(57)【要約】【課題】  浮床パネルと基礎架台とが混在した床構造であっても、簡単にレイアウト変更を実施できる。【解決手段】  高剛性下地１上に敷き並べて設置することで、機械設備設置用基礎を形成自在な平面多角形状の高剛性架台本体６で構成された基礎架台において、下地１に対して直接に荷重を伝達する荷重伝達部を設けると共に、架台本体６の平面視による各角部に位置する側面稜部に、下地１上に設置した浮床支持用の支持脚３を干渉しない状態に位置させることが可能な切欠き部６ａが設けてある。【選択図】        図１
2005336762.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
高剛性下地上に敷き並べて設置することで、機械設備設置用基礎を形成自在な平面多角形状の高剛性架台本体で構成された基礎架台であって、
前記下地に対して直接に荷重を伝達する荷重伝達部を設けると共に、前記架台本体の平面視による各角部に位置する側面稜部に、前記下地上に設置した浮床支持用の支持脚を干渉しない状態に位置させることが可能な切欠き部が設けてある基礎架台。
【請求項２】
前記架台本体の設置に伴って、前記架台本体の位置を前記下地上に設置した前記支持脚に対して位置決め可能な位置決め手段が、前記架台本体の平面視による角部に設けられている請求項１に記載の基礎架台。
【請求項３】
前記位置決め手段は、前記支持脚の上面に突出状態に形成された浮床固定用の雌ネジ部に外嵌自在な筒部で構成してある請求項２に記載の基礎架台。
【請求項４】
前記下地上に設置した前記支持脚に載置自在な扁平載置部が、前記架台本体の前記切欠き部上方に一体的に設けられ、前記支持脚に対する前記扁平載置部の設置高さを調整自在な高さ調整手段が、前記扁平載置部に設けられている請求項１〜３の何れか一項に記載の基礎架台。
【請求項５】
前記高さ調整手段は、前記扁平載置部に対して下方へ出退操作自在に取り付けられたボルトで構成してあり、前記ボルトは、前記支持脚の雌ネジ部内の底面に先端部が当接自在な長さ寸法に、且つ、前記支持脚の雌ネジ部の内空部に遊嵌自在な外径寸法に形成してある請求項４に記載の基礎架台。
【請求項６】
前記荷重伝達部は、前記支持脚上の適切な位置に前記架台本体がセットされた状態で前記下地と前記架台本体との隙間に無収縮性固化材を充填固結させて構成してある請求項１〜５の何れか一項に記載の基礎架台。
【請求項７】
前記架台本体に、前記無収縮性固化材を上方から前記荷重伝達部へ充填可能な貫通穴を形成してある請求項６に記載の基礎架台。
【請求項８】
請求項１〜７の何れか一項に記載の基礎架台を下地上に設置して基礎を形成する基礎形成方法であって、
予め、前記基礎架台を載置支持できる間隔寸法をあけて複数の高剛性根太を敷設した前記下地を構成しておくと共に、前記高剛性根太上に前記基礎架台を支持自在な支持脚を根太長手方向に間隔をあけて設置しておき、前記基礎架台を、前記下地上で所定の高さとなるように、且つ、前記支持脚間に位置するように配置し、前記下地と基礎架台との間に無収縮性固化材を充填して固結させた後、前記基礎架台を上下に貫通する状態に固定用ボルトを設けると共に、その下方に、隣接する前記高剛性根太の下面間に跨る状態に受け材金物を配置し、前記固定用ボルトを前記受け材金物に螺合させて締め付けることで前記基礎架台と高剛性根太とを上下に挟持して一体的に固定する基礎形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、クリーンルームにおける機械装置等の基礎として使用可能な基礎架台に関し、更に詳しく説明すると、高剛性下地（例えば、間隔をあけて並設された高剛性根太）上に敷き並べて設置することで、振動を嫌う機械設備やタンク等の重量物の設置用基礎を形成自在な平面多角形状の高剛性架台本体で構成された基礎架台、及び、その基礎架台を使用した基礎形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の基礎架台は、基礎の配置換えを伴うような構造物に広く用いることができるものであるが、その中でも、特に特殊事情を備えた例として、クリーンルームを挙げて背景技術について説明する。
