(57)【要約】【目的】安価でありながら性能の安定性が高い変倍光学系および光学機器を提供すること。また、量産性の向上を図ることができる変倍光学系および光学機器を提供すること。さらに、温度湿度変化に対して安定性が高い変倍光学系および光学機器を提供すること。【構成】物体側から順に、負の屈折力を持ち変倍中に光軸上を移動する第１レンズ群と、正の屈折力を持ち変倍中に光軸上を移動する第２レンズ群と、変倍中に移動しない正の屈折力を持つ第３レンズ群とを備え、前記第１レンズ群は、複数のガラスレンズ１０１，１０３と前記ガラスレンズ１０１と相隣して配置される１枚のプラスチックレンズ１０２とを有し、前記第２レンズ群は、複数のガラスレンズ２０１，２０３，２０４と前記ガラスレンズ２０１と相隣して配置される１枚のプラスチックレンズ２０２とを有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、負の屈折力を持ち変倍中に光軸上を移動する第１レンズ群と、正の屈折力を持ち変倍中に光軸上を移動する第２レンズ群と、変倍中に移動しない正の屈折力を持つ第３レンズ群とを備え、
前記第１レンズ群は、複数のガラスレンズと前記複数のガラスレンズの１つと相隣して配置される１枚のプラスチックレンズとを有し、
前記第２レンズ群は、複数のガラスレンズと前記複数のガラスレンズの１つと相隣して配置される１枚のプラスチックレンズとを有することを特徴とする変倍光学系。
【請求項２】
前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズと前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズとは、ともに、レンズ面が非球面に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の変倍光学系。
【請求項３】
前記第１レンズ群において、前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズは、前記複数のガラスレンズの１つと物体側にて相隣して配置され、
前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズの入射面の曲率半径ＲＰ１ｒ１と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズの射出面の曲率半径ＲＧ１ｒ２とが、
０．８＜（ＲＰ１ｒ１／ＲＧ１ｒ２）＜１．２
の関係を有することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の変倍光学系。
【請求項４】
前記第２レンズ群において、前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズは、前記複数のガラスレンズの１つと物体側にて相隣して配置され、
前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズの入射面の曲率半径ＲＰ２ｒ１と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズの射出面の曲率半径ＲＧ２ｒ２とが、
０．８＜（ＲＰ２ｒ１／ＲＧ２ｒ２）＜１．２
の関係を有することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の変倍光学系。
【請求項５】
前記第１レンズ群において、前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズは、前記複数のガラスレンズの１つと物体側にて相隣して配置され、
前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズのパワーφＰ１と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズのパワーφＧ１とが、
−３＜（φＰ１／φＧ１）＜３
の関係を有することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の変倍光学系。
【請求項６】
前記第２レンズ群において、前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズは、前記複数のガラスレンズの１つと物体側にて相隣して配置され、
前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズのパワーφＰ２と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズのパワーφＧ２とが、
−３＜（φＰ２／φＧ２）＜３
