(57)【要約】【課題】  噴射制御用絞り弁ポテンショメータを省略可能なように改良する、内燃機関の運転方法および制御装置を提供する。【解決手段】  少なくとも１つの吸気弁（１８）を有する少なくとも１つのシリンダと、絞り弁（１４）を有する、前記シリンダに付属の吸気管（１２）とを備えた内燃機関（１０）の運転方法において、シリンダの吸気弁（１８）が最後に閉じられた少なくとも基準時点（ＴＳ）以降の吸気管圧力の時間線図を決定し、基準時点（ＴＳ）後の少なくとも１つの時点において、吸気管圧力の時間線図から吸気管圧力勾配を決定し、前記勾配の形成時点において、吸気管（１２）内の絞り弁（１４）の位置を決定する。絞り弁（１４）の位置の決定が、吸気管圧力勾配の評価により行われる（Ｓ６、Ｓ１０）。【選択図】  図１
2005121018.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの吸気弁（１８）を有する少なくとも１つのシリンダと、絞り弁（１４）を有する、前記シリンダに付属の吸気管（１２）とを備えた内燃機関（１０）の運転方法であって、
前記シリンダの吸気弁（１８）が最後に閉じられた少なくとも基準時点（ＴＳ）以降の吸気管圧力の時間線図を決定するステップと、
基準時点（ＴＳ）後の少なくとも１つの時点において、吸気管圧力の時間線図から吸気管圧力勾配を決定するステップと、
好ましくは前記勾配の形成時点において、吸気管（１２）内の絞り弁（１４）の位置を決定するステップと、
を含む内燃機関（１０）の運転方法において、
前記吸気管圧力勾配の評価により、絞り弁（１４）の位置の決定が行われること（Ｓ６、Ｓ１０）、
を特徴とする内燃機関の運転方法。
【請求項２】
基準時点（ＴＳ）における絞り弁の位置に対する第１の値を、基準時点における少なくとも吸気管圧力および内燃機関の回転速度のそれぞれを評価することにより計算する追加のステップ（Ｓ２）を特徴とする請求項１に記載の運転方法。
【請求項３】
吸気管（１２）に最大２つのシリンダが付属されている内燃機関（１０）において、絞り弁（１４）の位置に対する第２の値が、基準時点（ＴＳ）後の少なくとも１つの時点における吸気管圧力の正の勾配の評価により決定されること（Ｓ６）を特徴とする請求項１または２に記載の運転方法。
【請求項４】
吸気管（１２）に最大２つのシリンダが付属されている内燃機関（１０）において、絞り弁（１４）の位置に対する第３の値が、基準時点（ＴＳ）後の少なくとも１つの時点における吸気管圧力の負の勾配および内燃機関の回転速度の評価により決定されること（Ｓ１０）を特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の運転方法。
【請求項５】
今後の予測時点、好ましくは前記シリンダの吸気弁（１８）が次に閉じる時点における吸気管圧力に対する値を予測するために、
予測されるべき吸気管圧力に対する基準値を、基準時点（ＴＳ）における吸気管圧力の値の形で決定するステップと、
前に決定された、前記絞り弁の位置に対する第１、第２および／または第３の値と、前記絞り弁の位置が決定された時点における吸気管圧力の勾配に対する値とを考慮して、前記基準値の補正により、予測の吸気管圧力値を決定するステップと、
を特徴とする請求項２ないし４のいずれかに記載の運転方法。
【請求項６】
前記予測の吸気管圧力値のための基準値の補正が、前記絞り弁の位置の検出された変化に基づいて行われ、この場合、
前記絞り弁位置に対する、前記第２の値と前の第２の値との比較により、および／または前記絞り弁位置に対する、前記第３の値と前の第３の値との比較により、前記変化が検出されること、および
前記前の値がそれぞれ、基準時点（ＴＳ）の前の、内燃機関（１０）のシリンダの先行作業サイクルから得られる（Ｓ７、Ｓ１１）こと、
を特徴とする請求項５に記載の運転方法。
【請求項７】
吸気管（１２）に最大２つのシリンダが付属されている内燃機関（１０）において、吸気弁（１８）が閉じられているときの吸気管圧力の正の勾配が、少なくとも所定の時間、少なくともほぼ０に等しいとき、測定された吸気管圧力が周囲圧力と解釈されること（Ｓ５）を特徴とする請求項１ないし６のいずれかに記載の運転方法。
【請求項８】
吸気弁（１８）が開かれた瞬間の時点（ＴＯＥ）において、吸気管圧力を測定するステップ（Ｓ１４）と、