そもそもクリーンルームにおいては、高品位の半導体などを製造するため、空気の高清浄度が要求されると共に、使用する精密機器類等が安定的に作動できる設置環境を提供する必要がある。
前者の空気の清浄度を確保する構造としては、清浄空気の循環系の一部が床面を上下に貫通するように設けられることが多く、この場合、間隔をあけて並設した根太上に通気性床材（例えば、所謂フリーアクセスフロアパネル等の浮床パネルに通気穴を設けたもの）を設置して、前記根太間の空間を通して上下空間の通気を確保するものである。
後者の機器類の安定設置を叶える構造としては、機器類の基礎となる基礎架台やその基礎架台を受ける前記根太を、より精度良く形成すると共に、振動による悪影響を受け難いように高い剛性が得られるように形成することが採用されている。勿論、下地上への基礎架台の設置作業に関しても、高い精度を確保するように実施されている。
また、この様な条件の他にも、クリーンルーム内では、各精密機器類等のレイアウトが変更されることがあり、その要請にも応じる必要がある。従って、その一例として、床は、前述の複数の床材を、組立設置とその解体及び移動などが容易にできるような定形床パネル（所謂フリーアクセスフロアパネル等の浮き床パネルであり、以後、単に床パネルという）で構成し、下地の所定位置にそれぞれ立設した各支持脚上に前記各床パネルをそれぞれ着脱自在に並べて取り付ける構造とすることが行われている。
この様な技術背景において実施されてきた従来の基礎架台の一つとしては、前記下地上に型枠等を組んで、直接コンクリート打設して形成するものがあったが、この基礎架台の場合は、上述の機器類のレイアウト変更に伴って、基礎架台を撤去したり、別の位置に新たに基礎架台を設置するのに非常に手間が掛かる欠点があった。更には、基礎架台の撤去作業の際には、コンクリートを砕いて解体するため、粉塵等が発生し易く、空気の清浄度が低下してしまう危険性があり、実情に合わないものとなってきている。
そして、これらの問題点を解消することが可能な基礎架台の一つとしては、基礎架台の平面形状を、前記床パネルに合わせて矩形形状に形成し、それら基礎架台をそれぞれ根太上に載置して支持させると言ったものがあった（例えば、特許文献１、２参照）。
このような従来の基礎架台によれば、機器類のレイアウト変更に伴って、基礎架台を撤去する場合には、コンパクトに形成された各基礎架台単位で撤去できるから、先の従来例に比べて手間を掛けずに撤去作業が実施できる。また、浮床の一部に新たに基礎架台を設置する場合には、該当領域の前記床パネルを撤去してその部分に基礎架台を設置できる空間を確保した状態で各基礎架台を敷設することで実施される。
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−６４８１９号公報（図１）
【特許文献２】特開２００２−３０９７６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述した従来の基礎架台によれば、前者のものに関しては上で述べたとおり設置撤去作業に手間が掛かると言った問題点がある。そして、後者のものに関しても、以下のような問題点がある。
即ち、基礎架台のレイアウト変更に当たっては、当然の事ながら前記床パネルのレイアウト変更も並行して行われるわけであるが、前記床パネルの支持脚は、多くの場合、図７に示すように、４枚の床パネル２のそれぞれ突き合わせた隅部分を一つの支持脚３で支持するように構成されているから、図７（イ）に示すように、床パネル２の内の一枚を撤去した空間には、支持脚３の一部が位置していることになる。しかしながら、基礎架台は高い剛性を備えさせるために、厚み寸法が床パネルに比べて極めて大きく形成してあり、前記床パネルの撤去跡に基礎架台を設置するには、前記支持脚３の一部が干渉して障害となる。
従って、基礎架台の配置変更と一口に言っても、前記床パネルを設置してある箇所の一部に基礎架台を設置する設置工程では、支持脚３を図７（ロ）に示すように新たに追加したり外方へずらしたりするための作業や、その準備作業として、周りの床パネル２を一旦めくることが必要となり、結果的には、レイアウト変更作業に手間が掛かってしまう問題点があった。
