(57)【要約】【課題】デポジット付着の影響による不具合をより効果的に抑制することのできる内燃機関の制御装置を提供する。【解決手段】電子制御装置１６は、ノッキングの発生状況に応じて点火時期を調整するノック制御の結果から、内燃機関１０へのデポジット付着の影響を考慮した点火時期である付着時要求点火時期を求め、その付着時要求点火時期に基づき可変バルブタイミング機構１１の制御目標値であるＶＶＴ目標進角量の許容可変範囲を縮小する。更に電子制御装置１６は、ＶＶＴ目標進角量の許容可変範囲の縮小を受けて変更されるＶＶＴ実進角量に基づいて、要求点火時期を補正する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ノッキングの発生状況に応じて点火時期を調整するノック制御と機関バルブのバルブ特性可変制御とを併せ行う内燃機関の制御装置において、
当該内燃機関へのデポジット付着の影響による点火時期の変化度合を前記ノック制御の結果から求め、その変化度合に基づき前記バルブ特性可変制御における前記機関バルブのバルブ特性の設定値を変更する
ことを特徴とする内燃機関の制御装置。
【請求項２】
前記点火時期の変化度合は、デポジット付着の無い状態での要求点火時期と現状のデポジット付着状態での要求点火時期との差に基づいて求められる請求項１に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項３】
前記点火時期の変化度合は、デポジット付着の影響の大きい所定の機関運転条件での前記要求点火時期の差に基づき求められる請求項２に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項４】
前記バルブ特性の設定値の変更は、前記変化度合が大きいときほど、該バルブ特性の許容可変範囲を縮小することで行われる請求項１〜３のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項５】
前記変化度合に基づき変更される前記バルブ特性の設定値に応じて要求点火時期の補正を行う請求項１〜４のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項６】
前記変化度合に基づき変更された前記バルブ特性の設定値に応じて、最大トルクの得られる点火時期である最大トルク点火時期を補正する請求項１〜５のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項７】
前記変化度合に基づき変更された前記バルブ特性の設定値に応じて、ノック限界点火時期を補正する請求項１〜６のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項８】
前記変化度合に基づき変更される前記バルブ特性の設定値に応じて、前記ノック制御での最進角点火時期及び最遅角点火時期の少なくとも一方を補正する請求項１〜７のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項９】
デポジット付着が全く無いときを０とし、デポジット付着が想定される最大量となったときを１とする比率でデポジット付着度合を表したとき、デポジット付着が前記想定される最大量となったときの当該機関運転条件における点火時期の遅角量である比率学習幅を求め、その比率学習幅と前記比率との乗算値を、現状のデポジット付着状況に応じた点火時期の遅角量とし、
且つ前記変化度合に基づき変更された前記バルブ特性の設定値に応じて前記比率学習幅を補正する請求項１〜６のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１０】
前記バルブ特性の可変制御は、前記機関バルブのバルブタイミングを可変とすることで行われ、前記補正は、前記変化度合に基づく変更前のバルブタイミングの設定値とその変更後の同設定値との比の二乗値に比例するように前記点火時期の補正量を設定して行われる請求項５〜９のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１１】
前記バルブ特性の可変制御は、前記機関バルブのバルブオーバーラップ量を可変とするよう行われ、前記補正は、前記変化度合に基づく変更前のバルブオーバーラップ量の設定値とその変更後の同設定値との比の二乗値に比例するように前記点火時期の補正量を設定して行われる請求項５〜９のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１２】
前記バルブ特性の可変制御は、前記機関バルブのバルブタイミングを可変とすることで行われ、前記補正は、前記変化度合に基づく変更後の前記バルブタイミングの設定値に対して極小点を有する二次曲線状に推移するように前記点火時期の補正量を設定して行われる請求項５〜９のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１３】
前記バルブ特性の可変制御は、前記機関バルブのバルブオーバーラップ量を可変とすることで行われ、前記補正は、前記変化度合に基づく変更後のバルブオーバーラップ量の設定値に対して極小点を有する二次曲線状に推移するように前記点火時期の補正量を設定して行われる請求項５〜９のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１４】
前記点火時期の補正量が前記極小点を示すバルブオーバーラップ量は、機関負荷が高くなるほど、大きい値に設定される請求項１３に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１５】
前記ノック制御に際して、前記デポジット付着の影響による点火時期の変化度合を反映する第１学習値と、それ以外の要因による点火時期の変化度合を反映する第２学習値との２つの学習値を別途に学習する請求項１〜１４のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１６】
前記第１学習値及び第２学習値の更新に際して、前記ノック制御のフィードバック起点の要求される更新量の総量である学習更新量を求めるとともに、その学習更新量の前記第１学習値側への反映分と前記第２学習値側への反映分との分配率を求め、それら求められた学習更新量及び分配率に応じて前記第１学習値及び第２学習値の更新量を決定する請求項１５に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１７】
前記分配率は、機関運転状態に応じて可変設定される請求項１６に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１８】
前記分配率は、機関負荷に応じて可変設定される請求項１６に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１９】
前記第１学習値及び第２学習値にそれぞれ更新範囲の上限及び下限を設定するとともに、それら学習値のいずれか一方がその更新範囲の上限又は下限のために更新できないときには、上記分配率の設定に拘わらず、前記学習更新量のすべてを他方の学習値に反映させる請求項１６〜１８のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項２０】
前記第１学習値の更新を禁止する機関運転領域を設定するとともに、その禁止のなされる機関運転領域を、前記点火時期の変化度合に基づく前記バルブ特性の設定値の変更量に応じて可変設定する請求項１５〜１９のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項２１】
前記禁止のなされる機関運転領域は、所定負荷よりも高負荷側の機関運転領域となるように設定され、該機関運転領域の可変設定は、前記点火時期の変化度合に基づく前記バルブ特性の設定値の変更量が大きいときほど、前記所定負荷が低負荷側に変更されるように行われる請求項２０に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項２２】
デポジット付着が全く無いときを０とし、デポジット付着が想定される最大量となったときを１とする比率でデポジット付着度合を表したとき、デポジット付着が前記想定される最大量となったときの当該機関運転条件における点火時期の遅角量である比率学習幅を求め、その比率学習幅と前記比率との乗算値を、現状のデポジット付着状況に応じた点火時期の遅角量とし、且つ前記変化度合に基づき変更された前記バルブ特性の設定値に応じて前記比率学習幅を補正するとともに、
前記補正された比率学習幅が所定の判定値以下であることをもって前記第１学習値の更新を禁止する請求項１５〜１９のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の制御装置、特にノッキングの発生状況に応じて点火時期を調整するノック制御と機関バルブのバルブ特性可変制御とが併せ行われる内燃機関に適用して好適な制御装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関では、その使用に応じて、未燃燃料やブローバイガス、潤滑油等に由来するデポジットが吸気ポートや吸気バルブ、ピストンなどに次第に付着してしまう。そうしたデポジットの付着量が増大すると、実質的な燃焼室の容積が減少して燃焼時の筒内圧力が増大すること等に起因してノッキングが発生し易くなることが知られている。
【０００３】
一般に内燃機関では、ノックセンサによってノッキングの発生状況を検出し、その検出結果に応じて点火時期を調整するノック制御が行われている。このノック制御においては、ノッキングの発生頻度が高いときには点火時期を遅角させ、低いときには点火時期を進角させるよう調整することで、ノッキングの発生を抑制するようにしている。
【０００４】
一方、近年には、例えば機関バルブである吸排気バルブのバルブタイミングを可変とする可変バルブタイミング機構や、機関バルブのバルブリフト量を可変とする可変バルブリフト機構などのように、機関バルブのバルブ特性を可変とする可変動弁機構付きの内燃機関が実用されている。こうした可変動弁機構付き内燃機関では、機関バルブのバルブ特性を調整することで、内燃機関の実圧縮比を低減させることができる。そのため、可変動弁機構付き内燃機関では、上記デポジットの付着による筒内圧力の増大を可変動弁機構による実圧縮比の低減により解消して、ノッキングの発生を抑制することもできる。
【０００５】
そこで従来、特許文献１に見られるように、ノックセンサの検出結果に応じて点火時期のノック制御を行うとともに、同じくノックセンサの検出結果に応じて可変動弁機構のバルブ特性可変制御を行う内燃機関の制御装置が提案されている。
【０００６】
特許文献１に記載の制御装置では、ノックセンサによるノッキング発生の検出に応じて点火時期を遅角させている。その一方、ノックセンサによって検出されたノッキングの強度に応じて、可変バルブタイミング機構による吸気バルブのバルブタイミングの遅角量を設定するようにしている。こうした制御装置によれば、点火時期の遅角化、及びバルブタイミングの遅角化の相乗によって、ノッキングの発生を効果的に抑制することができる。
【特許文献１】特開平８−３３８２７２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、上記ノック制御によって点火時期が変更されてしまえば、機関バルブのバルブ特性の適正値が変化してしまう。そのため、上記従来の制御装置のように、点火時期及びバルブ特性をそれぞれ個別に変更してしまえば、バルブ特性の設定値が、現状の機関運転状況での適正値からずれてしまい、本来発揮可能な機関性能をその限界まで十分に享受できなくなってしまう虞がある。このように上記従来の制御装置は、ノッキング発生の抑制には確かに有効ではあるが、点火時期の変更に伴う機関運転状態の変化に対してバルブ特性の最適化が十分図られているとは言い難く、燃費向上等の点では未だ改善の余地がある。
【０００８】
本発明はこうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、デポジット付着の影響による不具合をより効果的に抑制することのできる内燃機関の制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果を記載する。
請求項１に記載の発明は、ノッキングの発生状況に応じて点火時期を調整するノック制御と機関バルブのバルブ特性可変制御とを併せ行う内燃機関の制御装置において、当該内燃機関へのデポジット付着の影響による点火時期の変化度合を前記ノック制御の結果から求め、その変化度合に基づき前記バルブ特性可変制御における前記機関バルブのバルブ特性の設定値を変更することをその要旨とする。
【００１０】
上記構成では、内燃機関へのデポジット付着量が増大してノッキングが発生し易くなると、ノック制御を通じて点火時期が変化される。そのためノック制御による点火時期の変化度合に基づくことで、点火時期に与えるデポジット付着の影響分を、すなわちデポジットの付着度合を容易且つ的確に把握することができる。そのため上記構成では、内燃機関のデポジットの付着度合に応じて機関バルブのバルブ特性を適切に設定し、デポジット付着の影響による不具合をより効果的に抑制することができる。
【００１１】
また請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の内燃機関の制御装置において、前記点火時期の変化度合は、デポジット付着の無い状態での要求点火時期と現状のデポジット付着状態での要求点火時期との差に基づいて求められることをその要旨とする。
【００１２】
上記構成では、ノック制御において設定される点火時期の要求値である要求点火時期について、内燃機関のデポジット付着の無い状態での値と、現状のデポジット付着状態での値との差が求められる。これら状態の要求点火時期の差は、内燃機関へのデポジット付着の影響による点火時期の変化度合を示す指標値となる。したがって内燃機関へのデポジット付着の影響による点火時期の変化度合を的確に把握することができる。
【００１３】
また請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の内燃機関の制御装置において、前記点火時期の変化度合は、デポジット付着の影響の大きい所定の機関運転条件での前記要求点火時期の差に基づき求められることをその要旨とする。
【００１４】
デポジット付着がノッキングの発生状況に与える影響の度合は、機関運転条件によって変化する。上記構成では、デポジット付着の影響の大きい所定の機関運転条件での要求点火時期に基づくことで、同デポジット付着の影響による点火時期の変化度合をより的確に求めることができる。
【００１５】
また請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、前記バルブ特性の設定値の変更は、前記変化度合が大きいときほど、該バルブ特性の許容可変範囲を縮小することで行われることをその要旨とする。
