(57)【要約】【課題】  圧力調理工程中における圧力鍋のシール不良等による異常加熱を防止し得るようにする。【解決手段】  圧力鍋と、該圧力鍋内を加熱昇圧する加熱手段と、該加熱手段の加熱出力を調節することにより、上記圧力鍋の温度を所望の温度に制御する温度制御手段と、上記圧力鍋の温度を検出する温度検出手段とを備え、圧力調理工程では所定の圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持するようにしてなる電気圧力調理器であって、圧力調理中、所定の基準温度に達した時から所定時間以内に上記圧力維持上限温度が検知されない場合には、上記圧力鍋の温度を上記圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持する圧力維持目標温度を所定値低下させる圧力維持目標温度低下手段を設けて、上記加熱手段の出力を低下させるようにした。【選択図】        図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧力鍋と、該圧力鍋内を加熱昇圧する加熱手段と、該加熱手段の加熱出力を調節することにより、上記圧力鍋の温度を所望の温度に制御する温度制御手段と、上記圧力鍋の温度を検出する温度検出手段とを備え、圧力調理工程では、上記圧力鍋の温度を所定の圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持するようにしてなる電気圧力調理器であって、圧力調理中、所定の基準温度に達した時から所定時間以内に上記圧力維持上限温度が検知されない場合には、上記圧力鍋の温度を上記圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持する圧力維持目標温度を所定値低下させる圧力維持目標温度低下手段を設けたことを特徴とする電気圧力調理器。
【請求項２】
圧力鍋と、該圧力鍋内を加熱昇圧する加熱手段と、該加熱手段の加熱出力を調節することにより、上記圧力鍋の温度を所望の温度に制御する温度制御手段と、上記圧力鍋の温度を検出する温度検出手段とを備え、圧力調理工程では、上記圧力鍋の温度を所定の圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持するようにしてなる電気圧力調理器であって、圧力調理中、所定の基準温度に達した時から所定時間以内に上記圧力維持上限温度が検知されない場合には、ユーザーに対して異常報知を行う異常報知手段を設けたことを特徴とする電気圧力調理器。
【請求項３】
圧力鍋と、該圧力鍋内を加熱昇圧する加熱手段と、該加熱手段の加熱出力を調節することにより、上記圧力鍋の温度を所望の温度に制御する温度制御手段と、上記圧力鍋の温度を検出する温度検出手段とを備え、圧力調理工程では、上記圧力鍋の温度を所定の圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持するようにしてなる電気圧力調理器であって、圧力調理中、所定の基準温度に達した時から所定時間以内に上記圧力維持上限温度が検知されない場合には、上記加熱手段の加熱出力をＯＦＦにする加熱停止手段を設けたことを特徴とする電気圧力調理器。
【請求項４】
所定の基準温度は、圧力維持下限温度であることを特徴とする請求項１，２又は３記載の電気圧力調理器。
【請求項５】
圧力調理工程中、常時圧力鍋の温度を検知し、同圧力鍋の温度が圧力維持下限温度に達する度に、同温度に達した時から所定時間以内に圧力維持上限温度が検知されるか否かの判定を行うようにしたことを特徴とする請求項１，２，３又は４記載の電気圧力調理器。
【請求項６】
圧力調理工程中、所定の期間毎に、圧力鍋の温度を検知し、同圧力鍋の温度が圧力維持下限温度に達した時から所定時間以内に圧力維持上限温度が検知されるか否かの判定を行うようにしたことを特徴とする請求項１，２，３又は４記載の電気圧力調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、電気圧力鍋等の電気圧力調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
最近では、ガス火式のもののように調理状態監視の必要がなく、手軽で、マイコンやタイマーにより火加減、圧力状態を正確かつ容易にコントロールできるとから、電気式の調理用圧力鍋（以下、単に電気圧力鍋という）が注目されつつある。
【０００３】
従来、このような電気圧力調理器は、一般に煮る、蒸す、炊く、ゆでる等の各種調理メニューに広く使用されているが、高圧・高温で調理することから、例えば「肉じゃが」のじゃがいも等にも十分に火を通すことができ、固い「すね肉」なども比較的短時間で軟かく煮込むことができるメリットがある。
【０００４】
