(57)【要約】【課題】用いる先染め糸の風合を損なわずに優れたストレッチ性を付与した交編緯編地を提供する。【解決手段】(1)   先染め糸（Ａ）と先染め糸（Ｂ）で構成された複合ループを有する交編緯編地であって、該先染め糸（Ａ）がポリトリメチレンテレフタレート系繊維マルチフィラメント糸の捲縮糸を含み、先染め糸（Ｂ）が該捲縮糸以外の先染め糸で構成されている交編緯編地。(2) 前記複合ループの内側が先染め糸（Ａ）で構成され、外側が先染め糸（Ｂ）で構成されている交編緯編地。(3) 前記先染め糸（Ａ）が、仮撚加工糸である交編緯編地。(4) 前記先染め糸（Ａ）が、二種以上のポリエステル成分で構成され、その一成分がポリトリメチレンテレフタレートからなる潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維またはその仮撚加工糸を含む交編緯編地。(6) 前記交編緯編地が横編地である交編緯編地。【選択図】        なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
先染め糸（Ａ）と先染め糸（Ｂ）で構成された複合ループを有する交編緯編地であって、該先染め糸（Ａ）がポリトリメチレンテレフタレート系繊維マルチフィラメント糸の捲縮糸を含み、先染め糸（Ｂ）が該捲縮糸以外の先染め糸で構成されていることを特徴とする交編緯編地。
【請求項２】
前記複合ループの内側が先染め糸（Ａ）で構成され、外側が先染め糸（Ｂ）で構成されていることを特徴とする請求項１に記載の交編緯編地。
【請求項３】
前記先染め糸（Ａ）が、仮撚加工糸であることを特徴とする請求項１または２に記載の交編緯編地。
【請求項４】
前記先染め糸（Ａ）が、二種以上のポリエステル成分で構成され、その一成分がポリトリメチレンテレフタレートからなる潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維を含むことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の交編緯編地。
【請求項５】
前記先染め糸（Ａ）が、二種以上のポリエステル成分からなり、その一成分がポリトリメチレンテレフタレートである潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維の仮撚加工糸を含むことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の交編緯編地。
【請求項６】
前記交編緯編地が横編地であることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の交編緯編地。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は先染め糸を用いた交編緯編地に関し、さらに詳しくは用いる先染め糸の風合を損なわずに優れたストレッチ性と回復性を付与することができる交編緯編地に関する。
【背景技術】
【０００２】
横編地に代表されるように先染め糸を用いた交編緯編地は、後染めとは異なる高級感を有することから高級セーター等に利用されているが、近年のストレッチブームからストレッチ性の付与が課題となっている。
ストレッチ性の付与は、一般的にはポリウレタン系弾性繊維を交編することにより行われるが、この場合、高いストレッチ性は得られるものの、比較的高密度となり、地厚かつ重くなる等のために先染め糸使いの風合が損なわれるという欠点があった。また、ポリトリメチレンテレフタレート系繊維の仮撚加工糸やポリブチレンテレフタレート系繊維の仮撚加工糸に代表されるストレッチ素材の交編においても、比較的高いストレッチ性は得られるものの先染め糸使いの風合が損なわれるという問題があった。
特許文献１には、ポリトリメチレンテレフタレート系繊維と他の繊維とによって複合ループを形成することにより、高ストレッチ性の編地が得られることが開示されている。しかし、この編地は後染めを想定したものであり、先染め糸を用いた場合の上記のような問題点については何らの記載も示唆もされていない。
【特許文献１】特開２００２−２０９４７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明の課題は、上記従来技術の問題点を解決し、用いる先染め糸の風合を損なわずに優れたストレッチ性と回復性を備えた交編緯編地を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明者は、上記課題について鋭意検討した結果、特定繊維の捲縮糸を含む先染め糸と該捲縮糸以外の先染め糸とを交編して複合ループを形成させることにより、上記課題を達成できることを見いだし、本発明に到達したものである。
すなわち、本願で特許請求される発明は以下のとおりである。
【０００５】