【００１６】
上記構成では、デポジット付着の影響による点火時期の変化度合が大きいときほど、バルブ特性可変制御における機関バルブのバルブ特性の許容可変範囲が縮小される。すなわちデポジット付着量が多いときほど、バルブ特性可変制御における機関バルブのバルブ特性の可変範囲が制限されるようになる。これにより、内燃機関の実圧縮比が増大する側へのバルブ特性の変更を規制するなどといった、デポジット付着量の増大に応じた適切なバルブ特性可変制御を行うことが可能となる。
【００１７】
また請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、前記変化度合に基づき変更される前記バルブ特性の設定値に応じて要求点火時期の補正を行うことをその要旨とする。
【００１８】
また請求項６に記載の発明は、請求項１〜５のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、前記変化度合に基づき変更された前記バルブ特性の設定値に応じて、最大トルクの得られる点火時期である最大トルク点火時期を補正することをその要旨とする。
【００１９】
また請求項７に記載の発明は、請求項１〜６のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、前記変化度合に基づき変更された前記バルブ特性の設定値に応じて、ノック限界点火時期を補正することをその要旨とする。
【００２０】
また請求項８に記載の発明は、請求項１〜７のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、前記変化度合に基づき変更される前記バルブ特性の設定値に応じて、前記ノック制御での最進角点火時期及び最遅角点火時期の少なくとも一方を補正することをその要旨とする。
【００２１】
内燃機関へのデポジットの付着に応じて機関バルブのバルブ特性の設定値が変更されれば、それに伴う内部ＥＧＲ量の変化等に応じて要求点火時期の適正値が変化してしまう。また最大トルク点火時期やノック限界点火時期、最進角点火時期、最遅角点火時期も、バルブ特性の設定値が変更に応じてその適正値が変化してしまう。その点、上記請求項５〜８に記載の各構成では、バルブ特性の設定値の変更に応じてそうした点火時期の補正が行われれるため、バルブ特性の設定値の変更に拘らず、それら点火時期を適正な値とすることが可能となる。
【００２２】
また請求項９に記載の発明は、請求項１〜６のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、デポジット付着が全く無いときを０とし、デポジット付着が想定される最大量となったときを１とする比率でデポジット付着度合を表したとき、デポジット付着が前記想定される最大量となったときの当該機関運転条件における点火時期の遅角量である比率学習幅を求め、その比率学習幅と前記比率との乗算値を現状のデポジット付着状況に応じた点火時期の遅角量とし、且つ前記変化度合に基づき変更された前記バルブ特性の設定値に応じて前記比率学習幅を補正することをその要旨とする。
【００２３】
上記構成では、デポジット付着が前記想定される最大量となったときの当該機関運転条件における点火時期の遅角量である比率学習幅を求めるようにしている。こうした機関運転条件毎の比率学習幅は、予め実験等で求めておくことができる。そしてデポジット付着度合を、デポジット付着が全く無いときを０とし、デポジット付着が想定される最大量となったときを１とする比率で表したとき、その比率と上記比率学習値との乗算値として、現状のデポジット付着状況に応じた点火時期の遅角量を求めるようにしている。そのため、比較的容易にデポジット付着状況に応じた点火時期の補正を行うことができる。
【００２４】
一方、デポジット付着の影響による点火時期の変化度合に基づきバルブ特性可変制御におけるバルブ特性の設定値の変更が行われれば、デポジット付着がノッキングの発生状況に与える影響度合が変化してしまう。そしてその結果、上記比率学習幅の適正値も変化することから、その比率学習幅に基づき求められる点火時期の遅角量も適正値からずれてしまうようになる。その点、上記構成では、上記バルブ特性の設定値の変更に応じて比率学習幅が補正されるため、バルブ特性の設定値の変更に拘らず、点火時期を適正な値とすることが可能となる。
【００２５】
また請求項１０に記載の発明は、請求項５〜９のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、前記バルブ特性の可変制御は、前記機関バルブのバルブタイミングを可変とすることで行われ、前記補正は、前記変化度合に基づく変更前のバルブタイミングの設定値とその変更後の同設定値との比の二乗値に比例するように前記点火時期の補正量を設定して行われることをその要旨とする。
【００２６】
上記構成では、変化度合に基づく変更前のバルブタイミングの設定値とその変更後の同設定値との比の二乗値に比例するように補正量を設定するようにしている。一方、燃焼時の気筒内に存在する内部ＥＧＲの量は、バルブタイミングの二乗値に、より厳密にはバルブオーバーラップ量の二乗値に、ほぼ比例することが確認されている。そのため、上記のように設定された補正量を用いれば、点火時期、最大トルク点火時期、ノック限界点火時期、最進角点火時期、最遅角点火時期に対して、バルブタイミングの設定値の変更に伴う内部ＥＧＲ量の変化に応じた適切な補正を行うことができる。
【００２７】
また請求項１１に記載の発明は、請求項５〜９のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、前記バルブ特性の可変制御は、前記機関バルブのバルブオーバーラップ量を可変とするよう行われ、前記補正は、前記変化度合に基づく変更前のバルブオーバーラップ量の設定値とその変更後の同設定値との比の二乗値に比例するように前記点火時期の補正量を設定して行われることをその要旨とする。
【００２８】
上記のように燃焼時の気筒内に存在する内部ＥＧＲの量は、バルブオーバーラップ量の二乗値に比例することから、上記のように設定された補正量を用いることで、点火時期、最大トルク点火時期、ノック限界点火時期、最進角点火時期、最遅角点火時期に対して、内部ＥＧＲ量の変化に応じた適切な補正を行うことができる。
【００２９】
また請求項１２に記載の発明は、請求項５〜９のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、前記バルブ特性の可変制御は、前記機関バルブのバルブタイミングを可変とすることで行われ、前記補正は、前記変化度合に基づく変更後の前記バルブタイミングの設定値に対して極小点を有する二次曲線状に推移するように前記点火時期の補正量を設定して行われることをその要旨とする。
【００３０】
機関バルブのバルブタイミングの設定値が変更されると、内部ＥＧＲ量以外にも、実質的な吸入温度（吸気行程終了時の気筒内のガス温度）や実圧縮比などにも変化が生じる。例えば吸気バルブのバルブタイミングが進角側に変更されてバルブオーバーラップ量が増大されると、排気系から気筒内に吹き返される排気の量が増大して、上記実質的な吸気温度が上昇する。また吸気バルブのバルブタイミングが進角側に変更されると、吸気バルブの閉じタイミングが早くなることから、実圧縮比が上昇するようになる。一方、吸気バルブのバルブタイミングが進角側に変更されたり、排気バルブのバルブタイミングが遅角側に変更されたりしてバルブオーバーラップ量が増大されると、内部ＥＧＲ量は増加されるようになる。
【００３１】
ここで内部ＥＧＲ量が増加されると、燃焼状態が悪化することからノック限界点は進角側に変化する。一方、上記実質的な吸気温度や実圧縮比が上昇すれば、ノッキングはより発生し易くなることから、ノック限界点は遅角側に変化するようになる。その結果、バルブタイミングをその可変設定範囲の最遅角値から進角側に変更していくと、ノック限界点等は、バルブタイミングが一定の値に達するまでは遅角側に変化し、その後は進角側に変化するように推移する。すなわちノック限界点等は、バルブタイミングの設定値に対して、極小値を有した二次曲線状に推移する変化傾向を示す。
【００３２】
また内部ＥＧＲ量についても、一部の機関運転領域では、バルブタイミングの設定値に対して、極小値を有した二次曲線状に推移することが確認されており、そうした機関運転領域では、最大トルク点火時期も同様の変化傾向を示すようになる。
【００３３】
そこでそうした変化傾向が認められる場合、上記構成の如く点火時期の補正量を設定することで、実質的な吸気温度や実圧縮比の変化にも対応した、或いは上記のような一部の機関運転領域での内部ＥＧＲ量の変化傾向にも対応した好適なノック限界点火時期等の補正を行うことができる。
【００３４】
また請求項１３に記載の発明は、請求項５〜９のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、前記バルブ特性の可変制御は、前記機関バルブのバルブオーバーラップ量を可変とすることで行われ、前記補正は、前記変化度合に基づく変更後のバルブオーバーラップ量の設定値に対して極小点を有する二次曲線状に推移するように前記点火時期の補正量を設定して行われることをその要旨とする。
【００３５】
上記のような内部ＥＧＲ量、実質的な吸気温度及び実圧縮比の変化は、バルブオーバーラップ量の変化によっても生じることから、上記のように設定された補正量を用いることで、実質的な吸気温度や実圧縮比の変化にも対応した、或いは上記のような一部の機関運転領域での内部ＥＧＲ量の変化傾向にも対応した好適なノック限界点火時期等の補正を行うことができる。
【００３６】
また請求項１４に記載の発明は、請求項１３に記載の内燃機関の制御装置において、前記点火時期の補正量が前記極小点を示すバルブオーバーラップ量は、機関負荷が高くなるほど、大きい値に設定されることをその要旨とする。
【００３７】
機関負荷が高くなり、吸入空気量が増大すると、そもそもの上記実質的な吸気温度及び実圧縮比が高い状態にあることから、それらの変化がノック限界点に与える影響は、内部ＥＧＲ量の変化が与える影響に比して、相対的に大きいものとなる。その結果、バルブオーバーラップ量に対するノック限界点等の推移曲線において上記極小値の現われるバルブオーバーラップ量は、機関負荷が高くなるほど大きい値となるようになる。よって上記構成によれば、そうした機関負荷に応じた推移曲線の変化傾向に応じた適切な点火時期制御パラメータの補正を行うことができるようになる。
【００３８】
また請求項１５に記載の発明は、請求項１〜１４のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、前記ノック制御に際して、前記デポジット付着の影響による点火時期の変化度合を反映する第１学習値と、それ以外の要因による点火時期の変化度合を反映する第２学習値との２つの学習値を別途に学習することをその要旨とする。
【００３９】
一般にノック制御では、ノッキング発生状況に応じた点火時期のフィードバック補正を行う一方で、フィードバック補正の応答性を高めるべく、そうしたノック制御による点火時期の変化度合を学習値として記憶保持する学習制御が行われる。上記構成では、そうした学習制御において、デポジット付着の影響による点火時期の変化度合を反映する第１学習値と、それ以外の要因による点火時期の変化度合を反映する第２学習値との２つの学習値を別途に学習するようにしている。そのため、ノッキングの発生要因に応じた的確な対応が可能となる。
【００４０】
また請求項１６に記載の発明は、請求項１５に記載の内燃機関の制御装置において、前記第１学習値及び第２学習値の更新に際して、前記ノック制御のフィードバック起点の要求される更新量の総量である学習更新量を求めるとともに、その学習更新量の前記第１学習値側への反映分と前記第２学習値側への反映分との分配率を求め、それら求められた学習更新量及び分配率に応じて前記第１学習値及び第２学習値の更新量を決定することをその要旨とする。
【００４１】
上記のようにノック制御において２つの学習値を用いる構成では、両学習値を互いに無関係に更新していくと、全体としては不適切な学習がなされてしまう虞がある。その点、上記構成では、第１及び第２学習値の更新によって更新すべきノック制御フィードバック起点の更新量の総量である学習補正量を求めた後、分配率に従って両学習値に分配させている。そのため、２つの学習値を用いながらも、ノック制御のフィードバック起点の更新を好適に行うことができる。
【００４２】
また請求項１７に記載の発明は、請求項１６に記載の内燃機関の制御装置において、前記分配率は、機関運転状態に応じて可変設定されることをその要旨とする。
機関運転状態によっては、ノッキングの発生にデポジット付着以外の要因の与える影響が、デポジット付着の与える影響に比して著しく大きくなったり、それとは逆にデポジット付着の影響がそれ以外の要因の影響に比して顕著となったりすることがある。上記構成では、デポジット付着及びそれ以外の要因のノッキング発生状況への影響度合の機関運転状態に応じた変化に応じて上記２つの学習値への学習更新量の反映度合を適宜可変設定して、両学習値の学習精度を更に向上することができる。
【００４３】
また請求項１８に記載の発明は、請求項１６に記載の内燃機関の制御装置において、前記分配率は、機関負荷に応じて可変設定されることをその要旨とする。
上記構成では、デポジット付着及びそれ以外の要因のノッキング発生状況への影響度合が機関負荷によって変化することに対応し、上記２つの学習値への学習更新量の反映度合を適宜可変設定している。そのため、両学習値の学習精度の更なる向上を図ることができる。
【００４４】
また請求項１９に記載の発明は、請求項１６〜１８のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、前記第１学習値及び第２学習値にそれぞれ更新範囲の上限及び下限を設定するとともに、それら学習値のいずれか一方がその更新範囲の上限又は下限のために更新できないときには、上記分配率の設定に拘わらず、前記学習更新量のすべてを他方の学習値に反映させることをその要旨とする。
【００４５】
上記２つの学習値の更新範囲には、上限及び下限を設定しておくのが一般的であるが、そうした上下限のため、いずれか一方の学習値が要求された更新を行えない状況が続くと、全体としての学習スピードが低下してしまうようになる。またその結果としてノック制御のフィードバック起点の更新が十分になされない状態となってしまい、ノック制御での点火時期フィードバックの応答性が十分に得られなくなってしまうようにもなる。その点、上記構成では、いずれか一方の学習値が要求される更新を行えない状況では、分配率の設定に拘わらず、学習更新量のすべてがもう一方の学習値に反映されるようになる。そのため、一方の学習値が更新不能となっても、その分の更新がもう一方の学習値側で補われることから、学習スピードの低下やノック制御での点火時期フィードバックの応答性の低下を好適に回避することができる。