そして、このような電気圧力調理器では、例えば調理開始後、ワークコイル等の加熱手段をフルパワーにして圧力鍋を加熱し、沸とう状態から高圧調理が可能な所定高圧状態まで鍋の温度を上げて行き、同所定高圧状態での圧力調理状態（圧力調理工程）を実現する。この圧力調理状態は、例えば図１０に示すように、調理の内容に応じた調理時間内、圧力維持下限温度Ｔ1と圧力維持上限温度Ｔ2との間に圧力鍋の温度を維持するようにワークコイル等加熱手段の加熱出力をマイコンで調節制御（例えば上昇時８０％、低下時５０％に制御）することによりなされるようになっている（特許文献１参照）。
【０００５】
【特許文献１】特開平１０−２９０７４９号公報（第１−３頁、図１−４）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところが、上記のように加熱出力を調節することにより、圧力鍋の温度を上述のような圧力維持下限温度Ｔ1と圧力維持上限温度Ｔ2との間に適正に維持することができるのは、例えば圧力鍋の本体部と蓋部間のシール性が確実で、しかも圧力調整ノズル等のマイコン以外の圧力調整手段が正常に作動していることが必要であり、もしも、それらの機能が適正でなくなると圧力漏れが生じるので、加熱出力を増大させても圧力鍋の温度（圧力）が上昇しにくくなり、上記マイコンが必要以上に大出力（８０％）での加熱を続けてしまう懸念がある（図１０中の異常時参照）。
【０００７】
本願発明は、このような問題を解決するためになされたもので、圧力調理中、所定の圧力鍋温度を検知すると、その後、所定時間以内に上述の圧力維持上限温度が検知されない場合には、圧力鍋のシール不良などの何らかの異常が有ると判定して、圧力維持目標温度を下げるか、ユーザーに対して異常報知を行うか、または加熱を停止させる等の適切な対応をとれるようにした電気圧力調理器を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本願発明は、同目的を達成するために、次のような課題解決手段を備えて構成されている。
【０００９】
（１）  第１の課題解決手段
この発明の第１の課題解決手段は、圧力鍋と、該圧力鍋内を加熱昇圧する加熱手段と、該加熱手段の加熱出力を調節することにより、上記圧力鍋の温度を所望の温度に制御する温度制御手段と、上記圧力鍋の温度を検出する温度検出手段とを備え、圧力調理工程では、上記圧力鍋の温度を所定の圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持するようにしてなる電気圧力調理器であって、圧力調理中、所定の基準温度に達した時から所定時間以内に上記圧力維持上限温度が検知されない場合には、上記圧力鍋の温度を上記圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持する圧力維持目標温度を所定値低下させる圧力維持目標温度低下手段を設けたことを特徴としている。
【００１０】
このように、圧力調理を目的とした加熱開始後、昇温、沸とう工程を経て圧力調理工程に入った圧力調理中において、圧力鍋の温度が所定の基準温度に達したことが検知されると、同温度が検知された時から、正常時であれば所定の時間内に圧力維持上限温度に達すると判断される当該所定時間の経過を判定し、同所定時間が経過したにも拘わらず、圧力鍋の温度が圧力維持上限温度に達したことが検知されない場合には、異常と判定して圧力維持目標温度低下手段を作動させ、上述した圧力鍋の温度を上記圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持する圧力維持目標温度を所定値低下させるようにする。
【００１１】
すると、それに対応して加熱手段の加熱出力が小さくなって圧力鍋の温度が低下し、圧力鍋内の圧力上昇を伴わない圧力鍋の異常加熱が防止される。
【００１２】
その結果、安全かつ適正に圧力調理を実行することができるようになる。
【００１３】
（２）  第２の課題解決手段
この発明の第２の課題解決手段は、圧力鍋と、該圧力鍋内を加熱昇圧する加熱手段と、該加熱手段の加熱出力を調節することにより、上記圧力鍋の温度を所望の温度に制御する温度制御手段と、上記圧力鍋の温度を検出する温度検出手段とを備え、圧力調理工程では、上記圧力鍋の温度を所定の圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持するようにしてなる電気圧力調理器であって、圧力調理中、所定の基準温度に達した時から所定時間以内に上記圧力維持上限温度が検知されない場合には、ユーザーに対して異常報知を行う異常報知手段を設けたことを特徴としている。
【００１４】
このように、圧力調理を目的とした加熱開始後、昇温、沸とう工程を経て圧力調理工程に入った圧力調理中において、圧力鍋の温度が所定の基準温度に達したことが検知されると、同温度が検知された時から、正常時であれば所定の時間内に圧力維持上限温度に達すると判断される当該所定時間の経過を判定し、同所定時間が経過したにも拘わらず、圧力鍋の温度が圧力維持上限温度に達したことが検知されない場合には、異常と判定して異常報知手段を作動させ、ユーザーに対して異常報知を行うようにする。
【００１５】
