(57)【要約】【課題】  傾斜地（一面斜面、山側平坦斜面、尾根地形）での支持力評価の確認と破壊面形状の観察結果から、現行の設計法より支持力を大きく評価できることを可能とする、傾斜地における引揚支持力の算定方法を提供することにある。【解決手段】  傾斜地における引揚支持力の算定方法であって、Ｑ＝Ｑ０・（Ｖｎｄ／Ｖｃｄ０）式に基づき、引揚支持力（Ｑ）を求める。【選択図】        図１３
2005336826.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
傾斜地における引揚支持力の算定方法であって、
下記式に基づき、引揚支持力（Ｑ）を求めることを特長とする、傾斜地における引揚支持力の算定方法。
Ｑ＝Ｑ０・（Ｖｎｄ／Ｖｃｄ０）
ここで、
Ｖｎｄ＝Ｖｃｄ＋βｖ・Ｖｃｄ２
βｖ＝ａ（１−（ｃｏｓ３α＋１）・（１／２））
Ｖｃｄ２＝Ｖｃｄ０（１−η）−Ｖｃｄ
η：η＝（ｂ・β＋ｃ）・α
ｂ：ｂ＝−０．００００３
ｃ：ｃ＝０．０１１８
Ｑ：傾斜地での引揚支持力（基礎重量除く）（ＭＮ）
Ｑ０：水平地盤での引揚支持力（従来の算定方法により算出。基礎重量除く）（ＭＮ）
Ｖｎｄ：本算定方法で定義される破壊面内土塊体積(基礎体積除く）（ｍ３）
Ｖｃｄ：従来の算定方法で定義される土すい体体積（基礎体積除く）（ｍ３）
βｖ：破壊面内土塊体積の補正係数
ａ：αに対するＶｃｄ２の減少傾向を補正する係数
Ｖｃｄ２：本算定方法で定義される支持力成分として考慮可能と判断された土塊体積（ｍ３）
α：最大傾斜角（°）
β：等高線の開角（°）
η：（Ｖｃｄ＋Ｖｃｄ２）のα、βに対する減少率
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、傾斜地における基礎の耐力評価方法に関し、より特定的には、傾斜地において引揚支持力を基礎頭部以下の破壊面内土塊体積を土すい体で定義して土塊体積から引揚支持力を求める、傾斜地における引揚支持力の算定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
傾斜地における逆Ｔ字基礎の合理的な引揚支持力算定方法は、決められた手法がない。傾斜地での支持力算定手法として、既往研究結果に基づき、独自の手法（土すい体積置換法）を開発、運用している。この計算手法の適用性は、傾斜地での逆Ｔ字基礎引揚支持力に関する小型の模型実験結果から検証している。最近の研究成果は、小型の模型実験は支持力値を過小評価するので、結果の見直しの必要性を示唆している。また、従来の実験は粘性土（関東ローム）地盤を対象としており、砂質地盤に拡張するには検証の余地が残されていた。このため、定量的に支持力確認が可能な遠心模型実験によって、一面斜面での逆Ｔ字基礎の引揚支持力試験を実施した。その結果、従来法では、傾斜地での支持力を過小評価することが明らかになった。このため、実験結果に基づき、傾斜角による支持力低減率を緩和した簡便な設計方法を構築するに至った。なお、基礎の耐力評価に関連する先行技術文献として、下記のものが挙げられる。
【特許文献１】特開２００２−１８０４８９号公報
【特許文献２】特開平９−１００５２６号公報
【特許文献３】特開平８−１２８０３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