【００４６】
また請求項２０に記載の発明は、請求項１５〜１９のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、前記第１学習値の更新を禁止する機関運転領域を設定するとともに、その禁止のなされる機関運転領域を、前記点火時期の変化度合に基づく前記バルブ特性の設定値の変更量に応じて可変設定することをその要旨とする。
【００４７】
上述のようにデポジット付着状況に応じてバルブ特性の設定値を変更していけば、デポジット付着がノッキング発生状況に与える影響は小さく、すなわちデポジット付着に起因したノッキングの発生は生じ難くなる。これにも拘わらず、上記各学習値の更新分配を常に一律の態様で行えば、デポジット付着状況に応じたバルブ特性設定値の補正量の増大に応じて第１学習値が更新過剰となっていき、両学習値が実状と乖離していくようになる。そしてその結果、点火時期の過進角によるノッキングの発生や、過遅角による出力性能や燃費性能の低下などの不具合を招く虞がある。
【００４８】
その点、上記構成では、デポジット付着に応じたバルブ特性設定値の変更量の増大に応じて上記第１学習値の更新が禁止される機関運転領域が可変設定されるようになる。そのため、上記のようなデポジット付着がノッキング発生状況に与える影響度合の変化に応じて第１学習値の更新度合を適宜調整できるようになり、実状との学習値の乖離を抑制することができる。
【００４９】
また請求項２１に記載の発明は、請求項２０に記載の内燃機関の制御装置において、前記禁止のなされる機関運転領域は、所定負荷よりも高負荷側の機関運転領域となるように設定され、該機関運転領域の可変設定は、前記点火時期の変化度合に基づく前記バルブ特性の設定値の変更量が大きいときほど、前記所定負荷が低負荷側に変更されるように行われることをその要旨とする。
【００５０】
デポジット付着に起因したノッキングの発生は、機関負荷が高くなるほど生じ難くなることから、上記構成のように所定負荷よりも高負荷側の機関運転領域を第１学習値の更新禁止領域とすることで、第１学習値の更新過剰を抑制することができる。一方、デポジット付着に応じたバルブ特性設定値の変更量が増大されればその分、デポジット付着に起因したノッキングは発生し難くなることから、上記構成のようにそうした変更量の増大に応じて、更新を禁止する機関運転領域を低負荷側に拡大することで、実状との学習値の乖離を抑制することができる。
【００５１】
また請求項２２に記載の発明は、請求項１５〜１９のいずれかに記載の内燃機関の制御装置において、デポジット付着が全く無いときを０とし、デポジット付着が想定される最大量となったときを１とする比率でデポジット付着度合を表したとき、デポジット付着が前記想定される最大量となったときの当該機関運転条件における点火時期の遅角量である比率学習幅を求め、その比率学習幅と前記比率との乗算値を、現状のデポジット付着状況に応じた点火時期の遅角量とし、且つ前記変化度合に基づき変更された前記バルブ特性の設定値に応じて前記比率学習幅を補正するとともに、前記補正された比率学習幅が所定の判定値以下であることをもって前記第１学習値の更新を禁止する。
【００５２】
上記構成では、デポジット付着度合を、デポジット付着が全く無いときを０とし、デポジット付着が想定される最大量となったときを１とする比率で表したとき、その比率と比率学習値との乗算値として、現状のデポジット付着状況に応じた点火時期の遅角量を求めるようにしている。そして比率学習幅を、上記バルブ特性の設定値の変更に応じて補正することで、バルブ特性の設定値の変更に拘らず点火時期を適正な値とするようにしている。
【００５３】
一方、上述のようにデポジット付着状況に応じてバルブ特性の設定値を変更していけば、デポジット付着がノッキング発生状況に与える影響が小さくなるため、第１学習値の更新を抑制する必要がある。その点、上記構成では、上記のようにデポジット付着に応じたバルブ特性設定値の変更に従って補正される比率学習幅に基づき、第１学習値の更新を禁止するため、第１学習値の更新度合が、デポジット付着に応じたバルブ特性設定値の変更に応じて可変とされるようになる。
【００５４】
なお機関負荷が大きい程、デポジット付着のノッキング発生状況に与える影響は小さくなり、比率学習幅の値も小さく設定される。そのため、比率学習幅が所定の判定値以下であることをもって第１学習値の更新を禁止すれば、ある負荷よりも高負荷側の機関運転領域で同第１学習値の更新が禁止されるようになる。また上記バルブ特性値の変更がなされて燃焼状態が改善されれば、やはりデポジット付着のノッキング発生状況に与える影響は小さくなって比率学習幅の値は小さく設定される。そのため、上記バルブ特性値の変更量が増大すれば、上記第１学習値の更新の禁止される機関運転領域は、低負荷側に拡大されるようになる。したがって上記構成によれば、請求項２１に記載の構成と同様の態様で第１学習値の更新が禁止されるようになり、実状との学習値の乖離を好適に抑制することができるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５５】
（第１の実施の形態）
以下、本発明に係る内燃機関の制御装置を具体化した第１の実施の形態を、図を参照して詳細に説明する。
【００５６】
図１に示すように、本実施の形態の適用される内燃機関１０は、機関バルブのバルブ特性を可変とする可変動弁機構として、吸気バルブ１２のバルブタイミングを可変とする可変バルブタイミング機構１１を備えて構成されている。内燃機関１０の燃焼室１３には、同燃焼室１３に吸入された空気と燃料との混合気を点火させて燃焼させる点火プラグ１４、及びその混合気の燃焼に伴うノッキングの発生状況を検出するノックセンサ１５が配設されている。
【００５７】
こうした内燃機関１０の運転に係る各種制御は、電子制御装置１６により行われる。電子制御装置１６は、上記各種制御を実行するＣＰＵ、同制御に必要な情報の記憶されるメモリ、外部から信号を入力するための入力ポート、外部に指令信号を出力するための出力ポート等を備えて構成されている。
【００５８】
電子制御装置１６の入力ポートには、機関運転状態を検出するための各種センサが接続されている。例えば上記ノックセンサ１５、クランクシャフトの回転位相であるクランク角を検出するクランクセンサ１７、吸気側カムシャフトの回転位相であるカム角を検出するカムセンサ１８、スロットル開度ｔａを検出するスロットルセンサ１９等がこの入力ポートに接続されている。そして、それらセンサの検出信号が、その入力ポートを通じて電子制御装置１６に入力されている。なお、クランクセンサ１７の検出信号からは、機関回転速度ｎｅが求められるようにもなっている。
【００５９】
一方、電子制御装置１６の出力ポートには、上記可変バルブタイミング機構１１、上記点火プラグ１４による混合気の点火に必要な高圧電流を発生させるイグナイタ１４ａ等、機関制御に必要なアクチュエータ類の駆動回路が接続されている。電子制御装置１６は、上記各センサの検出信号に基づき、それらアクチュエータ類を駆動制御して、機関制御を行っている。
【００６０】
次に、上記可変バルブタイミング機構１１について、図２を併せ参照して説明する。図２には、可変バルブタイミング機構１１の斜視断面構造が示されている。
同図に示すように、可変バルブタイミング機構１１は、吸気バルブ１２を開閉させるカム３０ａの配設された吸気側カムシャフト３０の一端に配設されており、大きくは、ベーンロータ３１とハウジング３２とを備えて構成されている。
【００６１】
可変バルブタイミング機構１１の配設された吸気側カムシャフト３０の端部には、同吸気側カムシャフト３０に対して相対回動可能にカムスプロケット３３が配設されている。カムスプロケット３３は、上記クランクシャフトにタイミングベルト３３ａを介して駆動連結されている。またカムスプロケット３３には、上記ハウジング３２が一体回転可能に固定されている。
【００６２】
ハウジング３２の内部には、同ハウジング３２に対してベーンロータ３１が相対回動可能に配設されている。ベーンロータ３１は、吸気側カムシャフト３０に一体回転可能に固定されている。ベーンロータ３１の外周には、複数のベーン３４が形成されており、各ベーン３４は、ハウジング３２の内周に形成された凹部３５内に、周方向に移動可能に収容されている。各ベーン３４の周方向両側には、ベーンロータ３１の外周面やハウジング３２の内周面等によって区画された圧力室３６、３７がそれぞれ形成されている。
【００６３】
各圧力室３６、３７には、オイルが送り込まれ、そのオイル圧がベーン３４の周方向側面にそれぞれ作用するようになっている。そして両圧力室３６、３７のオイル圧差に応じて、ハウジング３２に対してベーンロータ３１を相対回動させる動力が発生される。
【００６４】
ベーンロータ３１とハウジング３２とが相対回動すれば、カムスプロケット３３に対する吸気側カムシャフト３０の相対回転位相が変更され、そしてひいては吸気バルブ１２を開閉させるカム３０ａの、クランクシャフトに対する相対回転位相が変更される。これにより、上記両圧力室３６、３７のオイル圧の制御に基づいて、吸気バルブ１２のバルブタイミングが変更されるようになっている。
【００６５】
＜１＞  ノック制御の概要
さて、以上のように構成された内燃機関１０において、電子制御装置１６は、上記ノックセンサ１５によって検出されるノッキングの発生状況に応じて点火時期を調整する「ノック制御」を実行する。次に、本実施の形態における「ノック制御」の概要を説明する。
【００６６】
本実施の形態でのノック制御は、下記の如く、点火時期の制御指令値である要求点火時期ａｆｉｎを設定することで行われる。なお、ここでは点火時期を、点火対象となる気筒の圧縮上死点に対するクランク角の進角量［°ＣＡ］として表すようにしている。
【００６７】
（最大遅角量ａｋｍａｘの算出）
要求点火時期ａｆｉｎの設定に際しては、まずはノック制御における要求点火時期ａｆｉｎの設定範囲の進角側の限界値である最進角点火時期ａｂｓｅｆ、及びその遅角側の限界値である最遅角点火時期ａｋｍｆが算出される。そして、それらに基づき、ノック制御中の最進角点火時期ａｂｓｅｆに対する要求点火時期ａｆｉｎの最大遅角量ａｋｍａｘが算出される。
【００６８】
最進角点火時期ａｂｓｅｆは、ＭＢＴ点ａｍｂｔ、及び第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１に基づき算出される。具体的には、下式（１）に示すように、それらＭＢＴ点ａｍｂｔ、及び第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１のうち、より遅角側の値が、最進角点火時期ａｂｓｅｆとして設定される。
【００６９】
【数１】
2005147112.tif 000003
ここでのＭＢＴ点ａｍｂｔは、現状の機関運転条件において、最大トルクの得られる点火時期（最大トルク点火時期）を示している。また第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１は、ノック限界の高い高オクタン価燃料の使用時に、想定される最良の条件下で、ノッキングを許容できるレベル以内に収めることのできる点火時期の進角限界値（ノック限界点火時期）を示している。それらＭＢＴ点ａｍｂｔ、及び第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１は、現状の機関回転速度ｎｅ、機関負荷、上記可変バルブタイミング機構１１による吸気バルブ１２のバルブタイミングの設定等を考慮して設定される。それらの具体的な算出態様は後述する。
【００７０】
一方、最遅角点火時期ａｋｍｆは、想定される最悪の条件下でも、十分にノッキングを許容できるレベル以内に収めることのできる点火時期の指標値としてその値が設定される。具体的には、下式（２）に示すように、点火時期の第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２に対して、デポジット補正項ａｄｅｐｖｔと予め定められた定数ＲＴＤとの和だけ遅角させた値が、最遅角点火時期ａｋｍｆとして設定される。
【００７１】
【数２】
2005147112.tif 000004
第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２は、ノック限界の低い低オクタン価燃料の使用時に、想定される最良の条件下で、ノッキングを許容できるレベル以内に収めることのできる点火時期の進角限界（ノック限界点火時期）を示している。なおこの第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２についても、現状の機関回転速度ｎｅ、機関負荷、上記可変バルブタイミング機構１１による吸気バルブ１２のバルブタイミングの設定等を考慮してその値が設定されており、その具体的な算出態様は後述する。
【００７２】
またデポジット補正項ａｄｅｐｖｔは、現状の内燃機関１０のデポジットの付着度合に応じた点火時期の遅角量を示す指標値となっている。このデポジット補正項ａｄｅｐｖｔの具体的な算出態様についても後述する。
【００７３】
そして以上のように算出された最進角点火時期ａｂｓｅｆ、及び最遅角点火時期ａｋｍｆから、下式（３）に基づいて、上記最大遅角量ａｋｍａｘが算出される。
【００７４】
【数３】
2005147112.tif 000005
図３に、上述したデポジットの付着が無い状態での最進角点火時期ａｂｓｅｆ、最遅角点火時期ａｋｍｆ、及び最大遅角量ａｋｍａｘ等と、機関回転速度ｎｅとの関係を示す。同図に示すように、ノッキングが許容されるレベル以上となるノッキング領域の機関回転速度ｎｅに応じた変化に伴い、それらの値も変化する。なお本実施の形態では、デポジットが付着した状態となると、それに応じて上記可変バルブタイミング機構１１による吸気バルブ１２のバルブタイミングの設定が変更され、それに応じて上記各値の設定も変更されるようになっている。
【００７５】
（要求点火時期ａｆｉｎの算出）
要求点火時期ａｆｉｎの算出は、上記最進角点火時期ａｂｓｅｆに対する要求点火時期ａｆｉｎの遅角量である点火時期遅角量ａｋｎｋを求めることで行われる。点火時期遅角量ａｋｎｋは、下式（４）に示すように、上記最大遅角量ａｋｍａｘ、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ、及びＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓに基づきその値が設定される。
【００７６】
【数４】
2005147112.tif 000006
