ｍｍ程度、若しくはそれ以下とすると良い。【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
可撓性シートと、前記可撓性シートに回転自在に埋設される複数の回転体とから成り、前記回転体は、回転面の少なくとも一部を前記可撓性シートの一表面へ突出させ、かつ少なくとも下半部を前記可撓性シートへ埋設される構成としたことを特徴とした摩擦抵抗低減シート。
【請求項２】
前記回転体は円柱体とし、前記可撓性シートの表面に沿って流れる流体の流れ方向に沿って回転面を設定する構成としたことを特徴とする請求項１に記載の摩擦抵抗低減シート。
【請求項３】
前記回転体は球状体とする構成としたことを特徴とする請求項１に記載の摩擦抵抗低減シート。
【請求項４】
前記回転体は、回転中心間の距離を前記回転体の回転方向における外形寸法の１．２倍から２倍の間隔として配設されることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１に記載の摩擦抵抗低減シート。
【請求項５】
前記可撓性シートの厚さを１ｍｍ以下に構成することを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか１に記載の摩擦抵抗低減シート。
【請求項６】
前記回転体は、能動的回転力を有する構成とすることを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１に記載の摩擦抵抗低減シート。
【請求項７】
請求項１乃至請求項６のいずれかに記載の摩擦抵抗低減シートを複数配置して構成することを特徴とする摩擦抵抗低減シートモジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、摩擦抵抗低減シートおよび摩擦抵抗低減シートモジュールに係り、特に、気体雰囲気中や液体雰囲気中を移動する物体に生じる抵抗を低減することに好適なシートの構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、航空機・鉄道・車両・船舶等の移動体が移動する際に気体（ここでは特に空気）や、液体から受ける抵抗（抗力）を低減する手段として、移動体自体の形状が注目されてきた。移動体の理想形態として求められたのは、流線形である。流線形は先端が丸く後端が先細となった細長い形状であって、魚の形状をモデルとしている。
【０００３】
物体（移動体）の周りを流れる流れの場は、主流と境界層という２つの場に分けることができる。境界層は物体との摩擦抵抗によって流れの運動が支配される物体壁面に近い領域のことであり、主流は理想流体の流れと仮定できる摩擦の影響の少ない領域のことである。
【０００４】
物体に働く抗力には、圧力抗力Ｄpと摩擦抗力Ｄfとがあり、主流の影響による抗力を圧力抗力、境界層の影響による抗力を摩擦抗力と分けることができ、流線形は特に、圧力抗力を低減することに優れている。
【０００５】
このため、高速移動体には、その形状として流線形が求められ、コンピュータ処理により、究極とされる形状も提案されている。しかし、理想形状として求められた形状であっても、物体（移動体）の周囲には少なからず境界層が存在するため、摩擦抗力の影響は受けざるを得ない。
【０００６】
流体の粘度が高く、境界層による摩擦抗力の影響が大きい船舶等では、移動体自体の表面構造が注目され、「リブレット構造」なる表面構造が提案されている。リブレット構造とは、移動体表面に微小な凹凸を設けることにより、物体壁面に生じる境界層を断続的に破壊することにより、摩擦抗力の総和を減らすというものであり、特に液体雰囲気中を移動する移動体に有効とされている。
【０００７】
気体雰囲気中を移動する移動体の抵抗を低減させる構成としては、特許文献１のような装置が提案されている。特許文献１に記載の装置は、基板にゴルフボール程度の大きさの球体を回転可能に埋設したものである。特許文献１によれば、球体が空気の抵抗を受けた場合に回転することで、気体の流れに乱れを生じさせることができ、抵抗を低減できるという。