少なくとも、吸気弁（１８）が開かれた瞬間の時点（ＴＯＥ）における吸気管圧力および周囲圧力に基づいて、前記シリンダの燃焼室内の先行する燃焼からの残留ガス充填量を計算するステップ（Ｓ１５）と、
を特徴とする請求項７に記載の運転方法。
【請求項９】
少なくとも、前記予測の吸気管圧力および計算された残留ガス充填量を考慮して、前記予測時点に対する予測のフレッシュ・ガス充填量を計算するステップ（Ｓ１３）を特徴とする請求項８に記載の運転方法。
【請求項１０】
予測時点後の内燃機関の次の作業サイクルに対して必要な目標噴射量を、前記予測のフレッシュ・ガス充填量に基づいて計算するステップ（Ｓ１６）を特徴とする請求項９に記載の運転方法。
【請求項１１】
最終的に前記目標噴射量が前記シリンダ内に噴射されるように、予測時点前に既に開始または計画された噴射を、噴射時間の延長または短縮により、または後噴射の実行により補正するステップを特徴とする請求項１０に記載の運転方法。
【請求項１２】
請求項１ないし１１のいずれかに記載の運転方法を実行するために、プログラム・コードが形成されていることを特徴とする、内燃機関（１０）を制御するための制御装置（２０）用のプログラム・コードを有するコンピュータ・プログラム。
【請求項１３】
請求項１２に記載のコンピュータ・プログラムを特徴とするデータ媒体。
【請求項１４】
吸気弁（１８）を有する少なくとも１つのシリンダと、絞り弁（１４）を有する、前記シリンダに付属の吸気管（１２）とを備えた内燃機関（１０）の制御装置（２０）であって、
前記シリンダの吸気弁（１８）が最後に閉じられた少なくとも基準時点（ＴＳ）以降の吸気管圧力の時間線図を決定するための圧力センサ装置（２２）と、
基準時点（ＴＳ）後の少なくとも１つの時点において、前記吸気管圧力の時間線図から吸気管圧力の勾配を決定し、且つ好ましくは前記勾配の形成時点において、吸気管（１２）内の絞り弁（１４）の位置を決定するための評価装置（２６）と、
を含む、内燃機関（１０）の制御装置（２０）において、
評価装置（２６）が、前記吸気管圧力の勾配の評価により絞り弁（１４）の位置を計算するように形成されたこと、
を特徴とする内燃機関の制御装置。
【請求項１５】
内燃機関（１０）の実際のクランク角度および回転速度をそれぞれ測定するためのクランク軸伝送器（２４）と、
請求項２−１１のいずれかに記載の運転方法を実行するための評価装置（２６）と、
を備えたことを特徴とする請求項１４に記載の制御装置。
【請求項１６】
請求項１４または１５の制御装置（２０）を特徴とする、吸気弁（１８）と、絞り弁（１４）をもつ吸気管（１２）とが付属されている少なくとも１つのシリンダを備えた内燃機関（１０）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、少なくとも１つの吸気弁を有する少なくとも１つのシリンダと、絞り弁を有する、シリンダに付属の吸気管とを備えた内燃機関の運転方法およびコンピュータ・プログラムに関するものである。さらに、本発明は、この方法を変換するための内燃機関の制御装置、並びにこのような制御装置を有する内燃機関に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来技術において、上記タイプの内燃機関の運転方法および特にこれらの内燃機関における噴射過程の制御方法が基本的に既知である。既知の方法においては、噴射制御の範囲内において、吸気管圧力の時間線図が決定される。吸気管圧力線図から吸気管圧力の勾配が決定される。最後に、好ましくは勾配の形成時点において、通常絞り弁ポテンショメータを用いて吸気管内絞り弁の位置もまた測定される。
【０００３】
このような絞り弁ポテンショメータそれ自身およびその組込みはコスト的に不利である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
