(57)【要約】【課題】  揮発性有機化合物を含有する汚染地下水に対して、汚染地下水の流量や濃度に適合し、現地の地盤に適した透水性を有し、持続性にも優れた揮発性有機化合物を含有する汚染地下水の浄化構造を提案するものである。【解決手段】  土壌中に生息する嫌気性微生物に対する固形粒子状で可溶性の水素供与体を混合した浄化壁１と、前記水素供与体を混合した希釈用混合体２とを地下水の流域に配置することにより浄化を行う揮発性有機化合物を含有する汚染地下水３３の浄化構造Ｐであって、前記汚染地下水３３の流れに対して揮発性有機化合物生分解の反応量が均等になるように壁厚、水素供与体混合量を変化させて構築して、且つ、前記希釈用混合体２を前記浄化壁１より上流の任意の位置に構築する。【選択図】      図１
2005046722.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
固形粒子状で可溶性の、土壌中に生息する微生物に対する水素供与体を混合した浄化壁と、前記水素供与体を混合した希釈用混合体とを地下水の流域に配置する揮発性有機化合物を含有する汚染地下水の浄化構造であって、
前記浄化壁は、揮発性有機化合物生分解の反応量が均等になるように壁厚、水素供与体混合量を変化させて構築されているとともに、
前記希釈用混合体は、前記浄化壁より上流の任意の位置に構築されており、
前記水素供与体は、嫌気性微生物を活発化させて生分解されること、
を特徴とする揮発性有機化合物を含有する汚染地下水の浄化構造。
【請求項２】
前記水素供与体は、０．０７５〜５ｍｍ以上の粒径を有することを特徴とする請求項１に記載の汚染地下水の浄化構造。
【請求項３】
前記浄化壁及び前記希釈用混合体には、前記水素供与体に加えて溶解性である粒状もしくは粉体状の中性増量材が混合されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の汚染地下水の浄化構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、揮発性有機化合物を含有する汚染地下水について、原位置にて浄化を行う地下水浄化構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
不燃性で、油の溶解力が高い等、優れた性質を有するトリクロロエチレン（ＴＣＥ）、テトラクロロエチレン（ＰＣＥ）、１−１−１トリクロロエタン（ＭＣ）等の揮発性有機化合物（以下「ＶＯＣ」という場合がある）は、塗料の溶剤、電子部品の洗浄、ドライクリーニング用の溶剤など、さまざまな分野で用いられてきた。しかしながらＶＯＣは発ガン性を有するなど人体に有害な化学物質であり、大量に使用し、大量に廃棄したＶＯＣが地中に浸透し地下水に溶出することによる環境汚染が大きな問題となっている。
【０００３】
従来、このようなＶＯＣ汚染に対するさまざまな浄化方法が開発され、実用に至っている。例えば、地下水揚水法や土壌ガス吸引法は、公知の技術であり、汚染地下水や汚染物質を含むガスをポンプなどにより汲み上げて、地上に設置したプラントにより処理する方法である。しかし、これらの方法による地下水又は土壌の浄化方法は、プラントを設置する用地やプラントの管理運用に要する人員や費用が問題となっていた。
【０００４】
そのため、ＶＯＣによる汚染地下水の原位置で行う浄化方法として、金属体等の還元剤を含有する浄化壁などを、汚染地下水が透過するように地中に配置することで、還元剤に汚染物質を吸着させる汚染地下水の浄化方法（例えば特許文献１参照）や、汚染地下水の水脈を上下方向に横断する砕石や砂礫などを充填してなる浄化壁を構築し、この浄化壁にスリット管を配置し、有機物分解微生物を増殖・活性化させる物質を含んだ流体を供給する汚染地下水の浄化方法（例えば特許文献２参照）等が開発され、実用化に至っている。