【特許文献１】特開平４−５６６７３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上記リブレット構造は、流体が液体のように比較的高い粘度を有する場合には、特に有効であるといえる。しかし、流体が気体のように粘度が低い場合には、その効果が小さいため、気体雰囲気中を移動する移動体に対しては実用化に到っていない。特許文献１に記載の装置は気体の抵抗を受けて回転する球体が大きいため、移動体の表面に装着した場合には、かえって圧力抗力を増やすこととなると共に、流れに生じさせる乱れも抵抗を増やすこととなりかねない。さらには、構造が大型なため、現存する移動体の表面層として採用した場合には、移動体自体の形状が変わってしまう。
【０００９】
上記のように、物体（移動体）の表面構造によって物体が流体から受ける抵抗を低減させる手段は提案されているものの、その効果を実用化レベルで判断した場合には、使用フィールドが限定されてしまう。
本発明は、種々の移動体や構造物の表面層として移動体自体に改造を施すことなく採用することができ、液体雰囲気中・気体雰囲気中を問わず移動体表面に生じる摩擦抗力（以下摩擦抵抗という）を低減することができるシートを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するための本発明に係る摩擦抵抗低減シートは、可撓性シートと、前記可撓性シートに回転自在に埋設される複数の回転体とから成り、前記回転体は、回転面の少なくとも一部を前記可撓性シートの一表面へ突出させ、かつ少なくとも下半部を前記可撓性シートへ埋設される構成としたことを特徴とする。
【００１１】
上記構成の摩擦抵抗低減シートにおいて、前記回転体は円柱体とし、前記可撓性シートの表面に沿って流れる流体の流れ方向に沿って回転面を設定する構成とすることができる。
また、前記回転体は球状体とする構成とすることもできる。
【００１２】
また、前記回転体は、回転中心間の距離を前記回転体の回転方向における外形寸法の１．２倍から２倍の間隔として配設されるようにすると良い。
また、前記可撓性シートの厚さを１ｍｍ以下（１ｍｍ程度、若しくはそれ以下）に構成するようにすると良い。
【００１３】
さらに、上記のような構成の摩擦抵抗低減シートにおいて前記回転体は、能動的回転力を有する構成としても良い。ここにいう能動的回転力とは、回転体自体が回転し、摩擦抵抗低減シートとして他に回転の作用を及ぼすものであり、回転体自体が回転力を持ち回転するものはもちろん、シート内の構造において回転体が受動的に回転力を付与されるものも含む。
【００１４】
また、上記目的を達成するための摩擦抵抗低減シートは、上記構成から成る摩擦抵抗低減シートを複数配置して構成される摩擦抵抗低減シートモジュールとしても良い。なお、摩擦抵抗低減シートモジュールは、薄型の可撓性シートの上に前記摩擦抵抗低減シートを並べて貼り付けるようにして構成すると良い。
【発明の効果】
【００１５】
摩擦抵抗低減シートの構成を上記のようにすることにより、流体と物体の表面層である可撓性シート表面に境界層を流れる流体が作用して生じる摩擦抵抗によって、可撓性シートに回転自在に埋設された回転体が回転し、物体表面に作用する摩擦抵抗を低減させることができる。これにより、物体周囲に生じる境界層を低減することができ、物体が流体から受ける抵抗を低減することができる。
【００１６】
また、可撓性シートに回転体を埋設したことにより、現存する種々の移動体や構造体の表面に直接設置することが可能となる。さらに、可撓性シートの厚さを１ｍｍ程度、もしくはそれ以下とすることにより、シートの接地によって移動体や構造体にもたらす悪影響が殆ど無く、曲面に対応させて撓ませることも容易となる。
【００１７】
また、回転体を円柱体とすることによりシート面の一方向に関して広い範囲をカバーすることができ、構成部材の数を減らすことができる。
また、回転体を球状態とした場合には、シートの設置方向に関わらず、様々な方向からの流れに対応することが可能となる。
【００１８】
また、回転体が能動的回転力を有する構造とすることで、回転体を自発的に流体の流れ方向に回転させることが可能となり、擬似的に、物体と流体との接触面を流体の流れ方向へ移動させることを実現できるため、物体が流体から受ける抵抗を低減する効果を増幅させることができる。さらに、流体の流れ方向に沿った回転を意図的に増すことにより、物体を推進させる際の抵抗となっていた流体から推進力を得ることも可能となる。
【００１９】