また、この様な問題は、基礎架台を撤去した跡に前記床パネルを設置する撤去工程の場合にも同じように生じる。即ち、基礎架台を撤去した時点では、図７（ロ）に示すように、撤去跡空間には支持脚３が存在していないから、その撤去跡空間に支持脚３を位置させる必要がある。支持脚３の設置に関しては、図７（ハ）に示すように、撤去跡空間に新たに支持脚３を設置する方法や、上述の基礎架台の設置工程の場合と逆の手順で行う方法、即ち、周りの床パネル２を一旦めくってそれらの支持脚３を、その一部が前記撤去跡空間に位置するように設置し直した後に（図７（イ）参照）、各床パネル２を設置する方法があり、何れの方法においても手間の掛かるプロセスをとる必要がある。
【０００５】
従って、本発明の目的は、上記問題点を解消し、浮床パネルと基礎架台とが混在した床構造であっても、簡単にレイアウト変更を実施できる基礎架台、及び、基礎形成方法を提供するところにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１の特徴構成は、高剛性下地上に敷き並べて設置することで、機械設備設置用基礎を形成自在な平面多角形状の高剛性架台本体で構成された基礎架台において、前記下地に対して直接に荷重を伝達する荷重伝達部を設けると共に、前記架台本体の平面視による各角部に位置する側面稜部に、前記下地上に設置した浮床支持用の支持脚を干渉しない状態に位置させることが可能な切欠き部が設けてあるところにある。
【０００７】
本発明の第１の特徴構成によれば、前記荷重伝達部を介して、高剛性の架台本体を、高剛性の下地に直に支持させることができ、支持対象の機械設備を、より安定的に支持することが可能となることに加えて、浮床支持用の支持脚が下地上に設置されている場合でも、前記架台本体の切欠き部にその支持脚が位置するような位置関係を採ることができ、従来のように支持脚を移動させるための一連の作業を行ったり、新たに支持脚を追加したりせずに所定の位置に基礎架台の設置（又は、撤去）を行うことが可能となり、効率よく基礎架台の設置（又は、撤去）作業を実施できるようになる。
従って、浮床パネルと基礎架台とが混在した床構造であっても、簡単にレイアウト変更を実施することができる。
【０００８】
本発明の第２の特徴構成は、前記架台本体の設置に伴って、前記架台本体の位置を前記下地上に設置した前記支持脚に対して位置決め可能な位置決め手段が、前記架台本体の平面視による角部に設けられているところにある。
【０００９】
本発明の第２の特徴構成によれば、本発明の第１の特徴構成による上述の作用効果を叶えることができるのに加えて、前記下地上に設置した浮床支持用の支持脚を利用して前記位置決め手段によって架台本体の位置決めを行うことができ、浮床と一連の配置状態となるように基礎架台を揃えて設置することが可能となる。従って、基礎架台の設置作業をより効率よく実施することが可能となる。尚、ここで言う位置決めとは、前記支持脚に対する架台本体の高さ方向の位置決めや、平面内での位置決め等、何れか一方、又は、両方を意味する。
【００１０】
本発明の第３の特徴構成は、前記位置決め手段は、前記支持脚の上面に突出状態に形成された前記浮床固定用の雌ネジ部に外嵌自在な筒部で構成してあるところにある。
【００１１】
本発明の第３の特徴構成によれば、本発明の第２の特徴構成による上述の作用効果を叶えることができるのに加えて、支持脚上に突出した雌ネジ部に前記筒部が位置するように当該基礎架台を配置して載置するだけで、筒部が雌ネジ部に嵌合して、支持脚上の所定位置に基礎架台を誘導して横方向の位置決めを簡単に行うことができ、より効率的に基礎架台の設置作業を実施することが可能となる。
【００１２】
本発明の第４の特徴構成は、前記下地上に設置した前記支持脚に載置自在な扁平載置部が、前記架台本体の前記切欠き部上方に一体的に設けられ、前記支持脚に対する前記扁平載置部の設置高さを調整自在な高さ調整手段が、前記扁平載置部に設けられているところにある。
