(57)【要約】【課題】  法面に近接してその上部に設けられる建物に適用する基礎として、最少限のコストで充分な構造安全性と信頼性を確保することのできる有効適切な構造を実現する。【解決手段】  法面１に近接してその上部に設けられる建物２に適用する基礎として、建物全体を直接基礎３により支持するとともに、直接基礎の法面側の外周部にのみ摩擦杭６を設ける構造を採用し、地震等による万が一の法面崩壊の際には摩擦杭がフェールセーフ機構として機能して建物全体の構造安全性と信頼性を支障なく確保する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
法面に近接してその上部に設けられる建物に適用する基礎の構造であって、建物全体を直接基礎により支持するとともに、直接基礎の法面側の外周部にのみ摩擦杭を設けたことを特徴とする基礎の構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は建物の基礎の構造に係わり、特に法面に近接してその上部に設けられる建物に適用して最適な基礎の構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
周知のように、建物の基礎の構造としては、べた基礎やフーチング基礎等の直接基礎と、支持杭や摩擦杭による杭基礎に大別される。また、たとえば特許文献１に示されるように、直接基礎と摩擦杭とを併用するパイルドラフト（Piled Raft）基礎もある。
【特許文献１】特開２００２−５４１５７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、図２〜図３に示すように、急斜面のような法面１に近接してその上部に建物２を設ける場合、原地盤が充分に安定であり、かつ法面１も盛土ではなく切土によるもので充分に安定である場合には、建物の基礎としては図２に示すような単なる直接基礎３を採用し、その直接基礎３に対する地盤支持力ｑ１により建物１全体を直接支持することで充分な場合も多い。しかし、そのような場合であっても、地震等による万が一の法面１の崩壊を想定した場合には、直接基礎３では地盤支持力ｑ１が低下してしまうことが懸念されることから、図３に示すように支持層４に根入れした支持杭５による杭基礎を採用し、直接基礎３に対する地盤支持力ｑ１を期待せずに支持杭５の先端での先端支持力ｑ２により建物１を支持することが多い。
【０００４】
しかし、本来は直接基礎３のみで充分であるにも拘わらず支持杭５による杭基礎を採用することは過剰設計であるし、そのためにかなりのコスト増となるので不合理である。そのため、この種の建物の基礎として、充分な構造安全性と信頼性を最少限のコストで確保することのできる有効適切な構造が模索されているのが実情である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記事情に鑑み、本発明は法面に近接してその上部に設けられる建物に適用する基礎の構造であって、建物全体を直接基礎により支持するとともに、直接基礎の法面側の外周部にのみ摩擦杭を設けたことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の基礎の構造は基本的には直接基礎であって、通常時はその直接基礎によって建物全体が安定に支持されるが、地震等による万が一の法面崩壊の際には、法面側の直接基礎による地盤支持力の低下が摩擦杭による摩擦支持力により補償されてその際にも建物全体の構造安全性と信頼性を支障なく確保することができる。そして、本発明では、万が一の法面崩壊時における建物全体の崩落といった事態を未然に防止するためのフェールセーフ機構として摩擦杭を設ければ良く、したがってそのような摩擦杭を建物全体に対して設ける必要はなく、直接基礎の法面側の外周部にのみ必要最少限の本数の摩擦杭を設けることで充分であるから、そのような摩擦杭を設けるために要するコスト増は最少限で済み、通常の杭基礎やパイルドラフト基礎を採用する場合に比較すれば大幅なコスト削減を実現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
図１に本発明の一実施形態を示す。本実施形態は図２〜図３に示したもののように急斜面として形成された法面１に近接してその上部に設けられる建物２への適用例であって、その地盤は充分な安定地盤であり、かつ法面１は盛土ではなく切土により形成された充分に安定なものとはなっており、したがってこの建物２の基礎としては直接基礎３によることでも充分ではあるが、地震等による法面１の万が一の崩壊も完全には否定できないことから、そのための補償策として一部に摩擦杭６を併用することとしている。