そして下式（５）に示すように、最進角点火時期ａｂｓｅｆから上記求められた点火時期遅角量ａｋｎｋを減算して要求点火時期ａｆｉｎが設定される。すなわち、要求点火時期ａｆｉｎは、下式（６）に示すように、最遅角点火時期ａｋｍｆに対して、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ分進角され、ＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓ分遅角された値となる。なお要求点火時期ａｆｉｎの値には、上記最進角点火時期ａｂｓｅｆ以上となったり、或いは上記最遅角点火時期ａｋｍｆ以下となったりしないように、その値の上限、及び下限が設定されている。
【００７７】
【数５】
2005147112.tif 000007
上記ＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓは、上記ノックセンサ１５により検出されるノッキングの発生状況に応じてその値が設定される。具体的には、検出されたノッキングのレベルが所定の判定値未満で、ノッキングが十分許容できるレベル以下に収まっていると判断されたときには、ＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓの値は徐々に減少される。また検出されたノッキングのレベルが上記判定値以上であるときには、ＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓの値は所定値だけ加増される。
【００７８】
一方、上記ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋは、ＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓの絶対値が所定値よりも大きい状態（｜ａｋｃｓ｜＞Ａ）が所定時間以上継続したときに、該ＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓの絶対値を徐々に縮小するようにその値が更新される。すなわち、ＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓがある正の値（ａｋｃｓ＞Ａ）よりも大きい状態が継続したときには、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋの値に所定値Ｂが減算される。また、これとともにＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓの値にも同じく所定値Ｂが減算される。一方、ＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓがある負の値（ａｋｃｓ＜−Ａ）よりも小さい状態が継続したときには、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋの値、及びＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓの値にそれぞれ所定値Ｂが加算される。こうして更新されたＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋの値は、電子制御装置１６のバックアップメモリに記憶され、機関停止中もその値が保持される。
【００７９】
更にノック制御中には、ノッキングの発生状況に応じて、比率学習値ｒｇｋｎｋの更新が行われる。比率学習値ｒｇｋｎｋは、上述した内燃機関１０へのデポジットの付着度合を示す指標値としてその値が設定されている。ここでは、デポジットの付着が完全に無い状態を値「０」とし、デポジットの付着量が想定される最大値となった状態を値「１」として、デポジットの付着度合を比率学習値ｒｇｋｎｋの値で表すようにしている。
【００８０】
比率学習値ｒｇｋｎｋは、デポジットの付着の無い工場出荷時に初期値としてその値が「０」に設定されている。その後、比率学習値ｒｇｋｎｋの値は、「０」以上、「１」以下の範囲内で、ノックセンサ１５により検出されるノッキングの発生頻度に応じて徐々に増減される。具体的には、ノッキングの発生頻度が増大すれば比率学習値ｒｇｋｎｋの値は徐々に増大され、ノッキングの発生頻度が低下すればその値は徐々に減少される。更新された比率学習値ｒｇｋｎｋの値は、上記ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋと同様に、電子制御装置１６のバックアップメモリに記憶され、機関停止中もその値が保持される。
【００８１】
図４に、こうしたノック制御の制御態様の一例を示す。同図の例では、時刻ｔ０から、ノック制御によるノッキングの発生状況に応じた点火時期の調整が開始されている。ノック制御の開始時には、上記ＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓは、その初期値である値「０」に設定されており、要求点火時期ａｆｉｎは、上記最遅角点火時期ａｋｍｆから上記ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ分、進角させた値に設定されている。
【００８２】
さて同図の例では、ノック制御の開始された時刻ｔ０から時刻ｔ１までの期間は、上記判定値以上のレベルのノッキングの発生が検出されておらず、ＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓは、ノック制御の開始時に設定される初期値「０」から徐々に減少されている。そのため、時刻ｔ０以降、要求点火時期ａｆｉｎは、徐々に進角側に変更されている。
【００８３】
その後の時刻ｔ１において、上記判定値以上のレベルのノッキングの発生が検出されると、上記ＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓの値は、所定値ずつ加増される。そのため、要求点火時期ａｆｉｎは、そうしたノッキングの発生が検出されている間は、所定値ずつ遅角側に変更される。
【００８４】
更にその後の時刻ｔ２以降、そうしたノッキングの発生が検出されなくなると、再びＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓが徐々に減少され、要求点火時期ａｆｉｎが徐々に進角側に変更されるようになる。
【００８５】
以上のようなノック制御により、要求点火時期ａｆｉｎは、許容されるレベル以上のノッキングが発生されない範囲内において、より大きいトルクの得られる、より進角側の値に設定されるようになる。
【００８６】
＜２＞  ＶＶＴ進角量の設定
一方、本実施の形態では、電子制御装置１６は、上記ノック制御の結果に基づき、内燃機関１０へのデポジット付着の影響による要求点火時期ａｆｉｎの変化度合を求めるようにしている。そしてその変化度合に基づき、上記可変バルブタイミング機構１１による吸気バルブ１２のバルブタイミングの設定を変更するようにしている。
【００８７】
具体的には、デポジットの付着量の増大に応じて、上記可変バルブタイミング機構１１による吸気バルブ１２のバルブタイミングの進角量を制限するように、すなわち同バルブタイミングを遅角側の値に保持するようにしている。これにより、実圧縮比を低減し、デポジットの付着による燃焼時の気筒内圧の増大を抑えて、好適な燃焼状態の維持を図るようにしている。
【００８８】
以下、こうした本実施の形態におけるバルブタイミング制御の詳細を、図５及び図６を併せ参照して説明する。
図５には、上記可変バルブタイミング機構１１によるバルブタイミングの可変設定態様の一例が示されている。なお本実施の形態では、可変バルブタイミング機構１１により可変とされる吸気バルブ１２のバルブタイミングを、同図に二点鎖線で示される吸気バルブ１２のバルブタイミング可変設定範囲の遅角限界を基準「０」とし、その遅角限界からの進角量［°ＣＡ］で表すようにしている。なお本実施の形態では、この吸気バルブ１２のバルブタイミングの進角量が、上記「バルブ特性可変制御における機関バルブのバルブ特性の設定値」に相当するパラメータとなっている。
【００８９】
（付着時要求点火時期ａｋｇｒｇの算出）
本実施の形態のバルブタイミング制御に際しては、まず上記ノック制御において設定されたＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ、及び比率学習値ｒｇｋｎｋに基づいて、付着時要求点火時期ａｋｇｒｇの算出が行われる。付着時要求点火時期ａｋｇｒｇの値は、デポジット付着の影響により遅角された現状の要求点火時期ａｆｉｎ（より厳密には、最遅角点火時期ａｋｍｆに対する現状の要求点火時期ａｆｉｎの進角量）の指標値となっている。
【００９０】
付着時要求点火時期ａｋｇｒｇの算出に際しては、まず下式（７）に示すように、上記比率学習値ｒｇｋｎｋ及び最大点火時期遅角量ＤＬＡＫＮＯＫの乗算値として、付着時点火時期遅角量ａｄｅｐの値が求められる。最大点火時期遅角量ＤＬＡＫＮＯＫは、デポジット付着の影響が最も顕著に表れる所定の機関運転条件において、想定される最大量のデポジットが付着した状態でのデポジット付着の影響による要求点火時期ａｆｉｎの遅角量を示す定数で、その値は予め実験等により求められている。ちなみにデポジット付着が要求点火時期ａｆｉｎに与える影響の度合、すなわちデポジット付着の影響による要求点火時期ａｆｉｎの遅角量は、機関回転速度ｎｅに応じて変化する。
【００９１】
【数６】
2005147112.tif 000008
そして、下式（８）に示すように、上記ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋから付着時点火時期遅角量ａｄｅｐを減算して、付着時要求点火時期ａｋｇｒｇが算出される。
【００９２】
【数７】
2005147112.tif 000009
こうして算出された付着時要求点火時期ａｋｇｒｇは、デポジット付着量が多くなり、その影響による要求点火時期ａｆｉｎの遅角量が増大するほど、遅角側に、すなわちその値が小さくなる。よって、付着時要求点火時期ａｋｇｒｇの値を、デポジット付着量の指標値として用いることができる。
【００９３】
ちなみに本実施の形態では、デポジットの影響による要求点火時期ａｆｉｎの遅角分が、上記デポジット補正項ａｄｐｖｔによって上記最大遅角量ａｋｍａｘの値に反映されるようになっている。そのため、本実施の形態では、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋの値は、デポジット付着の影響以外の要因による要求点火時期ａｆｉｎの変化量の指標値となっている。
【００９４】
こうした本実施の形態では、上式（８）に示すように、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋから付着時点火時期遅角量ａｄｅｐを減算した上記付着時要求点火時期ａｋｇｒｇが、デポジット付着の影響により遅角された現状の要求点火時期ａｆｉｎの指標値となる。すなわち付着時要求点火時期ａｋｇｒｇの値から、現状の内燃機関１０へのデポジット付着の影響による点火時期の変化度合を把握することが可能となる。
【００９５】
（ＶＶＴ進角量ｖｔの算出）
続いて、上記求められた付着時要求点火時期ａｋｇｒｇに基づき、吸気バルブ１２のバルブタイミングの制御目標値であるＶＶＴ目標進角量ｖｔｔの算出が行われる。
【００９６】
ここでは、まず下式（９）に示すように、上記付着時要求点火時期ａｋｇｒｇと機関負荷の指標値であるスロットル開度ｔａとに基づいて、ＶＶＴ上限進角量ｖｔｌｍｔが求められる。ＶＶＴ上限進角量ｖｔｌｍｔは、ＶＶＴ目標進角量ｖｔｔの設定範囲の進角側の限界値として設定される。
【００９７】
【数８】
2005147112.tif 000010
ここでのＶＶＴ上限進角量ｖｔｌｍｔの値は、以下のように設定されている。
【００９８】
デポジット付着量が増大すると、燃焼室１３の実質的な容積が減少して燃焼時の筒内圧力が増大してノッキングが発生し易くなる。一方、通常の吸気バルブ１２のバルブタイミングは、吸気効率が最も高くなる時期に設定される。
【００９９】
このときのＶＶＴ目標進角量ｖｔｔの許容設定範囲を縮小して、吸気バルブ１２のバルブタイミングを本来の設定時期よりも遅角側に変更すれば、吸気効率が低下して、実圧縮比を低減し、燃焼時の筒内圧力を低下させることができる。そこで本実施の形態では、付着時要求点火時期ａｋｇｒｇの値が小さくなっており、デポジット付着量が増大したと判断されるときには、ＶＶＴ上限進角量ｖｔｌｍｔの値を小さく設定して、ＶＶＴ目標進角量ｖｔｔの許容設定範囲を縮小するようにしている。
【０１００】
ただし、機関負荷が高く、吸入空気量が多いときには、燃焼時の筒内圧力がもとより高く、デポジット付着による影響は相対的に小さくなる。そこで機関負荷が高いときには、低いときに比して、付着時要求点火時期ａｋｇｒｇの値が小さくなったときのＶＶＴ上限進角量ｖｔｌｍｔの値の縮小度合いを小さくするようにしている。
【０１０１】
図６に、そうしたＶＶＴ上限進角量ｖｔｌｍｔの算出に用いられる算出マップの例を示す。同図に示すように、付着時要求点火時期ａｋｇｒｇの値が大きく、デポジット付着がほとんど無い状態では、ＶＶＴ上限進角量ｖｔｌｍｔの値は、可変バルブタイミング機構１１による吸気バルブ１２のバルブタイミングの可変設定範囲の進角側の限界である最大進角量ｖｔｍａｘに設定される。これに対して付着時要求点火時期ａｋｇｒｇの値が小さく、デポジット付着量が増大した状態では、ＶＶＴ上限進角量ｖｔｌｍｔの値は、機関負荷が低いときほど小さく設定される。
【０１０２】
更にＶＶＴ目標進角量ｖｔｔの算出に際しては、上記ＶＶＴ上限進角量ｖｔｌｍｔの算出とともに、基本ＶＶＴ進角量ｖｔｂｓｅの算出が行われる。基本ＶＶＴ進角量ｖｔｂｓｅは、デポジットの付着の無い状態で最適な吸気バルブ１２のバルブタイミングの制御目標値としてその値が設定される。ここでは基本ＶＶＴ進角量ｖｔｂｓｅは、下式（１０）に示すように、機関回転速度ｎｅ及び機関負荷（ここではその指標値としてスロットル開度ｔａを用いる）に基づき算出されている。
【０１０３】
【数９】
2005147112.tif 000011
そして下式（１１）に示すように、上記算出されたＶＶＴ上限進角量ｖｔｌｍｔと基本ＶＶＴ進角量ｖｔｂｓｅとのうち、より遅角側の値がＶＶＴ目標進角量ｖｔｔとして設定される。
【０１０４】
【数１０】
2005147112.tif 000012
電子制御装置１６は、こうして算出されたＶＶＴ目標進角量ｖｔｔを吸気バルブ１２のバルブタイミングの制御目標値として、上記可変バルブタイミング機構１１の駆動制御を実施する。具体的には、上記クランクセンサ１７及びカムセンサ１８の検出結果から求められる吸気バルブ１２のバルブタイミング進角量の実測値であるＶＶＴ実進角量ｖｔが、上記算出されたＶＶＴ目標進角量ｖｔｔと一致するように可変バルブタイミング機構１１の駆動制御が行われる。これにより、デポジット付着の影響を緩和して好適な燃焼状態が保持されるように、吸気バルブ１２のバルブタイミングが制御される。
