(57)【要約】【課題】  アレルギー性鼻炎症状、特に鼻づまりの症状を予防する上で有用な医薬組成物の提供。【解決手段】  抗プラスミン剤と、所望により抗アレルギー剤を含有するアレルギー性鼻炎予防用医薬組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
抗プラスミン剤を含有するアレルギー性鼻炎予防用医薬組成物。
【請求項２】
抗プラスミン剤がトラネキサム酸である請求項１記載の医薬組成物。
【請求項３】
さらに抗アレルギー剤を含有する請求項1記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アレルギー性鼻炎症状、特に鼻づまりの症状を予防する上で有用な医薬組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、アレルギー性疾患の罹患者数は増加の一途を辿っており、特にアレルギー性鼻炎の罹患者の増加は著しいものがある。抗原の増加のみならず、大気汚染といった周囲の環境の変化が、アレルギーの増加の原因であると推定されている。アレルギー性疾患は外部抗原に対する生体側の過剰防衛反応であり、抗体産生細胞等の過剰対応が原因であるとされている。すなわち、人体の持つ抵抗力の過剰反応ということができる。このようなアレルギー性疾患の治療では、従来、抗ヒスタミン剤やステロイド剤等が投与されてきた（非特許文献１）。また、予防に対しても、化学伝達遊離抑制剤が投与されてきた（非特許文献１）。
アレルギー性鼻炎の予防に対しては、近年注目されており、縮合ピリダジン誘導体（特許文献１参照）、ピペリジン誘導体（特許文献２、３参照）等、アレルギー性鼻炎予防薬が開発されてきている。しかしながら、これらの薬剤を用いても充分な効果は得られず、また副作用が強く、安全性の点でも問題があった。
一方、抗プラスミン剤を利用して血管収縮剤により発現する鼻炎症状を抑える技術が公開されている（特許文献４参照）。しかしながら、この鼻炎症状はアレルギー性鼻炎とは異なるものであり、抗プラスミン剤が従来のアレルギー性鼻炎予防用の医薬組成物を超える優れたアレルギー性鼻炎の予防作用を得たという報告はない。
【特許文献１】特許第２９６１５３４号公報
【特許文献２】特許第３４１３１０９号公報
【特許文献３】特許第３４３３７５２号公報
【特許文献４】特開２００２−３３８４６１号公報
【非特許文献１】鼻アレルギー  基礎と臨床（医薬ジャーナル社）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、アレルギー性鼻炎症状、特に鼻づまりの症状を予防する上で有用な医薬組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明者らは、上記目的を達成するため鋭意検討を重ねた結果、抗プラスミン剤が、アレルギー性鼻炎症状、特に鼻づまりを効果的に予防できることを見いだし、さらに検討を加えて本発明を完成した。
【０００５】
すなわち、本発明は、
（１）抗プラスミン剤を含有するアレルギー性鼻炎予防用医薬組成物；
（２）抗プラスミン剤がトラネキサム酸である（１）記載の医薬組成物；
（３）さらに抗アレルギー剤を含有する請求項1記載の医薬組成物；
などを提供するものである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の医薬組成物は、アレルギー性鼻炎予防作用を有するので、アレルギー鼻炎症状、特に鼻づまりを予防できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本発明のアレルギー性鼻炎予防用医薬組成物の有効成分として用いる抗プラスミン剤、すなわち、抗プラスミン作用を有する薬剤は医薬の活性成分として公知であり、例えば、トラネキサム酸、イプシロン-アミノカプロン酸等が挙げられる。本発明では、これらの抗プラスミン剤を、単独でまたは２種以上混合して用いることができる。これらの抗プラスミン剤のうち、特にトラネキサム酸が好適に用いられる。
抗プラスミン剤の配合量は、特に限定するものではないが、通常、組成物全量に基づいて１０〜８０重量％程度である。
【０００８】
本発明の医薬組成物は、好ましくは、さらに抗アレルギー剤を含有する。用いる抗アレルギー剤としては、公知のものが挙げられ、例えば、ジフェンヒドラミン、イソチベンジル、イプロヘプチン、ジフェテロール、トリペレナミン、トンジルアミン、メトジラジン、カルビノキサミン、クレマスチン、クロルフェニラミン、ジフェニルピラリン、トリプロリジン、アリメマジン、プロメタジン、ホモクロルシクリジン、シプロヘプタジン、クロモグリク酸ナトリウム、トラニラスト、アンレキサノクス、レピリナスト、タザノラスト、ペミロラスト、ケトチフェン、アゼラスチン、オキサトミド、メキタジン、フェキソフェナジン、エメダスチン、エピナスチン、エバスチン、セチリジン、ロラタジン、ベポタスチン、オロパタジン、オザグレル、セラトロダスト、ラマトロバン、プランルカスト、ザフィルルカスト、モンテルカスト、トシル酸スプラタスト、イプラトロピウム、フルトロピウム、ベクロメタゾン、フルチカゾン、フルニソリド、コルチゾン、ヒドロコルチゾン、プレドニゾロン、トリアムシノロン、デキサメタゾン、ベタメタゾン等が単独で、または２種以上混合して使用できる。