（１）先染め糸（Ａ）と先染め糸（Ｂ）で構成された複合ループを有する交編緯編地であって、該先染め糸（Ａ）がポリトリメチレンテレフタレート系繊維マルチフィラメント糸の捲縮糸を含み、先染め糸（Ｂ）が該捲縮糸以外の先染め糸で構成されていることを特徴とする交編緯編地。
（２）前記複合ループの内側が先染め糸（Ａ）で構成され、外側が先染め糸（Ｂ）で構成されていることを特徴とする（１）に記載の交編緯編地。
（３）前記先染め糸（Ａ）が、仮撚加工糸であることを特徴とする（１）または（２）に記載の交編緯編地。
（４）前記先染め糸（Ａ）が、二種以上のポリエステル成分で構成され、その一成分がポリトリメチレンテレフタレートからなる潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維を含むことを特徴とする（１）〜（３）のいずれかに記載の交編緯編地。
（５）前記先染め糸（Ａ）が、二種以上のポリエステル成分からなり、その一成分がポリトリメチレンテレフタレートである潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維の仮撚加工糸を含むことを特徴とする（１）〜（４）のいずれかに記載の交編緯編地。
（６）前記交編緯編地が横編地であることを特徴とする（１）〜（５）のいずれかに記載の交編緯編地。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の交織緯編地によれば、用いる先染め糸の風合を損なわずに優れたストレッチ性と回復性を付与することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、本発明について、具体的に説明する。
本発明における交編緯編地は、先染め糸（Ａ）と先染め糸（Ｂ）で構成される複合ループを有し、該先染め糸（Ａ）は、ポリトリメチレンテレフタレート系繊維マルチフィラメント糸の捲縮糸を含み、先染め糸（Ｂ）は該ポリトリメチレンテレフタレート系繊維マルチフィラメント糸の捲縮糸以外の先染め糸で構成される。
本発明において、先染め糸（Ａ）に用いるポリトリメチレンテレフタレート系繊維マルチフィラメント糸の捲縮糸としては、ポリトリメチレンテレフタレート系繊維の仮撚加工糸、ニットデニット糸、押し込み加工糸等が挙げられるが、特に仮撚加工糸が好ましい。繊維の種類としては、少なくとも一成分がポリトリメチレンテレフタレートである潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維または該潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維の仮撚加工糸が好ましい。
【０００８】
上記捲縮糸の好ましい例である仮撚加工糸は、一般に用いられているピンタイプ、フリクションタイプ、ニップベルトタイプ、エアー加撚タイプ等、いかなる形式の仮撚り機を用いて製造されたものでもよいが、１ヒーター仮撚（ノンセットタイプ）したものの方が、２ヒーター仮撚（セットタイプ）のものより好ましい。仮撚加工糸は、好ましくは２０００ｍ／分以上、より好ましくは２５００〜４０００ｍ／分の巻取り速度で引取って得られる部分配向未延伸糸（ＰＯＹ）を延伸仮撚した仮撚加工糸が好ましい。
仮撚ヒーター温度は、第１ヒーターの出口直後の糸条温度が、好ましくは１００〜２００℃、より好ましくは１２０〜１８０℃、最も好ましくは１３０〜１７０℃である。第２ヒーター温度は、好ましくは１００〜２１０℃、より好ましくは第１ヒーターの出口直後の糸条温度に対して−３０〜＋５０℃の範囲である。第２ヒーター内のオーバーフィード率は＋３％〜＋３０％が好ましい。
仮撚数（Ｔ1 ）は、ポリエチレンテレフタレート系繊維の仮撚加工において通常に用いられる範囲でよく、次式で計算される。この場合、仮撚数の係数（Ｋ1 ）の値が１８５００〜３７０００の範囲であることが好ましい。
Ｔ1 （Ｔ／ｍ）＝Ｋ1 ／［原糸の繊度（ｄｔｅｘ）］0.5
【０００９】
仮撚加工糸は、無撚で用いてもよいが、仮撚方向と逆方向に追撚を施した追撚仮撚加工糸や、予め追撚した方向と異方向に仮撚加工した異方向先撚仮撚加工糸を用いると、さらに高い伸縮性が得られるので好ましい。特に追撚仮撚加工糸、異方向先撚仮撚加工糸には、前述した部分配向未延伸糸（ＰＯＹ）を延伸仮撚した仮撚加工糸を用いるのが好ましい。
追撚仮撚加工糸の追撚数（Ｔ2 ）は次式で計算される撚係数（Ｋ2 ）が２７００〜１３０００であることが好ましく、より好ましくは３０００〜１００００の範囲である。          Ｔ2 （Ｔ／ｍ）＝Ｋ2 ／［仮撚加工糸の繊度（ｄｔｅｘ）］0.5
追撚後は、スチームセット等の方法により６０〜８０℃の温度で３０〜６０分の撚止めセットを施すことが好ましい。