【０１０５】
＜３＞  バルブタイミング設定に応じた点火時期設定制御の詳細
さて、こうしてデポジットの付着状態に応じて吸気バルブ１２のバルブタイミングが変更されると、それに伴い最適な点火時期が変化してしまう。例えば、吸気バルブ１２のバルブタイミングが遅角側に変更されると、それに伴い排気バルブとのバルブオーバーラップが減少し、燃焼時の気筒内に存在する内部ＥＧＲの量が低減される。したがって、吸気バルブ１２のバルブタイミングが遅角側に変更されれば、気筒内での燃焼速度が上昇するようになり、最適な点火時期は、遅角側に変化する。
【０１０６】
そこで本実施の形態では、下記のように上記要求点火時期ａｆｉｎ等の設定を行うことで、吸気バルブ１２のバルブタイミングの変更に拘わらず、最適な点火時期が得られるようにしている。以下、そうした本実施の形態での点火時期設定制御の詳細を、図７〜図９を併せ参照して詳細に説明する。
【０１０７】
（基準ＭＢＴ点、基準ノック限界点の算出）
本実施の形態では、上記点火時期設定制御に際して、まず基準ＭＢＴ点ａｍｂｔｖｏｆ及び第１基準ノック限界点ａｋｎｏｋｖｏｆ、第２基準ノック限界点ａｋｎｏｋｂｓｅの算出が行われる。
【０１０８】
ここで基準ＭＢＴ点ａｍｂｔｖｏｆは、吸気バルブ１２のバルブタイミングがその許容設定範囲の最遅角位置に設定されている状態での現状の機関回転速度ｎｅ及び機関負荷における最大トルクの得られる点火時期を示している。また第１基準ノック限界点ａｋｎｏｋｖｏｆは、上記高オクタン価燃料が使用され、且つ吸気バルブ１２のバルブタイミングが上記最遅角位置にある状態での現状の機関回転速度ｎｅ及び機関負荷におけるノッキングを許容できるレベル以内に収めることのできる点火時期の進角限界値を示している。更に第２基準ノック限界点ａｋｎｏｋｂｓｅは、上記低オクタン価燃料が使用され、且つ吸気バルブ１２のバルブタイミングが上記最遅角位置にある状態での現状の機関回転速度ｎｅ及び機関負荷におけるノッキングを許容できるレベル以内に収めることのできる点火時期の進角限界値を示している。ここで算出されるこれら各値は、上記ＭＢＴ点ａｍｂｔ、第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１、及び第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２の算出に際しての基準値として使用される。
【０１０９】
本実施の形態では、基準ＭＢＴ点ａｍｂｔｖｏｆ及び第１基準ノック限界点ａｋｎｏｋｖｏｆ、第２基準ノック限界点ａｋｎｏｋｂｓｅは、下式（１１）〜（１３）に示すように、機関回転速度ｎｅ及び機関負荷の関数として算出されている。ちなみに、本実施の形態では、このときの機関負荷の指標値として、スロットル開度ｔａを用いるようにしている。
【０１１０】
【数１１】
2005147112.tif 000013
図７に、上記第２基準ノック限界点ａｋｎｏｋｂｓｅの算出に用いられる算出マップの例を示す。同図に示すように、第２基準ノック限界点ａｋｎｏｋｂｓｅの値は、機関回転速度ｎｅが大きいほど、或いは機関負荷が高いほど、その値が小さく設定される。なお、基準ＭＢＴ点ａｍｂｔｖｏｆ及び第１基準ノック限界点ａｋｎｏｋｖｏｆについても、これと同様の算出マップを用いてその設定がなされている。これら各算出マップでは、設定される値こそ、それぞれ異なるものの、機関回転速度ｎｅ及び機関負荷に対する傾向は、ほぼ同様となっている。
【０１１１】
（ＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔの算出）
次に、現状のバルブタイミング（ＶＶＴ実進角量ｖｔ）に基づき、ＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔが算出される。ＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔは、次の値Ｘと値Ｙとの比（Ｘ／Ｙ）を示している。
・値Ｘ：吸気バルブ１２のバルブタイミングが現状の値（ＶＶＴ実進角量ｖｔ）にあるときと、最遅角位置にあるときとの内燃機関１０の内部ＥＧＲ量の差。
・値Ｙ：吸気バルブ１２のバルブタイミングが上記基本ＶＶＴ進角量ｖｔｂｓｅに設定されているときと、最遅角位置に設定されているときとの内燃機関１０の内部ＥＧＲ量の差。
【０１１２】
一方、機関回転速度ｎｅ及び機関負荷が一定の条件下で、燃焼時の気筒内に存在する内部ＥＧＲの量は、吸排気バルブのバルブオーバーラップ量の二乗にほぼ比例することが確認されている。一方、本実施の形態の可変バルブタイミング機構１１では、図５に示すように、ＶＶＴ実進角量ｖｔが「０」のときに吸排気バルブのバルブオーバーラップ量が「０」となるようにその吸気バルブ１２のバルブタイミングの可変範囲が設定されている。よってこの内燃機関１０では、機関回転速度ｎｅ及び機関負荷が一定のときの内部ＥＧＲ量は、吸気バルブ１２のバルブタイミングの進角量の二乗に比例する。そこで本実施の形態では、上記ＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔを、下式（１５）に基づき求めている。
【０１１３】
【数１２】
2005147112.tif 000014
図８に、ＶＶＴ実進角量ｖｔとＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔとの関係を示す。同図に示すように、ＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔは、ＶＶＴ実進角量ｖｔに対してその値の二乗に比例する。またＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔは、ＶＶＴ実進角量ｖｔが基本ＶＶＴ進角量ｖｔｂｓｅとなっているときに、その値「１」となる。そして、ＶＶＴ実進角量ｖｔが所定値ｖ１のときには、同図に示すように、ＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔの値は、その所定値ｖ１と基本ＶＶＴ進角量ｖｔｂｓｅと比（ｖ１／ｖｔｂｓｅ）の二乗値となる。
【０１１４】
なお本実施の形態では、このＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔが、上記デポジット付着の影響による点火時期の変化度合に基づく変更前のバルブタイミングの設定値とその変更後の同設定値との比の二乗値に相当するパラメータとなっている。
【０１１５】
（ＭＢＴ点、ノック限界点の算出）
一方、本実施の形態では、上記ＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔの算出とともに、基本ＭＢＴ点差ｋａｍｂｔ、及び基本ノック限界点差ｋａｋｎｋが求められる。基本ＭＢＴ点差ｋａｍｂｔ及び基本ノック限界点差ｋａｋｎｋは、現状の機関回転速度ｎｅ及び機関負荷において吸気バルブ１２のバルブタイミングが上記基本ＶＶＴ進角量ｖｔｂｓｅに設定されているときと最遅角位置に設定されているときとのＭＢＴ点の差、及びノック限界点の差をそれぞれ示す値となっている。
【０１１６】
各機関回転速度ｎｅ、機関負荷でのそれら基本ＭＢＴ点差ｋａｍｂｔ及び基本ノック限界点差ｋａｋｎｋの値は、予め実験等で求めておくことができる。よって、下式（１６）、（１７）に示すように、機関回転速度ｎｅ及び機関負荷（ここではスロットル開度ｔａをその指標値として使用）の関数として、それら基本ＭＢＴ点差ｋａｍｂｔ及び基本ノック限界点差ｋａｋｎｋを求めることができる。
【０１１７】
【数１３】
2005147112.tif 000015
なお、上述したように、本実施の形態の可変バルブタイミング機構１１では、進角量が「０」のときには、吸排気バルブのバルブオーバーラップ量が「０」となり、内部ＥＧＲ量はほぼ「０」となる。よって、ここで算出される基本ＭＢＴ点差ｋａｍｂｔ及び基本ノック限界点差ｋａｋｎｋは、現状の機関回転速度ｎｅ及び機関負荷におけるＶＶＴ基本進角量ｖｔｂａｓｅ設定時の内部ＥＧＲ量に応じたＭＢＴ点及びノック限界点の進角補正量と云うことができる。
【０１１８】
一方、ＭＢＴ点及びノック限界点の進角補正量は、内部ＥＧＲ量に比例すると見なすことができる。よって現状の吸気バルブ１２のバルブタイミング（ＶＶＴ実進角量ｖｔ）に対するＭＢＴ点の進角補正量ｋｖｔｍｂｔ、及びノック限界点の進角補正量ｋｖｔｋｎｋは、下式（１８）、（１９）で表すことができる。
【０１１９】
【数１４】
2005147112.tif 000016
したがって下式（２０）〜（２２）により、現状の吸気バルブ１２のバルブタイミング（ＶＶＴ実進角量ｖｔ）に対応したＭＢＴ点ａｍｂｔ、第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１、及び第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２を求めることができる。
【０１２０】
【数１５】
2005147112.tif 000017
（最遅角点火時期ａｋｍｆの算出）
更に上述のように本実施の形態では、これらＭＢＴ点ａｍｂｔ、第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１、及び第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２の算出後、最遅角点火時期ａｋｍｆの算出が上式（２）に基づき行われる。
【０１２１】
上述したように上式（７）にて求められる付着時点火時期遅角量ａｄｅｐは、デポジット付着の影響分の要求点火時期ａｆｉｎの遅角量を示す指標値となっている。そこで、上式（２）での付着時点火時期遅角量ａｄｅｐの値を上記デポジット補正項ａｄｅｐｖｔとして最遅角点火時期ａｋｍｆの算出を行っても、デポジット付着の影響分の反映された最遅角点火時期ａｋｍｆを求めることができる。
【０１２２】
なお最遅角点火時期ａｋｍｆに対するデポジット付着の影響の度合についても、そのときのバルブタイミングの設定に応じて変化する。そこで本実施の形態では、下式（２３）に示すように、付着時点火時期遅角量ａｄｅｐに対して更に上記ＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔを乗算した値を、上記デポジット補正項ａｄｅｐｖｔとして設定するようにしている。よって本実施の形態では、下式（２４）に基づいて、最遅角点火時期ａｋｍｆが算出される。
【０１２３】
【数１６】
2005147112.tif 000018
図９に、機関回転速度ｎｅ及び機関負荷一定の条件下での上記点火時期設定制御に係る各パラメータ（ＭＢＴ点ａｍｂｔ、第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１、第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２、最遅角点火時期ａｋｍｆ等）とＶＶＴ実進角量ｖｔとの関係を示す。同図に示されるように、ＶＶＴ実進角量ｖｔに応じてＭＢＴ点ａｍｂｔ、第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１、第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２、最遅角点火時期ａｋｍｆの各値は、その値が変更される。例えば同図に示されるように、ＶＶＴ実進角量ｖｔが値ｖ２にあるときのＭＢＴ点ａｍｂｔは値Ａ２に設定され、第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１、及び第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２は値Ａ１、値Ａ３にそれぞれ設定される。またそのときの最遅角点火時期ａｋｍｆは、値Ａ４に設定される。
【０１２４】
そして上式（３）〜（５）等に示されるように、こうして設定されたＭＢＴ点ａｍｂｔ、第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１、及び最遅角点火時期ａｋｍｆと、上記ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ及びＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓとに基づき、最終的な要求点火時期ａｆｉｎが設定される。そのため、要求点火時期ａｆｉｎは、上述のようなデポジット付着量に応じたＶＶＴ目標進角量ｖｔｔの変更に対応した適正値に補正されるようになる。
【０１２５】
以上説明した本実施の形態によれば、以下の効果を得ることができる。
（１）本実施の形態では、点火時期のノック制御を通じて設定されるＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ、及び比率学習値ｒｇｋｎｋに基づいて、デポジット付着の影響による現状の要求点火時期ａｆｉｎの変化度合の指標値となる付着時要求点火時期ａｋｇｒｇを求めている。この付着時要求点火時期ａｋｇｒｇは、デポジット付着の影響の大きい所定の機関運転条件におけるデポジット付着の無い状態と現状のデポジット付着状態との要求点火時期ａｆｉｎの差の指標値である付着時点火時期遅角量ａｄｅｐに基づき求められている。
【０１２６】
そして本実施の形態では、その付着時要求点火時期ａｋｇｒｇに基づき、ＶＶＴ目標進角量ｖｔｔの上限を定め、吸気バルブ１２のバルブタイミングの許容可変範囲を縮小するようにしている。上記付着時要求点火時期ａｋｇｒｇに基づけば、デポジットの付着度合を容易且つ的確に把握することができる。そのため、内燃機関１０へのデポジットの付着状態に応じて、適切な吸気バルブ１２のバルブタイミングが設定されるようになる。したがって、デポジット付着の影響による不具合をより効果的に抑制することができる。
【０１２７】
（２）本実施の形態では、上記付着時要求点火時期ａｋｇｒｇに基づき変更されるＶＶＴ実進角量ｖｔに応じて、点火時期のＭＢＴ点ａｍｂｔや第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１、第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２を補正するようにしている。更にその補正を通じて、最進角点火時期ａｂｓｅｆ及び最遅角点火時期ａｋｍｆも、そしてひいては要求点火時期ａｆｉｎも、ＶＶＴ実進角量ｖｔに応じて補正されるようになっている。そのため、内燃機関１０へのデポジットの付着に応じた吸気バルブ１２のバルブタイミングの変更に伴う内部ＥＧＲ量の変化等に拘らず、要求点火時期ａｆｉｎを適正値とすることができる。
【０１２８】