逆Ｔ字基礎の傾斜地での引揚支持力の算定方法は、土すい体置換法によって山頂地形で一律に算定している。しかし、対象とした従来の模型地盤は、単純な一面斜面であったため、傾斜地形全般に適用した場合には、山頂地形以外の地形では、引揚支持力を過小評価している可能性がある。したがって、この発明の目的は、傾斜地（一面斜面、山側平坦斜面、尾根地形等）での支持力評価の確認と破壊面形状の観察結果から、従来の設計法より支持力を大きく評価できることを可能とする、傾斜地における引揚支持力の算定方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
この発明における、傾斜地における引揚支持力の算定方法においては、下記式に基づき、引揚支持力（Ｑ）を求めることを特長とする。
【０００５】
Ｑ＝Ｑ０・（Ｖｎｄ／Ｖｃｄ０）
ここで、
Ｖｎｄ＝Ｖｃｄ＋βｖ・Ｖｃｄ２
βｖ＝ａ（１−（ｃｏｓ３α＋１）・（１／２））
Ｖｃｄ２＝Ｖｃｄ０（１−η）−Ｖｃｄ
η：η＝（ｂ・β＋ｃ）・α
ｂ：ｂ＝−０．００００３
ｃ：ｃ＝０．０１１８
Ｑ：傾斜地での引揚支持力（基礎重量除く）（ＭＮ）
Ｑ０：水平地盤での引揚支持力（従来の算定方法により算出。基礎重量除く）（ＭＮ）
Ｖｎｄ：本算定方法で定義される破壊面内土塊体積(基礎体積除く）（ｍ３）
Ｖｃｄ：従来の算定方法で定義される土すい体体積（基礎体積除く）（ｍ３）
βｖ：破壊面内土塊体積の補正係数
ａ：αに対するＶｃｄ２の減少傾向を補正する係数
Ｖｃｄ２：本算定方法で定義される支持力成分として考慮可能と判断された土塊体積（ｍ３）
α：最大傾斜角（°）
β：等高線の開角（°）
η：（Ｖｃｄ＋Ｖｃｄ２）のα、βに対する減少率
【発明の効果】
【０００６】
本発明に基づく傾斜地における引揚支持力の算定方法によれば、様々な地形における傾斜地での引揚支持力特性が明らかになる。その結果、山頂地形を除くその他の地形での引揚支持力を過小評価していることが明らかになった。また、地形による支持力低下傾向の違いを把握することができ、山頂地形を除くすべての地形において、支持力を２０％〜５０％程度大きく評価することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、本発明に基づいた実施の形態について、図を参照しながら説明する。
【０００８】
＜実験条件＞
まず、図１に示すように、傾斜地形モデルとして４モデル（タイプＡ、Ｂ，Ｃ，Ｄ）を選定し、支持力実験を行なった。図２に実験ケースの一覧を示す。図２において、αは、図１に示す傾斜地形モデルの最大傾斜角（°）を示し、βは、等高線の開角（°）を示す。
【０００９】
傾斜地形モデルの模型地盤の作成においては、６号ケイ砂（ρｓ＝２．６３１ｇ／ｃｍ３；Ｄ５０＝０．１ｍｍ）を用いて、乾燥密度ρｄ＝１．５１ｇ／ｃｍ３（相対密度Ｄｒ＝１００％）になるよう、モールド内で試料を突き固め、模型地盤を作成した。その後、埋戻地盤を作成した。埋戻部の地盤密度は、原地盤の８０％とした。模型地盤の概念図（縮尺：１／５０；遠心加速度：５０Ｇ）を図３に示し、地盤定数を図４に示す。
【００１０】
＜実験結果＞
（１）地表面傾斜と支持力
実験で得られた最大支持力値から算出した支持力係数Ｎｑｐと地盤の最大傾斜角αの関係を、図５に示す。Ｎｑｐは、下記の式（１）により定義される。Ｎｑｐは、支持力を床板面積と基礎中心での土被圧で正規化し、供試体密度の違いによる支持力の違いを補正した値であり、本来の支持力係数とは異なる。
【００１１】
Ｎｑｐ＝（Ｐｎｐ／Ａ）／（ρｔ・ｇ・Ｈ）・・・式（１）
Ｐｎｐ：最大時引揚支持力（基礎重量除く）
Ａ：床板底面積（ｍ２）
ρｔ：地盤湿潤密度（ｇ／ｃｍ３）
ｇ：重力加速度
Ｈ：基礎根入れ深さ（ｍ）
傾斜地盤での引揚支持力実験結果は、以下のように要約される。
【００１２】