また、摩擦抵抗低減シートを複数配置して摩擦抵抗低減シートモジュールを構成することにより、車両や航空機、鉄道車両等の大きな移動体の表面を覆うシートを構成することができる。また、摩擦抵抗低減シートを薄型の可撓性シートの上に並べて貼り付けて摩擦抵抗低減シートモジュールを構成することにより、大型シートの取扱いが容易となり、一度に広範囲な表面にシートを貼り付けることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の摩擦抵抗低減シートに係る実施の形態を、図面を参照しつつ説明する。なお、以下に示す実施の形態は、本発明に係る一部の実施形態であって、本発明は、その主要部を変更しない限度において種々の形態を含むものとする。
【００２１】
図１は、本発明の摩擦抵抗低減シートに係る第１の実施形態を示す図である。
本実施形態の摩擦抵抗低減シート１０は、可撓性シート１２と、前記可撓性シート１２に、回転自在に埋設された回転体である複数の円柱体１４とを基本構成とする。
【００２２】
図２に本実施形態の摩擦抵抗低減シート１０の詳細な構成の一例を示す。
前記可撓性シート１２は、シートベース１２ａと、シートカバー１２ｂとによって構成されるようにすると良い。前記シートベース１２ａはその一表面に、前記円柱体１４を埋設するための凹部１３が複数設けられている。前記凹部１３は、前記円柱体１４の半径よりも大きな弧状に形成され、前記円柱体１４の下半部が収まる程度の深さとすると良い。また、前記シートカバー１２ｂは、前記円柱体１４の回転表面を可撓性シート１２の一表面に突出させるための間欠部を設けており、前記間欠部は、前記シートベース１２ａにおける凹部１３に対応した位置に設けられる。なお、本実施形態の場合、凹部１３は長手方向を一定に定め、円柱体１４が規定の方向に並ぶように設けるようにする。
【００２３】
前記円柱体１４は、上述したシートベース１２ａの凹部１３とシートカバー１２ｂの間欠部との間に挟み込まれ、円柱側面の一部を可撓性シート１２の表面に突出させた状態で規定方向へ転がることを可能とする。例えば図１において、流体の流れる方向が矢印Ａの方向であった場合、円柱体１４は、前記流体の流れに沿って矢印Ｂの方向へ転がることとなる。
【００２４】
上記のような構成の摩擦抵抗低減シート１０では、前記円柱体１４は前記可撓性シート１２の撓み易さに応じて、長手方向の長さを決定し、シート自体が撓んだ状態であっても、回転体としての作用を成すように構成することが望ましい。また、前記円柱体１４と前記可撓性シート１２との間には、回転補助部材１６を複数設け、前記円柱体１４の転がりがスムーズなものとなるようにすると良い。
【００２５】
また、前記円柱体１４の配置間隔Ｄは、前記円柱体１４の直径ｄの１．２倍から２倍程度を回転軸（不図示）の距離とすると良い。さらに、前記可撓性シート１２は、そのシート厚ｔを１ｍｍ程度、若しくはそれ以下とすると良い。このようなシート厚とすることにより、設置面が曲面であったとしても、容易にシートを撓ませることができ、設置面の形状に沿った配置が可能となる。
【００２６】
なお、上記実施形態において円柱体１４は、コロ軸受のように、図示しない回転軸を有するようにして、当該回転軸を固定する固定部によって可撓性シート１２へ固定されるように構成しても良い。
【００２７】
上記のような構成の摩擦抵抗低減シートには以下のような作用がある。
理論上、一様な流速Ｕ0で流れる流体が固定壁面（平滑平板）５０に対して作用することによって生じる単位面積あたりの壁面摩擦せん断応力τは、数式１で求めることができる（図３（Ａ）参照）。
【数１】
2005299765.tif 000003
ここで、ρは流体の密度であり、δは境界層の厚さであり、ｕは境界層における流体の流速である。数式１は、単位面積あたりの平滑平板５０を、ある位置に固定しておく、あるいは速度Ｕ0で平板を移動させるために必要な力を示しているので、平滑平板５０の表面と流体との間に境界層が存在する場合、物体を移動させる際の妨げとなることがわかる。このため、図３（Ｂ）に示すように、平面を流体と同じ速度で同じ方向へ移動させることができれば、流体と物体との境界層が発生しなくなり、壁面摩擦せん断応力は生じないものと考えることができる。
【００２８】