（３）本実施の形態では、上記ＶＶＴ実進角量ｖｔに応じた点火時期のＭＢＴ点ａｍｂｔや第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１、第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２等の補正に際して、それらの補正量を、上式（１５）に基づき求められるＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔを用いて求めている。すなわちデポジット付着の影響による点火時期の変化度合に基づく変更前のバルブタイミングの設定値とその変更後の同設定値との比の二乗値に比例するように、それらの補正量が求められている。そのため、点火時期のＭＢＴ点ａｍｂｔや第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１、第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２、及び最進角点火時期ａｂｓｅｆ及び最遅角点火時期ａｋｍｆ、要求点火時期ａｆｉｎに対して、バルブタイミングの変更による内部ＥＧＲ量の変化に応じた適切な補正を行うことができる。
【０１２９】
（４）本実施の形態では、ノック制御でのノッキングの発生状況に応じた要求点火時期ａｆｉｎの調整の基準となる最進角点火時期ａｂｓｅｆや最遅角点火時期ａｋｍｆを、ＶＶＴ実進角量ｖｔに応じて補正するようにしている。そのため、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋの値には、デポジット付着の影響以外の要因による要求点火時期ａｆｉｎの変化分のみが反映されるようになる。したがって、デポジット付着が要求点火時期ａｆｉｎに与える影響の度合の変化に拘わらず、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋの妥当性を保持することができるようになる。
【０１３０】
ちなみに上述したように、デポジットの付着が要求点火時期ａｆｉｎに与える影響の度合は、機関運転条件（機関回転速度ｎｅ、機関負荷など）に応じて変化する。そのため、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋの値にデポジット付着の影響分が反映されるのであれば、デポジット付着量の変化ばかりか、機関運転条件の変化によっても、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋの値が不適切となり、ノック制御に不具合が生じるようになる。その点、本実施の形態では、デポジット付着量や機関運転条件の変化に応じたデポジット付着の影響度合の変化に拘わらず、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋは妥当な値に保持されるため、そうした不具合を好適に回避することが可能である。
【０１３１】
なお以上説明した第１の実施の形態は、次のように変更して実施することもできる。
・上記実施の形態では、機関負荷の指標値としてスロットル開度ｔａを用いて各値の算出を行っていたが、それらの算出を、燃料噴射量、吸入空気量ｇａ、機関負荷率ｋｌ等を機関負荷率の指標値として用いて行うようにしても良い。
【０１３２】
・上記実施の形態では、付着時点火時期遅角量ａｄｅｐに対して更に上記ＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔを乗算した値を、上記デポジット補正項ａｄｅｐｖｔとして設定し、最遅角点火時期ａｋｍｆを算出していた。最遅角点火時期ａｋｍｆに対するデポジット付着の影響の度合のバルブタイミングの変更に伴う変化が十分に許容できるのであれば、上述したように上記付着時点火時期遅角量ａｄｅｐの値を上記デポジット補正項ａｄｅｐｖｔとして最遅角点火時期ａｋｍｆの算出を行うようにしても良い。この場合の最遅角点火時期ａｋｍｆの算出式は、下式（２５）の通りとなる。
【０１３３】
【数１７】
2005147112.tif 000019
・上記実施の形態では、ＭＢＴ点及びノック限界点の進角補正量ｋｖｔｍｂｔ、ｋｖｔｋｎｋを、上式（１５）に基づき求められるＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔを用い、上式（１８）、（１９）により求めていた。こうした進角補正量ｋｖｔｍｂｔ、ｋｖｔｋｎｋの算出を、予め記憶された機関回転速度ｎｅやＶＶＴ実進角量ｖｔに基づく算出マップを用いて行うようにしても良い。例えば機関回転速度ｎｅやＶＶＴ実進角量ｖｔとそれら進角補正量の適正値との関係を求め、その関係を予め算出マップとして電子制御装置１６のメモリ内に記憶しておけば、そうした態様での進角補正量ｋｖｔｍｂｔ、ｋｖｔｋｎｋの算出を行うことができる。
【０１３４】
・上記実施の形態では、点火時期のＭＢＴ点やノック限界点、及び最進角点火時期、最遅角点火時期に対してＶＶＴ実進角量ｖｔに応じた補正を行うことで、要求点火時期ａｆｉｎを現状のバルブタイミング設定に応じた適正値に補正するようにしていた。もっとも、要求点火時期ａｆｉｎに対して直接、ＶＶＴ実進角量ｖｔに応じた補正を行うだけでも、要求点火時期ａｆｉｎを、現状のバルブタイミング設定に応じた適正値とすることはできる。
【０１３５】
・上記実施の形態では、デポジットの付着状態に応じたＶＶＴ目標進角量ｖｔｔの変更を、上記付着時要求点火時期ａｋｇｒｇに基づき算出されたＶＶＴ上限進角量ｖｔｌｍｔにて、同ＶＶＴ目標進角量ｖｔｔの上限を定めることで行っていた。そうしたＶＶＴ目標進角量ｖｔｔの変更態様は適宜変更しても良い。例えば、付着時要求点火時期ａｋｇｒｇに応じて設定される係数を、基本ＶＶＴ進角量ｖｔｂｓｅに乗算したり、付着時要求点火時期ａｋｇｒｇに応じて設定される補正量にて基本ＶＶＴ進角量ｖｔｂｓｅを補正したりしてＶＶＴ目標進角量ｖｔｔを求めるようにしても良い。こうした場合にも、同様のデポジットの付着状態に応じたＶＶＴ目標進角量ｖｔｔの変更を行うことはできる。
【０１３６】
・上記実施の形態では、付着時要求点火時期ａｋｇｒｇに基づきＶＶＴ目標進角量ｖｔｔを変更するとともに、それに伴い変更されるＶＶＴ実進角量ｖｔに基づき要求点火時期ａｆｉｎを補正するようにしていた。こうした要求点火時期ａｆｉｎの補正を行わず、ＶＶＴ目標進角量ｖｔｔの変更のみを行うようにしても良い。この場合にも、把握されるデポジットの付着状態に応じたバルブタイミング設定の適正化を図ることはできる。
【０１３７】
・上記実施の形態では、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋには、デポジット付着の影響分が反映されないように要求点火時期ａｆｉｎの算出ロジックが構築されていた。そのため、ノッキングの発生状況に応じてＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋとは別に比率学習値ｒｇｋｎｋを学習し、それら両学習値を用いて付着時要求点火時期ａｋｇｒｇを求めるようにしていた。ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋの値にデポジット付着の影響分が反映されてしまうように要求点火時期ａｆｉｎの算出ロジックが構築されている場合には、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋの値から直接、付着時要求点火時期ａｋｇｒｇを求めることもできる。
【０１３８】
・デポジット付着の影響に応じて変更された点火時期である付着時要求点火時期ａｋｇｒｇの代りに、デポジット付着の影響に応じた点火時期の変化量或いは変化率を求め、その変化量、変化率に基づきＶＶＴ目標進角量ｖｔｔの変更を行うようにしても良い。その場合にも、同様にバルブタイミングをデポジットの付着状態に応じた適正値に設定することはできる。
【０１３９】
・なお、排気バルブのバルブタイミングの可変制御を行う内燃機関や、機関バルブのバルブリフト量やカム作用角等のバルブタイミング以外のバルブ特性を可変制御する内燃機関においても、デポジット付着に応じてバルブ特性可変制御におけるバルブ特性の設定値の適正値が変化してしまう。またそうした内燃機関においても、バルブ特性の設定値が変更されれば、それに伴い点火時期の適正値は、やはり変化してしまう。そのため、そうしたバルブ特性可変制御を行う内燃機関についても、上記実施の形態と同様、或いはそれに準じた態様で本発明を適用することができる。そしてその適用により、上記実施の形態と同様の効果を奏することができる。
【０１４０】
（第２の実施の形態）
続いて本発明に係る内燃機関の制御装置を具体化した第２の実施の形態を、第１の実施の形態との相違点を中心に、図１０〜図１５を併せ参照して詳細に説明する。
【０１４１】
第１の実施形態では、ノック制御でのデポジット付着の影響による点火時期の変化度合に応じてバルブ特性可変制御でのバルブ特性設定値（ＶＶＴ実進角量ｖｔ）を変更する一方、そのバブル特性設定値の変更に応じてノック限界点等を再調整することで、バルブ特性可変制御と点火時期制御との調和を図るようにしていた。そして第１の実施の形態では、バルブ特性設定値の変更がノック限界点に与える主たる影響が、その変更に伴う内部ＥＧＲ量の変化に応じた燃焼状態の変化に起因したものであるとして、上記再調整を行うようにしている。ここでバルブ特性設定値の変更に伴う内部ＥＧＲ量の変化量は、理論的には、バルブオーバーラップ量の変化量の二乗値に比例することから、第１の実施の形態では上記再調整における上記ノック限界点の補正量をその二乗値に比例するように求めている（図８、図９等参照）。
【０１４２】
ところでバルブ特性設定値が変更されれば、上記内部ＥＧＲ量以外にも、実質的な吸気温度（吸気行程終了時の気筒内のガス温度）や実圧縮比等にも変化が生じる。そしてそれらの変化もノッキングの発生状況に影響を与えることが、発明者等の調査によって確認されている。そうしたバルブ特性設定値の変更に伴う吸気温度変化や実圧縮比変化のノッキング発生状況に与える影響が無視できない場合、第１の実施の形態のようにノック限界点等の補正を行うだけでは、点火時期制御を最適化し難くなる虞がある。
【０１４３】
図１０（ａ）に実線にて、吸気バルブ１２のバルブタイミング（ＶＶＴ実進角量ｖｔ）に対する内部ＥＧＲ量の変化態様例を示す。上述したように内部ＥＧＲ量は、バルブオーバーラップ量の二乗に比例することが確認されている。よって上記内燃機関１０では、バルブオーバーラップ量が最小となるＶＶＴ実進角量ｖｔが０のときに内部ＥＧＲ量は最小となり、吸気バルブ１２のバルブタイミングの進角化に伴うバルブオーバーラップ量の増大に応じ、そのバルブオーバーラップ量の二乗値にほぼ比例して内部ＥＧＲ量は増加することとなる。ここで内部ＥＧＲ量が増大すれば、燃焼状態が悪化することからノッキングは発生し難くなることは上述した通りである。よって内部ＥＧＲ量の変化のみに着目した場合、ノック限界点は、吸気バルブ１２のバルブタイミングに対して、図１０（ｂ）に実線で示すように変化する。すなわち、内部ＥＧＲ量の変化に起因しては、吸気バルブ１２のバルブタイミングが進角側となるほど、ノック限界点は進角側に変化する。
【０１４４】
なお発明者等の調査によれば、低負荷域等の一部の運転領域では、図１０（ａ）に破線で示すように、吸気バルブ１２のバルブタイミングを若干進角させ、適度なバルブオーバーラップ期間（１０°ＣＡ程）が確保されたときに内部ＥＧＲ量が最小となる傾向が確認されている。これは、適度なバルブオーバーラップ期間の存在により、気筒内の掃気が促進されて、排気されぬまま気筒内に残留する既燃焼ガスの量が低減されることに起因すると考えられている。よってそうした運転領域では、吸気バルブ１２のバルブタイミングに対する内部ＥＧＲ量の変化に起因したノック限界点の変化は、図１０（ｂ）に破線で示すような態様となる。
【０１４５】
一方、バルブオーバーラップ量が増大すれば、排気系から気筒内に吹き返される燃焼ガスの量が増加することから、そのバルブオーバーラップ量の増大に応じて上記実質的な吸気温度は上昇する傾向を示す。また吸気バルブ１２のバルブタイミングが進角されれば、吸気バルブ１２の閉じタイミングが早くなることから、実圧縮比は上昇されるようになる。よって吸気温度及び実圧縮比は、図１０（ｃ）に示すように、吸気バルブ１２のバルブタイミングが進角側に変更されるほど上昇するようになる。そして吸気温度や実圧縮比が上昇すれば、ノッキングはより発生し易くなる。よって図１０（ｄ）に示すようにノック限界点は、吸気温度及び実圧縮比の変化に起因しては、吸気バルブ１２のバルブタイミングが進角側となるほど遅角側に変化するようになる。
【０１４６】
以上の内部ＥＧＲ量変化の影響、及び吸気温度・実圧縮比変化の影響を総合して考慮すると、ノック限界点は、吸気バルブ１２のバルブタイミングに対して、図１０（ｅ）に示すようにノック限界点は、吸気バルブ１２のバルブタイミングに対して、所定のバルブタイミングαにて極小点Ｐを有した二次曲線状の変化傾向を示す。すなわち、吸気バルブ１２のバルブタイミングをその最遅角位置から進角側に変更していったときにノック限界点は、上記所定のバルブタイミングαに進角されるまでは遅角側に変化され、同所定のバルブタイミングαよりも進角されてからは進角側に変化するようになる。
【０１４７】
なお機関負荷が高くなり、吸入空気量が増大すると、そもそもの上記実質的な吸気温度及び実圧縮比が高い状態にあることから、それらの変化がノック限界点に与える影響は、内部ＥＧＲ量の変化が与える影響に比して、相対的に大きいものとなる。その結果、図１１に示すように上記極小点Ｐを示す吸気バルブ１２のバルブタイミングは、機関負荷が高くなるほど、進角側に変化するようになる。
【０１４８】
図１２は、吸気バルブ１２のバルブタイミングに対するＭＢＴ点の変化態様の一例を示している。内部ＥＧＲ量の増大に伴う燃焼状態の悪化は機関出力に大きい影響を与えるが、吸気温度や実圧縮比の変化は機関出力にはあまり影響しない。そのためＭＢＴ点は、吸気バルブ１２のバルブタイミングの変更に対して、同図１２に実線で示すような変化傾向を示すようになる。ただし、図１０（ａ）に破線で示すような内部ＥＧＲ量の変化傾向を示す一部の運転領域では、図１２に破線で示すような変化傾向を示すこともある。
【０１４９】
ちなみに内燃機関によっては、排気側にもバルブ特性可変機構を設け、排気バルブのバルブタイミングを可変制御するものがある。図１３に、そうした内燃機関での排気バルブのバルブタイミングに対するノック限界点及びＭＢＴ点の変化態様の一例を示す。
【０１５０】
排気バルブのバルブタイミングを変更しても、吸気バルブのバルブタイミングを変更した場合と同様に、バルブオーバーラップ量が変化して内部ＥＧＲ量が変化する。具体的には排気バルブのバルブタイミングが遅角側に変更されれば、バルブオーバーラップ量が増大して、内部ＥＧＲ量が増加する。また排気バルブのバルブタイミングが大きく遅角されると、一時的に排気通路から吸気通路へと排気が逆流することがあり、その結果、上記実質的な吸気温度が若干上昇することがある。ただし、そうした吸気温度の上昇がノッキング発生状況に与える影響は、上記内部ＥＧＲ量の増大の影響に比べれば、非常に小さいものである。更に実圧縮比は、排気バルブのバルブタイミングの変更によってはほとんど変化することは無い。よって、排気バルブのバルブタイミングに対しては、ノック限界点、ＭＢＴ点共、そのバルブタイミングの遅角に対して単調に進角側へと変化する傾向を示す。