【特許文献１】特表平５−５０１５２０号公報（第２−３頁、図１）
【特許文献２】特開２００１−１２９５７３号公報（［００１６］〜［００２２］、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述の従来技術による汚染地下水の浄化方法には下記のような問題点がある。
（１）金属体等の還元剤によるＶＯＣを含有する汚染地下水の浄化方法は、地中に均質に配置するため、透水係数の異なる地層が堆積するようなところで採用すると、流量や濃度に差のある汚染地下水に対して、浄化能力が不均一となる。
（２）金属体等の還元剤によるＶＯＣを含有する汚染地下水の浄化方法は、当該還元剤５０の粒径が小さく、土粒子６０間の間隙に還元剤５０が入り込むことで透水係数を小さくすることがあり、当該浄化壁に汚染地下水が浸透しないことにより浄化が不完全となることがある（図７参照）。
（３）有機物分解微生物を増殖・活性化させる物質を含んだ流体を供給するＶＯＣを含有する汚染地下水の浄化方法は、地下水により前記流体が希釈され、持続性が小さく、浄化効率が悪い。
（４）従来の透過性浄化壁は、テトラクロロエチレン（ＰＣＥ）やトリクロロエチレン（ＴＣＥ）を分解しても、シス−１，２ジクロロエチレン（ＤＣＥ）等の有害な副生成物が流出するため、効率的にＶＯＣを浄化することが困難になっている。
【０００６】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであって、汚染地下水に対して、汚染地下水の流量や濃度に適合し、現地の地盤に適した透水性を有し、持続性にも優れ、また、水素供与体を上流と下流の２段階に配置することで効率的に揮発性有機化合物を含有する汚染地下水を浄化することができる、汚染地下水の浄化構造を提案することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の課題を解決するために、請求項１に係る発明は、固形粒子状で可溶性の、土壌中に生息する微生物に対する水素供与体を混合した浄化壁と、前記水素供与体を混合した希釈用混合体とを地下水の流域に配置する揮発性有機化合物を含有する汚染地下水の浄化構造であって、前記浄化壁は、揮発性有機化合物生分解の反応量が均等になるように壁厚、水素供与体混合量を変化させて構築されているとともに、前記希釈用混合体は、前記浄化壁より上流の任意の位置に構築されており、前記水素供与体は、嫌気性微生物を活発化させて生分解されること、を特徴とする。
【０００８】
かかるＶＯＣを含有する汚染地下水の浄化構造において、浄化壁及び希釈用混合体に固形粒子状で可溶性の水素供与体を混合することにより、所定の粒径を有し、僅かに溶解し続ける水素供与体が、周囲の土粒子とともに間隙を有して浄化壁及び希釈用混合体を構築するため、長期間にわたって透水係数が低下することがない。また、可溶性の材料であるため、経時的に浄化壁及び希釈用混合体の透水性が良くなり地下水の流れを変えることがなく、浄化壁及び希釈用混合体施工箇所の地盤の沈下量を測定することにより水素供与体の消費量が判断でき、新たな浄化構造構築の要否の判断ができる。
【０００９】
また、水素供与体を混合した浄化壁は、揮発性有機化合物生分解の反応量が均等になるように壁厚や水素供与体混合量を変化させて構築されていることにより、汚染地下水の汚染濃度や流速が地層や地形により変化している場合に対しても、浄化壁の浄化能力が不均一になることをなくすことが可能としているため、浄化壁に過剰な負荷を与えることなく効果的に浄化する。
【００１０】
また、可溶性の水素供与体を混合した希釈用混合体を浄化壁より上流の任意の位置に構築することにより、上流と下流に水素供与体を２段階に配置することとなり、第１段階として、上流側の希釈用混合体によりＰＣＥやＴＣＥをシス−１，２ＤＣＥに分解して、第２段階として下流側の浄化壁によりシス−１，２ＤＣＥを二酸化炭素、メタン、エチレンなどの無害な物質に分解することが可能となる。