すると、それに対応してユーザーはマニュアル操作で加熱手段の加熱出力を低下させるので、圧力鍋の温度が低下し、圧力鍋内の圧力の上昇を伴わない圧力鍋の異常加熱が防止される。
【００１６】
その結果、安全かつ適正に圧力調理を実行することができるようになる。
【００１７】
（３）  第３の課題解決手段
この発明の第３の課題解決手段は、圧力鍋と、該圧力鍋内を加熱昇圧する加熱手段と、該加熱手段の加熱出力を調節することにより、上記圧力鍋の温度を所望の温度に制御する温度制御手段と、上記圧力鍋の温度を検出する温度検出手段とを備え、圧力調理工程では所定の圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持するようにしてなる電気圧力調理器であって、上記加熱手段による加熱開始後、所定の基準温度に達した時から所定時間以内に上記圧力維持上限温度が検知されない場合には、上記加熱手段の加熱出力をＯＦＦにする加熱停止手段を設けたことを特徴としている。
【００１８】
このように、圧力調理を目的とした加熱開始後、昇温、沸とう工程を経て圧力調理工程に入った圧力調理中において、圧力鍋の温度が所定の基準温度に達したことが検知されると、同温度が検知された時から、正常時であれば所定の時間内に圧力維持上限温度に達すると判断される当該所定時間の経過を判定し、同所定時間が経過したにも拘わらず、圧力鍋の温度が圧力維持上限温度に達したことが検知されない場合には、異常と判定して加熱停止手段を作動させ、加熱手段の加熱出力をＯＦＦにするようにする。
【００１９】
すると、圧力調理を継続することはできないが、確実に圧力鍋の温度が低下し、圧力鍋内の圧力の上昇を伴わない圧力鍋の異常加熱が防止される。その結果、より安全性が向上する。
【００２０】
（４）  第４の課題解決手段
この発明の第４の課題解決手段は、上記第１，第２又は第３の課題解決手段の構成において、所定の基準温度は、圧力維持下限温度であることを特徴としている。
【００２１】
このように、圧力調理を目的とした加熱開始後、昇温、沸とう工程を経て圧力調理工程に入った圧力調理中において、圧力鍋の温度が所定の基準温度に達したことが検知されると、同温度が検知された時から、正常時であれば所定の時間内に圧力維持上限温度に達すると判断される当該所定時間の経過を判定し、同所定時間が経過したにも拘わらず、圧力鍋の温度が圧力維持上限温度に達したことが検知されない場合には、異常と判定する場合の所定の基準温度を圧力維持下限温度とした場合、新たな専用の判定基準温度を設定する必要がないことはもちろん、本来加熱出力が増，減される圧力調理中の圧力維持温度の上下限範囲を中心として判定制御すれば良いので、判定制御そのものが容易になる。
【００２２】
（５）  第５の課題解決手段
この発明の第５の課題解決手段は、上記第１，第２，第３又は第４の課題解決手段の構成において、圧力調理中、常時圧力鍋の温度を検知し、同圧力鍋の温度が圧力維持下限温度に達する度に、同温度に達した時から所定時間以内に圧力維持上限温度が検知されるか否かの判定を行うようにしたことを特徴としている。
【００２３】
このように、圧力調理中、常時圧力鍋の温度を検知し、同圧力鍋の温度が圧力維持下限温度に達する度に、同温度に達した時から所定時間以内に圧力維持上限温度が検知されるか否かの判定を行うようにすると、圧力維持下限温度から圧力維持上限温度方向に加熱出力が増大される毎に上述の異常判定がなされるようになり、異常の場合には、それぞれ適切な対策がとられることから、より異常対応措置の信頼性を向上させることができるようになる。
【００２４】
（６）  第６の課題解決手段
この発明の第６の課題解決手段は、上記第１，第２，第３又は第４の課題解決手段の構成において、圧力調理中、所定の期間毎に、圧力鍋の温度を検知し、同圧力鍋の温度が圧力維持下限温度に達した時から所定時間以内に圧力維持上限温度が検知されるか否かの判定を行うようにしたことを特徴としている。
【００２５】
このように、圧力調理中、所定の期間毎に、圧力鍋の温度を検知し、同圧力鍋の温度が圧力維持下限温度に達した時から所定時間以内に圧力維持上限温度が検知されるか否かの判定を行うようにすると、圧力維持下限温度から圧力維持上限温度方向に加熱出力が増大され、また圧力維持上限温度から圧力維持下限温度に加熱出力が低減される圧力維持過程中において、所定の期間毎に上述の異常判定がなされるようになり、異常の場合には、それぞれ適切な対策がとられることから、より異常対応措置の信頼性を向上させることができるようになる。
【００２６】
また、必要以上に多くの回数の異常判定を行わなくて済み、その分だけ制御コストが安価になる。
【発明の効果】
【００２７】
以上の結果、本願発明によると、圧力鍋本体部と蓋部とのシール性が悪かった場合や圧力調理ノズルのおもりが外れていたような場合にも、必要以上に圧力鍋が加熱されることが防止されるようになり、安全かつ適正に圧力調理を行うことができる信頼性の高い電気圧力調理器を提供し得るようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、本願発明の電気圧力調理器を、一例として電気圧力鍋に適用した場合において、同発明を実施するに際しての幾つかの最良の形態について説明する。