（ｉ）Ｎｑｐ〜αの関係は地形タイプによって異なる。特に、タイプＣ（山頂地形）、タイプＤ（尾根地形のβ＝６０°）は、その他のタイプ（一面傾斜・山側平坦傾斜）に比べ、αに対する支持力低下が顕著である。
【００１３】
（ｉｉ）タイプＡ（一面斜面）でのＮｑｐは、α≦２５°の傾斜地盤では低下しないが、α＞２５°の傾斜地盤では急激に低下する。
【００１４】
（ｉｉｉ）タイプＢ（山側平坦斜面）でのＮｑｐは、α＜３０°の傾斜地盤では、タイプＡ（一面斜面）より若干小さく、α≧３０°の傾斜地盤では、タイプＡと一致する。このことから、一面斜面のように山側の地盤が支持力を増加させる影響は、α＜３０°の領域であり、α≧３０°では、破壊面の谷側への回転でその効果が消失する。
【００１５】
（ｉｖ）タイプＣ（山頂地形）では、Ｎｑｐのαに対する低下は、現行設計計算手法の結果と一致する。
【００１６】
（ｖ）タイプＤ（尾根地形）では、Ｎｑｐのαに対する低下は、タイプＢとＣとの間に位置する。
【００１７】
（２）実験後の模型地盤断面観察結果
図６および図７に、実験後の模型地盤観察結果を示す。図６は、α＝約２０°の場合を示し、断面における、深度Ｚ（ｍ）とｙ方向水平距離（ｍ）との関係を示し、図７は、α＝約４０°の場合を示し、断面における、深度Ｚ（ｍ）とｙ方向水平距離（ｍ）との関係を示す。
【００１８】
これらの観察結果から、以下のことが分かる。
【００１９】
（ｉ）破壊面は傾斜角αの増加に伴い谷側へ傾斜する。
【００２０】
（ｉｉ）山側平坦斜面の破壊面形状は、α＝２０°の場合、一面斜面と異なるが、α＝４０°では両者の間に大きな差異はない。
【００２１】
（ｉｉｉ）山頂地形の破壊面形状は、現行設計法で定義される破壊面形状と類似しているため、支持力は実験値と設計値とほぼ一致している。
【００２２】
（ｉｖ）地表面破壊面形状から、α＞２０°では、山側地盤地表面に破壊面が現れない。埋戻地盤には破壊面の形跡が認められない。このことから、破壊面は埋戻地盤境界に達した後、原地盤より弱い埋戻地盤境界に沿って発達する。
【００２３】
（ｖ）α＝２０°では、山側地盤内に明確な破壊面が確認された。一面斜面では、α＝２０°付近を境界に、支持力が急激に低下する。破壊面は、αの増加に伴い谷側に傾斜するが、α＞２０°では、山側破壊面が埋戻地盤境界に到達する。この時破壊面は、原地盤より弱い埋戻地盤境界に沿って発達し、破壊面に囲まれる土塊体積が急激に低下する。このため、α＞２０°で支持力低下が顕著になる。
【００２４】
（３）破壊面形状と支持力の関係（傾斜地での支持力発生メカニズム）
上記（１）、（２）から、傾斜地での引揚支持力が破壊面の形状、特に、破壊面内の土塊体積Ｖｍと関連性が深いことが示唆された。破壊面形状と支持力との関係を明らかにするため、図８に示すように、地盤内破壊面が、地表面に現れた破壊面と床板上端とを結ぶ面と仮定し、破壊面内土塊体積Ｖｍおよび破壊面面積Ａｍとを求めた。図９（ａ）に、α（°）と破壊面内土塊体積（Ｖｍ）との関係を示し、図９（ｂ）に、α（°）と破壊面面積（Ａｍ）との関係を示す。
【００２５】
図９（ａ），（ｂ）から、傾斜地での破壊面形状の変化傾向は、地形によらずほぼ一定であることが分かる。なお、Ｖｍは、α＝２０°〜３０°で急激に減少しており、タイプＡ（α＝２０°〜３０°）での支持力低下が、Ｖｍの減少に起因するものであることが分かる。
【００２６】