ここで、流れが物体表面に作用することによって生じる摩擦抵抗Ｄfについて平滑平板５０の表面を例に挙げて考える。図３（Ａ）に示すような長さｌの平滑平板５０に平行に流れる流速Ｕ0の一様な流れの作用によって平滑平板５０に生ずる摩擦抵抗Ｄf0は乱流領域においては、数式２のように示すことができる。
【数２】
2005299765.tif 000004
ここで、ρは流体の密度を示し、νは流体の動粘度を示す。
【００２９】
これに対し、図４に示すような回転体を有する平板５２に作用する摩擦抵抗は、全ての回転体が流れに沿って回転した場合、図３（Ｂ）に示すように壁面が一様な流れと同一方向へ運動している状態となり、摩擦抵抗を低減できるものと考えられる。
【００３０】
以下これを実証する。まず、個々の回転体が一様な流れに沿って回転することを考える。図５に示すように、半径ｒの回転体において、上部の一点のみに局所摩擦ｆ0が作用するものと仮定すると、図５（Ａ）に示すように、回転体が停止状態の場合、回転体には流体の流れ方向と異なる方向に回転トルクＴ0が生じていることとなる。前記回転トルクＴ0は、
【数３】
2005299765.tif 000005
と表すことができる。一方、図５（Ｂ）に示すように、回転体が一定速度で回転している場合には、回転体に流体の流れ方向と反対方向の回転トルクＴ1が生じていることとなる。回転トルクＴ0とＴ1との関係は、動摩擦と静止摩擦との大小関係により、
【数４】
2005299765.tif 000006
となる。従って、回転状態の回転体に作用する局所摩擦ｆ1も同様に、停止状態の回転体に作用する局所摩擦ｆ0より小さいものとなる。
【００３１】
上記関係により、平板に設けられた全ての回転体が同一速度で回転するものと仮定した場合、各回転体上部に作用する摩擦抵抗の総和は、
【数５】
2005299765.tif 000007
で求めることができる（ｎは平板に設けられた回転体の数）。
【００３２】
ここで、平板５２の長さｌに対して、回転体の半径ｒが充分に小さいものとすることができた場合、平板５２上に複数並べられた停止状態の回転体に作用する摩擦抵抗と、固定状態の平滑平板５０に作用する摩擦抵抗とは同一視することができる。よって、固定状態の平滑平板５０に作用する摩擦抵抗Ｄf0は、
【数６】
2005299765.tif 000008
と表すことができる。このため、平板に対して作用する摩擦抗力Ｄf0とＤf1との関係には、
【数７】
2005299765.tif 000009
が成り立つこととなり、回転体を平板５２の長さｌに対して充分に小さくした場合には、流体の作用によって生じる平板表面の摩擦抵抗を低減することができるということがいえる。
【００３３】
本実施形態のような摩擦抵抗低減シート１０において、円柱体１４の配置間隔を、円柱体１４の直径ｄの１．２倍から２倍程度とすることにより、図６に示すように、２つの円柱体１４の間に循環流れが形成され、Ｕ0で流れる一様な流れとの間によどみ点が生じる。これにより、円柱体１４の後部において剥離した流れが巻き込みを起こすことが無くなり、流体の流れが円柱体１４の表面を滑るようなかたちとなり、回転体を複数並べた物体表面を一様な壁面に模すことができ、物体が流体から受ける抵抗を低減することを促進できる。
【００３４】
上記構成の摩擦抵抗低減シート１０は、図１に示すように、微小に形成された摩擦抵抗低減シート１０を１つのユニットとみなし、当該ユニットを複数連接配置することで、摩擦抵抗低減シートモジュール（以下、モジュールという。）１００を構成することができる。このような構成とすることで、表面積の大きな移動体の表面も覆うことができるシートとすることができる。また、前記モジュール１００を構成する際には、前記ユニットである個々の摩擦抵抗低減シート１０を、別途用意した可撓性の薄型シート上に並べて貼り付けるようにすると良い。このような構成とすることにより、大型シートの取扱いが容易となり、一度に広範囲な表面にシートを貼り付けることができる。なお、このような構成とする場合、１つの摩擦抵抗低減シート１０の大きさは、モジュール１００を貼り付ける面の曲率に応じて決定すると良い。
【００３５】
