(57)【要約】【課題】燃焼に必要な２次空気は、調理室に設けられた開口部を介して、調理室外から調理室内に自然誘因されているため、開口部の構成によって２字空気の流入量や流入角度が決定されてしまい、ガス炎の角度の制御範囲を大きくできない場合が生じてしまう。【解決手段】左右一組の下バーナ１３ａ、１３ｂに隣設された二次空気取り入れ口に、送風装置を横設し電源により電力を供給することで二次空気を強制的に取り入れることで、炎を調理室の中央に向かうように制御することより、調理物を十分均一に加熱したり、あるいは調理物の必要な熱量に応じて部分的に調理ができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃焼室に設けたバーナと、前記バーナ近傍に設けられた二次空気取り入れ口と、前記二次空気取り入れ口に二次空気を供給する送風手段とを備え、前記送風手段は２つの電極と制御手段とからなり前記電極間に電圧を印加することによって生じる電子風を送風する燃焼装置。
【請求項２】
送風手段は、バーナから燃焼対象物に向かって送風するようにした請求項１に記載の燃焼装置。
【請求項３】
制御手段は、電極に電圧を印加する電源の出力時間と電圧の少なくともいずれか一方を制御する請求項１または２に記載した燃焼装置。
【請求項４】
複数のバーナを設け、前記複数のバーナのうちのいずれかに送風手段を設け、前記送風手段は複数設けた場合は独立して制御するようにした請求項１から３のいずれか１項に記載した燃焼装置。
【請求項５】
送風手段に送風口を設け、前記送風口は対応するバーナに合わせた形状としてひとつまたは複数設け、前記バーナに対して平行に設けた電極を負電極とし、前記負電極に対して垂直に設けた電極を正電極となるように接続した請求項１から４のいずれか１項に記載した燃焼装置。
【請求項６】
電源は、商用電源を用いた請求項１から５のいずれか１項に記載した燃焼装置。
【請求項７】
電源は、周波数変換回路から構成された請求項１から５のいずれか１項に記載した燃焼装置。
【請求項８】
電源は、電池で駆動する構成とした請求項１から５のいずれか１項に記載した燃焼装置。
【請求項９】
バーナの点火装置を設け、前記点火装置を電源とした請求項１から５のいずれか１項に記載した燃焼装置。
【請求項１０】
請求項１から９のいずれか１項に記載の燃焼装置を備えた調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は燃焼装置に関するもので主として両面焼きガスグリル等の調理用の燃焼装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の燃焼装置は、調理室内における調理物を均一に加熱するために、ガス炎に電界を印加することでガス炎の傾きを変えている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
図１３は、特許文献１に記載された従来の燃焼装置とそれを備えた調理器の構成図を示すものである。図１３に示すように、燃焼装置本体１と、調理室２と、上バーナ３と、一組の下バーナ４と、負電極５と、電源６とから構成されており、一組の下バーナ４の中央に下バーナ４と略平行に負電極５を設け、下バーナ４と負電極５の間にＤＣ１０ｋＶ程度を出力する電源６を接続することにより、下バーナ４の炎に電界を作用させることによって炎の角度を変化させ、炎からの熱流を調理室２の中央に誘引させることで、加熱部分を中央付近に集中させる。印加電圧レベルを変化させることで炎の角度が変化し、炎からの熱流分布も変化する。このため調理室の左右方向において、調理物をムラなく均一に加熱できるものとしていた。
【特許文献１】特開２００１−２５８７５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら前記従来の構成では、燃焼に必要な２次空気は、調理室に設けられた開口部を介して、調理室外から調理室内に自然誘因されているため、開口部の構成によって２次空気の流入量や流入角度が決定されてしまい、ガス炎の角度の制御範囲を大きくできない場合が生じるという課題を有していた。すなわち従来の構成のものは、下バーナの上部に配置している図示していないエアガイドによって、二次空気の流入量や流入角度が固定されるため火炎からの熱流を変化させることができないものであった。また火力調節が一律に行われるために、きめ細やかな調理ができず調理可能な食材の幅が拡がらないものである。