【００１３】
本発明の第４の特徴構成によれば、本発明の第１〜３の何れか一項の特徴構成による上述の作用効果を叶えることができるのに加えて、高さ調整手段によって支持脚によって支持された状態のまま基礎架台の高さ調整を行うことができ、例えば、隣接する別の基礎架台や、浮床との高さを揃えると言ったことが容易に実施できる。
【００１４】
本発明の第５の特徴構成は、前記高さ調整手段は、前記扁平載置部に対して下方へ出退操作自在に取り付けられたボルトで構成してあり、前記ボルトは、前記支持脚の雌ネジ部内の底面に先端部が当接自在な長さ寸法に、且つ、前記支持脚の雌ネジ部の内空部に遊嵌自在な外径寸法に形成してあるところにある。
【００１５】
本発明の第５の特徴構成によれば、本発明の第４の特徴構成による上述の作用効果を叶えることができるのに加えて、前記ボルトを螺進操作するだけの簡単な操作で、支持脚の雌ネジ部内の底面に支持反力を確保しながら、前記基礎架台の高さを調整することができ、凹凸の少ない床面となるように各基礎架台を設置することが可能となる。
また、前記ボルトは前記支持脚の雌ネジ部の内空部に遊嵌自在な外径寸法に形成してあるから、ボルトの雄ネジが、前記雌ネジ部の雌ネジに干渉するのを防止することができる。即ち、前記ボルトを使った基礎架台の高さ調整時に雌ネジを傷つけることを防止できる。前記支持脚部の雌ネジは、比較的軽量な浮床パネルを固定することを前提に形成してあるから強度が低く、ネジ山が破損すると、次に基礎架台に替えて浮床パネルを取り付ける必要が生じた時にネジが効かなくなる危険性がある。
このように、本発明の特徴構成によれば、浮床用の支持脚を利用しながら、大重量の基礎架台を支持する上で、ネジ山が破損しやすい問題を克服することができる。
【００１６】
本発明の第６の特徴構成は、前記荷重伝達部は、前記支持脚上の適切な位置に前記架台本体がセットされた状態で前記下地と前記架台本体との隙間に無収縮性固化材を充填固結させて構成してあるところにある。
【００１７】
本発明の第６の特徴構成によれば、本発明の第１〜５の何れか一項の特徴構成による上述の作用効果を叶えることができるのに加えて、前記支持脚によって架台本体が位置決めされた状態を維持したまま、無収縮性固化材を用いて架台本体を下地に固着することができる。従って、基礎架台をより正確な位置状態に設置することが可能となる。
【００１８】
本発明の第７の特徴構成は、前記架台本体に、前記無収縮性固化材を上方から前記荷重伝達部へ充填可能な貫通穴を形成してあるところにある。
【００１９】
本発明の第７の特徴構成によれば、本発明の第６の特徴構成による上述の作用効果を叶えることができるのに加えて、下地上の所定位置に架台本体を配置した状態で、無収縮性固化材の充填作業を、前記貫通穴を通して上方から実施することが可能になる。従って、貫通穴内に充填した無収縮性固化材の重量そのものを有効に利用して荷重伝達部の隅々にまで無収縮性固化材を行き渡らせることが可能となると共に、充填作業の実施に当たっては、架台本体の下方側に作業足場を組まなくても架台本体の上から容易に実施でき、足場の設置撤去手間が省け、荷重伝達部形成作業の効率向上を図ることが可能となる。即ち、品質の良い荷重伝達部を、効率よく形成することができる。
【００２０】
本発明の第８の特徴構成は、請求項１〜７の何れか一項に記載の基礎架台を下地上に設置して基礎を形成する基礎形成方法において、予め、前記基礎架台を載置支持できる間隔寸法をあけて複数の高剛性根太を敷設した前記下地を構成しておくと共に、前記高剛性根太上に前記基礎架台を支持自在な支持脚を根太長手方向に間隔をあけて設置しておき、前記基礎架台を、前記下地上で所定の高さとなるように、且つ、前記支持脚間に位置するように配置し、前記下地と基礎架台との間に無収縮性固化材を充填して固結させた後、前記基礎架台を上下に貫通する状態に固定用ボルトを設けると共に、その下方に、隣接する前記高剛性根太の下面間に跨る状態に受け材金物を配置し、前記固定用ボルトを前記受け材金物に螺合させて締め付けることで前記基礎架台と高剛性根太とを上下に挟持して一体的に固定するところにある。