【００２９】
（各実施の形態に共通する電気圧力鍋本体および制御装置部分の構成）
先ず図１〜図４は、後に述べる本願発明の幾つかの実施の形態に共通な電気圧力鍋本体部分および制御装置部分の構成を示している。
【００３０】
すなわち、同電気圧力鍋は、例えば図１および図２に示すように、全体を大きく分けて、掛け替えおよび持ち運び可能な圧力鍋１と、該圧力鍋１を載置し、同載置状態において鍋本体１１部分を電磁誘導加熱する加熱台２とから構成されている。そして、圧力鍋１は、その鍋本体１１部分が、電磁誘導加熱可能な磁性金属材料（一例としてステンレス）により形成されている一方、加熱台２は、それに対応して電磁誘導加熱手段としてのワークコイル２１を備えて構成されている。
【００３１】
圧力鍋１の鍋本体１１部分は、底部１１ａが略フラットに形成されているとともに側壁部１１ｂは上下方向に略等径とされ、全体として有底の筒状構造をなしている。そして、その上端側外方への開口縁部１１ｃには全周に亘って蓋１４との間の隙間をシールするためのパッキン１２が嵌合されているとともに、その下部側開口部の外周面両端位置には、例えば耐熱性の合成樹脂材よりなる把手部１３，１３が一体に取り付けられている。
【００３２】
この圧力鍋１には、さらに上記開口縁部１１ｃに対して蓋１４が着脱可能に取り付けられるようになっている。蓋１４は、断面略ハット形の逆皿構造をなし、その側壁部１４ｂの内側には上記圧力鍋１の開口縁部１１ｃのパッキン１２に対応して気密にシールする太めのパッキン１８が設けられ、また同側壁部１４ｂの外周面両端位置には、ヘリコイド係合完了状態において上記鍋本体１１側の把手部１３，１３位置に対応して重合状態に維持される把手部１５，１５が一体に取り付けられている。また、その天板部１４ａの上面側中央部には、可動構造の圧力調整弁（おもり）１６ａを介して上下方向に連通する圧力調整機構（圧力調整ノズル）１６が、また、その外周寄りには、圧力鍋１内の圧力に応じて昇降する圧力表示ピン１７ａを有する圧力表示機構１７が、それぞれ設けられている。
【００３３】
他方、加熱台２は、本体ケース２２の上板２３側中央部２３ａを所定半径内凹状に凹ませてワークコイル設置部とし、同部分に上述のワークコイル２１を半径方向内方部分と外方部分の同心構造の２層面に分けて平面状態に設置している。
【００３４】
そして、その上方には、上述の圧力鍋１を載置するための、上記鍋本体１１の直径に対応した直径の円板状のセラミックプレート２４が設けられている。このセラミックプレート２４の中央部には、上記ワークコイル（内方部側ワークコイル）２１の中心軸部分に位置して、上記圧力鍋１の底部１１ａに当接して上記圧力鍋１の温度を検出する温度検知センサ（一例としてサーミスタ）２５が設けられている。
【００３５】
本体ケース２２は、その下板２６と上記上板２３側との間に冷却ファンを介して通風可能な部品等設置空間２７を形成し、同通風可能な部品等設置空間２７内に、放熱用のヒートシンク２８を有して電源基板および制御基板２９を設置している。
【００３６】
この電源基板および制御基板２９には、上記ワークコイル２１等を駆動制御するＩＧＢＴやＩＧＢＴ駆動回路、電源電圧整流用のダイオードブリツジよりなる整流回路、平滑回路、共振回路などが備えられている。
【００３７】
また、本体ケース２２の前面側には、図示のような操作パネル３０が設けられている。
【００３８】
この操作パネル３０部分には、操作部として、調理（圧力調理・普通調理・オートメニュー調理）を開始する調理スタートスイッチＳＷ1、調理種別、調理メニューその他の操作、設定状態を取り消す取消スイッチＳＷ2、圧力調理工程モード又は普通調理工程モードを選択設定する圧力選択スイッチＳＷ3、自動（オート）調理メニューを選択設定するオートメニュー選択スイッチＳＷ4、圧力調理工程における仕上りレベルを強める方向に設定するアップスイッチＵＳＷ、同仕上りレベルを弱め方向に設定するダウンスイッチＤＳＷ等と液晶ディスプレイよりなる表示部３１とが設けられている。
【００３９】
そして、上記表示部３１には、上記圧力選択スイッチＳＷ3で選択された圧力調理又は普通調理、オートメニュー選択スイッチＳＷ4で選択された白米、玄米、おこわ、煮豆、おでん、煮込み等のマークＭによる指示表示、保温状態の表示、調理完了残時間の表示などが任意に行われるようになっている。なお、図３は全データ点灯表示状態での図である。
【００４０】
また、該操作パネル３０の裏側には、図示はしないが操作基板およびマイコン基板が設けられ、マイコン基板にはマイコン制御ユニットが設けられている。
【００４１】
次に、図４は、上述のように構成された電気圧力鍋の圧力調理および煮込み調理制御用のマイコン制御ユニットを中心とする制御回路部分の構成を示す。
【００４２】