【０００５】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、炎の形状変化の範囲をより大きくできる燃焼装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記従来の課題を解決するために、本発明の燃焼装置は、燃焼室に設けたバーナと、前記バーナ近傍に設けられた二次空気取り入れ口と、前記二次空気取り入れ口に二次空気を供給する送風手段とを備え、前記送風手段は２つの電極と制御手段とからなり前記電極間に電圧を印加することによって生じる電子風を送風するものとした。
【０００７】
これによって、コロナ放電に伴う電子（イオン）風と呼ばれる気流を発生させて送風してバーナの二次空気の供給を行うので、ファンなどの機構部品を用いることなく、炎向を制御することができるので、電気制御によってバーナ炎の形状変化を行い、燃焼室内の燃焼状態を変えることができる。
【発明の効果】
【０００８】
本発明は、電極間に電圧を印加して生じる気流を送風し、これを電気的に制御することによってバーナの炎形状を変えるので、ファンなどの機構部品を用いることなく、燃焼状態を適切に制御して燃焼性能のよい燃焼装置を実現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
第１の発明は、燃焼室に設けたバーナと、前記バーナ近傍に設けられた二次空気取り入れ口と、前記二次空気取り入れ口に二次空気を供給する送風手段とを備え、前記送風手段は２つの電極と制御手段とからなり前記電極間に電圧を印加することによって生じる電子風を送風するようにした。
【００１０】
これによって、電極間に電圧を印加して生じる気流を送風し、これを電気的に制御することによってバーナの炎形状を変えるので、ファンなどの機構部品を用いることなく、燃焼状態を適切に制御して燃焼性能のよい燃焼装置を実現することができる。
【００１１】
第２の発明は、送風手段は、バーナから燃焼対象物に向かって送風するようにした。
【００１２】
これによって、バーナの炎形状を燃焼対象物に向けるように送風するので、効率よく燃焼できる。
【００１３】
第３の発明は、制御手段は、電極に電圧を印加する電源の出力時間と電圧の少なくともいずれか一方を制御するようにした。
【００１４】
これによって、適切な燃焼制御を電気的に行うことができる。
【００１５】
第４の発明は、複数のバーナを設け、前記複数のバーナのうちのいずれかに送風手段を設け、前記送風手段は複数設けた場合は独立して制御するようにした。
【００１６】
これによって、任意のバーナの炎形状を任意に制御して、燃焼室の熱分布を適切に制御することができる。例えば、一定の間隔で２つのバーナに対する送風手段の電極に交互に電源電力を供給することなどができる。すると、特定部位を選択的に加熱できる燃焼装置となる。
【００１７】
第５の発明は、送風手段に送風口を設け、前記送風口は対応するバーナに合わせた形状としてひとつまたは複数設け、前記バーナに対して平行に設けた電極を負電極とし、前記負電極に対して垂直に設けた電極を正電極となるように接続した。
【００１８】
これによって、バーナ全体、または部分的な炎を燃焼対象物に合わせて選択的に制御して、適切な加熱分布を実現できる。
【００１９】
また、コロナ放電に伴うオゾンの発生が、より高い電圧を印加しても起こりにくく、より風量が得られるため炎の制御範囲が大きくできる。
【００２０】
第６の発明は、電源として商用電源を用いてトランスで昇圧した後整流して直流高電圧を得ることで、簡単な構成で送風装置を駆動できる燃焼装置としている。
【００２１】
第７の発明は、電源としてインバータなどの周波数変換手段を用いることで、小型軽量で送風装置を駆動できる燃焼装置としている。
【００２２】
第８の発明は、電源を乾電池で駆動する構成として、コンセントのない流し台にでも設置でき、調理物を十分均一に加熱できる燃焼装置としている。
【００２３】