したがって、この従来技術から出発して、内燃機関の既知の運転方法、コンピュータ・プログラムおよび制御装置並びにコンピュータ・プログラムを有するデータ媒体および制御装置を有する内燃機関を、内燃機関の噴射制御用の絞り弁ポテンショメータを省略可能なように改良することが本発明の課題である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明によれば、少なくとも１つの吸気弁を有する少なくとも１つのシリンダと、絞り弁を有する、シリンダに付属の吸気管とを備えた内燃機関の運転方法であって、シリンダの吸気弁が最後に閉じられた少なくとも基準時点以降の吸気管圧力の時間線図を決定するステップと、基準時点後の少なくとも１つの時点において、吸気管圧力の時間線図から吸気管圧力勾配を決定するステップと、好ましくは前記勾配の形成時点において、吸気管内の絞り弁の位置を決定するステップと、を含む内燃機関の運転方法において、吸気管圧力勾配の評価により、絞り弁の位置の決定が行われる。
【０００６】
また、本発明によれば、吸気弁を有する少なくとも１つのシリンダと、絞り弁を有する、前記シリンダに付属の吸気管とを備えた内燃機関の制御装置であって、シリンダの吸気弁が最後に閉じられた少なくとも基準時点以降の吸気管圧力の時間線図を決定するための圧力センサ装置と、基準時点後の少なくとも１つの時点において、吸気管圧力の時間線図から吸気管圧力の勾配を決定し、且つ好ましくは勾配の形成時点において、吸気管内の絞り弁の位置を決定するための評価装置と、を含む、内燃機関の制御装置において、評価装置は、吸気管圧力の勾配の評価により絞り弁（１４）の位置を計算するように形成される。
【発明の効果】
【０００７】
本発明は、絞り弁ポテンショメータおよびその組込みに対するコストが節約可能であるという利点を提供する。
吸気管圧力の正の勾配のみならず負の勾配からも実際の絞り弁位置が決定可能であることが有利である。
【０００８】
このように決定された絞り弁位置に対する値が、今後の時点、好ましくはシリンダ吸気弁が次に閉じる時点に対する吸気管圧力の値を予測するために使用されることが有利である。したがって、本発明により、このような予測もまた、絞り弁ポテンショメータを使用することなしに可能である。
【０００９】
さらに、測定線図から、吸気弁が閉じられているときの吸気管圧力の勾配が、少なくとも所定の時間、少なくともほぼ０に等しいとき、吸気管圧力が周囲圧力であると予測可能であることが有利である。したがって、従来技術において必要な周囲圧力センサもまた不要となる。
【００１０】
最後に、先行燃焼からなおシリンダ燃焼室内に残留している残留ガスの充填量が、吸気管圧力およびその勾配から、並びにこれらにより導かれた変数から、従来技術において可能であるよりもはるかに正確に計算可能であることが有利である。
【００１１】
本発明の上記の課題は、さらに、コンピュータ・プログラムおよび請求項記載の方法を実行するための制御装置、コンピュータ・プログラムを有するデータ媒体および制御装置を有する内燃機関により解決される。これらの解決方法の利点は請求項記載の方法に関する上記の利点に対応している。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
本発明を、図１ないし図４を参照して、以下に実施例により説明する。
図１は、制御装置２０により内燃機関１０を操作するためのハードウェア装置を略図で示す。内燃機関１０は、吸気弁１８および点火プラグ１９を有する少なくとも１つのシリンダを含む。少なくとも１つのシリンダに吸気管１２が付属され、吸気管１２内に絞り弁１４が組み込まれている。吸気管１２に装着されている圧力センサ装置２２により、吸気管１２の内部における圧力が制御装置２０により測定される。さらに、制御装置２０は、クランク軸伝送器２４を介して実際のクランク軸角度ＫＷを測定する。クランク軸角度は間接的に時間変数を表わす。次に、制御装置２０の評価装置２６は、吸気管圧力の測定線図から、および本発明により吸気管１２の圧力勾配線図から、好ましくは勾配の形成時点における絞り弁１４の実際位置を決定する。次に、この測定変数に応答して、評価装置２６は、噴射弁１７および点火プラグ１９を制御する。
【００１３】
本発明による方法および図１に示されているハードウェア装置の機能を以下に図２ないし図４により詳細に説明する。
図２から、本方法はスタート・ステップＳ０の後に、最初にステップＳ１、Ｓ３およびＳ８を実行し、これらのステップにおいて、吸気弁１８の実際の状態が検査されることがわかる。より正確にいうと、これらのステップにおいて、吸気弁が今の瞬間に閉じられたかどうかが検査され（ステップＳ１）、現在吸気弁が閉じられているかどうかが検査され（ステップＳ３）、または吸気弁が今開かれたかどうかが検査される（ステップＳ８）。