異方向先撚仮撚加工糸の仮撚数（Ｔ3 ）は、次式で計算される仮撚数の係数（Ｋ3 ）の値が２１０００〜３３０００であることが好ましく、より好ましくは２５０００〜３２０００の範囲である。
Ｔ3 （Ｔ／ｍ）＝Ｋ3 ／［先撚糸の繊度（ｄｔｅｘ）］0.5＋Ｔ4 
先撚数（Ｔ4 ）は、次式で計算される撚係数（Ｋ4 ）が２７００〜１３０００であることが好ましく、より好ましくは４５００〜１２０００の範囲である。
Ｔ4 （Ｔ／ｍ）＝Ｋ4 ／［原糸の繊度（ｄｔｅｘ）］0.5
仮撚加工に先立って、予め先撚を加えた先撚糸は、スチームセット等の方法により６０〜８０℃の温度で３０〜６０分の撚止めを施すことが好ましい。
【００１０】
また、捲縮糸の好ましい例である潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維は、少なくとも二種のポリエステル成分で構成（具体的には、サイドバイサイド型または偏芯芯鞘型に接合されたものが多い）され、その少なくとも一成分がポリトリメチレンテレフタレートであり、熱処理によって捲縮を発現する。二種のポリエステル成分の複合比（一般的に質量％で７０／３０〜３０／７０の範囲内のものが多い）、接合面形状（直線または曲線形状のものがある）には特に限定されない。
このような潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維としては、具体的には、特開２００１−４０５３７号公報に開示されているようなポリトリメチレンテレフタレートを一成分とするものが挙げられる。
この繊維は、二種のポリエステルポリマーが、サイドバイサイド型または偏芯芯鞘型に接合された複合繊維であり、サイドバイサイド型の場合、二種のポリエステルポリマーの溶融粘度比は、好ましくは１．００〜２．００であり、偏芯芯鞘型の場合は、鞘ポリマーと芯ポリマーのアルカリ減量速度比は、３倍以上鞘ポリマーが速いことが好ましい。
【００１１】
具体的なポリマーの組み合わせとしては、ポリトリメチレンテレフタレート（テレフタル酸を主たるジカルボン酸とし、１，３−プロパンジオールを主たるグリコール成分とするポリエステルであり、エチレングリコール、ブタンジオール等のグリコール類やイソフタル酸、２，６−ナフタレンジカルボン酸等のジカルボン酸等を共重合してもよい。他のポリマー、艶消剤、難燃剤、帯電防止剤、顔料等の添加剤を含有してもよい。）とポリエチレンテレフタレート（テレフタル酸を主たるジカルボン酸とし、エチレングリコールを主たるグリコール成分とするポリエステルであり、ブタンジオール等のグリコール類やイソフタル酸、２，６−ナフタレンジカルボン酸等のジカルボン酸等を共重合してもよい。他のポリマー、艶消剤、難燃剤、帯電防止剤、顔料等の添加剤を含有してもよい。）の組み合わせ、ポリトリメチレンテレフタレートとポリブチレンテレフタレート（テレフタル酸を主たるジカルボン酸とし、１，４−ブタンジオールを主たるグリコール成分とするポリエステルであり、エチレングリコール等のグリコール類やイソフタル酸、２，６−ナフタレンジカルボン酸等のジカルボン酸等を共重合してもよい。他のポリマー、艶消剤、難燃剤、帯電防止剤、顔料等の添加剤を含有してもよい。）との組み合わせが好ましく、特に捲縮の内側にポリトリメチレンテレフタレートが配置されたものが好ましい。
【００１２】
上記特開２００１−４０５３７号公報以外にも、特公昭４３−１９１０８号公報、特開平１１−１８９９２３号公報、特開２０００−２３９９２７号公報、特開２０００−２５６９１８号公報、特開２０００−３２８３８２号公報、特開２００１−８１６４０号公報等には、第一成分がポリトリメチレンテレフタレートであり、第二成分がポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等のポリエステルを並列的あるいは偏芯的に配置したサイドバイサイド型または偏芯鞘芯型に複合紡糸したものが開示されているが、特にポリトリメチレンテレフタレートと共重合ポリトリメチレンテレフタレートの組み合わせや、極限粘度の異なる二種類のポリトリメチレンテレフタレートの組み合わせが好ましい。
【００１３】
潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維の好ましい特性は次に通りである。
初期引張抵抗度は、好ましくは１０〜３０ｃＮ／ｄｔｅｘ、より好ましくは２０〜３０ｃＮ／ｄｔｅｘ、最も好ましくは２０〜２７ｃＮ／ｄｔｅｘである。初期引張抵抗度が３０ｃＮ／ｄｔｅｘを超えると、ソフトな風合いが得られにくい場合があり、１０ｃＮ／ｄｔｅｘ未満のものは製造が困難である。顕在捲縮の伸縮伸長率は、好ましくは１０〜１００％、より好ましくは１０〜８０％、最も好ましくは１０〜６０％である。顕在捲縮の伸縮伸長率が１０％未満では、本発明の目的達成が十分に達成されない場合があり、１００％を超える繊維の製造は困難である。顕在捲縮の伸縮弾性率は、好ましくは８０〜１００％、より好ましくは８５〜１００％、最も好ましくは８５〜９７％である。顕在捲縮の伸縮弾性率が８０％未満では、本発明の目的達成が十分に達成されない場合があり、１００％を超える繊維の製造は困難である。