第９の発明は、電源として燃焼装置に広く使用されている点火装置を用い高電圧を発生させることで、乾電池で駆動できかつ小型軽量で送風装置を駆動しイオン風を発生させ、対流を促進させることで、調理室を十分均一に加熱できる燃焼装置としている。
【００２４】
第１０の発明は、第１から９の発明のいずれかひとつの燃焼装置を備えた調理器とすることで、調理時に加熱部位を任意に制御して適切な加熱を行うことのできる調理器とすることができる。
【００２５】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００２６】
（実施の形態１）
図１は、本実施の形態１の構成を示す内部透過斜視図である。また、図２は同じく正面図である。本実施の形態１の燃焼装置は、ガスコンロ本体１１内に収容している調理室３０（通常、グリル又は魚焼きと言われる）と、調理室３０の下部に設けている一組の下バーナ１３ａ、１３ｂと、調理室３０の上部に設けている上バーナ１２と、前記一組の下バーナ１３ａ、１３ｂの上部に設けられた二次空気取り入れ口に横設した送風装置１７と、前記送風装置に電力を供給する電源１６とを備えている。図３は、本実施の形態１の前記送風装置１７の内部透過斜視図である。送風装置１７は下バーナ１３ａ、１３ｂと平行にピアノ線などの線材で構成された第一の電極２０と、前記第一の電極２０と直交するように設置された針状の複数の第二の電極２１から構成される。電源１６からは−１０ｋＶ程度の直流高電圧を発生させ、第一の電極２１を筐体と同電位になるよう接続するとともに電源のグラウンド端子に接続し、第二の電極２０に−１０ｋＶ印加するよう接続する。針状の複数の第二の電極２１から第一の電極２０に向かってコロナ放電が発生するが、それと同時にマイナスイオンが第二の電極の先端から放出される。このマイナスイオンが空気分子に衝突することでイオン風と呼ばれる気流が空気流入口２２から空気流出口２３に向けて発生する。通常のガスグリルはガス燃焼の際、下バーナ上部に併設されるガイドに沿って、２次空気が自然誘引により調理室内に導入される構造となっているが、このイオン風をガス燃焼の２次空気として強制的に調理室内に供給することで、従来よりさらに炎の伸びが良くなる。このため、調理室３０は均一に加熱されるものであり、焼き網１４上に載置されている魚等の調理物は加熱むらが発生しないで均一に加熱されるものである。従って出来映えの良い調理物ができる。
【００２７】
（実施の形態２）
図４は、本実施の形態２の構成を示す正面図である。本実施の形態２では、送風装置１７は下バーナ１３ａ、１３ｂの下部に設けている。従来の自然吸気方式であると、下バーナの下側から誘引しても炎のドラフト力の方が勝り、炎が調理室中央にまで伸びず加熱ムラが起こってしまう。送風装置１７により、燃焼２次空気を強制的に供給することで下バーナ下部で負圧が発生し、ドラフト力に打ち勝って下バーナ１３ａ、１３ｂから出る炎口角度が水平方向に下げられ、従来よりさらに炎の伸びが良くなる。このため、調理室３０は均一に加熱されるものであり、焼き網１４上に載置されている魚等の調理物は加熱むらが発生しないで均一に加熱されるものである。従って出来映えの良い調理物ができるものである。また、送風手段の送風口を下バーナの下側に隣設することで、炎を調理室の中央に向かうように制御し、調理室を十分均一に加熱するとともに、調理室の底部に設けてある水受け皿を冷却することで、温度上昇を抑え調理物から滴下する油分の発火を防ぐことができる。
【００２８】
（実施の形態３）
図５（ａ）は本実施の形態３の構成を示す内部透過斜視図である。本実施の形態３では、電圧出力調整手段１９（図示せず）内部にタイマ回路（図示せず）を設けることで、電源１６をＯＮ／ＯＦＦさせる。図５（ａ）に電源１６をＯＮ／ＯＦＦしたときの下バーナからの熱流の様子を示す。図５（ｂ）に電源１６がＯＮのとき、図５（ｃ）にＯＦＦのときの調理物１８の加熱具合をハッチングで示す。この調理物１８ａ〜１８ｃは焼き魚（例えばサンマやアジなどの姿焼き）を想定したものである。ハッチングの密度の濃いものほど、加熱度合いの高いものとして示す。は図５（ｂ）および（ｃ）、（ｄ）はともに調理物１８の下側の面を示している。電源１６がＯＦＦのときは、燃焼２次空気は自然誘引だけにより炎が伸びず、（ａ）の２６のように調理物１８の中央部まで加熱されないため図５（ｃ）のように両側が中央部に比べてより加熱されるため加熱ムラが起こる。