の関係を有することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の変倍光学系。
【請求項７】
前記請求項１から請求項６のいずれかに記載の変倍光学系を備えたことを特徴とする光学機器。
【請求項８】
前記光学機器は、静止画を撮影するカメラであることを特徴とする請求項７に記載の光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、静止画を撮影するカメラ等に好適な小型で低コストの広角に適した変倍光学系および光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
固体撮像素子を用いた民主用ビデオカメラのズームレンズには、高変倍、大口径比化をはかった高級機を求める一方で、低コスト、簡便性、広角化を追求した普及機が求められている。
【０００３】
従来から広角に適したレンズタイプとして、銀塩カメラに用いられている負群先行の２群ズームがあげられるが、このタイプを固体撮像素子用カメラに用いると、銀塩カメラ用のため射出瞳位置が短いので、ピント面上での周辺光量が低下するなどの欠点があり不適当であった。この問題を解決するために、第２レンズ群の後方に正レンズ群を設けることが提案されていた（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
また、広角で変倍比３倍程度のズームレンズで、プラスチックレンズを多用することにより、従来に比べ低コスト化をはかったズームレンズを提供することを目的として、以下の手段が、文献に開示されている。即ち、物体側から順に負の屈折力を持ち変倍中に光軸上を移動する第１レンズ群と、正の屈折力を持ち変倍中に光軸上を移動する第２レンズ群と、変倍中に固定である正屈折力の第３レンズ群とからなる３群のズームレンズにおいて、前記第１レンズ群は１枚の負の屈折力を持つガラスレンズと少なくとも２枚以上のプラスチックレンズからなり、前記第２レンズ群は少なくとも１枚の正の屈折力を持つガラスと少なくとも２枚以上のプラスチックレンズとから構成したことを特徴とするズームレンズ（特許文献２参照）。
【特許文献１】特開平３−１１６５３号公報
【特許文献２】特開平９−２１９５０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献２に記載の技術では、各群にプラスチックレンズを２枚以上使用して低コスト化を図っているが、プラスチックレンズは、性能がばらつき易く、そのため、製造上不安定であり、歩留まりが悪く量産性に欠ける。また、プラスチックレンズは、温度湿度変化に対して安定性が低い。そのため、各群にプラスチックレンズを多用すればするほど、かかる問題点を抱えることになる。さらに、プラスチックレンズを多用すればするほど諸収差の補正を十分行なうことができなくなる。諸収差の補正を十分行なうことができないため、特にワイド端において寸法が大きくなりやすく、コンパクト化が困難であった。
【０００６】
本発明は、安価でありながら性能の安定性が高い変倍光学系および光学機器を提供することを目的とする。また、量産性の向上を図ることができる変倍光学系および光学機器を提供することを目的とする。さらに、温度湿度変化に対して安定性が高い変倍光学系および光学機器を提供することを目的とする。
【０００７】
また、本発明は、諸収差の補正を十分に行うことができる変倍光学系および光学機器を提供することを目的とする。さらに、コンパクト化を図ることができる変倍光学系および光学機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、物体側から順に、負の屈折力を持ち変倍中に光軸上を移動する第１レンズ群と、正の屈折力を持ち変倍中に光軸上を移動する第２レンズ群と、変倍中に移動しない正の屈折力を持つ第３レンズ群とを備え、前記第１レンズ群は、複数のガラスレンズと前記複数のガラスレンズの１つと相隣して配置される１枚のプラスチックレンズとを有し、前記第２レンズ群は、複数のガラスレンズと前記複数のガラスレンズの１つと相隣して配置される１枚のプラスチックレンズとを有することを特徴とする変倍光学系を提供する。
【０００９】