引揚支持力Ｑが、Ｖｍに起因する成分Ｑ（Ｖｍ）とＡｍに起因する成分Ｑ（Ａｍ）の和であると仮定すれば、Ｑ（Ｖｍ）＝νｔ・Ｖｍ、Ｑ（Ａｍ）＝Ｐｎｐ−Ｑ（Ｖｍ）によって、それぞれ算出できる（ここで、νｔ：地盤の単位体積重量；Ｐｎｐ；実験で得られたピーク支持力）。図１０に、Ｑ（Ｖｍ）とＱ（Ａｍ）との傾斜地での変化傾向を示す。また、図１１に、全支持力Ｐｎｐに対してＱ（Ｖｍ）が占める割合を示した。
【００２７】
これら図１０、図１１から、以下のことが分かる。
【００２８】
（ｉ）Ｑ（Ｖｍ）は、Ｑ（Ａｍ）より大きく、全支持力は、Ｑ（Ｖｍ）の影響を強く受ける。
【００２９】
（ｉｉ)傾斜によるＱ（Ｖｍ）の低下傾向は、地形によらずほぼ一定であるが、Ｑ（Ａｍ）は、タイプＡ，Ｂが約１ＭＮ、タイプＣ，Ｄが約０．２ＭＮで、地形によって異なる。
【００３０】
Ｑ（Ａｍ）の影響を詳細に検討するために、図１２に、単位面積当たりのＱ（Ａｍ）と傾斜角の関係を示す。なお、Ｑ（Ａｍ）／Ａｍは、破壊面上に作用するせん断力と評価できる。
【００３１】
Ｑ（Ａｍ）／Ａｍは、Ｑ（Ａｍ）同様に、タイプＡ，Ｂが、タイプＣ，Ｄより大きい。ピーク引揚支持力Ｐｎｐは、同様に、タイプＡ，Ｂが、タイプＣ，Ｄより大きい。これから、地形による傾斜地での支持力低下傾向の違いは、破壊面上に作用するせん断応力の違いによって発生するものと推測できる。傾斜により失われる土塊量は、タイプＣ，Ｄが、タイプＡ，Ｂに対して多く、破壊面に作用する直応力が、地形によって異なることから、せん断抵抗力の定量評価には、注意が必要であると言える。
【００３２】
（４）実験結果のまとめ
（ｉ）傾斜地では、破壊面内土塊体積Ｖｍ、破壊面面積Ａｍが、水平地盤より低下する。このため、ピーク支持力は、αの増加により減少する。
【００３３】
（ｉｉ）α＞２０°では、山側破壊面が埋戻地盤に到達するので、Ｖｍが減少する。これにより、α＞２０°付近で、支持力が急激に低下する。
【００３４】
（ｉｉｉ）砂地盤の場合、全引揚支持力Ｑ＝Ｑ（Ｖｍ）＋Ｑ（Ａｍ）と仮定し、支持力成分を分離した結果、引揚支持力は、主にＱ（Ｖｍ）の影響を受ける。
【００３５】
（ｉｖ）破壊面に作用するせん断応力Ｑ（Ａｍ）／Ａｍは、タイプＡ，Ｂが、タイプＣ，Ｄより大きい。地形による傾斜地での支持力低下傾向の差異は、破壊面に作用するせん断応力の違いに起因するものと推測できる。また、破壊面に作用するせん断応力の定量的評価に当たっては注意が必要である。
【００３６】
＜関連技術の課題＞
上記した、関連技術における評価方法においては、図１３に示す形状の破壊面（土すい体）を規定し、破壊面に囲まれる土塊自体（νｔ・Ｖｃｄ）と、破壊面に作用する粘着力ｃの和（ｃ・Ａ）によって支持力を算出している。
【００３７】
しかし、図５の考察から、図１３のモデルにおける傾斜地での引揚支持力においては、以下の課題を見出すことができる。
【００３８】
（ｉ）タイプＣ以外の支持力を過小評価する。
【００３９】
（ｉｉ）タイプＣ以外の傾斜地での支持力低下傾向を評価できない。
【００４０】
このように、図１３に示す形状の破壊面（土すい体）モデルでは、破壊面内土塊体積Ｖｃｄの地盤傾斜による減少を表現できるが、破壊面形状が常に山頂地形での破壊面形状に一致するため、地形（一面斜面、尾根地形等）による破壊面形状の変化を考慮できない。このため、本願発明に基づく実施の形態における傾斜地での引揚支持力算定方法によれば、地形による支持力の差異を表現できるよう、図１３に示す破壊面モデルの改良を行なっている。
【００４１】
＜本願発明に基づく、傾斜地における引揚支持力の算定方法＞
上記考察の結果、支持力成分のうち、破壊面内土塊重量が支配的であることが確認できた。また、破壊面に作用するせん断応力が、地形による傾斜地での支持力低下傾向の差異を生み出すことが示唆された。以下、本願発明に基づく、傾斜地における引揚支持力の算定方法について説明する。