【００１４】
本発明による方法をできるだけわかりやすく示すために、以下においては、吸気弁１８が今閉じられた時点ＴＳから開始されるものとして説明する（図３ａ参照）。
この時点ＴＳにおいて、方法ステップＳ１により最初に吸気管圧力の値が絶対値として測定される。この測定吸気管圧力から、次にステップＳ２において、このとき存在する内燃機関回転速度を考慮して、時点ＴＳにおける絞り弁１４の位置に対する第１の値が計算される。以下に記載のように、後の時点において予測吸気管圧力の計算に入力するために、吸気管圧力に対する測定値のみならず計算された絞り弁位置に対する第１の値もまた中間記憶される。
【００１５】
時点ＴＳにおいて吸気弁１８が閉じられた後、吸気弁１８はしばらくの間閉じられたままである。この状態が方法ステップＳ３において検査される。しかしながら、吸気弁がなんらかの理由で閉じられていない場合、方法ステップＳ３において、吸気弁の閉鎖が特定されるまでの間、待機される。次に、吸気弁が閉じられているとき、圧力センサ装置２２により吸気管内圧力が最初にきわめて短い間隔で相前後して２回走査され、これにより、このときに得られた２つの走査値を用いて吸気管圧力勾配に対する第１の値を得ることができる。吸気弁が閉じられたままであるかぎり、この勾配形成が好ましくは複数回反復され、これにより、所定の時間後に、時点ＴＳ後の吸気管圧力勾配に対する複数の値が利用可能となる。勾配形成の反復が図２においてＳ３およびＳ４の出口からＳ３の入口への戻りループにより示されている。吸気管圧力のこの複数回の走査およびこのときに行われた勾配形成が、図３ａにおいて、そこに記入された矢印により表わされている。図３ａにおいて、時点ＴＳの直後においては圧力勾配は最初は正であり、即ち吸気管１２内の圧力は上昇していることがわかる。しかしながら、ある時間後に勾配はほぼ０の値まで低減する。この状況において、このとき測定された吸気管１２内の圧力値は周囲圧力と解釈され且つ記憶可能である（方法ステップＳ５）。このようにして、周囲圧力は、本発明により、吸気管圧力の勾配および絶対値のみから導かれる。噴射制御のために、別の周囲圧力センサは必要ではない。
【００１６】
方法ステップＳ４において決定された吸気管圧力勾配に対する複数の値から、同様になおＳ４において、例えば算術平均により、今後使用するための適切な値ないし特に特性値が決定ないし選択される。吸気管圧力勾配に対するこの選択値は、本発明により、方法ステップＳ６において、基準時点後の勾配形成時点における絞り弁１４の位置に対する第２の値の計算に使用される。図３ａによる吸気管圧力と、時間的にそれに平行する図３ｂに示す絞り弁角度線図との比較から、それらの関係がわかりやすく示されている。少なくとも吸気管圧力勾配が正の範囲内においては、絞り弁角度ｗｄｋの時間線図内にもまた正の勾配が検出されることがわかる。
【００１７】
以下に、方法ステップＳ６において実行される、吸気管圧力勾配の評価による絞り弁位置ｗｄｋの計算を詳細に説明する。この評価は、より正確にいうと、次式（１）により行われる。
【００１８】
【数１】
2005121018.tif 000003
ここで、
ｗｄｋは、絞り弁位置を表わし、
ＷＤＫＭＳＮは、質量流量／絞り弁ＭＳＭＤＫ特性曲線の反転を表わし、
ｍｓｄｋは、絞り弁を通過する質量流量を表わし、且つ次式（２）により計算される。
【００１９】
【数２】
2005121018.tif 000004
ここで、
Δｐｓ／Δｔは、吸気管圧力の勾配を表わし、
ｆｖｏｌｓａｕｇは、次式（３）により計算される。
【００２０】
【数３】
2005121018.tif 000005
ここで、
Ｖｓａｕｇは、吸気管容積であり、および
ρＬｕｆｔ ｎｏｒｍは、１０１３ミリバールおよび０℃に標準化された空気密度であり、
ｆｔｓａｕｇは、吸気管内温度を表わし且つ次式（４）により計算される係数である。
【００２１】
【数４】
2005121018.tif 000006
ここで、
ｔｓａｕｇは、吸気管内温度を表わし、
ＫＬＡＦ（ｐｓ／ｐｕ）は、吸気管内圧力ｐｓと絞り弁上流側の吸気通路内圧力ｐｕとの間の特性曲線による結果を表わし、
ｆｔｖｄｋは、絞り弁手前の温度ｔｖｄｋを考慮し且つ次式（５）により計算された係数を表わす。