【００１４】
また１００℃における熱収縮応力は０．１〜０．５ｃＮ／ｄｔｅｘであることが好ましく、より好ましくは０．１〜０．４ｃＮ／ｄｔｅｘ、最も好ましくは０．１〜０．３ｃＮ／ｄｔｅｘである。１００℃における熱収縮応力が０．１ｃＮ／ｄｔｅｘ未満では、本発明の目的達成が十分に達成されない場合があり、０．５ｃＮ／ｄｔｅｘを超える繊維の製造は困難である。
さらに熱水処理後の伸縮伸長率は好ましくは１００〜２５０％、より好ましくは１５０〜２５０％、最も好ましくは１８０〜２５０％である。熱水処理後の伸縮伸長率が１００％未満では、本発明の目的達成が十分に達成されない場合があり、２５０％を超える繊維の製造は困難である。熱水処理後の伸縮弾性率は好ましくは９０〜１００％、より好ましくは９５〜１００％である。熱水処理後の伸縮弾性率が９０％未満では、本発明の目的達成が十分に達成されない場合がある。
【００１５】
このような特性を有する潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維としては、固有粘度の異なる２種類のポリトリメチレンテレフタレートが互いにサイドバイサイド型に複合された単糸から構成された複合繊維があげられる。
２種類のポリトリメチレンテレフタレートの固有粘度差は０．０５〜０．５０（ｄｌ／ｇ）であることが好ましく、より好ましくは０．１０〜０．４５（ｄｌ／ｇ）、最も好ましくは０．１５〜０．４５（ｄｌ／ｇ）である。例えば、高粘度側の固有粘度を０．７０〜１．３０（ｄｌ／ｇ）から選択した場合には、低粘度側の固有粘度は０．５０〜１．１０（ｄｌ／ｇ）から選択するのが好ましい。
低粘度側の固有粘度は０．８０（ｄｌ／ｇ）以上が好ましく、より好ましくは０．８５〜１．００（ｄｌ／ｇ）、最も好ましくは０．９０〜１．００（ｄｌ／ｇ）である。
この複合繊維自体の固有粘度、すなわち、平均固有粘度は０．７０〜１．２０（ｄｌ／ｇ）が好ましく、０．８０〜１．２０（ｄｌ／ｇ）がより好ましい。０．８５〜１．１５（ｄｌ／ｇ）がさらに好ましく、０．９０〜１．１０（ｄｌ／ｇ）が最も好ましい。
【００１６】
本発明でいう固有粘度の値は、使用するポリマーではなく、紡糸した糸の粘度を指す。この理由は、ポリトリメチレンテレフタレート特有の欠点としてポリエチレンテレフタレート等と比較して熱分解が生じ易く、高い固有粘度のポリマーを使用しても熱分解によって固有粘度が著しく低下し、複合マルチフィラメントにおいては両者の固有粘度差を大きく維持することが困難であるためである
ポリトリメチレンテレフタレートは、トリメチレンテレフタレート単位を主たる繰り返し単位とするポリエステルであり、トリメチレンテレフタレート単位を５０モル％以上、好ましくは７０モル％以上、より好ましくは８０モル％以上、最も好ましくは９０モル％以上含むものをいう。したがって、第三成分として、他の酸成分および／またはグリコール成分の合計量が５０モル％以下、好ましくは３０モル％以下、より好ましくは２０モル％以下、最も好ましくは１０モル％以下の範囲で含有されたポリトリメチレンテレフタレートを包含する。
ポリトリメチレンテレフタレートは、テレフタル酸またはその機能的誘導体と、１，３−プロパンジオールまたはその機能的誘導体とを、触媒の存在下で、適当な反応条件下に結合せしめることにより合成される。この合成過程において、適当な一種または二種以上の第三成分を添加して共重合ポリエステルとしてもよいく、またポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等のポリトリメチレンテレフタレート以外のポリエステル、ナイロンとポリトリメチレンテレフタレートを別個に合成した後、ブレンドしてもよい。ブレンドする際のポリトリメチレンテレフタレートの含有率は、質量％で５０％以上である。
【００１７】
添加する第三成分としては、脂肪族ジカルボン酸（シュウ酸、アジピン酸等）、脂環族ジカルボン酸（シクロヘキサンジカルボン酸等）、芳香族ジカルボン酸（イソフタル酸、ソジウムスルホイソフタル酸等）、脂肪族グリコール（エチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、テトラメチレングリコール等）、脂環族グリコール（シクロヘキサンジメタノール等）、芳香族を含む脂肪族グリコール（１，４−ビス（β−ヒドロキシエトキシ）ベンゼン等）、ポリエーテルグリコール（ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等）、脂肪族オキシカルボン酸（ω−オキシカプロン酸等）、芳香族オキシカルボン酸（ｐ−オキシ安息香酸等）等がある。また、１個または３個以上のエステル形成性官能基を有する化合物（安息香酸等またはグリセリン等）も重合体が実質的に線状である範囲内で使用できる。