上記のような摩擦抵抗低減シート１０またはモジュール１００は可撓性があるため、図７に示すように、車両や航空機、鉄道等の移動体表面等の曲面にも、容易に装着することが可能である（図７は摩擦抵抗低減シートモジュールの場合を示す）。本実施形態に係る摩擦抵抗低減シート１０を前述のような移動体表面に装着した場合には、移動体の表面を通過する流体の速度に対応して円柱体１４が回転し、流体の主流と移動体表面との間に発生・成長する境界層の発生・成長を抑制することができ、移動体表面に生じる摩擦抵抗を低減することができる。
【００３６】
また、前記回転体には、回転方向への慣性力が働くため、移動体の速度が上昇するほど摩擦抵抗の低減効果を高めることができるものと考えられる。さらに、移動体表面の摩擦抵抗の低減により、燃費の向上を図ることができ、経済的であると共に、ＣＯ2の削減等の観点から環境保護にも役立つ。もちろん、移動体の高速化にも貢献する。
【００３７】
また、本実施形態に係る摩擦抵抗低減シート１０は、可撓性シート１２のシート厚を１ｍｍ程度、若しくはそれ以下とすることにより、新規に製造される移動体はもちろん、現存する移動体に装着する場合であってもその容姿を変えることにならない。これにより、理想形状として設計された移動体の表面にもそのまま採用することが可能となる。
【００３８】
次に、本発明の摩擦抵抗低減シートに係る第２の実施形態について図８を参照して説明する。
本実施形態に係る摩擦抵抗低減シートの構成は、回転体の形状以外は、第１の実施形態と略同一である。よって、機能を同一とする箇所には、第１の実施形態と同一の符号を附して、説明を省略する。
【００３９】
本実施形態では、回転体として球状体１１４を採用した。回転体を球状体１１４とすることにより、回転体の設置方向に関わらず、任意の方向の流れに対応することができることとなる。このため、シートの取り付け位置を選ばない他、取り付け方向に気を使う必要が無くなる。
その他の作用効果については、第１の実施形態と同様である。
【００４０】
上記第２の実施形態においては、図８に、球状体１１４をマトリックス状に設置するように示しているが、設置形態はこれに限らない。例えば、回転体同士の隙間が少なくなるように、石垣状に配置しても良い。
【００４１】
また、上記実施形態において、回転体は、円柱体と、球状体の２つのみを記載したが、本発明に係る回転体は、回転可能な形状であれば、これらに限定するものではない。例えば、円柱体を細分化して円板状のものを回転体としても良いし、ソロバン珠のような形状のものを回転体として配置しても良い。
【００４２】
なお、本発明の摩擦抵抗低減シートにおいて、好適には可撓性シートのシート厚を１ｍｍ程度、若しくはそれ以下とすることが望ましいとしたが、可撓性を失わない限度において、シート厚を厚くした場合であっても、本発明に包含される。
【００４３】
上記実施形態において回転体は、シートベース１２ａの凹部１３へ直接、あるいは回転補助部材１６を介して備える旨記載した。しかし、前記回転体を凹部１３へ備える際には、凹部１３を磁気軸受とし、回転体を軸とした浮上型としても良い。これにより、回転による摩擦損失が低減され、回転体は流体の流れに沿った効率の良い回転が可能となり、摩擦抵抗の低減効果を向上させることができる。
【００４４】
上記実施形態において回転体は、いずれも流体から受ける抵抗により受動的に回転することを仮定して説明した。しかし、上記実施形態における回転体は能動的回転力を有する構造であっても良い。能動的回転力の付与は、例えば電気的手段、磁気的手段等によれば良い。具体的構造の例としては、一般的なモータや磁気浮上回転モータ等の構造を挙げることができる。もちろん、回転体内部に回転力を発生させる機構を備えるようにしても良い。なお、このような構造において、回転体自体を回転させる際に生じる摩擦損失を充分に小さくすることが可能であれば、可撓性シートから回転体へ付与する回転は、回転体を回転させるためのトルクが最も必要となる移動初期時のみとしても良い。もちろん間欠的に回転を付与するようにしても良い。
【００４５】
回転体を上記構成とすることにより、回転体を自発的に流体の流れ方向に回転させることが可能となり、擬似的に、物体と流体との接触面を流体の流れ方向へ移動させることを実現できるため、物体が流体から受ける抵抗を低減する効果を増幅させることができる。さらに、流体の流れ方向に沿った回転を意図的に増すことにより、物体を推進させる際の抵抗となっていた流体から推進力を得ることも可能となると考えられる。
【産業上の利用可能性】