【００１１】
さらに、可溶性の水素供与体を混合した希釈用混合体を、浄化壁より上流の任意の位置に構築することにより、当該希釈用混合体に地下水が浸透して水素供与体が徐々に溶け出し流出するため、汚染地下水が浄化壁に到達する前の汚染地下水流域において微生物が活性化し、その汚染濃度を低下させることが可能となる。
【００１２】
請求項２に係る発明は、請求項１に記載の汚染地下水の浄化構造であって、前記水素供与体は、０．０７５〜５ｍｍの粒径を有することを特徴とする。
【００１３】
かかる汚染地下水の浄化構造において、浄化壁及び希釈用混合体に混合する水素供与体は、周囲の土粒子と同等の粒径を有するものを使用することで、周囲の土粒子とともに間隙を有して浄化壁及び希釈用混合体を形成するため、汚染地下水が確実に浄化壁及び希釈用混合体に浸透し、浄化壁及び希釈用混合体の浄化機能を発揮させることが可能となる。
【００１４】
請求項３に係る発明は、請求項１又は請求項２に記載の汚染地下水の浄化構造であって、前記浄化壁及び前記希釈用混合体には、前記水素供与体に加えて溶解性である粒状もしくは粉体状の中性増量材が混合されていることを特徴とする。
【００１５】
かかる汚染地下水の浄化構造は、浄化壁及び希釈用混合体の構築の際に、水素供与体の補助材として粒状もしくは粉体状の中性増量材を混合することにより、浄化壁又は希釈用混合体の体積に対して、水素供与体の量が少ない場合においても、均一に水素供与体を配置させることができ、且つ、浄化壁及び希釈用混合体内を中性域に保つため、微生物の活性化にも効果的である。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の汚染地下水の浄化構造によれば、ＶＯＣを含有する汚染地下水に対して、下記に示すような効果を得ることが可能となる。
（１）汚染地下水の流量や濃度が位置により異なる場合においても、その地形・地層に適した透水性を有した浄化構造を構築することができるため、ＶＯＣ汚染の拡散を防止することが可能となる。
（２）所定の粒径を有した固形粒子状の水素供与体を使用することにより、土粒子間の間隙を塞ぐことなく、且つ、透水係数を低下させることなく構築されるため、浄化壁への汚染地下水の浸透が阻害されて汚染地下水の流下方向が変更することにより浄化が不完全となることがない。
（３）水素供与体及び中性増量材は可溶性の材料であるため、施工箇所の透水性が経時的に良くなり、地下水の流れを変えることがない。
（４）水素供与体及び中性増量材は、その溶解が長期間に亘るため、持続性に優れており、構築後はメンテナンスを要することなく、ＶＯＣの浄化を長期的に行うことが可能となる。
（５）浄化壁及び希釈用混合体施工箇所の地盤沈下量を測定することで、水素供与体の消費量が判断でき、汚染地下水の浄化構造の増設工事等の要否やタイミングを予測することが可能となる。
（６）２段階による浄化構造のため、シス−１，２ジクロロエチレン等の有害な副生成物の地区外への流出を防ぐことが可能となる。
（７）中性増量材を加えることにより、少量の水素供与体を均一に配置することが可能となる。
（８）中性増量材が混入されていることにより、浄化壁及び希釈用混合体内は、中性を保持し、微生物が活発化する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明の好適な実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、説明において、同一要素には同一の符号を用い、重複する説明は省略する。