【００２２】
【数５】
2005121018.tif 000007
ここで、
ｆｐｖｄｋは、絞り弁手前の圧力ｐｖｄｋを考慮し、且つ次式（６）により計算された係数を表わす。
【００２３】
【数６】
2005121018.tif 000008
方法ステップＳ６において、式（１）により計算された絞り弁位置に対する第２の値が中間記憶され、これにより、この値は内燃機関１０の後の作業サイクルにおける評価にも利用可能である。方法ステップＳ７において、さらに内燃機関ないしシリンダの先行作業サイクル前の絞り弁位置を表わす前の２つの値が供給される。この場合、作業サイクルはそれぞれ、相前後して行われる２つの点火時点ＴＺの間の時間を表わす。
【００２４】
次に、方法ステップＳ８において、後の時点ＴＯＥに吸気弁が今開かれたことが特定されたとき、このことは、オプションとして、吸気管内圧力経過を、圧力センサ装置２２を介して新たに２回走査することを開始させ（方法ステップＳ９）、これにより、このようにして得られた２つの走査値から、内燃機関の実際回転速度を考慮して、絞り弁位置に対する第３の値を考慮することができる。この場合、絞り弁位置の計算は、方法ステップＳ６に関して上で示されたように、再び式（１）−（６）を用いて行われる。しかしながら、今回は、特に内燃機関の回転速度ｎｍｏｔの関数である吸込み空気質量がさらに考慮される。
【００２５】
吸気管圧力の負の勾配から計算された、絞り弁位置に対するこの第３の値もまた、それに続いて方法ステップＳ１１において記憶され、これにより内燃機関の次の作業サイクルにおいて噴射計算に利用可能である。
【００２６】
それに続いて、方法ステップＳ１２において、以上計算され且つ中間記憶された変数により、次の「吸気閉鎖」時点ＴＳ′における吸気管圧力に対する値が予測される。このために、方法ステップＳ１により上記のように決定された、時点ＴＳにおける吸気管内圧力の絶対値が、今後の予測時点ＴＳ′における吸気管内圧力に対する基準値として使用される。しかしながら、この基準値はなお比較的不正確であり、またそれに続いて、絞り弁位置に対して利用可能な第２および／または第３の前の値および実際値を用いて補正され、ないしは実際に測定且つ評価された吸気管圧力線図に適合される。この吸気管圧力の予測は、さらに、方法ステップＳ４において計算され且つ選択された正の吸気管圧力勾配を考慮して行われる。方法ステップＳ１２の結果として、各々の場合に、以後の時点ＴＳ′における吸気管圧力に対する予測値が得られ、この予測値は正確且つ確実であるので、それは、方法ステップＳ１３において行われる、次の時点ＴＳ′に対するフレッシュ・エア充填量の予測のための入力変数として使用可能であり且つ使用される。
【００２７】
方法ステップＳ１３において、方法ステップＳ１２において予測された吸気管圧力の評価によってのみならず、圧力から充填量への換算係数を考慮し、並びに内部残留ガス充填量を考慮して、フレッシュ・エア充填量の予測が行われる。この場合、内部「残留ガス」は、一方の、それぞれのシリンダの上死点容積内に残っている残留ガス成分に、排気系からシリンダ燃焼室内への残留ガスの逆流を加えたものを意味し、両方とも最後に行われた燃焼から発生したものである。この全残留ガス充填量は、時点ＴＯＥ（吸気開放）における吸気管圧力および周囲圧力ｐｕを使用することにより計算される。内部残留ガスと同様に、外部残留ガス（例えば、ＡＧＲ（排気ガス再循環）弁を介して供給される）もまた考慮されなければならない。時点ＴＯＥにおける吸気管圧力の測定は、図２の方法ステップＳ１４において行われる。この吸気管圧力並びに周囲圧力に基づく残留ガス充填量の計算は方法ステップＳ１５において行われる。
【００２８】
最後に、方法ステップＳ１６において、方法ステップＳ１３において予測されたフレッシュ・エア充填量を考慮して最適燃料噴射量が計算される。計算噴射量および使用されたそれぞれの噴射弁タイプに応じて、噴射に必要な噴射時間が計算される。典型的には、噴射に対して、所定の固定終端時点ＴＥＥにおける固定噴射時間が予め設定されている。これが図３ｃにおいて破線の垂線により表わされている。
【００２９】