【００４６】
本発明の摩擦抵抗低減シートは、気体雰囲気中を移動する移動体のみならず、液体雰囲気中を移動する船舶等に採用することによっても、同様の効果を得ることができる。なお、流体の粘度の高い液体中においては、回転体の外形寸法を気体中よりも大型化しても良好な効果を得ることができると考えられる。
【００４７】
また、本発明に係る摩擦抵抗低減シートは、移動体（物体）表面における流体の流れの促進を促すことより、航空機等の翼部の上面に備えることにより、高い揚力を得ることができるものと考えられる。
【００４８】
上記実施形態では、本発明の摩擦抵抗低減シートは移動体の表面に流体が作用して生じる摩擦抵抗を低減することに特に有効である旨記載した。しかしながら、本発明の摩擦抵抗低減シートは、重量物を搬送する際に生じる摩擦抵抗を低減する場合にも適用することができる。この場合、本発明の摩擦抵抗低減シートは、重量物を移動させる床面に設けても良いし、必要に応じて重量物自体の底面に備えても良い。本発明の摩擦抵抗低減シートは、その厚さが従来のコロや台車に比べて非常に薄いため、重量物を殆ど持上げることなくシート上に載せることができる。また、床面に設ける際においても重量物を摺動させる経路にシートを並べるだけで良く、大掛かりな工事等を必要としない。本発明の摩擦抵抗低減シートは、可撓性シートに微小な回転体が複数設けられているという構造であるため、重量物を搬送する際であっても、振動を殆ど与えることなく滑らかに移動させることができる。このため、精密機器の運搬作業等にも有効である。このような用途に使用する摩擦抵抗低減シートの回転体が、能動的回転力を有する場合、動力補助の効果を奏し、搬送箇所に勾配が存在する場合、上り勾配であれば、重量物を小さな力で押し上げることが可能となり、下り勾配であれば任意に制動をかけることが可能となると考えられる。もちろん、重量物のみでなくスライド式の窓や襖等のレールとして採用した場合であっても、景観を損ねることなく良好な効果をあげることができると考えられる。
【００４９】
また、回転体が能動的回転力を有する場合、摩擦抵抗低減シートは、コンベアの役割を担うことができるため、種々の工場の製品搬送手段として採用することができるものと考えられる。このような用途に採用した場合には、設置・メンテナンスのコストを削減できるばかりでなく、従来のコンベアでは困難な曲線的な搬送経路を採ることも可能となると考えられる。
【００５０】
また、本発明の摩擦抵抗低減シートの広義の利用範囲としては、遊戯場の床面等に備えることにより、スキーやスケート等の練習にも役立てることができると考えられる。
上記のように本発明の摩擦抵抗低減シートは、摩擦抵抗の低減を目的とする様々な分野に応用することが可能といえる。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の摩擦抵抗低減シートに係る第１の実施形態を示す図である。
【図２】摩擦抵抗低減シートの詳細構造の一例を示す図である。
【図３】物体表面を流れる流体の理論を示す図である。
【図４】本発明の摩擦抵抗低減シートの表面を流れる流体の理論を示す図である。
【図５】回転体が流れに及ぼす作用を示す図である。
【図６】本発明の摩擦抵抗低減シートの表面を流れる流体の理論を示す拡大図である。
【図７】本発明の摩擦抵抗低減シートの適用例を示す図である。
【図８】本発明の摩擦抵抗低減シートに係る第２の実施形態を示す図である。
【符号の説明】
【００５２】
１０………摩擦抵抗低減シート、１２………可撓性シート、１２ａ………シートベース、１２ｂ………シートカバー、１３………凹部、１４………円柱体、１６………回転補助部材、１００………摩擦抵抗低減シートモジュール（モジュール）、１１４………球状体。
【図１】
2005299765.tif 000010
【図２】
2005299765.tif 000011
【図３】
2005299765.tif 000012
【図４】
2005299765.tif 000013
【図５】
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【図６】
2005299765.tif 000015
【図７】
2005299765.tif 000016
【図８】
2005299765.tif 000017