図中、符号４０が上述のような圧力調理時等の加熱制御手段に加え、圧力維持下限温度Ｔ1℃から圧力鍋１を所定の出力で加熱しても圧力鍋１の温度が圧力維持上限温度Ｔ2℃以上に上昇しない圧力維持温度異常時の圧力維持目標温度変更手段、同圧力維持温度異常時の異常報知手段、同圧力維持温度異常時の加熱停止手段、鍋温度検知手段、鍋温度判定手段、ブザー駆動手段等を備えた調理制御用のマイコン制御ユニット（ＣＰＵ）であり、該マイコン制御ユニット４０はマイクロコンピュータを中心として構成されている。
【００４３】
そして、上記ワークコイル駆動制御手段は、例えばパルス幅変調回路４１、同期トリガー回路４２、ＩＧＢＴ駆動回路４３、ＩＧＢＴ４４、共振コンデンサ４５等よりなるワークコイル制御回路を備えて形成されている。そして、上記マイコン制御ユニット４０により、上記パルス幅変調回路４１を制御することにより、例えば昇温工程、圧力調理工程（圧力維持工程）、減圧工程の各々に応じて上記ワークコイル２１の出力（％）をそれぞれ適切に変えることによって、それら各工程における圧力鍋１の加熱温度と加熱パターンを適切に可変コントロールし、速やかな昇温作用と加熱ムラのない高温・高圧での圧力調理およびその後の適度な温度での減圧や保温を実現するための適切な加熱出力、その加熱時間制御が行われるようになっている。特に圧力調理工程（圧力維持工程）では、そのワークコイル出力を８０％〜５０％〜８０％・・・に適切に調節することにより、圧力鍋１の温度を圧力調理を実行するに適した圧力維持下限温度Ｔ1（１１５℃）と圧力維持上限温度Ｔ2（１２０℃）との間に適切に維持し得るようにしている。
【００４４】
なお、図４中の符号４６は平滑回路を構成する平滑コンデンサ、４７はＡＣ電源、４８は整流回路、４９はブザーである。
【００４５】
（実施の形態１）
次に、図５〜図７のフローチャートおよび図８のタイムチャートを参照して、本願発明の実施の形態１に係る電気圧力鍋の圧力調理制御時における異常加熱防止制御（出力低減制御）の内容について説明する。
【００４６】
この実施の形態では、電磁誘導加熱手段としてのワークコイル２１を備え、該ワークコイル２１により圧力鍋１を所定の大きさの電磁誘導加熱出力で加熱することによって昇温・沸とうさせ、その後、同電磁誘導加熱出力の大きさを適当に増減させることによって適切な圧力調理が可能な圧力維持温度（下限値Ｔ1〜上限値Ｔ2）範囲内に維持し、該圧力維持温度（Ｔ1〜Ｔ2）の範囲で圧力調理を実行するようにしてなる電気圧力鍋において、上記圧力維持温度（Ｔ1〜Ｔ2）の範囲内での圧力調理中、圧力維持下限温度Ｔ1等所定の基準温度に達した時から所定時間ｔａ以内に上記圧力維持上限温度Ｔ2が検知されなかった場合には、上記圧力鍋１の温度を上記圧力維持下限温度Ｔ1と圧力維持上限温度Ｔ2との間に維持する加熱出力調節用の圧力維持目標温度を所定値（−５℃）低下させる圧力維持目標温度低下手段を設けて、圧力鍋１を加熱する上記ワークコイル２１の出力を強制的に低下させるようにしたことを特徴とするものである。
【００４７】
すなわち、この実施の形態では、例えば図８のタイムチャートに示されるように、その前提として、上記圧力鍋１の温度が一旦圧力維持下限温度Ｔ1℃（１１５℃）になると、その時点から加熱出力を増大（５０％→８０％）させて圧力維持上限温度Ｔ2℃（１２０℃）になるまで加熱が継続されるようになっている。しかるに、上記のように圧力鍋１の温度が圧力維持下限温度Ｔ1℃になった時から所定時間ｔａ以上経過しても圧力維持上限温度Ｔ2℃に達しない場合には、例えば上述した圧力調整機能１６の圧力調整弁（おもり）１６ａが外れているか、または蓋４内側のシール用パッキン１８のシール状態が良好でない場合などが考えられる。このような場合、マイコン制御ユニット４０側のワークコイル出力制御手段は、上記のようにワークコイル２１の加熱出力を増大させたままで必要以上に加熱を継続してしまう問題が生じる。この実施の形態は、このような問題を解決しようとするものである。
【００４８】
該制御においては、先ず昇温工程として、ステップＳ1で上述した電気圧力鍋の調理スタートスイッチＳＷ1をＯＮにするとともに、上記ワークコイル２１の出力をフルパワー（１００％）にして圧力鍋１の加熱を開始する。その結果、やがて圧力鍋１内の温度が沸とう状態を経て圧力調理工程の圧力維持下限温度（下限圧力）Ｔ1℃（１１５℃）まで上昇する。
【００４９】
そこで、次にステップＳ2に進んで、上記圧力鍋１の温度が、例えば図８のタイムチャートに示す圧力調理工程（圧力維持工程）の同圧力維持下限温度Ｔ1℃（１１５℃）まで上昇したか否かを判定する。その結果、ＹＥＳの時はステップＳ3に進んで、予じめ設定された圧力調理時間（ｔｂ）の経過をカウントする圧力維持タイマーのタイマー動作をスタートさせるとともに、さらにステップＳ4に進んで、上記図８のタイムチャートに示すように、異常判定（異常加熱状態の判定）を行うための異常検出タイマーのタイマー動作をスタートさせる。そして、その後、図６のフローチャートの圧力維持工程１に進む。
【００５０】