【０１５１】
以上をまとめると、以下の通りとなる。
・吸気バルブのバルブタイミングの進角化は、内部ＥＧＲ量を増加（燃焼状態を悪化）させ、ＭＢＴ点の遅角化をもたらす。
・吸気バルブのバルブタイミングの進角化は、内部ＥＧＲ量の増加によるノック限界点の遅角化と、実質的な吸気温度の上昇及び実圧縮比の上昇によるノック限界点の進角化との双方をもたらす。
・排気バルブのバルブタイミングの遅角化は、内部ＥＧＲ量増加によるＭＢＴ点及びノック限界点の進角化をもたらす。
・排気バルブのバルブタイミングの遅角化は、実質的な吸気温度を上昇させもするが、それがノック限界点に与える影響は内部ＥＧＲ量増加によるものに比して小さい。
【０１５２】
続いて、以上のようなバルブ特性設定値の変更に対する変化傾向を考慮した本実施形態でのノック限界点、ＭＢＴ点の算出態様を説明する。
（ＭＢＴ点の算出）
まず本実施形態でのＭＢＴ点の算出態様を、図１４を参照して説明する。
【０１５３】
ＭＢＴ点の算出に際しては、まずは上式（１２）に従って機関回転速度ｎｅ及び機関負荷（例えばスロットル開度ｔａ等）に基づき上記基準ＭＢＴ点ａｍｂｔｖｏｆが求められる。また上式（１６）に従い、現状の機関回転速度ｎｅ及び機関負荷における基本ＭＢＴ点差ｋａｍｂｔが求められる。
【０１５４】
基準ＭＢＴ点ａｍｂｔｖｏｆは、バルブオーバーラップ量が０とされた状態において、現状の機関回転速度ｎｅ及び機関負荷で最大トルクの得られる点火時期を示している。この基本ＭＢＴ点差ｋａｍｂｔは、次の（イ）、（ロ）の点火時期の差を示している。
（イ）バルブ特性設定値として、上記デポジット付着に応じた補正がなされる前の初期目標値が設定された状態での、現状の機関回転速度ｎｅ及び機関負荷における最大トルクの得られる点火時期。
（ロ）現状の機関回転速度ｎｅ及び機関負荷においてバルブオーバーラップ量が０とされたときに最大トルクの得られる点火時期。
【０１５５】
次に下式（２６）に従い、実オーバーラップ量ｏｖｒｐｒｅａｌに対する初期オーバーラップ量ｏｖｒｐｔｂｉの除算値としてオーバーラップ比ｔｏｖｒｐが求められる。ここで初期オーバーラップ量ｏｖｒｐｔｂｉは、上記デポジット付着状況に応じた補正がなされる前のバルブ特性設定値（吸気バルブのバルブタイミングや排気バルブのバルブタイミング等）の制御目標値におけるバルブオーバーラップ量を示している。これに対して実オーバーラップ量ｏｖｒｐｒｅａｌは、現状のバルブ特性設定値、すなわち上記デポジット付着状況に応じた補正がなされた後のバルブ特性設定値におけるバルブオーバーラップ量を示している。
【０１５６】
【数１８】
2005147112.tif 000020
続いて下式（２７）に従い、その求められたオーバーラップ比ｔｏｖｒｐの二乗値として、実オーバーラップ量ｏｖｒｐｒｅａｌに応じたＭＢＴ点補正係数ｋａｖｖｔｍｂｔが求められる。このＭＢＴ点補正係数ｋａｖｖｔｍｂｔは、基本的には第１の実施の形態におけるＶＶＴ進角補正係数ｋａｖｖｔと同じものである。
【０１５７】
【数１９】
2005147112.tif 000021
更に下式（２８）に従い、実オーバーラップ量ｏｖｒｐｒｅａｌに応じたＭＢＴ点の進角補正量ｋｖｔｍｂｔが、上記ＭＢＴ点補正係数ｋａｖｖｔｍｂｔと基本ＭＢＴ点差ｋａｍｂｔとの乗算値として求められる。こうして算出されるＭＢＴ点の進角補正量ｋｖｔｍｂｔは、オーバーラップ比ｔｏｖｒｐの二乗値に比例した値となる。
【０１５８】
【数２０】
2005147112.tif 000022
そして下式（２９）に従い、その求められたＭＢＴ点の進角補正量ｋｖｔｍｂｔを上記基準ＭＢＴ点ａｍｂｔｖｏｆに加算して、ＭＢＴ点ａｍｂｔが求められる。
【０１５９】
【数２１】
2005147112.tif 000023
図１４には、オーバーラップ比ｔｏｖｒｐが所定値ＴＯ１のときのＭＢＴ点ａｍｂｔの算出態様が示されている。以上のＭＢＴ点ａｍｂｔの算出態様は、基本的には、第１の実施の形態と同様のものである。
【０１６０】
（ノック限界点の算出）
次に本実施形態でのノック限界点（第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１、第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２）を、図１５を参照して説明する。図１５には、第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１の算出態様が例示されているが、第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２の算出態様も、基本的にはこれと同様である。
【０１６１】
両ノック限界点の算出に際しては、まず上式（１３）及び（１４）に従って、第１基準ノック限界点ａｋｎｏｋｖｏｆ及び第２基準ノック限界点ａｋｎｏｋｂｓｅが求められる。また上式（１７）に従って、基本ノック限界点差ｋａｋｎｋが求められる。
【０１６２】
続いて本実施形態では、下式（３０）に従い、現状の機関回転速度ｎｅ及び機関負荷に基づいて極小点オーバーラップ量ｏｖｒｐｂｔｍが求められる。極小点オーバーラップ量ｏｖｒｐｂｔｍは、現状の機関回転速度ｎｅ及び機関負荷にてバルブ特性設定値を変更したときに、ノック限界点が上述したような極小点Ｐを示すバルブオーバーラップ量を示している。各機関運転条件における極小点オーバーラップ量ｏｖｒｐｂｔｍの値は、予め実験等で求められ、電子制御装置１６のメモリにマップとして記憶されている。
【０１６３】
【数２２】
2005147112.tif 000024
上述のようにノック限界点の極小点Ｐは、機関負荷が高くなるほど、吸気バルブのバルブタイミングの進角側に、すなわちバルブオーバーラップ量が増大される側に変化する。この内燃機関１０では、ある程度以上の高負荷域では、図１５（ｂ）に示すように、極小点オーバーラップ量ｏｖｒｐｂｔｍが上記初期オーバーラップ量ｏｖｒｐｔｂｉよりも大きくなっている。ここでは、図１５（ａ）に示されるように極小点オーバーラップ量ｏｖｒｐｂｔｍが初期オーバーラップ量ｏｖｒｐｔｂｉ以下の低〜中負荷域と、極小点オーバーラップ量ｏｖｒｐｂｔｍが初期オーバーラップ量ｏｖｒｐｔｂｉを超える、図１５（ｂ）のような高負荷域とで、ノック限界点の進角補正量ｋｖｔｋｎｋの算出態様を変えている。
【０１６４】
まず低〜中負荷域では、下式（３１）に従い、上記極小点オーバーラップ量ｏｖｒｐｂｔｍの算出に続き、機関運転条件（機関回転速度ｎｅ、機関負荷）に基づき極小点ノック限界点差ｋｖｔｋｎｋｂｔｍが求められる。各機関運転条件における極小点ノック限界点差ｋｖｔｋｎｋｂｔｍの値は、予め実験等で求められ、電子制御装置１６のメモリにマップとして記憶されている。極小点ノック限界点差ｋｖｔｋｎｋｂｔｍは、以下の（ハ）及び（ニ）の点火時期の差を示している。
（ハ）現状の機関回転速度ｎｅ及び機関負荷において、バルブオーバーラップ量が上記極小点オーバーラップ量ｏｖｒｐｂｔｍとされたときのノック限界点。
（ニ）現状の機関回転速度ｎｅ及び機関負荷においてバルブオーバーラップ量が０とされたときのノック限界点。
【０１６５】
【数２３】
2005147112.tif 000025
そして下式（３２）又は下式（３３）に従って、実オーバーラップ量ｏｖｒｐｒｅａｌに応じたノック限界点の進角補正量ｋｖｔｋｎｋが求められる。なお図１５（ａ）には、低〜中負荷域において実オーバーラップ量ｏｖｒｐｒｅａｌが所定値Ｏ１のときの該進角補正量ｋｖｔｋｎｋの算出態様が例として示されている。
【０１６６】
【数２４】
2005147112.tif 000026
【０１６７】
【数２５】
2005147112.tif 000027
一方、極小点オーバーラップ量ｏｖｒｐｂｔｍが初期オーバーラップ量ｏｖｒｐｔｂｉを超える高負荷域では、下式（３４）に従って、実オーバーラップ量ｏｖｒｐｒｅａｌに応じたノック限界点の進角補正量ｋｖｔｋｎｋが求められる。なお図１５（ｂ）には、そうした高負荷域において実オーバーラップ量ｏｖｒｐｒｅａｌが所定値Ｏ２のときの該進角補正量ｋｖｔｋｎｋの算出態様が例として示されている。
【０１６８】
【数２６】
2005147112.tif 000028
こうしてノック限界点の進角補正量ｋｖｔｋｎｋが求められると、それに続き下式（３５）及び（３６）に従い、第１基準ノック限界点ａｋｎｏｋｖｏｆ及び第２基準ノック限界点ａｋｎｏｋｂｓｅにその求められた進角補正量ｋｖｔｋｎｋをそれぞれ加算して、第１ノック限界点ａｋｎｏｋ１及び第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２が各々求められる。
【０１６９】
【数２７】
2005147112.tif 000029
このように本実施形態では、上述したようなＭＢＴ点とノック限界点とのバルブ特性設定値に応じた変化態様の違いを考慮して、ＭＢＴ点とノック限界点とで進角補正量の算出態様を異ならせている。すなわち、ＭＢＴ点についてはその進角補正量ｋｖｔｍｂｔをバルブオーバーラップ量の二乗値に比例する値として求め、ノック限界点についてはその進角補正量ｋｖｔｋｎｋを、バルブオーバーラップ量の変化に対して極小点を有する二次曲線状に推移する値として求めている。なお本実施形態においても、それらの算出値に基づく上記最進角点火時期ａｂｓｅｆ、最遅角点火時期ａｋｍｆ、要求点火時期ａｆｉｎ等の算出態様は、第１の実施の形態と同様に行われる。
【０１７０】
以上説明した本実施形態では、上記（１）〜（４）に記載の効果に加え、更に次の効果を奏することができる。
（５）本実施形態では、ノック制御でのデポジット付着の影響による点火時期の変化度合に基づく変更後のバルブ特性（バルブタイミング、バルブオーバーラップ量）の設定値に対して、極小点を有する二次曲線状に推移するようにノック限界点の進角補正量を設定するようにしている。そのため、バルブ特性設定値の変更に伴う実質的な吸気温度や実圧縮比の変化にも対応して、好適なノック限界点等の補正を行うことができる。
【０１７１】
本実施形態でのＭＢＴ点、ノック限界点の算出に係る各式は、適宜変更しても良い。要は、バルブ特性（バルブタイミング、バルブオーバーラップ量）の設定値に対して、極小点を有する二次曲線状に推移するようにノック限界点の進角補正量ｋｖｔｋｎｋが設定されるように、その算出を行なえるのであれば、その算出態様の詳細は任意適宜に変更しても良い。
【０１７２】
なお上述したように低負荷域等の一部の運転領域では、バルブ特性の設定値に対してＭＢＴ点も、極小点を有する二次曲線状に推移する変化傾向を示すことがある。こうした運転領域においては、本実施形態でのノック限界点の進角補正量と同様、バルブ特性の設定に対して極小点を有する二次曲線状に推移するようにＭＢＴ点の進角補正量を設定するようにしても良い。この場合、そうした一部の運転領域での上記変化傾向により即したＭＢＴ点の設定が可能となる。
【０１７３】
（第３実施形態）
続いて本発明に係る内燃機関の制御装置を具体化した第３の実施の形態を、上記各実施形態との相違点を中心に、図１６〜図１８を併せ参照して詳細に説明する。
【０１７４】
第１の実施の形態では、点火時期のノック制御に係る学習値として、デポジット付着の影響による点火時期の変化分を反映する比率学習値ｒｇｋｎｋと、それ以外の要因による点火時期の変化分を反映するＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋとの２つの学習値を用いている。以下、本実施形態におけるそれら学習値の更新態様を説明する。
【０１７５】
本実施形態では、ＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓの０からの乖離量が大きい状態（ａｋｃｓ＜−Ａ、又はａｋｃｓ＞Ａ）ならば、上記両学習値の更新を行うようにしている。そしてその乖離量に応じて学習更新量ｔｄｌを求めるようにしている。学習更新量ｔｄｌとは、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋの更新によるＫＣＳフィードバック起点（ａｋｃｓ＝０のときの要求点火時期ａｆｉｎ）の更新量と、比率学習値ｒｇｋｎｋの更新によるＫＣＳフィードバック起点の更新量との和を示す。すなわち、ここでは要求されるＫＣＳフィードバック起点の更新量の総量をまず求めている。
【０１７６】
次に学習更新量ｔｄｌをＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ側への反映分と比率学習値ｒｇｋｎｋ側への反映分とに分配する。このときの両学習値に対する更新量の分配割合は、図１６に例示されるように大きくは機関負荷に応じて決定される。例えば低負荷域では、デポジット付着の影響以外の要因によってノッキングが発生する蓋然性は低いと考えられることから、上記分配に際しての比率学習値ｒｇｋｎｋ側への反映分（分配割合）を大きくする。一方、機関負荷が高くなれば、デポジット付着の影響以外の要因によってノッキングが発生する蓋然性も高くなる。よって機関負荷の増加に応じて、比率学習値ｒｇｋｎｋ側への反映分を小さくすると共に、その分、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ側への反映分を大きくする。
【０１７７】
本実施形態では、こうした学習更新量ｔｄｌの分配割合を、分配率ｔｋで表すようにしている。分配率ｔｋは、学習更新量ｔｄｌに対するそのＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ側への反映分の比率を示している。すなわち分配率ｔｋは０から１迄の値を取り、低負荷域では、分配率ｔｋは０に近い小さい値（例えば０．２５）に設定され、機関負荷が高くなるほどその値は１に近い値（例えば０．５）に増大される。そして設定された分配率ｔｋに基づき、下式（３７）、（３８）に従ってＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋの更新量Δａｇｋｎｋ及び比率学習値ｒｇｋｎｋの更新量Δｒｇｋｎｋが算出される。
【０１７８】
【数２８】
2005147112.tif 000030
なお機関負荷が一定値を超えて高くなると、ノッキングの発生にデポジット付着以外の要因の与える影響が、デポジット付着の与える影響に比して著しく大きくなることから、比率学習値ｒｇｋｎｋの更新を禁止する。そして学習更新量ｔｄｌのすべてをＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ側に反映させるようにしている。なおここでは、そうした比率学習値ｒｇｋｎｋの更新を禁止する機関運転領域を、比率学習禁止領域という。