電源１６がＯＮのときは、送風装置１７により燃焼２次空気が強制的に供給され（ａ）の２５のように風量が増えるため、炎の伸びが良くなる。このため、電圧出力調整手段１９により電圧ＯＮ時間を長くするほど、図５（ｂ）のように中央の調理物ほどよく加熱することが出来る。また電源１６のＯＮ／ＯＦＦを適当なタイミングで制御することで、図５（ｄ）のように均一に加熱調理を行うことができる。もし、調理物が中央になくて、両端に載置したような、例えば１８ａ、１８ｃのみのような状態であれば、（ａ）の２６のような炎形状が望ましく、中央にのみ載置したような場合には（ａ）の２５のような炎形状が望ましい。このため調理物の大きさや素材によって加熱部位を制御することができ、調理物に応じた加熱調理ができる。
【００２９】
（実施の形態４）
図６（ａ）は本実施の形態４の構成を示す内部透過斜視図である。また図６（ｂ）〜（ｄ）は、送風装置２４の燃焼２次空気供給の仕方により、調理物の下面の加熱具合が変わることを示した平面図である。本実施の形態４では、電圧出力調整手段１９（図示せず）をタイマ回路とリレー回路から構成し、タイマ回路により一定の間隔でリレー回路を動作することで、左右の送風装置２４に一定の間隔で交互に高電圧を印加する構成とする。図６（ｂ）は右側の送風装置２４に、図６（ｃ）は左側の送風装置２４に、図６（ｄ）は左側（右側）の次に右側（左側）の送風装置に、高電圧を印加し２次空気を供給した場合の調理物の加熱される状態を示したものである。このため送風した側と反対側の調理物の加熱が促進されるため、調理物の大きさや素材によって加熱部位を制御することができ、調理物に応じて選択的に加熱調理ができる。
【００３０】
（実施の形態５）
図７（ａ）は本実施の形態５の構成を示す平面図、図７（ｂ）および図７（ｃ）は、送風装置１７の燃焼２次空気供給の仕方により、調理物の下面の加熱具合が変わることを示した平面図である。電圧出力調整手段１９をタイマ回路とリレー回路から構成し、タイマ回路により一定の間隔でリレー回路を動作することで、各送風装置１７に任意の時間で高電圧を印加する構成としているのは実施の形態４と同様である。図７（ｂ）は右奥側の送風装置１７（ｂ）に、図７（ｃ）は左右奥側の送風装置１７（ｂ）と１７（ｃ）を同時に高電圧を印加し２次空気を供給した場合の調理物の加熱される状態を示したものである。このため本実施例では、送風装置１７の設置数を増やし加熱調理の制御の自由度を増やすことで、今まで出来なかった複合した食材を同時に調理できるなど、素材に応じたきめ細かい火力制御が可能となり、調理性能の向上が実現できる。
【００３１】
（実施の形態６）
図８は本実施の形態６の構成を示す内部透過斜視図である。送風装置１７の構成は実施の形態１と同様であるが、実施の形態１の場合と電極の極性が反転するよう接続するものである。つまり、電源１６からは＋１０ｋＶ程度の直流高電圧を発生させ、第一の電極２１を筐体と同電位になるよう接続するとともに電源のグラウンド端子に接続し、第二の電極２０に＋１０ｋＶ印加するよう接続する。実施の形態１と同様に針状の複数の第二の電極２１から第一の電極２０に向かってコロナ放電が発生し、イオン風と呼ばれる気流が空気流入口２２から空気流出口２３に向けて発生する。実施の形態１の場合と比べて、コロナ放電に伴うオゾンの発生が、より高い電圧を印加しても起こりにくいため、より風量が得られるため炎の制御できる幅を大きくすることができる。
【００３２】
（実施の形態７）
図９は、本実施の形態７の構成を示す内部透過斜視図である。本実施の形態７では、電源１６は、ネオントランス３２などにより１００Ｖ商用電源３１を交流１０ｋＶ程度まで昇圧した後、ダイオードなどで整流しコンデンサ３３などで直流高電圧を得る構成とするものである。このように簡単な構成で送風装置を直流高電圧を供給できる燃焼装置としている。
【００３３】
（実施の形態８）
図１０は、本実施の形態８の構成を示す内部透過斜視図である。本実施の形態８では、電源１６は、インバータなどの周波数変換手段３４により、１００Ｖ商用電源を数１０ｋＨｚ程度の高周波電圧に変換すると共に高圧トランスで１０ｋＶ程度まで昇圧した後、ダイオードなどで整流しコンデンサなどで直流高電圧を得る構成とするものである。このように構成とすることで小型軽量な簡単な構成で送風装置に直流高電圧を供給できる燃焼装置としている。