図１は本実施の形態に係る汚染地下水の浄化構造の概略を示す斜視図、図２は同平断面図、図３は同縦断面図である。
【００１８】
図１において、符号Ｐは、本実施の形態に係る汚染地下水３３の浄化構造を示しており、天然ヤシ成分を用いた栄養塩（ＣnＨ2nＯ2）からなる水素供与体（以下単に「栄養塩」という場合がある）とポリビニルアルコール（ＰＶＡ）からなる中性増量材（以下単に「ＰＶＡ」という場合がある）を含有した円柱杭１１を地中に構築してなる浄化壁１と、同じく栄養塩とＰＶＡを含有した円柱杭２１を地中に構築してなる希釈用混合体２とにより構成されている。また、符号４は、ドラム缶に入れた減容剤を不法投棄した汚染源を示しており、符号４１はこの汚染源４から地中に浸透したＶＯＣからなる汚染物質を示している。また、符号３１、３２、３３、３４は、地下水の流下状況を示しており、３１は栄養塩又は汚染物質４１を含有する前の原地下水、３２は希釈用混合体から溶け出した栄養塩を含む地下水である栄養塩含有地下水、３３は汚染物質４１により汚染された地下水である汚染地下水、３４は汚染地下水３３が浄化壁１を透過することによりにより浄化された地下水である浄化地下水である。また、図２及び図３において、各地下水を示す矢印の大きさは、地下水の流速による流量や、栄養塩の含有濃度や、汚染の濃度の大きさを示している。
【００１９】
本発明により浄化を行うＶＯＣは、粘性が低く、比重が水より大きいため、透水性の高い地中においては、地下深部に浸透しやすく、図３に示すように、透水性を有する地盤においては深部に行くほど堆積する性質を有する物質である。そして、この堆積したＶＯＣ（汚染物質４１）が地下水に溶け出すことで、地下水汚染を引き起こす。
本実施の形態による浄化構造Ｐは、地下水の流域に汚染物質４１が溶出することにより、汚染された汚染地下水３３を浄化するものである。原地下水３１が希釈用混合体２を透過することで栄養塩を含有する栄養塩含有地下水３２となり、その流域に生息する微生物を活性化させることで、第１段階として汚染地下水３３が含有するＰＣＥやＴＣＥがシス−１，２ＤＣＥに分解され、第２段階として、浄化壁１内に生息する微生物が、浄化壁１に含有される栄養塩により活性化し、汚染地下水３３が含有するシス−１，２ＤＣＥが二酸化炭素、メタン、エチレン等の無害な物質に分解されて浄化地下水３４として流出されるものである。なお、希釈用混合体２及び浄化壁１にはＰＶＡが含有されているため、このＰＶＡが地下水に徐々に溶け出すことで、地下水流域を中性化に保ち、微生物の活性化に効果を奏する。ここで、中性増量体としてＰＶＡを使用するものとしたが、これに限定されるものではなく、例えば硫酸カルシウム（ＣａＳＯ4）等の中性物質を使用してもよい。
【００２０】
以下、浄化構造Ｐの細部について説明する。
浄化壁１は、図２に示すように、汚染地下水３３の流れに対して、略直角になるように、且つ、汚染地下水３３の流域の最大幅よりも大きな幅を有するように円柱杭１１を列状に配置して構築する。この時、各円柱杭１１の杭間隔は、杭径の約０．７倍とし、お互いがラップしあうように配置する。また、浄化壁１の円柱杭１１は、図３に示すように、その下端を岩盤層又は粘土層からなる不透水層ＲＣに所定の深さだけ挿入した位置で止めるものとし、汚染地下水３３が浄化壁１を透過せずに下を潜り抜けて、汚染地域が拡大することを防止するものとする。
【００２１】
図２に示すように、現地の地形によって汚染地下水３３の流量や濃度が、汚染地下水３３’、３３’’、３３’’’のように変化しているような場合には、部分的に壁厚を調節して、浄化壁１の浄化能力を均一にする。
また、図３に示すように、表層Ｆ、砂層Ｓ、粘土層Ｃ、砂層Ｓ、不透水層ＲＣ等の複数の層が堆積している場合において、各層の透水係数が異なるために原地下水３１の流量が異なり、且つ、地中に堆積するＶＯＣの汚染濃度の異なるにより汚染地下水３３の汚染濃度が異なる場合において、部分的に浄化壁１の壁厚を変化させることにより浄化壁１の浄化能力を均一にするものとする。