【００２１】
本発明の第８の特徴構成によれば、本発明の請求項１〜７の何れかに記載の基礎架台の上述の作用効果を叶えながら、並設された高剛性根太間の空間を有効に利用して、前記固定用ボルトをその空間に貫通させた状態で基礎架台と高剛性根太とを上下に挟持して固定でき、安定した基礎を構成することができる。しかも、高剛性根太そのものにボルト穴を形成しなくても上述のような安定した状態に基礎架台を固定できるので、例えば、高剛性根太にボルト穴等の断面欠損ができず、強度低下を防止できる。更には、各基礎架台の配置変更を行う場合でも、高剛性根太にボルト穴等の跡ができないから補修の手間が掛からず、スピーディーに基礎架台の配置変更を行うことが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下に本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。尚、図面において〔発明が解決しようとする課題〕での記載と同一の符号で表示した部分は、同一又は相当の部分を示している。
【００２３】
図１は、本発明の基礎架台の一実施形態品（以後、単に架台という）を設置してあるクリーンルームの床組について示すもので、間隔をあけて並設された高剛性根太（高剛性下地の一例）１上に、フリーアクセスフロアパネル（浮き床パネルに相当し、以後、単に床パネルと言う）２と基礎架台とが混在した状態に敷き詰められて構成されている。
【００２４】
前記根太１は、ＰＣ部材で高剛性を発揮できるように構成してあり、図には示さないが、例えばＰＣ部材又は鉄骨やコンクリート充填角パイプで作られた柱と大梁及び小梁とで構成された主要骨格によって支持されている。そして、フリーアクセスフロア（浮床に相当）の床材として採用された前記床パネル２の支持に適切な間隔（一例として６００ｍｍピッチ）で敷設されている。
そして、各根太１間の隙間は、例えば、床パネル２の上下での空気の流通を図ったり、床の上下にわたる配管や配線やダクト等の設置スペースとして使用することができる。
【００２５】
また、根太１の上面には、前記床パネル２を支持したり、基礎架台を仮支持したりする支持脚３が、長手方向に所定の間隔にあけて固定してある。
この支持脚３は、金属や合成樹脂によって形成してあり、図３に示すように、前記根太１上へ固定されるベース部３ａと、そのベース部３ａの中央部に一体に立設された支柱部３ｂと、支柱部３ｂの上端で前記床パネル２や基礎架台を載置支持自在な円板形状の載置部３ｃとを備えて構成してある。
前記支柱部３ｂには、ネジ構造による長さ調整機構が組み込んであり、前記ベース部３ａから載置部３ｃまでの距離を調節することが出来るように構成してある。
前記載置部３ｃには、その上面に突出状態に前記床パネル２固定用の雌ネジ部４を四つ設けてあり（図１、図２参照）、四枚の床パネル２の突き合わせ角部において、それぞれの床パネルを一つの支持脚３によって支持できるように構成されている。
この雌ネジ部４の内空部には雌ネジ４ａが形成してあり（図３参照）、床パネル２を固定するための床パネル固定ボルト５を螺合させることができる。また、雌ネジ部４の底部４ｂは、後述する基礎架台高さ調整用ボルトＢの先端部を支持できるように構成されている。
【００２６】
前記床パネル２は、平面形状が正方形に形成してあり、図１、図３、図５に示すように、床面を上下に貫通する通気孔を多数設けて構成してある。また、床パネルの四隅には、前記床パネル固定ボルト５を挿通自在な挿通穴２ａが設けてある。そして、四隅の下面には、前記支持脚３の前記雌ネジ部４に嵌合自在な形状の凹部２ｂが形成してあり、床パネル２を支持脚３上に配置する際、前記雌ネジ部４に凹部２ｂが嵌るように配置するだけで所定の位置に床パネル２を位置決めすることができる。
【００２７】
前記基礎架台は、根太１上に敷き並べて設置することで、機械設備設置用基礎を形成自在な平面形状略正方形の高剛性架台本体６で構成されている。