さらに二酸化チタン等の艶消剤、リン酸等の安定剤、ヒドロキシベンゾフェノン誘導体等の紫外線吸収剤、タルク等の結晶化核剤、アエロジル等の易滑剤、ヒンダードフェノール誘導体等の抗酸化剤、難燃剤、制電剤、顔料、蛍光増白剤、赤外線吸収剤、消泡剤等が含有されていてもよい。
【００１８】
潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維の製造法は、上記の各種文献に開示されており、例えば、３０００ｍ／分以下の巻取り速度で未延伸糸を得た後、２〜３．５倍程度で延撚する方法が好ましいが、紡糸−延伸工程を直結した直延法（スピンドロー法）、巻取り速度５０００ｍ／分以上の高速紡糸法（スピンテイクアップ法）を採用しても良い。
繊維の形態は、長さ方向に均一なものや太細のあるものでもよい。繊維の断面形状は、丸型、三角、Ｌ型、Ｔ型、Ｙ型、Ｗ型、八葉型、偏平（扁平度１．３〜４程度のもので、Ｗ型、Ｉ型、ブーメラン型、波型、串団子型、まゆ型、直方体型等がある）、ドッグボーン型等の多角形型、多葉型、中空型や不定形なものでもよい。
次に、捲縮糸の好ましい例である潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維の仮撚加工糸について説明する。
【００１９】
潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維の仮撚加工には、ピンタイプ、フリクションタイプ、ニップベルトタイプ、エアー加撚タイプ等、任意の方法を用いることができるが、好ましくはピンタイプおよびニップベルトタイプである。仮撚加工糸は、いわゆる２ヒーターの仮撚加工糸（セットタイプ）よりも、いわゆる１ヒーターの仮撚加工糸（ノンセットタイプ）を用いる方が、本発明の目的達成上好ましい。仮撚加工糸は、好ましくは２０００ｍ／分以上、より好ましくは２５００〜４０００ｍ／分の巻取り速度で引取って得られる部分配向未延伸糸（ＰＯＹ）を延伸仮撚した仮撚加工糸が好ましい。
仮撚ヒーター温度は、第１ヒーターの出口直後の糸条温度が、好ましくは１００〜２００℃、より好ましくは１２０〜１８０℃、最も好ましくは１３０〜１７０℃である。第２ヒーター温度は、好ましくは１００〜２１０℃、より好ましくは第１ヒーターの出口直後の糸条温度に対して−３０〜＋５０℃の範囲である。第２ヒーター内のオーバーフィード率は＋３％〜＋３０％が好ましい。
【００２０】
仮撚数（Ｔ5 ）は、次式で計算される仮撚数の係数（Ｋ5 ）の値が２１０００〜３３０００であることが好ましく、より好ましくは２５０００〜３２０００の範囲である。
Ｔ5 （Ｔ／ｍ）＝Ｋ5 ／［（原糸の繊度（ｄｔｅｘ）］0.5
仮撚加工糸は、無撚でもよいが、先染後の後巻時に単糸割れして糸切れが生じる場合やトルクが強くスナール発生や横編生地に斜行が生じる場合は必要に応じて仮撚方向と同方向または異方向に追撚したり、仮撚加工糸を双糸または三子以上で合撚されたものやＳ仮撚加工糸とＺ仮撚加工糸を合撚してもよい。特に追撚したり、合撚する場合、仮撚加工糸には、前述した部分配向未延伸糸（ＰＯＹ）を延伸仮撚した仮撚加工糸を用いると好ましい。
追撚や合撚における撚数（Ｔ6 ）は、次式で計算される撚係数（Ｋ6 ）が、例えば、２００００以下好ましくは１０００〜１３０００の範囲内で選定すればよい。仮撚加工糸の合計繊度とは、追撚または合撚する仮撚加工糸の合計の繊度をいう。
Ｔ6 （Ｔ／ｍ）＝Ｋ6 ／［仮撚加工糸の合計繊度（ｄｔｅｘ）］0.5
【００２１】
本発明に用いられる先染め糸（Ａ）には、上述したポリトリメチレンテレフタレート系繊維マルチフィラメント糸の捲縮糸の先染め糸が用いられるが、先染めする前の該捲縮糸の破断強度は１．８ｃＮ／ｄｔｅｘ以上であることが好ましく、より好ましくは２．０〜５．０ｃＮ／ｄｔｅｘ、特に好ましくは２．０〜４．０ｃＮ／ｄｔｅｘの範囲である。破断強度が１．８ｃＮ／ｄｔｅｘ未満では、先染め糸条の強度が低くなり、得られる緯編物の引裂強度や破裂強度が不足することがある。また該捲縮糸の伸度は２５％以上であることが好ましく、より好ましくは３０〜５０％の範囲である。伸度が２５％未満ではチーズワインドやカセ揚げ時や染色後のリワインド時に糸切れ頻度が多くなる場合がある。さらにトータル繊度は２０〜５５０ｄｔｅｘが好ましく、より好ましくは３０〜２２０ｄｔｅｘであり、また単糸繊度は柔軟な風合いを得る点から０．１〜１２ｄｔｅｘが好ましく、特に好ましくは１．５〜６ｄｔｅｘである。
先染め糸（Ａ）中の該ポリトリメチレンテレフタレート系繊維マルチフィラメント糸の捲縮糸の使用割合は、緯編地のストレッチ性と回復性の点から、質量％で２０％以上であることが好ましく、より好ましくは３０％以上、さらに好ましくは５０％以上である。