【００４２】
（ｉ）図１２から、破壊面上で発揮されるせん断応力は、地形により変化する。これは、地形により破壊面に作用する直応力が変化すること等に起因すると考えられる。しかし、このメカニズムの詳細が明らかでないこと、破壊面面積に起因する支持力成分Ｑ（Ａｍ）が、破壊面内土塊体積に起因する支持力成分Ｑ（Ｖｍ）に対して小さいことから、ここでは、破壊面上に作用するせん断応力の影響を無視する。
【００４３】
（ｉｉ）タイプＡ，Ｂでの実験結果の比較から、基礎頭部深度以上の山側地盤の影響は、比較的小さいことが明らかになった。このため、ここでは、基礎頭部深度以上の地盤については、その影響を無視する。
【００４４】
（１）破壊面形状の修正
様々な地形での支持力評価のためには、破壊面形状の修正が必要であることが分かった。また、実験後の断面観察結果から、谷側破壊面は、上記関連技術における設計手法で定義される破壊面の広がりよりもさらに谷側に傾斜する傾向が確認されており、実際の破壊面内土塊体積Ｖｍと設計法で定義される土すい体体積Ｖｃｄとは必ずしも一致しない。さらに、模型実験の結果、基礎頭部以上にある破壊面内土塊体積は、支持力に大きな影響を及ぼさないことが明らかになっている。これらのことから、引揚支持力に寄与する破壊面内土塊体積Ｖｎｄを、以下の式（２），（３）によって定義する。
【００４５】
なお、実際の破壊面形状は、図１４に示すように、谷側ではＶｎｄより拡大し、山側ではＶｎｄの内側に発達する。このため、Ｖｃｄ２は、山側・谷側での破壊面形状変化に伴うピーク引揚支持力Ｐｎｐの低下傾向をよく説明するように、係数βｖによって調節する。なお、βｖは、最大傾斜角αと支持力関係の非線形性を評価するように、αの関数として定義した（式４参照）。
【００４６】
Ｖｃｄ２はα、βの関数なので、本傾斜地における引揚支持力の算定方法は、地形による破壊面形状の違いを考慮したものと評価できる。
【００４７】
ここで、本傾斜地における引揚支持力の算定方法は、傾斜地での支持力低下傾向（Ｑ／Ｑ０）を傾斜地での破壊面体積低下傾向（Ｖｎｄ／Ｖｃｄ０）から直接求めるものである。また、対象地盤は砂なので、支持力の主成分は破壊面内土壌重量と考えられることから、破壊面に作用するせん断抵抗力を無視した。以下に、本傾斜地における引揚支持力（Ｑ）の算定方法を数式で示す。
【００４８】
Ｑ＝Ｑ０・（Ｖｎｄ／Ｖｃｄ０）                        ・・・式（２）
ここで、
Ｖｎｄ＝Ｖｃｄ＋βｖ・Ｖｃｄ２                      ・・・式（３）
βｖ＝ａ（１−（ｃｏｓ３α＋１）・（１／２））・・・式（４）
Ｖｃｄ２＝Ｖｃｄ０（１−η）−Ｖｃｄ                ・・・式（５）
η：η＝（ｂ・β＋ｃ）・α
ｂ＝−０．００００３
ｃ：ｃ＝０．０１１８
Ｑ：傾斜地での引揚支持力（基礎重量除く）（ＭＮ）
Ｑ０：水平地盤での引揚支持力（従来の算定方法により算出。基礎重量除く）（ＭＮ）
Ｖｎｄ：本算定方法で定義される破壊面内土塊体積(基礎体積除く）（ｍ３）
Ｖｃｄ：従来の算定方法で定義される土すい体体積（基礎体積除く）（ｍ３）
βｖ：破壊面内土塊体積の補正係数
ａ：αに対するＶｃｄ２の減少傾向を補正する係数
Ｖｃｄ２：本算定方法で定義される支持力成分として考慮可能と判断された土塊体積（ｍ３）
α：最大傾斜角（°）
β：等高線の開角（°）
η：（Ｖｃｄ＋Ｖｃｄ２）のα、βに対する減少率