本実施形態では、架台本体６の平面形状は、前記床パネル２とほぼ同じ正方形に形成してある（図１参照）。具体的には、架台本体６は、床面を形成する天板部６Ａと、その下方に一体に形成された本体部６Ｂとを備えて構成してあり、前記天板部６Ａは、平面形状が正方形に形成される一方、前記本体部６Ｂは、正方形の四隅に切欠き部６ａを形成することで面取り形状に形成してある。
【００２８】
尚、本体部６Ｂの側面部と、前記天板部６Ａとはステンレス鋼製の板で構成してあり、それらのステンレス鋼製の板で囲まれた空間にはコンクリートが一体的に充填されている。
【００２９】
前記切欠き部６ａの切欠き寸法は、根太１上に設置した支持脚３を干渉しない状態に位置させることができることを前提に設定されている。従って、縦横に所定間隔をあけて設置されている支持脚３間に架台本体６をそのまま配置することができる。
【００３０】
また、架台本体６には、図２、図４に示すように、側辺に近い部分で上下に貫通する四つの貫通穴６ｂと、中央側の位置で上下に貫通する二つの貫通穴６ｃとが形成してある。
【００３１】
前者の四つの貫通穴６ｂは、架台本体６を設置した状態で根太１上に位置するように形成してあり、架台本体６を根太１上に配置した後、無収縮モルタル（無収縮性固化材に相当）Ｍを架台本体上から根太１と架台本体６との隙間Ｓに充填するのに使用できる（図４参照）。
但し、架台本体６のセッティングは、積極的に根太１との間に隙間Ｓを確保できるように行う方法を採用し、その隙間Ｓに充填した無収縮モルタルＭによって両者を一体化し、架台本体６の荷重を根太１に直接に伝達出来るようにするものである。前記無収縮モルタルＭの充填部分が本発明に係わる荷重伝達部７に相当する。尚、無収縮モルタルＭの充填に先立って、前記隙間Ｓには、無収縮モルタルＭを所定範囲内に納めるための堰き止め部材８を、モルタル充填対象部の外周部に沿って設けておくことが好ましい。本実施形態では、堰き止め部材８は、スポンジ製の部材で構成してある。
【００３２】
後者の二つの貫通穴６ｃは、基礎架台固定用ボルト９を挿通させるためのもので、図４に示すように、隣接する根太１の下面にわたって配置したアングル部材１０に、前記貫通穴６ｃに挿通した前記ボルト９を螺合させて締め付けることで架台本体６と根太１とを挟持でき、両者を強固に固定することができる。
尚、前記四つの貫通穴６ｂ、及び、二つの貫通穴６ｃは、共に着脱自在な蓋部材が用意されており、蓋を装着することで、架台本体の上面を平坦面として構成できるものである。
【００３３】
次に、支持脚３と架台本体６との関係について説明する。
架台本体６の前記天板部６Ａは、四隅部分ではステンレス鋼製の板が前記切欠き部６ａの上方に扁平な状態に突出しており、各支持脚３間に架台本体６をセットした状態では、四隅のこの扁平部分（扁平載置部に相当）６ｄが前記支持脚３上に被さるように配置される。
前記扁平部分６ｄの下面には、図６に示すように、支持脚３の前記雌ネジ部４に外嵌自在な筒部材（筒部に相当）１１が一体に取り付けてあり、架台本体６を支持脚３上に配置する際に、筒部材１１が雌ネジ部４に嵌ることで、載置部３ｃ上の適切な範囲内に架台本体６を位置させることができる。前記筒部材１１を位置決め手段という。尚、前記筒部材１１の高さ寸法は、扁平部分６ｄと載置部３ｃとの正規の間隔寸法より若干小さく設定してある（図３参照）。これは、後述する高さ調整手段１２による架台本体６の設置高さ調整時に、筒部材１１の下端部が載置部３ｃ上に直接接触すると調整の障害になるから、これを防止するために短めに形成されている。
【００３４】
次に高さ調整手段１２について説明する。
前記高さ調整手段１２は、図３に示すように、前記天板部６Ａの扁平部分６ｄに対して下方へ出退操作自在に取り付けられた高さ調整用ボルトＢで構成してあり、支持脚３に対する前記扁平部分６ｄの設置高さ（言い換えれば、根太１上での架台本体の設置高さ）を調整することができるように構成されている。即ち、扁平部分６ｄに形成された雌ネジ孔ｈにこのボルトＢを螺合させてあり、ボルトＢの螺進方向を変えることで、下方への出退量を調整することができる。そして、ボルトＢは、前記支持脚３の雌ネジ部４内の底面４ｂに先端部が当接自在な長さ寸法に、且つ、前記支持脚３の雌ネジ部４の内空部に遊嵌自在な外径寸法に形成してある。従って、ボルトＢの先端部を、前記雌ネジ部４内の底面４ｂに当接させた状態で螺進操作するに伴って、ボルトＢが雌ネジ４ａに干渉することなく架台本体６の高さ調整を行うことができる。