【００２２】
つまり、汚染地下水３３の流域の最大幅よりも大きな幅を有する列状の円柱杭１１ａ群の下流側に、必要な壁厚が形成できるように円柱杭１１ｂを列状に増設して浄化壁１とするものである（図２参照）。よって、平面的な地形の違いにより汚染地下水３３’が、汚染地下水３３’’、３３’’’に比べて流量が小さい場合には、汚染地下水３３’’、３３’’’の流域に関しては円柱杭１１ａの下流側に円柱杭１１ｂを増設することで汚染地下水３３’’、３３’’’の処理時間を長くして、汚染地下水３３’の流域との浄化能力の差を無くす。また、鉛直方向に関して、図３に示すように、砂層Ｓについては、汚染地下水３３ａ、３３ｃ、３３ｄの流量や汚染濃度が大きく壁厚を増加する必要があり、粘土層Ｃについては、汚染地下水３３ｂの流量が小さいため壁厚の増加が不要な場合は、下流側に増加する円柱杭１１ｂの打設時に、粘土層Ｃにおいては栄養塩の噴出を行わず、壁厚を増加しない施工を行い、浄化壁１を形成する。
この構造により、浄化壁１が、位置によって異なる汚染地下水３３の流量や汚染濃度に適合した浄化力を有していることによる汚染の拡散の防止と、無駄な壁厚の増築による工事費の増加を防ぐものとする。
【００２３】
なお、円柱杭１１ｂ群の増設の時期は限定されるものではなく、その状況に応じて施工時期を決定するものとする。例えば、予め汚染地下水３３の流量や濃度の位置的な違いを把握している場合で、円柱杭１１ｂの増設の配置が決定している場合においては、円柱杭１１ａ群の施工時に同時に施工を行い、また、円柱杭１１ａ群により一度浄化壁１を完成させた後に、汚染地下水３３の浄化不十分な箇所が発見された場合には、円柱杭１１ｂを後から増設する。
【００２４】
ここで、各円柱杭１１の施工は、粉体噴射撹拌工法などの機械撹拌工法による地盤改良工法において、地盤改良材に換えて栄養塩及びＰＶＡを噴射撹拌することにより行うことが、栄養塩及びＰＶＡの比重が小さいことから、空気圧送で地盤に注入するほうが均一に地盤に混入することが可能となるため、好ましい。また、栄養塩に加えＰＶＡを混入することで、添加剤の量を増加させて、各円柱杭１１の体積に対して栄養塩が少ない場合においても、円柱杭１１内に栄養塩を均等に分散することが可能となる。機械撹拌による円柱杭１１の施工は、撹拌翼により直接地盤を撹拌しながら栄養塩の拡散・配置を行うため、固形粒子状の栄養塩を破砕することがなく、また、排土量が少ないため、発生土の処理に伴う環境負荷が小さい施工が可能となる。
【００２５】
希釈用混合体２は、汚染物質４１の上流側に配置するものとし、円柱杭２１により形成される。円柱杭２１の下端は、不透水層ＲＣの上面付近まで到達するものとし、地下水流域において原地下水３１に栄養塩が溶け出し、栄養塩を含有する栄養塩含有地下水３２が生成されることで、その流域の微生物が活性化して、汚染地下水３３が浄化壁１に到達する前に、第１段階として汚染地下水３３が含有するＰＣＥやＴＣＥがシス−１，２ＤＣＥに分解される。そして、シス−１，２ＤＣＥを含有する汚染地下水３３が浄化壁１２到達すると、第２段階の分解を行い、汚染物質の無害化が行われる。この第１段階として希釈用混合体２が汚染物質の分解を行うことにより、浄化壁１において確実に汚染地下水３３の浄化を完了することが可能となる。
ここで、希釈用混合体２の円柱杭２１の施工は、浄化壁１の円柱杭１１の施工方法と同様の工法により行うものとし、その説明は省略する。なお、希釈用混合体２の構造として、機械撹拌により原地盤に水素供与体を混合する円柱杭２１としたが、これに限定されるものではなく、例えば、ストレーナーが施された井戸を設置して、その中に水素供与体を入れるような構造としてもよい。
【００２６】