なお、以下の理由から、地形によって補正係数ａを調整した。各タイプでの補正係数ａの値を、図１５に示す（係数ａは、傾斜によるＶｎｄ減少率と支持力低下率の相関係数が最大となるように決定した）。
【００４９】
（ｉ）α＝２０°〜２５°付近で、引揚支持力発生メカニズムが変化し、支持力が急激に低下する。
【００５０】
（ｉｉ）地形によって、破壊面上に作用するせん断抵抗力が変化する。
【００５１】
（ｉｉｉ）αによって、破壊面に囲まれる土塊重量が支持力に占める割合が変化する。
【００５２】
タイプＡ，Ｂの比較から、α＝２０°では、山側地盤の傾斜角度によって引揚支持力が変化することが確認された。この特性は、最大傾斜角αが小さいほど顕著になると考えられるため、α≦２０°では、山側・谷側での地盤傾斜角度を調査し、山側傾斜角＜谷側傾斜角の場合、タイプＢの補正係数を適用することが望ましいと思われる。
【００５３】
また、土塊体積Ｖｃｄ２（ｍ３）の算出方法を以下に示す。
【００５４】
図１６に本算出方法で必要とされる土塊体積の模式図を示す。ここで、Ｖｃｄは、上記関連技術における「土すい体置換法」で定義される倒立錐体体積、Ｖｃｄ２は破線で囲まれる体積Ｖｎｄ’から（Ｖｃｄ２＝Ｖｎｄ’−Ｖｃｄ）として算出される（ここでは、βｖによるＶｃｄ２の調整を行なわないことから、Ｖｎｄ’という記号を使用し、Ｖｎｄと区別している）。
【００５５】
図１７に、最大傾斜角αと水平地盤での土塊体積Ｖｃｄ０に対する土塊体積Ｖｎｄ’の減少率ηの関係を示す。体積減少率は、η＝１−Ｖｎｄ’／Ｖｃｄで定義した。なお、Ｖｃｄ０は、関連技術において水平地盤で定義される破壊面内土塊体積である。ここでは、三種類の基礎形状（（ｉ）床板直径Ｄ＝３ｍ、拡底部上端から地表面までの深度Ｄｆ＝５ｍ；（ｉｉ）Ｄ＝４ｍ、Ｄｆ＝４．７４１ｍ（実験で用いた基礎形状）；（ｉｉｉ）Ｄ＝５ｍ、Ｄｆ＝６ｍ）について減少率ηを求めた。
【００５６】
α〜η関係は、βにより変化するが、おおよそ直線で近似できる。βが減少すれば、近似解と実際の体積との差異が増加する傾向にあるが、Ｖｃｄ２には最終的に係数を掛けて調整するので、この程度の誤差は無視する。各βにおけるα〜η関係の近似直線の勾配の変化は、βの変化による体積減少傾向を示すものである。α〜η関係の近似式の勾配γとβとの関係を図１８に示す。γ〜β関係は、図中に示す関数で近似できる。
【００５７】
以上を整理すると、α〜η関係は、式（６）で、γ〜β関係は式（７）でそれぞれ示される。
【００５８】
α〜η関係の近似解    η＝γ・α                        ・・・式（６）
γ〜β関係の近似解（βによる体積減少率）γ＝ｂ・β＋ｃ  ・・・式（７）
両式から、α、βによる体積減少率ηは、式（８）で表される。
【００５９】
η＝（ｂ・β＋ｃ）・α                                  ・・・式（８）
（ｂ＝−０．００００３；ｃ＝０．０１１８）
したがって、任意のαでのＶｎｄ’、Ｖｃｄ２は、次式によって表される。
【００６０】
Ｖｎｄ’＝Ｖｃｄ＋Ｖｃｄ２＝Ｖｃｄ０・（１−η）                ・・・式（９）
Ｖｃｄ２＝Ｖｃｄ０・（１−η）−Ｖｃｄ                      ・・・式（１０）
図１９に、体積減少率の近似解と厳密解との比較を示す。近似解と厳密解は良い相関関係（相関関数ｒ２＝０．９９３２）にあり、Ｖｎｄ’の算出に、近似解を適用可能と考えられる。
【００６１】
（２）支持力の算出方法