【００２２】
ポリトリメチレンテレフタレート系繊維マルチフィラメント糸の捲縮糸と混用する繊維としては、例えば、綿、羊毛（アンゴラ、カシミヤ、メリノ等を含む）、麻、絹、竹繊維、和紙等の天然繊維、キュプラ、ビスコース、ポリノジック、精製セルロース、アセテート、ポリエチレンやポリプロピレン等のポリオレフィン系繊維、アクリレート系繊維、ポリエチレンテレフタレートやポリブチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート等のポリエステル系繊維、ナイロン、アクリル等の各種人造繊維、さらにはこれらの共重合タイプや、同種または異種ポリマー使いの複合繊維（サイドバイサイド型、偏芯鞘芯型等）などが挙げられる。これらは一種または二種以上を混紡（コアヤーン、サイロスパンやサイロフィル、ホロースピンドル等）、カバリング（シングル、ダブル）、例えば沸水収縮率３〜１０％程度の低収縮糸や、例えば沸水収縮率１５〜３０％程度の高収縮糸との混繊や交撚、仮撚（伸度差仮撚、ＰＯＹの延伸仮撚における複合等）、２フィード空気噴射加工等の手段で混用してもよい。
【００２３】
先染め糸（Ａ）の好ましい特性は次のとおりである。
１０％伸長時の弾性回復率は６０％以上が好ましく、より好ましくは６０％〜９５％、さらに好ましくは７０％〜９５％である。１０％伸長時の弾性回復率が６０％以上であると、ストレッチ性と回復性の良好な緯編物が得られやすい。なお、一般に、１０％伸長時の弾性回復率が９５％を超える糸条を実際に得ることは困難である。
また沸水収縮率は４％以下が好ましく、より好ましくは３％以下、特に好ましくは２％以下である。なお、沸水収縮率は、ＪＩＳ−Ｌ−１０１３の熱水収縮率測定Ｂ法に準拠し、熱水温度を１００℃として測定した値である。沸水収縮率が４％以下であれば、緯編物の生機性量と仕上げ性量の変化が殆どないので加工管理がしやすく、緯編物の洗濯による収縮や伸びが殆どないので寸法安定性に優れた製品が得られやすい。
【００２４】
さらには捲縮伸長率が２０％以上であることが好ましく、より好ましくは２５〜５００％、さらに好ましくは３０〜３００％、特に好ましくは５０〜２００％である。捲縮伸長率がこの範囲であると、ストレッチ性に優れた緯編物が得られやすい。なお、ここでいう捲縮伸長率は、２．６×１０-4ｃＮ／ｄｔｅｘの荷重下で、乾熱９０℃×１５分処理を行い、一昼夜放置した後、ＪＩＳ−Ｌ−１０９０  伸縮性試験方法（Ａ法）に準じて測定したものであり、捲縮糸が持つ潜在的な捲縮も熱処理により顕在化させた状態で測定されるものである。
また、０．８８２６ｃＮ／ｄｔｅｘの荷重下での伸びが５％〜５０％であることが好ましく、より好ましくは１３％〜３０％以下である。この範囲であると、ストレッチ性が良好な先染め糸となり、製編時にも糸切れの発生が殆どない。
【００２５】
このような先染め糸（Ａ）を得るためには、いわゆるチーズ染色またはカセ染め、マフ染めによって糸染めすることが好ましいが、ニットデニット加工において染色後にデニットすることでも得ることができる。ニットデニット加工とは、糸条で編地を作製し、必要に応じて熱セットし、染色を行った後に解編（デニット）する方法をいう。
また糸条の編立性、柔軟性を向上させるために、一般に市販されているオイリング油剤等をチーズ形態や糸条で付与してもよい。
【００２６】
本発明に用いられる先染め糸（Ｂ）としては、綿、羊毛（アンゴラ、カシミヤ、メリノ等を含む）、麻、絹、竹繊維、和紙等の天然繊維、キュプラ、ビスコース、ポリノジック、精製セルロース、アセテート、ポリエチレンやポリプロピレン等のポリオレフィン系繊維、アクリレート系繊維、ポリエチレンテレフタレートやポリブチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート等のポリエステル系繊維、ナイロン、アクリル等の各種人造繊維、さらにはこれらの共重合タイプや、同種または異種ポリマー使いの複合繊維（サイドバイサイド型、偏芯鞘芯型等）が挙げられる。これらは一種または二種以上を混紡（コアヤーン、サイロスパンやサイロフィル、ホロースピンドル等）、カバリング（シングル、ダブル）、例えば沸水収縮率３〜１０％程度の低収縮糸や、例えば沸水収縮率１５〜３０％程度高収縮糸との混繊や交撚、仮撚（伸度差仮撚、ＰＯＹの延伸仮撚における複合等）、２フィード空気噴射加工等の手段で混用してもよい。
【００２７】
本発明の交編緯編地には、上記した先染め糸（Ａ）と先染め糸（Ｂ）により複合ループが形成されるが、該複合ループの内（裏）側は先染め糸（Ａ）で、その外（表）側は先染め糸（Ｂ）で構成するのが好ましい。
複合ループ数は、経方向および緯方向に全編みループ数の５０％以上とするのが好ましく、より好ましくは７０％以上、さらに好ましくは７５％以上であり、特に１００％均一に分散配置するのが好ましい。本発明でいう複合ループとは、先染め糸（Ａ）と先染め糸（Ｂ）を別々のパッケージから供給し、同時にニードルループを形成することをいう。