次に、本実施の形態で使用する栄養塩によるＶＯＣの浄化メカニズムについて図４及び図５を交えて説明する。ここで、図４は、栄養塩と土粒子の配置状況を示した拡大図であり、図５は、栄養塩による浄化メカニズムを示した概略図である。
図４における符号５は栄養塩を示し、６は土粒子を示している。また、図５における符号５１は微生物により形成される生物膜、５２は嫌気性微生物、３５は地下水の流れを示している。
【００２７】
本実施の形態で使用する栄養塩（ＣnＨ2nＯ2）５は、周辺砂粒子と同程度の粒径（０．０７５〜５ｍｍ）で、粒子状の固体（固形粒子状）であり、浄化壁１又は希釈用混合体２に添加後は、１〜２年をかけて徐々に溶解する性質を有している。当該栄養塩５が前述の所定の粒径を有することにより、図４に示すように、栄養塩５が、周囲の土粒子６とともに所定の空隙を有して円柱杭を形成するため、透水係数を低減させることなく浄化壁又は希釈用混合体の形成を行うことが可能となる。そして、これらの浄化壁又は希釈用混合体は、徐々に溶解する栄養塩５の性質により、初期において所定の透水係数を確保し、長期的には栄養塩５の溶解により間隔が発生することによりさらに良好な透水性を維持することになる。また、栄養塩の溶解に伴い、浄化壁１又は希釈用混合体２の地盤は、徐々に沈下するため、この沈下量を測定することで、当該浄化構造の浄化機能の存続性を想定することができる。
そして、この栄養塩によるＶＯＣの浄化原理は、微生物による栄養塩の生分解及びＶＯＣの塩素・水素置換の２段階により行う。
【００２８】
（微生物による栄養塩の生分解）
栄養塩５が土壌内に配置されることにより嫌気性微生物５２が活発化し、栄養塩５の周囲に生物膜５１を形成する。そして、嫌気性微生物５２の生分解により、栄養塩（ＣnＨ2nＯ2）がメタン（ＣＨ4）及び二酸化炭素（ＣＯ2）と水素（Ｈ）に分解される（式（１）参照）。
【００２９】
【化１】
2005046722.tif 000003
【００３０】
（ＶＯＣの塩素・水素置換）
嫌気性微生物５２により放出される水素（Ｈ）が、式（２）に示すように、テトラクロロエチレン（Ｃ2Ｃｌ4）、トリクロロエチレン（Ｃ2ＨＣｌ3）、シス−１，２ジクロロエチレン（Ｃ2Ｈ2Ｃｌ2）などのＶＯＣの塩素（Ｃｌ）と入れ代わることにより、ＶＯＣがエチレンとなり、無害物質に浄化される。つまり、汚染地下水３３が、生物膜５１の周囲を流れることにより、汚染地下水３３に含まれるＶＯＣの塩素（Ｃｌ）が水素（Ｈ）に置換され、浄化地下水３４になる。
【００３１】
【化２】
2005046722.tif 000004
【００３２】
したがって、本発明によるＶＯＣを含有する汚染地下水の浄化構造は、原位置に元々生息する微生物を利用して浄化を行うことから、新たな菌を投入することによる生態系の何らかの影響をきたすことがない。また、固形粒子状の栄養塩を使用することにより、浄化範囲が固定でき、浄化力が長期的に持続するため、構築後は、メンテナンスを要することなく、ＶＯＣ汚染の浄化を行うことが可能となる。
【００３３】
以上、本発明による好適な実施の形態について説明したが、本発明は当該実施の形態に限られず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜設計変更が可能である。
例えば、前述の実施の形態では、不法投棄によりＶＯＣ汚染された地下水に対して浄化を行うものとしたが、これに限定されるものではなく、例えば工場等において何らかに原因により溶剤などが地中に浸透し地下水を汚染した場合にその拡散を防止するために使用することが可能であることはいうまでもない。
また、浄化壁及び希釈用混合体の各円柱杭を構築する際、機械撹拌工法により行うものとしたが、栄養塩を浄化壁内及び希釈用混合体内に均等に配置することができ、且つ、施工時に栄養塩を破砕してしまいその機能を低減させることがなければ、高圧噴射撹拌工法により行うなど、その施工方法は限定されない。