【０００８】
但し、法面１の崩壊を想定するとはいっても、特に切土による安定な法面１の場合にはその崩壊が直ちに直接基礎３全体に対する地盤支持力ｑ１の低下につながることはなく、法肩部分の地盤が崩落ないし沈下することに伴って直接基礎３の法面１側の外周部における地盤支持力ｑ１が限定的に低下することが通常であると考えられる。そこで、本実施形態ではそのような地盤支持力ｑ１の低下が生じると想定される位置にのみ必要最少限の摩擦杭６を限定的に設けるに留めている。
【０００９】
すなわち、本実施形態の基礎の構造は、基本的には図２に示したようなべた基礎やフーチング基礎等の直接基礎３によるものであって、通常時はその直接基礎３に対する地盤支持力ｑ１により建物２全体を安定に直接支持することを基本としつつ、その直接基礎３の法面１側の外周部にのみ摩擦杭６を設けて、法面１が万が一崩壊した際に懸念される地盤支持力ｑ１の低下をその摩擦杭６による摩擦支持力ｑ３によって補償するものとしている。
【００１０】
この場合、摩擦杭６による摩擦支持力ｑ３は、上記のように直接基礎３の限定的な地盤支持力ｑ１の低下を補償できる程度で充分であってそれ以上の支持力を期待する必要はなく、寧ろ、摩擦杭６による摩擦支持力ｑ３が直接基礎３に対する地盤支持力ｑ１よりも過大であると、通常時における建物２全体の沈下性状がアンバランスとなって好ましくない。したがって、本実施形態における摩擦杭６は、法面１崩壊が生じた際にも建物２全体が法面１に向かって崩落したり、法面１側に大きく傾くように沈下してしまう、といった極限的な事態を回避するためのフェールセーフ機構として設ければ良く、その摩擦杭６の摩擦支持力ｑ３はそのように機能し得るように適正に設定しておけば良い。
【００１１】
以上のように、本実施形態の基礎は、直接基礎３を基本として法面１側にのみ摩擦杭６を限定的に設けるという構造により、通常時は直接基礎３によって建物全体を安定に支持できることはもとより、地震等による万が一の法面１崩壊の際にも摩擦杭６がフェールセーフ機構として機能して建物２全体の構造安全性と信頼性を支障なく確保することができる。そして、必要最少限の摩擦杭６を法面１側にのみ限定的に設けるに留めることから、摩擦杭６を設けるために要するコスト増は最少限で済み、従来一般の杭基礎やパイルドラフト基礎に比較すれば大幅なコスト削減を実現することができる。
【００１２】
したがって、本発明によれば、必要最少限のコストで建物２全体の構造安全性と信頼性を充分に確保することができ、法面１に近接してその上部に設けられる建物２の基礎として合理的であり最適である。
【００１３】
なお、本発明の基礎は、図３に示したような多数の支持杭５によって建物２全体を支持層４から支持する構造の従来一般の杭基礎とは異なるものであることは言うに及ばず、特許文献１に示されるような従来一般のパイルドラフト基礎とも異なる形式のものである。すなわち、従来一般のパイルドラフト基礎も本発明と同様に直接基礎と摩擦杭とを併用するものではあるが、従来一般のパイルドラフト基礎では多数の摩擦杭を建物全体にわたって設けて、通常時においてもそれらの摩擦杭の支持力を直接基礎とともに期待する構造であるのに対し、本発明の基礎は直接基礎を基本として摩擦杭をあくまでフェールセーフ機構として法面側にのみ限定的に設けるものであるから、両者は全く異なる構造形式に属するものである。
【００１４】
以上で本発明の一実施形態を説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものでは勿論なく、たとえば摩擦杭の具体的な設置位置や所要本数等は、建物の規模や構造、形態、法面や地盤の状況、その他の諸条件を考慮して最適設計すれば良いし、本発明の主旨を逸脱しない範囲内で様々な応用や変形も可能であることは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施形態である基礎の構造を示す図である。
【図２】法面に近接して設ける建物の基礎の従来例を示す図である。
【図３】同、他の従来例を示す図である。
【符号の説明】
【００１６】
１  法面
２  建物
３  直接基礎
６  摩擦杭
ｑ１  地盤支持力
ｑ３  摩擦支持力
【図１】
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【図２】
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【図３】
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