他方、上記ステップＳ2の判定でＮＯの未だ圧力維持下限温度Ｔ1℃に達していない場合は、同温度Ｔ1℃に達するまで、上記ステップＳ1の加熱、昇温動作を継続する。
【００５１】
上述のようにして図６のフローチャートの圧力維持工程１（図８のタイムチャート参照）に入ると、先ず同図６のフローチャートのステップＳ1で、上述のワークコイル２１の出力を８０％に落とし、同８０％の安定高出力で圧力鍋１を加熱昇温する。この結果、圧力鍋１内の温度（圧力）は、図８のタイムチャートに示す如く緩やかに上昇して行き、やがて圧力維持上限温度Ｔ2℃（１２０℃）に達する。
【００５２】
そこで、次にステップＳ2で、今度は圧力鍋１の温度が同上限温度Ｔ2℃以上になったか否かを判定する。そして、その結果、ＹＥＳの時は、さらに図７のフローチャート（圧力維持工程２）のステップＳ1に進んで、上記ワークコイル２１の出力を５０％に落とし、圧力鍋１の温度（圧力）を５０％の低出力で圧力維持下限温度Ｔ1℃まで低下させる一方、ＮＯの時は、そのままステップＳ3に進んで、上記図５のフローチャートのステップＳ4でスタートさせた異常検出タイマーによりカウントされた異常検出時間が、例えば図８のタイムチャートの実線に示すような、圧力鍋１の圧力調整弁（おもり）１６ａが正確に圧力調整機構（圧力調整ノズル）１６の上部に取り付けられていて、しかも蓋４のパッキン１８のシール状態が良好である圧力鍋１が正常な状態において、上記ワークコイル２１の出力を８０％に設定した時に、圧力鍋１の温度が圧力維持下限温度Ｔ1℃から圧力維持上限温度Ｔ2℃まで上昇するのに要する時間ｔａ以上（ｔａ経過）となっているか否か、を判定する。
【００５３】
その結果、ＹＥＳの時は、ステップＳ4に進んで、上記圧力調理工程における圧力維持目標温度（圧力維持制御目標温度）を所定温度５℃下げることによって、上記ワークコイル２１の加熱出力を強制的に所定量低下させる。これにより圧力鍋１のシール状態が不良な時の圧力鍋１の異常加熱（圧力の上昇を伴わない加熱）が回避される。他方、ＮＯの時は、そのままステップＳ5に進んで、上記圧力維持タイマーのカウント値から上記圧力調理時間に対応した圧力維持時間ｔｂが経過したか否かを判定し、ＮＯの時は上述のステップＳ1〜Ｓ5の動作を繰り返すが、ＹＥＳになると、ステップＳ6でユーザーに対し圧力調理終了報知を行って、保温工程に進む。
【００５４】
一方、上述の図６のフローチャートのステップＳ2で上記図７の圧力維持工程２のフローに進んだ場合、上記の如く、先ずステップＳ1で上記ワークコイルの出力を８０％から５０％に大きくダウンさせることにより、圧力鍋１の温度を圧力維持上限温度Ｔ2℃（１２０℃）から圧力維持下限温度Ｔ1℃（１１５℃）まで低下させる。そして、その後、ステップＳ2で、実際に圧力鍋１の温度が圧力維持上限温度Ｔ1℃未満まで低下したか否かを判定し、ＮＯの時は、そのままステップＳ3に進んで、上記圧力維持タイマーのカウント値から上記圧力調理時間に対応した圧力維持時間ｔｂが経過したか否かを判定し、ＮＯの時は上述のステップＳ1〜Ｓ3の動作を繰り返すが、ＹＥＳになると、ステップＳ4でユーザーに対し圧力調理終了報知を行って、保温工程に進む。
【００５５】
一方、上記ステップＳ2の判定でＹＥＳと判定された圧力鍋１の温度が圧力維持下限温度Ｔ1℃未満まで低下した時は、上記と異なりステップＳ5に進んで、同低下時点から再び上述の異常検出タイマーのタイマー動作をスタートさせ、その上で上述した図６の圧力維持工程１のフローのステップＳ1に進み、ワークコイル出力を５０％から８０％に大きく増大させて、圧力鍋１の温度を上述の如く圧力維持上限温度Ｔ2℃まで上昇させる。
【００５６】
この結果、圧力鍋内の温度（圧力）は、図８のタイムチャートに示す如く緩やかに上昇して行き、やがて圧力維持上限温度Ｔ2℃（１２０℃）に達する。
【００５７】
そこで、次にステップＳ2で、圧力鍋１の温度が同上限温度Ｔ2℃以上になったか否かを判定する。そして、その結果、ＹＥＳの時は、再び上述した図７のフローチャート（圧力維持工程２）のステップＳ1に進んで、上述の如くワークコイル出力を５０％に落とし、圧力鍋１の温度（圧力）を圧力維持下限温度Ｔ1℃まで低下させる一方、ＮＯの時は、ステップＳ3に進んで、上記図７のフローのステップＳ5でスタートさせた異常検出タイマーによりカウントされた異常検出時間が、図８に示すような圧力鍋１が正常な状態において、ワークコイル２１の出力を８０％にした時に、圧力鍋１の温度が圧力維持上限温度Ｔ1℃から圧力維持上限温度Ｔ2℃まで上昇するのに要する時間ｔａ以上となっているか否かを判定する。
【００５８】
その結果、ＹＥＳの時は、ステップＳ4に進んで、上記圧力調理工程における圧力維持目標温度（圧力維持制御目標温度）を所定温度５℃下げることによって、ワークコイル２１の加熱出力を強制的に低減し、圧力の上昇を伴わない異常加熱を回避する。他方、ＮＯの時は、そのままステップＳ5に進んで、上記圧力維持タイマーのカウント値から上記圧力調理時間に対応した圧力維持時間ｔｂが経過したか否かを判定し、ＮＯの時は上述のステップＳ1〜Ｓ5の動作を繰り返すが、ＹＥＳになると、ステップＳ6でユーザーに対し圧力調理終了放置を行って、保温工程に進む。