【００３５】
本実施形態の基礎架台によれば、安定した機器設備の支持状態を維持できながら、根太上への架台本体の設置、及び、撤去をより簡単に実施することができ、フリーアクセスフロアパネルと基礎架台とが混在した床構造であっても、手間を掛けずに簡単にレイアウト変更を実施することができる。
【００３６】
〔別実施形態〕
以下に他の実施の形態を説明する。
【００３７】
〈１〉  当該基礎架台の設置対象である高剛性下地は、その構造を、鉄筋コンクリート造や、鉄骨造や、鉄骨鉄筋コンクリート造や、鋼管コンクリート造や、それらにプレストレスを導入したもの等、さまざまな構造を採用することができる。また、高剛性下地としては、先の実施形態で説明した高剛性根太に限るものではなく、例えば、高剛性を有する梁やスラブ、高剛性を有する基礎等であってもよく、それらを含めて高剛性下地と総称する。一方、基礎架台は、その構造を、金属板で囲まれた内周部にコンクリートを充填したものに限らず、例えば、コンクリートに替えてモルタルを充填したものであったり、架台全体を金属鋳物で構成することも可能である。
〈２〉  前記位置決め手段は、先の実施形態で説明した筒部１１に限るものではなく、例えば、扁平載置部６ｄの厚みを先の実施形態のものより大きく設定して、その下面に、前記雌ネジ部４と嵌合自在な凹部を形成するものであってもよい。更には、支持脚側に凹部が形成してある場合には、その凹部に嵌入可能に形成した凸部をもって位置決め手段とすることもできる。この場合、凸部の一例としてはボルトを挙げることができる。また、異なった例としては、前記筒部に替えて、架台本体の扁平載置部から下方へ延出した『Ｌ』字金物を、支持脚の雌ネジ部の予定位置の側部に位置させて構成することも可能である。要するに、支持脚に対する位置決めを行う助けとなるものであればよい。
〈３〉  前記高さ調整手段は、先の実施形態では、高さ調整用ボルトで構成したが、このボルトに替えて、例えば、流体シリンダや、圧電素子等によって構成することも可能である。それらを含めて、高さ調整手段と総称する。
〈４〉  前記無収縮性固化材は、先の実施形態では、無収縮コンクリートを例に挙げたが、これに替えて、例えば、無収縮モルタルや、合成樹脂等で構成することも可能である。合成樹脂で構成する場合には、特にエポキシ樹脂が、施工面・強度面で好ましい。
【００３８】
尚、上述のように、図面との対照を便利にするために符号を記したが、該記入により本発明は添付図面の構成に限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】架台本体の設置状況を示す分解斜視図
【図２】架台本体の設置状況を示す平面図
【図３】支持脚による支持状況を示す要部の一部切欠き断面図
【図４】台本体の設置状況を示す根太軸芯方向視での断面図
【図５】床パネルの取付状況を示す要部断面図
【図６】架台本体の取付状況を示す要部断面図
【図７】基礎架台のレイアウト変更時の床パネル配置図
【符号の説明】
【００４０】
１      根太（高剛性下地の一例）
３      支持脚
４      雌ネジ部
６      架台本体
６ａ    切欠き部
６ｂ    貫通穴
６ｄ    扁平部分（扁平載置部に相当）
７      荷重伝達部
８      堰き止め部材
９      基礎架台固定用ボルト
１０    アングル部材
１１    筒部材（筒部に相当）
１２    高さ調整手段
Ｂ      基礎架台高さ調整用ボルト
ｈ      雌ネジ孔
Ｍ      無収縮モルタル（無収縮性固化材に相当）
Ｓ      隙間
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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