【００３４】
（実施の形態９）
図１１は、本実施の形態９の構成を示す内部透過斜視図である。本実施の形態９では、電源１６は、電池３５からの３Ｖ程度の直流電圧をＤＣ−ＤＣコンバータ３６などにより１０ｋＶ程度の直流電圧に変換する構成とするものである。このように構成とすることで小型軽量な簡単な構成で送風装置に直流高電圧を供給できる燃焼装置としている。
【００３５】
（実施例１０）
図１２は、本実施の形態１０の構成を示す内部透過斜視図である。本実施の形態１０では、電源１６はガステーブルなどで使用されている点火装置３７を用いて１０数ｋＶ程度のパルス電圧を発生させ、ダイオード３３などで整流しコンデンサなどで直流高電圧を得る構成とするものである。このように簡単な構成で送風装置を直流高電圧を供給できる燃焼装置としている。
【産業上の利用可能性】
【００３６】
以上のように、本発明にかかる燃焼装置は、従来、燃焼に必要な２次空気は、調理室に設けられた開口部を介して、調理室外から調理室内に自然誘因されているため、開口部の構成によって２字空気の流入量や流入角度が決定されてしまい、ガス炎の角度の制御範囲を大きくできない場合が生じていたが、高電圧を印加された電極間で発生するコロナ放電に伴うイオン風と呼ばれる気流を燃焼室内部に供給することで、ファンなどの機構部品を用いることなく、炎の角度を制御し、炎の形状変化の範囲をより大きくできるため、暖房機や給湯器等の燃焼効率、燃焼性能の向上を図るデバイス等の用途にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の実施の形態１における燃焼装置の構成を示す内部透過断面図
【図２】同実施の形態１における燃焼装置の構成を示す正面から見た断面図
【図３】同実施の形態１における燃焼装置の送風装置の構成を示す内部透過斜視図
【図４】本発明の実施の形態２における燃焼装置の構成を示す正面から見た断面図
【図５】（ａ）本発明の実施の形態３における燃焼装置の全体の構成をを示す説明図（ｂ）同実施の形態における調理物の下面から見た説明図（ｃ）同実施の形態における調理物の下面から見た説明図（ｄ）同実施の形態における調理物の下面から見た説明図
【図６】（ａ）本発明の実施の形態４における燃焼装置の全体の構成を示す正面から見た断面図（ｂ）同実施の形態における調理物の下面から見た説明図（ｃ）同実施の形態における調理物の下面から見た説明図（ｄ）同実施の形態における調理物の下面から見た説明図
【図７】（ａ）本発明の実施の形態５における燃焼装置の全体の構成を示す上面から見た断面図（ｂ）同実施の形態における調理物の下面から見た説明図（ｃ）同実施の形態における調理物の下面から見た説明図
【図８】本発明の実施の形態６における燃焼装置の構成を示す正面から見た内部透過斜視図
【図９】本発明の実施の形態７における燃焼装置の構成を示す正面から見た内部透過斜視図
【図１０】本発明の実施の形態８における燃焼装置の構成を示す正面から見た内部透過斜視図
【図１１】本発明の実施の形態９における燃焼装置の構成を示す内部透過斜視図
【図１２】本発明の実施の形態１０における燃焼装置の構成を示す内部透過斜視図
【図１３】従来例である燃焼装置の全体の構成を示す内部透過斜視図
【符号の説明】
【００３８】
１１  ガスコンロ本体
１３ａ、１３ｂ  下バーナ
１６  電源
１７  送風手段
１９  電圧出力制御手段
２０  第一の電極
２１  第二の電極
２２  空気流出口
２３  空気流入口
３１  商用電源
３２  昇圧トランス
３３  整流器（ダイオード）
３４  周波数変換装置
３５  電池
３６  ＤＣ−ＤＣコンバータ
３７  点火装置
【図１】
2005326079.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
2005326079.tif 000010
【図９】
2005326079.tif 000011
【図１０】
2005326079.tif 000012
【図１１】
2005326079.tif 000013
【図１２】
2005326079.tif 000014
【図１３】
2005326079.tif 000015