【００５９】
これらの結果、圧力調理工程（圧力維持工程）では、以上の圧力維持工程１（圧力維持下限温度Ｔ1℃から圧力維持下限温度Ｔ2℃への加熱制御）と圧力維持工程２（圧力維持上限温度Ｔ2℃から圧力維持上限温度Ｔ1℃への加熱制御）が順次繰り返され、それらの間において、特にワークコイル２１の出力が５０％から８０％に増大されて圧力鍋１の温度が上昇する圧力維持工程１では、上述のように異常検出タイマーのカウント値による異常判定が行われて、適切な圧力鍋加熱出力のフェイルセーフ制御が実行されることになる。
【００６０】
以上のように、本願発明の実施の形態１の構成では、圧力鍋と、該圧力鍋内を加熱昇圧する加熱手段と、該加熱手段の加熱出力を調節することにより、上記圧力鍋の温度を所望の温度に制御する温度制御手段と、上記圧力鍋の温度を検出する温度検出手段とを備え、圧力調理工程では、上記圧力鍋の温度を所定の圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持するようにしてなる電気圧力調理器において、圧力調理中、所定の基準温度に達した時から所定時間以内に上記圧力維持上限温度が検知されない場合には、上記圧力鍋の温度を上記圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持する圧力維持目標温度を所定値低下させる圧力維持目標温度低下手段を設けたことを特徴としている。
【００６１】
このように、圧力調理工程において、圧力鍋の温度が所定の基準温度に達したことが検知されると、同温度が検知された時から、正常時であれば所定の時間内に圧力維持上限温度に達すると判断される当該所定時間の経過を判定し、同所定時間が経過したにも拘わらず、圧力鍋の温度が圧力維持上限温度に達したことが検知されない場合には、異常と判定して圧力維持温度低下手段を作動させ、圧力鍋の温度を上記圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持する圧力維持目標温度を所定値低下させるようにする。すると、それに対応してワークコイル等圧力鍋加熱手段の加熱出力も低下する。
【００６２】
その結果、圧力鍋の圧力の上昇を伴わない状態での異常加熱が防止される。
【００６３】
また、以上の構成では、上記所定の基準温度として、圧力維持下限温度が採用されている。
【００６４】
このように、圧力調理工程において、圧力鍋の温度が所定の基準温度に達したことが検知されると、同温度が検知された時から、正常時であれば所定の時間内に圧力維持上限温度に達すると判断される当該所定時間の経過を判定し、同所定時間が経過したにも拘わらず、圧力鍋の温度が圧力維持上限温度に達したことが検知されない場合には、圧力鍋が異常である判定する場合の所定の基準温度を、圧力維持下限温度とした場合、新たな専用の判定基準温度を設定する必要がないことはもちろん、本来加熱出力が増減される圧力調理工程での圧力維持温度の上下限範囲を中心として判定制御すれば良いので、判定制御そのものが容易になる。
【００６５】
また以上の構成では、圧力調理工程中、常時圧力鍋の温度を検知し、同圧力鍋の温度が圧力維持下限温度に達する度に、同温度に達した時から所定時間以内に圧力維持上限温度が検知されるか否かの異常判定を行うようにしている。
【００６６】
このように、圧力調理工程中、常時圧力鍋の温度を検知し、同圧力鍋の温度が圧力維持下限温度に達する度に、同温度に達した時から所定時間以内に圧力維持上限温度が検知されるか否かの判定を行うようにすると、圧力維持下限温度から圧力維持上限温度方向に加熱出力が増大される毎に上述の異常判定がなされるようになり、異常の場合には、それぞれ適切な対策がとられることから、より異常対応措置の信頼性を向上させることができる。
【００６７】
以上の結果、本願発明の実施の形態１の構成によると、圧力鍋の加熱量が必要以上に上昇することが防止され、安全かつ適正に圧力調理を行うことが可能な電気圧力調理器を提供し得るようになる。
【００６８】
（実施の形態２）
次に、図９のフローチャートを参照して、本願発明の実施の形態２に係る電気圧力鍋の圧力調理制御時における異常加熱防止制御（異常報知および加熱停止制御）の内容について説明する。
【００６９】
この実施の形態では、上述した実施の形態１の図６のフローチャート（圧力維持工程１）のステップＳ4部分の構成を次のように変更したことを特徴とするものである。
【００７０】
すなわち、この実施の形態の構成では、図９のフローチャートに示すように、上記実施の形態１の構成と同様に、圧力鍋と、該圧力鍋内を加熱昇圧する加熱手段と、該加熱手段の加熱出力を調節することにより、上記圧力鍋の温度を所望の温度に制御する温度制御手段と、上記圧力鍋の温度を検出する温度検出手段とを備え、圧力調理工程では所定の圧力維持下限温度と圧力維持上限温度との間に維持するようにしてなる電気圧力調理器において、圧力調理中、異常検出タイマーの異常検出時間ｔａが経過した時は、ステップＳ4でブザー４９等を利用してユーザーに対して異常報知を行うとともに、ステップＳ5で加熱手段であるワークコイル２１そのものをＯＦＦにして圧力鍋１の加熱自体を停止するようにしている。