複合ループを編成する方法としては、給糸口の前で先染め糸（Ａ）と先染め糸（Ｂ）を引き揃え、同一の給糸口で複合ループを編成する方法、先染め糸（Ａ）と先染め糸（Ｂ）を針に対する給糸角度を変えて編針のフック部で先染め糸（Ａ）と先染め糸（Ｂ）の給糸位置関係を固定する方法等が挙げられる。前者は最も簡単な方法であるが編地表面に現れる先染め糸を制御しにくく、先染め糸（Ａ）と先染め糸（Ｂ）が混り合った複合ループとなることがあり、また、緯編地表面が凹凸状外観となりやすい。後者は先染め糸（Ａ）と先染め糸（Ｂ）の位置関係を容易に固定でき、先染め糸（Ａ）をニードルループの内側に、先染め糸（Ｂ）を外側に安定して配置できる点で好ましい。
本発明の交編緯編地としては横編地、丸編地が挙げられるが、特に横編地において大きな効果が得られる。
【実施例】
【００２８】
以下、本発明を実施例により説明する。
本発明に用いられる測定法および評価法は以下のとおりである。
(1) 固有粘度［η］（ｄｌ／ｇ）は、次式の定義に基づいて求められる値である。
［η］＝ｌｉｍ（ηｒ−１）／Ｃ
Ｃ→０
定義中のηｒは、純度９８％以上のｏ−クロロフェノール溶媒で溶解したポリトリメチレンテレフタレート糸またはポリエチレンテレフタレート糸の稀釈溶液の３５℃での粘度を、同一温度で測定した上記溶媒の粘度で除した値であり、相対粘度と定義されているものである。Ｃは、ｇ／１００ｍｌで表されるポリマー濃度である。
なお、固有粘度の異なるポリマーを用いた複合マルチフィラメントは、マルチフィラメントを構成するそれぞれの固有粘度を測定することは困難であるので、複合マルチフィラメントの紡糸条件と同じ条件で２種類のポリマーをそれぞれ単独で紡糸し、得られた糸を用いて測定した固有粘度を、複合マルチフィラメントを構成する固有粘度とした。
(2) 初期引張抵抗度
ＪＩＳ  Ｌ  １０１３化学繊維フィラメント糸試験方法初期引張抵抗度の試験方法に準じ、試料の単位繊度当たり０．０８８２ｃＮ／ｄｔｅｘの初荷重を掛けて引張試験を行い、得られた荷重−伸長曲線から初期引張抵抗度（ｃＮ／ｄｔｅｘ）を算出する。試料１０点を採取して測定し、その平均値を求める。
【００２９】
(3) 伸縮伸長率および伸縮弾性率
ＪＩＳ  Ｌ  １０９０合成繊維フィラメントかさ高加工糸試験方法の伸縮性試験方法Ａ法に準じて測定を行い、伸縮伸長率（％）および伸縮弾性率（％）を算出する。試料１０点を採取して測定しその平均値を求める。
顕在捲縮の伸縮伸長率および伸縮弾性率は、巻取りパッケージから解舒した試料を、温度２０±２℃、相対湿度６５±２％の環境下で２４時間放置後に測定を行う。熱水処理後の伸縮伸長率および伸縮弾性率は、無荷重で９８℃の熱水中に３０分間浸漬した後、無荷重で２４時間自然乾燥した試料を用いる。
(4) 熱収縮応力
熱応力測定装置（カネボウエンジニアリング社製、商品名ＫＥ−２）を用い、試料を２０ｃｍの長さに切り取り、両端を結んで輪を作り測定装置に装填し、初荷重０．０４４ｃＮ／ｄｔｅｘ、昇温速度１００℃／分の条件で収縮応力を測定し、得られた温度に対する熱収縮応力の変化曲線から１００℃における熱収縮応力を読み取る。
(5) 強伸度特性
東洋ボールドウィン社製テンシロンを用い、試料長２０ｃｍ、引張速度２０ｃｍ／分の条件で、引張強度（ｃＮ／ｄｔｅｘ）、引張伸度（％）を測定した。
また、応力−歪み曲線から０．８８２６ｃＮ／ｄｔｅｘ荷重下での伸び（％）を測定した。
【００３０】
(6) 沸水収縮率
ＪＩＳ−Ｌ−１０１３  熱水収縮率測定法（Ｂ法）に準拠して測定を行った。なお、熱水の温度は１００℃とした。
(7) 捲縮伸長率
繊維に２．６×１０-4ｃＮ／ｄｔｅｘの荷重を加えた状態で、タバイ社製パーフェ  クトオーブンにて乾熱９０℃×１５分処理を行い、一昼夜放置した後、ＪＩＳ−Ｌ−１０９０  伸縮性試験方法（Ａ法）に準じて測定した。
(8) 横編地のストレッチ性
ＪＩＳ−Ｌ−１０１８の伸長弾性率測定法（Ａ法：定伸長法）に準拠して行った。
自記装置付定速引張試験機を用い、１０ｃｍ幅×１５ｃｍ長さの試験片を用い、初荷重２．９４２ｃＮをかけた後、つかみ幅２．５ｃｍ、つかみ間距離１０ｃｍで、速度１０ｃｍ／分で伸長率１００％になるまで伸長し、１分間放置した。その後、再び同じ速度で収縮させ、応力−歪み曲線を描き、収縮中に応力が初荷重と同じ応力になった時の残留伸びをＬ（ｍｍ）として、下記の式に従って回復率を求めた。
回復率（％）＝〔（１００％Ｌ）／１００〕×１００
得られた横編地の回復率からストレッチ性を下記の基準に従いランク付けを行った。
◎：回復率が９０％を超える。
○：回復率が８５％以上９０％未満
△：回復率が８０％以上８５％未満
×：回復率が７０％未満
【００３１】
(9) 横編地の風合い