本発明の変倍光学系は、物体側から順に、第１レンズ群が負の屈折力を持ち変倍中に光軸上を移動し、第２レンズ群が正の屈折力を持ち変倍中に光軸上を移動し、さらに、第３レンズ群が変倍中に固定で正屈折力にする。ここで、前記第１レンズ群において、プラスチックレンズの個数を減らし、プラスチックレンズを多用せず１枚とし、代わりにガラスレンズを用いたことで、従来、多用されていたプラスチックレンズよりも屈折率を高めることができる。また、従来、１つのレンズ群に２枚以上多用されていたプラスチックレンズを１枚とし、２枚目以降のプラスチックレンズの代わりにガラスレンズを用いたことで、製造安定化を図ることができる。さらに、従来、２枚以上多用されていたプラスチックレンズの代わりにガラスレンズを用いたことで、ゲート付近の面形状を安定させることができる。同様に、前記第２レンズ群において、プラスチックレンズの個数を減らし、プラスチックレンズを多用せず１枚とし、代わりにガラスレンズを用いたことで、従来、多用されていたプラスチックレンズよりも屈折率を高めることができる。また、従来、１つのレンズ群に２枚以上多用されていたプラスチックレンズを１枚とし、２枚目以降のプラスチックレンズの代わりにガラスレンズを用いたことで、製造安定化を図ることができる。さらに、従来、２枚以上多用されていたプラスチックレンズの代わりにガラスレンズを用いたことで、ゲート付近の面形状を安定させることができる。
【００１０】
また、前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズと前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズとは、ともに、レンズ面が非球面に形成されていることを特徴とする。
【００１１】
前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズと前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズとに対し、そのレンズ面の形状に非球面を用いることで、球面収差等の基本的な収差を補正することができる。
【００１２】
また、前記第１レンズ群において、前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズは、前記複数のガラスレンズの１つと物体側にて相隣して配置され、前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズの入射面の曲率半径ＲＰ１ｒ１と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズの射出面の曲率半径ＲＧ１ｒ２とが、
０．８＜（ＲＰ１ｒ１／ＲＧ１ｒ２）＜１．２
の関係を有するように構成するとよい。
【００１３】
前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズの入射面の曲率半径ＲＰ１ｒ１と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズの射出面の曲率半径ＲＧ１ｒ２とが、０．８＜（ＲＰ１ｒ１／ＲＧ１ｒ２）＜１．２の関係を有するように構成することで、ＲＧ１ｒ２で発生した収差を直ちに ＲＰ１ｒ１で補正することが可能となり、全系の収差補正が著しく容易になる。
【００１４】
同様に、前記第２レンズ群において、前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズは、前記複数のガラスレンズの１つと物体側にて相隣して配置され、前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズの入射面の曲率半径ＲＰ２ｒ１と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズの射出面の曲率半径ＲＧ２ｒ２とが、
０．８＜（ＲＰ２ｒ１／ＲＧ２ｒ２）＜１．２
の関係を有するように構成するとよい。
【００１５】
前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズの入射面の曲率半径ＲＰ２ｒ１と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズの射出面の曲率半径ＲＧ２ｒ２とが、０．８＜（ＲＰ２ｒ１／ＲＧ２ｒ２）＜１．２の関係を有するように構成することで、ＲＧ２ｒ２で発生した収差を直ちに ＲＰ２ｒ１で補正することが可能となり、全系の収差補正が著しく容易になる。
【００１６】
また、さらに、前記第１レンズ群において、前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズは、前記複数のガラスレンズの１つと物体側にて相隣して配置され、前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズのパワーφＰ１と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズのパワーφＧ１とが、
−３＜（φＰ１／φＧ１）＜３
の関係を有するように構成するとよい。
【００１７】