抗アレルギー剤の配合量も特に限定するものではないが、通常、組成物全量に基づいて０．１〜６０重量％程度である。
【０００９】
本発明の医薬組成物は、種々の剤型とすることができ、特に限定するものではないが、例えば、粉末剤、細粒剤、顆粒剤、丸剤、錠剤、カプセル内に上記細粒剤や顆粒剤等を充填したカプセル剤等の固形製剤；液剤、懸濁剤、乳剤、シロップ剤等の液剤およびゼリー剤等の半固形製剤などの経口投与用製剤、特に、錠剤、顆粒剤、カプセル剤等の経口投与用固形製剤とすることが好ましい。これらの製剤は、必要に応じて薬理学的に許容される公知の担体を用いて、常法により調製することができる。
【００１０】
本発明の医薬組成物は、アレルギー性鼻炎症状、特に鼻づまりの予防に優れている。したがって、本発明の医薬組成物は、ヒト等の哺乳動物のアレルギー性鼻炎症状、特に鼻づまりの予防を目的とした医薬組成物として有用である。
【００１１】
本発明の医薬組成物を、例えば、ヒト等哺乳動物のアレルギー性鼻炎用予防薬として用いる場合は、常法により、各有効成分に関して通常採用される投与量で経口的に投与できる。
以下に製剤例および試験例を挙げて、本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらの例に限定されるものではない。
なお、下記の例において特に断らない限り、各成分の配合量は成人１日の服用量を示し、常法に従い製剤化するものとする。
【製剤例１】
【００１２】
表１に示す処方に従い、日本薬局方製剤総則、錠剤の項に準じてアレルギー性鼻炎予防用の錠剤を製造した。
【表１】
2005343846.tif 000002
【試験例１】
【００１３】
以下の方法により、被験物質の鼻腔抵抗抑制作用を測定した。
モルモットをウレタン（１．４ｇ／ｋｇ、i.p.）で麻酔し、背位に固定する。呼吸維持のため気管を切開して肺側に気管カニューレを挿入する。さらに気管切開部より鼻咽喉内に気管カニューレを挿入し、シリコンチューブを介して、人工呼吸器（１４１Ａ、New England Medical Instruments Inc.）に接続して、４ｍＬ／回、７０回／分の頻度で鼻腔内に通気する。なお、口腔内への送気漏れを防ぐために、アロンアルフアＡ「三共」で切歯管を閉じる。鼻腔内圧は鼻腔内に挿入したチューブの側枝に接続したトランスデューサー（ＤＰ−４５−１６−２１１４、Validyne、Gould）を用いて測定する。人工呼吸器と鼻腔内チューブとの間に接続した超音波ネブライザー（ＮＥ−Ｕ１２、オムロン）により０．１ｍｇ／ｍＬのヒスタミン溶液（または生理食塩水）をエアロゾル化し、鼻腔内に５分間送気する。ヒスタミン吸入前（pre）および吸入終了後０、１、３、５、７、１０、１５、２０、２５および３０分の鼻腔内圧を測定する。鼻腔内圧、反応曲線下面積（ＡＵＣ）および薬物の抑制率については下記のように算出する。なお、被験物質及び媒体（注射用水）の投与はヒスタミン（または生理食塩水）の送気１時間前に経口投与する。
【００１４】
１）鼻腔内圧
ｉ）鼻腔内圧上昇値（pre値との差）
ヒスタミン吸入終了後の各時点での鼻腔内圧から吸入前のそれを差し引いた値をその時点における鼻腔内圧上昇値とする。数値はｈＰａに換算して表記する（１．０ｃｍＨ２Ｏ＝０．９８１ｈＰａ）。
ii)反応曲線下面積（ＡＵＣ）
上記ｉ）で求めた吸入終了後０〜３０分間における経時的な鼻腔内圧上昇値から、ＡＵＣ０−３０（ｈＰａ・ｍｉｎ）を算出する。
２）薬物の抑制率
ヒスタミン吸入終了後におけるＡＵＣ０−３０において、対照群（Ｖ）および被験物質群（Ａ）におけるヒスタミン吸入後の値ならびに生理食塩液吸入終了後の値（Ｃ）から以下の式により抑制率を算出し、鼻腔内圧上昇の抑制を比較する。
【数１】
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【００１５】
試験群構成は表２のとおりである。
【表２】
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【００１６】
結果を図１に示す。
図１に示すごとく、トラネキサム酸をヒスタミン送気１時間前に経口投与すると、１００ｍｇ／ｋｇ投与群では１７．９％、３００ｍｇ／ｋｇ投与群では５１．４％、１０００ｍｇ／ｋｇ投与群では７８．４％と用量依存的に鼻腔抵抗を抑制する。
【産業上の利用可能性】
【００１７】
以上記載したごとく、本発明によれば、優れた効果を有するアレルギー性鼻炎予防用の医薬組成物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は、試験例１における鼻腔内圧抑制試験の結果を示すグラフである。
【図１】
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