図２０に、実験結果と本傾斜地における引揚支持力の算定方法との比較結果を示す。本算定方法は、地形（タイプ）による傾斜地での支持力低下傾向の違いを説明している。また、本算定方法は、タイプＡ，Ｂ，Ｄにおいて、関連算定方法より、支持力を２０〜５０％程度大きく評価可能である。これから、本算定方法の適用によって、多くの地形において基礎のコンパクト化が可能であると評価できる。
【００６２】
なお、今回開示した上記実施の形態はすべての点で例示であって、限定的な解釈の根拠となるものではない。したがって、本発明の技術的範囲は、上記した実施の形態のみによって解釈されるのではなく、特許請求の範囲の記載に基づいて画定される。また、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれる。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】傾斜地形モデルの図である。
【図２】実験ケースの一覧を示す図である。
【図３】模型地盤の概念図である。
【図４】地盤定数を示す図である。
【図５】実験で得られた最大支持力値から算出した支持力係数Ｎｑｐと地盤の最大傾斜角αの関係を示す図である。
【図６】実験後の模型地盤観察結果における、α＝約２０°の場合の、断面における、深度Ｚ（ｍ）とｙ方向水平距離（ｍ）との関係を示す図である。
【図７】実験後の模型地盤観察結果における、α＝約４０°の場合の、断面における、深度Ｚ（ｍ）とｙ方向水平距離（ｍ）との関係を示す図である。
【図８】形状推定のための破壊面形状を示す図である。
【図９】（ａ）は、α（°）と破壊面内土塊体積（Ｖｍ）との関係を示す図であり、（ｂ）は、α（°）と破壊面面積（Ａｍ）との関係を示す図である。
【図１０】Ｑ（Ｖｍ）とＱ（Ａｍ）との傾斜地での変化傾向を示す図である。
【図１１】全支持力Ｐｎｐに対してＱ（Ｖｍ）が占める割合を示す図である。
【図１２】単位面積当たりのＱ（Ａｍ）と傾斜角の関係を示す図である。
【図１３】関連技術において定義する破壊面形状である。
【図１４】本実施の形態において定義する破壊面形状である。
【図１５】補正係数ａを示す図である。
【図１６】本実施の形態における算出方法で必要とされる土塊体積の模式図を示す。
【図１７】最大傾斜角αと水平地盤での土塊体積Ｖｃｄ０に対する土塊体積Ｖｎｄ’の減少率ηの関係を示す図である。
【図１８】α〜η関係の近似式の勾配γとβとの関係を示す図である。
【図１９】体積減少率の近似解と厳密解との比較を示す図である。
【図２０】実験結果と本傾斜地における引揚支持力の算定方法との比較結果を示す図である。
【図１】
2005336826.tif 000003
【図２】
2005336826.tif 000004
【図３】
2005336826.tif 000005
【図４】
2005336826.tif 000006
【図５】
2005336826.tif 000007
【図６】
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【図７】
2005336826.tif 000009
【図８】
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【図９】
2005336826.tif 000011
【図１０】
2005336826.tif 000012
【図１１】
2005336826.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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