前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズのパワーφＰ１と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズのパワーφＧ１とが、−３＜（φＰ１／φＧ１）＜３の関係を有するように構成することで、温度または／および湿度の変化に対する光学性能変化の量を抑制することができる。特に、温度または／および湿度の変化に敏感なプラスチックレンズのパワーφＰ１を従来と比較して弱めるように構成することにより、より光学性能変化の量を抑制することができる。
【００１８】
また、さらに、前記第２レンズ群において、前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズは、前記複数のガラスレンズの１つと物体側にて相隣して配置され、前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズのパワーφＰ２と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズのパワーφＧ２とが、
−３＜（φＰ２／φＧ２）＜３
の関係を有するように構成するとよい。
【００１９】
同様に、前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズのパワーφＰ２と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズのパワーφＧ２とが、−３＜（φＰ２／φＧ２）＜３の関係を有するように構成することで、温度または／および湿度の変化に対する光学性能変化の量を抑制することができる。特に、温度または／および湿度の変化に敏感なプラスチックレンズのパワーφＰ２を従来と比較して弱めるように構成することにより、より光学性能変化の量を抑制することができる。
【００２０】
また、本発明の光学機器は、前記変倍光学系を備えたことを特徴とする。特に、前記光学機器は、静止画を撮影するカメラであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、前記第１レンズ群において、プラスチックレンズの個数を減らし、プラスチックレンズを多用せず１枚とし、代わりに残りにガラスレンズを用いたことで、従来、多用されていたプラスチックレンズよりも屈折率を高めることができるので、収差補正を有利にすることができ、寸法が大きくなりやすいワイド端においてコンパクト化を図ることができる。また、従来、２枚以上多用されていたプラスチックレンズを１枚とし、代わりにガラスレンズを用いたことで、製造安定化を図ることができるので、歩留まりを向上させることができ、量産的に安定した性能を得ることができる。さらに、従来、２枚以上多用されていたプラスチックレンズを１枚とし、代わりにガラスレンズを用いたことで、ゲート付近の面形状を安定させることができ、光学性能のばらつきを抑えることができる。さらにまた、温度または／および湿度の変化に敏感なプラスチックレンズの代わりにガラスレンズを用いたことで、温度または／および湿度の変化に対する光学性能変化の量を抑制することができる。
【００２２】
本発明によれば、前記第２レンズ群において、プラスチックレンズの個数を減らし、プラスチックレンズを多用せず１枚とし、代わりに残りにガラスレンズを用いたことで、前記第１レンズ群における効果と同様に、従来、多用されていたプラスチックレンズよりも屈折率を高めることができるので、収差補正を有利にすることができ、寸法が大きくなりやすいワイド端においてコンパクト化を図ることができる。また、従来、２枚以上多用されていたプラスチックレンズを１枚とし、代わりにガラスレンズを用いたことで、製造安定化を図ることができるので、歩留まりを向上させることができ、量産的に安定した性能を得ることができる。さらに、従来、２枚以上多用されていたプラスチックレンズを１枚とし、代わりにガラスレンズを用いたことで、ゲート付近の面形状を安定させることができ、光学性能のばらつきを抑えることができる。さらにまた、温度または／および湿度の変化に敏感なプラスチックレンズの代わりにガラスレンズを用いたことで、温度または／および湿度の変化に対する光学性能変化の量を抑制することができる。
【００２３】
本発明によれば、光学機器に前記変倍光学系を備えたことで、上記効果を得ることができる。よって、光学機器の性能の安定化を図ることができる。また、光学機器の量産性を向上させることができる。さらに、光学機器の温度湿度変化に対して安定性を向上させることができる。さらにまた、光学系において、諸収差の補正を向上させることができるため、光学機器のコンパクト化を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
［実施の形態１］
図１は、実施の形態１におけるレンズ構成を示す図である。
図１において、変倍光学系は、物体側から順に、第１レンズ群と第２レンズ群と第３レンズ群とローパスフィルター４０１と保護ガラス４０２とを備えている。