【００７１】
このように、圧力調理中、圧力鍋１の温度が所定の基準温度に達したことが検知されると、同温度が検知された時から、正常時であれば所定の時間内に圧力維持上限温度に達すると判断される当該所定時間の経過を判定し、同所定時間が経過したにも拘わらず、圧力鍋１の温度が圧力維持上限温度に達したことが検知されない場合には、異常と判定して異常状態を報知するとともに加熱停止手段を作動させて、ワークコイルをＯＦＦにするようにすると、圧力調理を継続することはできないが、確実に圧力鍋１の加熱量が低下する。したがって、より安全になる。
【００７２】
（変形例１）
なお、以上の場合において、異常と判定した場合に、上記異常報知手段のみを作動させ、ユーザーに対して異常報知のみを行うようにすることもできる。このようにした場合、ユーザーはマニュアル操作で加熱手段の加熱出力を低下させるので、略同様の作用効果を得ることができる。
【００７３】
（実施の形態３）
以上の各実施の形態では、例えば圧力調理工程中、常時圧力鍋の温度を検知し、同圧力鍋の温度が圧力維持下限温度に達する度に、同温度に達した時から所定時間以内に圧力維持上限温度が検知されるか否かの判定を行うようにしたが、これは例えば圧力調理中、所定の期間毎に、圧力鍋の温度を検知し、同圧力鍋の温度が圧力維持下限温度に達した時から所定時間以内に圧力維持上限温度が検知されるか否かの判定を行うようにしてもよい。
【００７４】
このように、圧力調理中、所定の期間毎に、圧力鍋の温度を検知し、同圧力鍋の温度が圧力維持下限温度に達した時から所定時間以内に圧力維持上限温度が検知されるか否かの判定を行うようにすると、圧力維持下限温度から圧力維持上限温度方向に加熱出力が増大され、また圧力維持上限温度から圧力維持下限温度に加熱出力が低減される圧力維持過程中において、所定の期間毎に上述の異常判定がなされるようになり、異常の場合には、それぞれ適切な対策がとられることから、より異常対応措置の信頼性を向上させることができるようになる。
【００７５】
また、必要以上に多くの回数の異常判定を行わなくて済み、その分だけ制御コストが安価になる。
【００７６】
（その他の実施の形態）
本願発明の電気圧力調理器は、以上のような構成のほかにも、次のような各種の構成を任意に採用することができる。
【００７７】
（１）  昇温工程からの沸とう工程における沸とう検出後、所定時間内に所定温度（圧力維持下限温度Ｔ1℃を含めて）を検出しない場合には、異常と判断して異常報知を行う。
【００７８】
（２）  圧力調理開始後所定時間内に、沸とう温度を超える圧力温度域に至らない場合には、この時点で異常報知を行う。
【００７９】
（３）  圧力維持下限温度Ｔ1℃検出後、圧力維持上限温度Ｔ2℃を検出しないで、上記圧力維持下限温度Ｔ1℃を下回った場合には、異常と判断して異常報知を行う。
【００８０】
（４）  異常検知後、セットしなおして再加熱した場合において、一旦圧力維持上限温度Ｔ2℃を検知してから所定時間経過しているにも拘わらず温度上昇（又は圧力維持上限温度Ｔ2℃以上の温度）を検知した場合には、温度センサの異常として、ワークコイル等の加熱手段をＯＦＦさせる。
【図面の簡単な説明】
【００８１】
【図１】本願発明の各実施の形態に共通な電気圧力鍋本体部分の構成を示す外部正面図である。
【図２】同電気圧力鍋本体の構成を示す断面図である。
【図３】同電気圧力鍋本体の操作パネル部分の構成を示す全点灯状態の正面図である。
【図４】同電気圧力鍋本体内の制御回路の構成を示すブロック図である。
【図５】本願発明の実施の形態１に係る電気圧力鍋昇温工程における加熱制御の内容を示すフローチャートである。
【図６】図５の加熱制御に続く圧力維持工程１の制御内容を示すフローチャートである。
【図７】図６の制御の内容に続く圧力維持工程２の制御の内容を示すフローチャートである。
【図８】図６〜図７の制御の内容に対応したタイムチャートである。
【図９】本願発明の実施の形態２に係る電気圧力鍋の圧力維持工程１の制御の内容を示すフローチャートである。
【図１０】従来の圧力調理工程の制御の内容を示すタイムチャートである。
【符号の説明】
【００８２】
１  圧力鍋
２  加熱台
１１  鍋本体
１２  パッキン
１３  把手部
１４  蓋
１５  把手部
１６  圧力調整機構
１６ａ  圧力調整弁
１７  圧力表示機構
１８  パッキン
２１  ワークコイル
２２  本体ケース
２９  電源基板および制御基板
３０  操作パネル
３１  表示部
４０  マイコン制御ユニット
４９  ブザー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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