【００３４】
また、希釈用混合体を汚染物質の上流側に配置するものとしたが、汚染地下水が浄化壁に到達する前に第１段階の分解を行うことが可能であれば、配置する位置は限定されない。
また、希釈用混合体を円柱杭状に構築するものとしたが、地下水が透過可能で、汚染地下水が浄化壁に到達する前に第１段階の分解を行うことが可能であれば、その構造は限定されない。
また、地層の違いによる汚染地下水の流量及び濃度に違いに対して均一の浄化能力を発揮するために、浄化壁の壁厚の増減を行うものとしたが、これに限定されるものではなく、図６に示すように、希釈用混合体２，２’を複数配置して微生物の活動領域を広めることで、汚染地下水３３の分解をさらに進行させて、浄化壁１の壁厚を薄くするものとしても良い。
【００３５】
また、浄化壁の幅を汚染地下水流域の最大幅よりも大きくすることにより汚染地下水を浄化する構造としたが、これに限定されるものではなく、浄化壁の両端から止水壁を汚染地下水流域の最大幅よりも大きく延設することにより、汚染地下水を浄化壁に誘導する構造として、浄化壁を小型化する構造としても良い。
また、浄化壁を構築する際、円柱杭をラップさせて連続的に構築することにより形成するものとしたが、これに限定されるものではなく、隙間を開けた透水性の高い円柱杭の列を複数配置し、各円柱杭が千鳥に配置されるように構築させるなど、汚染地下水が浄化壁に浸透しその浄化効果を十分に発揮できるものであれば、その構造は限定されない。
また、浄化壁を、円柱杭による連続地中壁により構築するものとしたが、板状の壁を地中に設ける等、浄化壁の構造は限定されない。
【００３６】
また、栄養塩として１〜２年の間に溶解するものを使用するものとしたが、汚染濃度や地下水の流速等、現地の状況に応じた期間その効力を発揮することが可能であれば、その期間が限定されないことはいうまでもない。
また、水素供与体として天然ヤシ成分を用いた栄養塩からなる物質を用いるものとしたが、生分解プラスチック等、水素を供与してＶＯＣを分解することが可能な物質であれば、水素供与体の材料は限定されない。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明に係る汚染地下水の浄化構造の概略を示す斜視図ある。
【図２】本発明に係る汚染地下水の浄化構造の概略を示す平断面図である。
【図３】本発明に係る汚染地下水の浄化構造の概略を示す縦断面図である。
【図４】栄養塩と土粒子の配置状況を示した拡大図である。
【図５】栄養塩による浄化メカニズムを示した概略図である。
【図６】本発明の変更例を示した縦断面図である。
【図７】従来の還元剤を混合した浄化壁の一部分を示した拡大断面図である。
【符号の説明】
【００３８】
１      浄化壁
２      希釈用混合体
５      栄養塩
１１    円柱杭
２１    円柱杭
３３    汚染地下水
４１    汚染物質
５２    嫌気性微生物
Ｐ      浄化構造
【図１】
2005046722.tif 000005
【図２】
2005046722.tif 000006
【図３】
2005046722.tif 000007
【図４】
2005046722.tif 000008
【図５】
2005046722.tif 000009
【図６】
2005046722.tif 000010
【図７】
2005046722.tif 000011
【手続補正書】
【提出日】平成15年8月1日(2003.8.1)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項２】
前記水素供与体は、０．０７５〜５ｍｍの粒径を有することを特徴とする請求項１に記載の汚染地下水の浄化構造。