【００２５】
第１のレンズ群は、複数のガラスレンズと前記複数のガラスレンズの１つと相隣して配置される１枚のプラスチックレンズとを有している。すなわち、第１レンズ群は、物体側から順に、ガラスレンズ１０１、プレスチックレンズ１０２、ガラスレンズ１０３を有している。第１のレンズ群は、負の屈折力を持ち変倍中に光軸上を移動する。
【００２６】
第２レンズ群も、複数のガラスレンズと前記複数のガラスレンズの１つと相隣して配置される１枚のプラスチックレンズとを有している。すなわち、第２レンズ群は、物体側から順に、ガラスレンズ２０１、プレスチックレンズ２０２、ガラスレンズ２０３、ガラスレンズ２０４を有している。第２レンズ群は、正の屈折力を持ち変倍中に光軸上を移動する。第１レンズ群と第２レンズ群とにおいて、プラスチックレンズの個数を減らし、プラスチックレンズを多用せず各群１枚とし、代わりにガラスレンズを用いたことで、従来、多用されていたプラスチックレンズよりも屈折率を高めることができる。また、従来、１つのレンズ群に２枚以上多用されていたプラスチックレンズを１枚とし、２枚目以降のプラスチックレンズの代わりにガラスレンズを用いたことで、製造安定化を図ることができる。また、前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズ１０２と前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズ２０２とは、共に、レンズ面が非球面に形成されている。レンズ面が非球面に形成されていることで、球面収差等の基本的な収差を補正することができる。第３レンズ群は、ガラスレンズ３０１を有している。
【００２７】
第３レンズ群は、変倍中に移動しない正の屈折力を持つ。本実施の形態では、第３レンズ群が１枚のレンズとなっているが、第３レンズ群としてあるように複数であっても構わない。ローパスフィルター４０１は、高周波光をカットする平面フィルターである。保護ガラス４０２は、結像面側にある図示していないＣＣＤの保護ガラスである。
【００２８】
第１レンズ群において、ガラスレンズ１０１の面は、面番号１，２で表している。プレスチックレンズ１０２の面は、面番号３，４で表している。ガラスレンズ１０３の面は、面番号５，６で表している。第２レンズ群において、ガラスレンズ２０１の面は、面番号８，９で表している。プレスチックレンズ２０２の面は、面番号１０，１１で表している。ガラスレンズ２０３の面は、面番号１２，１３で表している。ガラスレンズ２０４の面は、面番号１４，１５で表している。第３レンズ群において、ガラスレンズ３０１の面は、面番号１６，１７で表している。また、ローパスフィルター４０１の面は、面番号１８，１９で表している。保護ガラス４０２の面は、面番号２０，２１で表している。
【００２９】
表１、２、３は、実施の形態１における変倍光学系の各レンズのレンズデータを示すものである。表１において、「面＃」は、上述した各レンズの面番号に相当している。「Ｒ」は、各面番号のレンズ面の曲率半径を示している。「Ｄ」は、該当する面番号の面から次の面番号の面までの厚さを示している。「間隔１」、「間隔２」は、変倍中に光軸上を移動するため変動する。「N」は各面番号の空間のｄ線に対する屈折率を示している。ただし、空気の屈折率１．００００は表記を省略した。「V」は各面番号の空間のｄ線に対するアッベ数を示している。ただし、空気のアッベ数０．０は表記を省略した。また、表２では、各レンズを上記参照符号で示している。
【００３０】
表３には非球面の形状に係る係数を示した。
非球面の形状はこの係数を用いて次式で表現される。
Z=y2/Rn(1+SQRT(1-(1+k)y2/Rn))+A2y2+A4y4+A6y6+A8y8+A10y10
ここにZは光軸方向にとった位置座標、ｙは光軸からの距離を示している。
【００３１】
【表１】
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【００３２】
【表２】
2005300981.tif 000004
【００３３】
【表３】
2005300981.tif 000005
【００３４】
前記第１レンズ群において、前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズ１０２は、前記複数のガラスレンズの１つ、ここではガラスレンズ１０１と物体側にて相隣して配置されている。表１に示すように、前記第１レンズ群が有するプラスチックレンズの入射面（面番号３）の曲率半径ＲＰ１ｒ１と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズの射出面（面番号２）の曲率半径ＲＧ１ｒ２との比（ＲＰ１ｒ１／ＲＧ１ｒ２）＝１０．６３４／１０．１００＝１．０５に形成されている。かかる比（ＲＰ１ｒ１／ＲＧ１ｒ２）は、以下の関係を有するように形成されると望ましい。