ここで、方法ステップＳ１６により新たに計算された実際の必要噴射量が元の設定噴射量から偏差を有している場合、元の設定噴射量は補正されなければならない。そのために種々の方法が利用可能であるが、その有効な利用は、方法ステップＳ１６による補正燃料噴射量に関する情報がいつ利用可能であるかにかかっている。この情報が、元の計画噴射量で噴射が開始される前に予め利用可能である場合、元の計画噴射時間の延長ないし短縮によりこの補正を行うことができる。しかしながら、きわめて早い時点において、吸気管圧力の予測が負の吸気管圧力勾配から計算された絞り弁位置に対する第３の値を考慮することなく行われるときにのみ、この情報は利用可能である。特に、元の計画燃料量に対して増加が必要なとき、図３ｃに示されているように、元の噴射の開始を早めることにより補正を行うことができる。図３ｃにおいて、状態１は開かれた噴射弁１７を表わし、状態０は閉じられた噴射弁１７を表わす。
【００３０】
図４ａは、吸気管圧力ｐｓの可能な時間線図に対する第２の例を示す。図３ａに示されている吸気管圧力線図とは異なり、図４ａに示されている圧力線図は、きわめて緩やかに定常値、即ち周囲圧力に上昇する。これは、図４ｂから明らかなように、絞り弁位置の変化がさらに遅れたことによるものである。図４ａおよび図４ｂに示されている、「吸気閉鎖」時点ＴＳに対して遅れた吸気管圧力変化および絞り弁位置変化は、その結果として、吸気管圧力およびフレッシュ・エア充填量の予測もまた、比較的遅れた時点においてはじめて行われることになる。それに対応して遅れてはじめて、方法ステップＳ１６において、補正されるべき噴射量に関する情報が利用可能となる。この時点が、時点ＴＥＥ後、即ち主噴射の終端後にはじめて存在するとき、主噴射はもはや変化可能ではない。主噴射の間にそれまで噴射された燃料量が少なすぎるときには、図４ｃからわかるように、時点ＴＺの直前に、後噴射を行うことが可能である。このとき、主噴射の間に吹き込まれた燃料量を低減させることはもはや可能ではない。
【００３１】
本発明による方法はコンピュータ・プログラムの形で実行されることが好ましい。コンピュータ・プログラムは、このとき場合により、コンピュータが読取り可能なデータ媒体上に、内燃機関制御用の他のコンピュータ・プログラムと共に記憶されていてもよい。データ媒体は、フロッピーディスク、コンパクトディスク、フラッシュ・メモリ等であってもよい。データ媒体上に記憶されているコンピュータ・プログラムは、このとき、製品として顧客に販売可能である。しかしながら、コンピュータ・プログラムは、データ媒体の補助がなくても電子通信ネットワーク、例えばインターネットを介して顧客に伝送且つ販売可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】接続された制御装置を有する内燃機関の略図である。
【図２】本発明による方法の流れ図である。
【図３】図３ａは内燃機関吸気管圧力の測定時間線図に対する第１の例であり、図３ｂは図３ａの線図に付属の絞り弁位置線図であり、図３ｃは吸気管圧力線図の第１の例に付属の燃料噴射線図である。
【図４】図４ａは吸気管圧力の時間線図に対する第２の例であり、図４ｂは吸気管圧力線図に対する第２の例に付属の絞り弁位置の第２の時間線図であり、図４ｃは第２の実施例に付属の後噴射線図である。
【符号の説明】
【００３３】
１０    内燃機関
１２    吸気管
１４    絞り弁
１６    クランク軸
１７    噴射弁
１８    吸気弁
１９    点火プラグ
２０    制御装置
２２    圧力センサ装置
２４    クランク軸伝送器
２６    評価装置
Ｅ      燃料噴射
ＫＷ    クランク軸角度
ｎｍｏｔ  内燃機関の回転速度
ｐｓ    吸気管圧力
ｔ      時間
ＴＥＥ  燃料噴射終端時点
ＴＯＥ  吸気開放時点
ＴＳ    吸気閉鎖時点
ＴＳ′  次の吸気閉鎖時点
ＴＺ    点火時点
ｗｄｋ  絞り弁位置（絞り弁角度）
ｗｄｋ＿ａｋｔ２    絞り弁位置に対する第２の実際値
ｗｄｋ＿ｏｌｄ２    絞り弁位置に対する第２の前の値
ｗｄｋ＿ａｋｔ３    絞り弁位置に対する第３の実際値
ｗｄｋ＿ｏｌｄ３    絞り弁位置に対する第３の前の値
【図１】
2005121018.tif 000009
【図２】
2005121018.tif 000010
【図３】
2005121018.tif 000011
【図４】
2005121018.tif 000012