熟練した加工技術者１０人による官能検査を行い、先染め糸（Ｂ）１００％使いの横編地との対比で下記ランク付けを行い、平均値で評価した。
３：先染め糸（Ｂ）１００％使いの横編地と同じ風合いである。
２：先染め糸（Ｂ）１００％使いの横編地対比やや異質な風合いである。
１：先染め糸（Ｂ）１００％使いの横編地とはかなり異質な風合いである。
【００３２】
＜参考例：潜在捲縮発現性ポリエステル系繊維の製造＞
固有粘度の異なるサイドバイサイド型複合マルチフィラメントを以下の製造例１〜３により製造した。
（製造例１）
サイドバイサイド型複合紡糸用紡口を用いて、固有粘度の異なる二種類のポリトリメチレンテレフタレートを、質量比率１：１でサイドバイサイド型に押出し、紡糸温度２６５℃、紡糸速度１５００ｍ／分で未延伸糸を得た。次いで、ホットロール温度５５℃、ホットプレート温度１４０℃、延伸速度４００ｍ／分、延伸倍率は延伸後の繊度が５６ｄｔｅｘとなるように設定して延撚し、５６ｄｔｅｘ／１２ｆのサイドバイサイド型複合マルチフィラメントを得た。
得られた複合マルチフィラメントの固有粘度は、高粘度側が０．９０、低粘度側が０．７０であった。初期引張抵抗度、顕在捲縮の伸縮伸長率／伸縮弾性率、熱水処理後の伸縮伸長率／伸縮弾性率、および１００℃における熱収縮応力を表１に示す。
【００３３】
（製造例２）
製造例１と同様の方法で５６ｄｔｅｘ／１２ｆのサイドバイサイド型複合マルチフィラメントを得た。得られた複合マルチフィラメントの固有粘度は、高粘度側が０．８８、低粘度側が０．７０であった。初期引張抵抗度、顕在捲縮の伸縮伸長率／伸縮弾性率、熱水処理後の伸縮伸長率／伸縮弾性率、および１００℃における熱収縮応力を表１に示す。
（製造例３）
製造例１において、固有粘度の異なるポリトリメチレンテレフタレートとポリエチレンテレフタレートを用いた以外は製造例１と同様の方法で５６ｄｔｅｘ／１２ｆのサイドバイサイド型複合マルチフィラメントを得た。得られた複合マルチフィラメントの固有粘度は、ポリトリメチレンテレフタレート側が０．９８、ポリエチレンテレフタレート側が０．６０であった。初期引張抵抗度、顕在捲縮の伸縮伸長率／伸縮弾性率、熱水処理後の伸縮伸長率／伸縮弾性率、および１００℃における熱収縮応力を表１に示す。
【００３４】
【表１】
2005299015.tif 000002
【００３５】
〔実施例１〜３〕
各製造例１〜３で得られた複合フィラメントを用いて、イタリー撚糸機にて１２０Ｔ／ｍの加撚を施した後、常法によりチーズ染色（巻き密度０．２０ｇ／ｃｍ3 、差し替え率１４．８％）により先染め糸（Ａ）を得た。なお、製造例１〜３で得られた各複合マルチフィラメントは、それぞれ実施例１、実施例２および実施例３で用いた。
得られた先染め糸（Ａ）の物性を表１に示す。
２０ゲージの自動横編機（島精機製作所社製）を用い、また、先染め糸（Ｂ）として綿糸（綿番手１００／−）の先染め糸を用い、複合ループの外側に先染め糸（Ｂ）が、内側に先染め糸（Ａ）の位置関係になるように針に対する給糸角度を変えて編成した。このときの複合ループの数の割合は１００％である。
得られた横編地の風合は、実施例１、２はともに２．８級、実施例３は２．５級と優れたものであり、ストレッチ性も充分なものであった。
【００３６】
〔比較例１〕
実施例１において、先染め糸（Ａ）としてポリエチレンテレフタレート繊維マルチフィラメント糸の仮撚加工糸の先染め糸を用いた以外は実施例１と同様に編成した。得られた横編地の風合は、１．５級と劣ったものであり、また、ストレッチ性も実施例１対比で劣ったものであった。
【００３７】
〔実施例４〕
実施例１において、先染め糸（Ａ）としてポリトリメチレンテレフタレート繊維マルチフィラメント糸の仮撚加工糸の先染め糸を用いた以外は実施例１と同様に編成した。得られた横編地の風合は、２．７級と優れたものであり、ストレッチ性も充分なものであった。
〔実施例５〕
実施例１において、２８ゲージの丸編機（福原社製）を用いた以外は実施例１と同様に編成した。得られた丸編地の風合は、２．７級と優れたものであり、ストレッチ性も充分なものであった。
［実施例６］
実施例１で使用した先染め糸（Ａ）と綿番手３０／１の先染め糸（Ｂ）を用い、１４ゲージの横編機で複合ループの外側に先染め糸（Ｂ）が、内側に先染め糸（Ａ）が位置するように針に対する給糸角度を変えてゴム編み組織に編成した。得られた横編地をデマッチャー疲労試験機で１００％伸長を１００００回繰り返した後の残留歪は０．６％であり、優れた形態安定性を示した。
【００３８】
［比較例２］
実施例６において、先染め糸（Ｂ）のみを２本用いて同様の横編地を作製し、同様のデマッチャー疲労試験を行った。その結果、残留歪は７％と実施例６対比で劣ったものであった。
【産業上の利用可能性】
【００３９】
本発明の交編緯編地は、セーター等のアウターや、スポーツ、インナー衣料や、ポロシャツ等の襟、袖等に好適に用いることができる。