０．８＜（ＲＰ１ｒ１／ＲＧ１ｒ２）＜１．２
【００３５】
また、前記第１レンズ群において、プラスチックレンズ１０２の焦点距離の逆数であるパワーφＰ１と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズ１０１の焦点距離の逆数であるパワーφＧ１とが、
−３＜（φＰ１／φＧ１）＜３
の関係を有するように形成されると望ましい。
【００３６】
かかる関係を有するように構成することで、温度または／および湿度の変化に対する光学性能変化の量を抑制することができる。特に、温度または／および湿度の変化に敏感なプラスチックレンズのパワーφＰ１を従来と比較して弱めるように構成することにより、より光学性能変化の量を抑制することができる。
【００３７】
前記第２レンズ群において、前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズ２０２は、前記複数のガラスレンズの１つ、ここではガラスレンズ２０１と物体側にて相隣して配置されている。表１に示すように、前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズの入射面（面番号１０）の曲率半径ＲＰ２ｒ１と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズの射出面（面番号９）の曲率半径ＲＧ２ｒ２との比（ＲＰ２ｒ１／ＲＧ２ｒ２）＝（−４０．１０７）／（−４８．２６２）＝０．８３に形成されている。かかる比（ＲＰ２ｒ１／ＲＧ２ｒ２）は、以下の関係を有するように形成されると望ましい。
０．８＜（ＲＰ２ｒ１／ＲＧ２ｒ２）＜１．２
【００３８】
また、前記第２レンズ群が有するプラスチックレンズ２０２の焦点距離の逆数であるパワーφＰ２と、前記物体側にて相隣して配置されるガラスレンズ２０１の焦点距離の逆数であるパワーφＧ２とが、
−３＜（φＰ２／φＧ２）＜３
の関係を有するように形成されると望ましい。
【００３９】
かかる関係を有するように構成することで、上記同様、温度または／および湿度の変化に対する光学性能変化の量を抑制することができる。特に、温度または／および湿度の変化に敏感なプラスチックレンズのパワーφＰ２を従来と比較して弱めるように構成することにより、より光学性能変化の量を抑制することができる。
【００４０】
図２は、変倍する場合の各レンズ群の各位置を示す図である。
図２（ａ）では、広角端における各レンズ群の各位置を示している。図２（ｂ）では、中間時における各レンズ群の各位置を示している。図２（ｃ）では、望遠端における各レンズ群の各位置を示している。
【００４１】
図３は、変倍する各位置での球面収差を示す図である。
図３（ａ）では、広角端における非点収差を示している。図３（ｂ）では、中間時における非点収差を示している。図３（ｃ）では、望遠端における非点収差を示している。
【００４２】
図４は、変倍する各位置での非点収差と歪曲収差とを示す図である。
図４（ａ）では、広角端における非点収差（左図）と歪曲収差（右図）とを示している。図４（ｂ）では、中間時における非点収差（左図）と歪曲収差（右図）とを示している。図４（ｃ）では、望遠端における非点収差（左図）と歪曲収差（右図）とを示している。
【００４３】
図５は、変倍する各位置での像面の相対照度を示す図である。
図５（ａ）では、広角端における相対照度を示している。図５（ｂ）では、中間時における相対照度を示している。図５（ｃ）では、望遠端における相対照度を示している。
【００４４】
以上の各図に示されるように、本実施の形態における変倍光学系は、実用上、十分な性能を有している。
【００４５】
光学機器、例えば、静止画を撮影するカメラ等が、本実施の形態における変倍光学系を備えることで、上記効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】実施の形態１におけるレンズ構成を示す図である。
【図２】変倍する場合の各レンズ群の各位置を示す図である。
【図３】変倍する各位置での球面収差を示す図である。
【図４】変倍する各位置での非点収差と歪曲収差とを示す図である。
【図５】変倍する各位置での像面の相対照度を示す図である。
【符号の説明】
【００４７】
１０１，１０３，２０１，２０３，２０４，３０１  ガラスレンズ
１０２，２０２  プラスチックレンズ
４０１  ローパスフィルター
４０２  保護ガラス
【図１】
2005300981.tif 000006
【図２】
2005300981.tif 000007
【図３】
2005300981.tif 000008
【図４】
2005300981.tif 000009
【図５】
2005300981.tif 000010