【０１７９】
なお以上の態様で両学習値の更新を行う場合、次の（Ａ）及び（Ｂ）の不具合が生じる懸念がある。
（Ａ）各学習値の上限、下限ガード値の張付きによる更新不足
通常、上記各学習値には、上限ガード値及び下限ガード値が設定されており、たとえ更新要求があったとしても、上限ガード値を超えたり、或いは下限ガード値を下回ったりするような学習値の更新は禁止されるようになっている。例えば上記比率学習値ｒｇｋｎｋは、更新範囲は０以上、１以下に制限されており、その値が０未満となったり、１よりも大きくなったりはされないようになっている。すなわち、比率学習値ｒｇｋｎｋには、上限ガード値ＲＧＫＭＸとして値１が、下限ガード値ＲＧＫＭＮとして値０がそれぞれ設定されている。またＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋにも、上限ガード値ＡＧＫＭＸ（例えば１９°ＣＡ）及び下限ガード値ＡＧＫＭＮがそれぞれ設定されており、その値は常に下限ガード値ＡＧＫＭＮ以上、且つ上限ガード値ＡＧＫＭＸ以下とされている。
【０１８０】
ここで上記両学習値のいずれかがその上限ガード値又は下限ガード値となっていると、上記分配によって要求された更新を行うことができないことがある。例えば学習値がその上限ガード値となっていれば、更に学習値を増大させる側への更新は行えず、また学習値がその下限ガード値となっていれば、更に学習値を減少させる側への更新は行えない。そうした状況が継続され、片方の学習値の更新が停滞してしまえば、全体としての学習スピードが低下してしまうようになる。またその結果、ＫＣＳフィードバック起点の修正が十分になされない状態となって、ＫＣＳフィードバックの応答性が十分に得られなくなってしまうようにもなる。
【０１８１】
（Ｂ）学習値の不適合
上述のように比率学習値ｒｇｋｎｋに基づき把握されるデポジット付着状況に応じてバルブ特性の設定値を変更していけば、デポジット付着がノッキング発生状況に与える影響は小さく、すなわちデポジット付着に起因したノッキングの発生は生じ難くなる。これにも拘わらず、上記各学習値の更新分配を常に一律の態様で行えば、デポジット付着状況に応じたバルブ特性設定値の補正量の増大に応じて比率学習値ｒｇｋｎｋの更新過剰となっていき、両学習値が実状と乖離していくようになる。そしてその結果、点火時期の過進角によるノッキングの発生や、過遅角による出力性能や燃費性能の低下などの不具合を招く虞がある。
【０１８２】
そこで本実施形態では、上記不具合（Ａ）、（Ｂ）への対策として更に次のような処理を行っている。
まず上記（Ａ）への対策として、上限ガード値又は下限ガード値のため、一方の学習値が要求される更新を行えない状況では、上記分配率ｔｋの設定に拘わらず、学習更新量ｔｄｌのすべてをもう一方の学習値に反映させるようにしている。これにより、一方の学習値が更新不能となっても、全体的には十分な学習値更新がなされることとなり、学習スピードの低下やＫＣＳフィードバックの応答性の低下を好適に回避することができるようになる。
【０１８３】
また上記（Ｂ）への対策として本実施形態では、デポジット付着に応じたバルブ特性設定値の補正量の増大に応じて上記比率学習禁止領域を拡大するようにしている。詳しくは本実施形態では、上記第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２が所定の判定値ＤＬＫＮＯＫ以下となることを条件として比率学習値ｒｇｋｎｋの更新を禁止するようにしている。
【０１８４】
図１７にそうした比率学習禁止領域の設定態様を示す。同図に示すように、第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２は、機関負荷が大きくなるほど遅角側に推移する。同図には、デポジット付着に応じたバルブ特性設定値の変更前の機関負荷に対する第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２の推移曲線（初期値）が実線で、変更後の同推移曲線（現状値）が一点鎖線で示されている。このようにデポジット付着に応じたバルブ特性設定値の変更がなされれば、その分、第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２は遅角側に変更される。よってデポジット付着に応じたバルブ特性設定値の変更量の増大に従い、第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２が上記判定値ＤＬＫＮＯＫ以下となる比率学習禁止領域は拡大されるようになる。その結果、デポジット付着に応じたバルブ特性設定値の変更量が増大され、デポジット付着がノッキングの発生に与える影響が小さくなるほど、比率学習値ｒｇｋｎｋの更新は制限されることとなり、両学習値の実状との乖離が抑制されるようになる。
【０１８５】
図１８は、以上説明した本実施形態の学習値更新処理のフローチャートを示している。同図の処理は、電子制御装置１６によって、機関運転中、周期的に実行される。なお本実施形態では、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ及び比率学習値ｒｇｋｎｋを、機関回転速度ｎｅによって区分けされた複数の領域において、それぞれ個別に算出するようにしている。以下の説明では、そうした学習領域を１、２・・・ｎの番号で区別し、各学習領域のＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ及び比率学習値ｒｇｋｎｋをそれぞれａｇｋｎｋ［ｉ］、ｒｇｋｎｋ［ｉ］（ｉは、該当する学習領域の番号）で表すものとする。
【０１８６】
さて本処理が開始されると、電子制御装置１６はまずステップＳ１００において、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ及び比率学習値ｒｇｋｎｋの更新条件が成立しているか否かの判定を行う。ここでは、以下の各条件すべての成立を、更新条件の成立条件としている。
・機関回転速度ｎｅが所定の範囲内であり、極端な低回転又は高回転速度域でない。
・急加減速等の過渡運転状態が終了した後、所定時間以上が経過おり、機関運転状態が不安定な状態でない。
・内燃機関１０の暖機完了済みである。
・機関負荷が所定値以上で、極端な低負荷領域でない。
【０１８７】
ここで更新条件が不成立であれば（ＮＯ）、電子制御装置１６は、今回の処理をそのまま一旦終了する。また更新条件が成立していれば（ＹＥＳ）、電子制御装置１６は処理をステップＳ２００に進め、学習更新量ｔｄｌの算出処理を開始する。
【０１８８】
（学習更新量ｔｄｌの算出）
Ｓ２００に処理を進めた電子制御装置１６は、下記態様で学習更新量ｔｄｌの算出処理を行う。この算出処理においては、まずＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓに基づき、学習値の進角側又は遅角側へのずれが大であるか否かが判定される。具体的には電子制御装置１６は、ＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓが所定の負の値（−Ａ）未満であれば（Ｓ２００：ＹＥＳ）、学習値の進角側へのずれが大であると判定し、所定の正の値Ａを超えていれば（Ｓ２２０：ＹＥＳ）、学習値の遅角側へのずれが大であると判定する。
【０１８９】
（ａ）学習値の進角側へのずれが大のとき
学習値の進角側へのずれが大であれば、電子制御装置１６は、処理をステップＳ２１０に進め、そのステップＳ２１０においてＫＣＳフィードバック起点が遅角側に修正されるように、学習更新量ｔｄｌを算出する（遅角処理）。具体的には、ステップＳ２１０では、現状のＫＣＳフィードバック補正値ａｋｃｓに上記値Ａを加算したものを学習更新量ｔｄｌとして設定される。
【０１９０】
（ｂ）学習値の遅角側へのずれが大のとき
学習値の遅角側へのずれが大であるときには、電子制御装置１６は、処理をステップＳ２３０に進め、そのステップＳ２３０において、ＫＣＳフィードバック起点が進角側に修正されるように、学習更新量ｔｄｌを算出する（進角処理）。具体的には、ステップＳ２３０では、上記学習領域毎に設定された所定値ＴＤＬ［ｉ］（ここでｉは、学習領域の番号）が学習更新量ｔｄｌとして設定される。
【０１９１】
（ｃ）それ以外のとき
学習値のずれが小さいときには（Ｓ２００：ＮＯ、且つＳ２２０：ＮＯ）、電子制御装置１６は処理をステップＳ２４０に進め、そのステップＳ２４０において学習更新量ｔｄｌを０に設定する。
【０１９２】
（分配率ｔｋの算出）
以上により学習更新量ｔｄｌを設定した後、電子制御装置１６は処理をステップＳ３００に進め、分配率ｔｋの算出処理を開始する。この処理においては、次の（ｄ）〜（ｆ）のように分配率ｔｋの算出が行われる。
【０１９３】
（ｄ）比率学習値ｒｇｋｎｋがその上下限のために更新不能なとき
比率学習値ｒｇｋｎｋがその上限ガード値ＲＧＫＭＸ又は下限ガード値ＲＧＫＭＮとなっており、そのために要求される更新が行えない状況にあるときには（Ｓ３００：ＹＥＳ）、電子制御装置１６は処理をステップＳ３１０に進める。上記状況にある旨の判定は、具体的には、次の（ｄ１）、（ｄ２）のいずれかの成立を条件になされる。
（ｄ１）比率学習値ｒｇｋｎｋが下限ガード値ＲＧＫＭＮ（＝１）となっており、且つ進角側への学習更新要求がなされている、すなわち学習更新量ｔｄｌが０よりも大きい値となっているとき。
（ｄ２）比率学習値ｒｇｋｎｋが上限ガード値ＲＧＫＭＸ（＝０）となっており、且つ遅角側への学習更新要求がなされている、すなわち学習更新量ｔｄｌが０よりも小さい値となっているとき。
【０１９４】
このとき電子制御装置１６は、ステップＳ３１０において、学習更新量ｔｄｌのすべてがＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ側に反映されるように分配率ｔｋを設定する。すなわちこのときの分配率ｔｋは値１に設定される。
（ｅ）ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋがその上下限のために更新不能のとき
ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋがその上限ガード値ＡＧＫＭＸ又は下限ガード値ＡＧＫＭＮとなっており、そのために要求される更新が行えない状況にあるときには（Ｓ３２０：ＹＥＳ）、電子制御装置１６は処理をステップＳ３３０に進める。上記状況にある旨の判定は、具体的には、次の（ｅ１）、（ｅ２）のいずれかの成立を条件になされる。
（ｅ１）ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋが上限ガード値ＡＧＫＭＸとなっており、且つ進角側への学習更新要求がなされている、すなわち学習更新量ｔｄｌが０よりも大きい値となっているとき。
（ｅ２）ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋが下限ガード値ＡＧＫＭＮとなっており、且つ遅角側への学習更新要求がなされている、すなわち学習更新量ｔｄｌが０よりも小さい値となっているとき。
【０１９５】
このとき電子制御装置１６は、ステップＳ３３０において、学習更新量ｔｄｌのすべてが比率学習値ｒｇｋｎｋ側に反映されるように分配率ｔｋを設定する。すなわちこのときの分配率ｔｋは値０に設定される。
【０１９６】
（ｆ）上記（ｄ）、（ｅ）以外
上記（ｄ）、（ｅ）以外のとき、すなわちいずれの学習値も更新可能なときには（Ｓ３００：ＮＯ、且つＳ３２０：ＮＯ）、電子制御装置１６は処理をステップＳ３４０に進める。そして電子制御装置１６は、機関負荷に応じて分配率ｔｋを算出する。例えばここでは、低負荷域では分配率ｔｋを０．２５に、ある程度高い機関負荷域では分配率ｔｋを０．５に設定するようにしている。
【０１９７】
（学習値の更新）
以上により、学習更新量ｔｄｌ及び分配率ｔｋを設定した後、電子制御装置１６は処理をステップＳ４００に進め、学習値の更新処理を開始する。
【０１９８】
ステップＳ４００では、電子制御装置１６は、比率学習禁止領域にあるか否かの判定を行う。ここでの判定は、上述したとおり、第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２が所定の判定値ＤＬＫＮＯＫ未満であるか否かによって行われる（図１７参照）。
【０１９９】
ここで比率学習禁止領域になければ（Ｓ４００：ＮＯ）、電子制御装置１６は処理をステップＳ４１０に進め、そのステップＳ４１０において学習更新量ｔｄｌを分配率ｔｋに応じて両学習値に分配して反映させるべく更新を行う。このときのＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋの更新は、上式（３７）にて求められた更新量Δａｇｋｎｋをそれ迄の値に加算することで行われる（ａｇｋｎｋ［ｉ］←ａｇｋｎｋ［ｉ］＋Δａｇｋｎｋ）。またこのときの比率学習値ｒｇｋｎｋの更新は、上式（３８）にて求められた更新量Δｒｇｋｎｋをそれ迄の値に加算することで行われる（ｒｇｋｎｋ［ｉ］←ｒｇｋｎｋ［ｉ］＋Δｒｇｋｎｋ）。
【０２００】
一方、比率学習禁止領域にあれば（Ｓ４００：ＹＥＳ）、電子制御装置１６は処理をステップＳ４２０に進め、そのステップＳ４２０において学習更新量ｔｄｌをすべてＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ側に反映させるように更新を行う。具体的には、下式（３９）に従い、学習更新量ｔｄｌをそれ迄の値に加算することで、更新後のＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋが算出される。一方、このときには、比率学習値ｒｇｋｎｋは更新されることなく、現状の値のまま保持される。
【０２０１】
【数２９】
2005147112.tif 000031
こうして学習値を更新した後、電子制御装置１６は今回の処理を終了する。なお以上説明した各実施形態では、比率学習値ｒｇｋｎｋが上記第１学習値に、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋが上記第２学習値にそれぞれ対応する。
【０２０２】
以上説明した本実施形態によれば、上記（１）〜（４）に記載の効果に加え、更に次の効果を奏することができる。
（６）本実施形態では、両学習値の更新に際して、ノック制御のフィードバック起点の要求される更新量の総量である学習更新量ｔｄｌを求めるとともに、その学習更新量ｔｄｌの各学習値への反映比率である分配率ｔｋを求め、それら求められた学習更新量ｔｄｌ及び分配率ｔｋに応じて両学習値の更新量を決定するようにしている。そのため、２つの学習値を用いながらも、ノック制御のフィードバック起点の更新を好適に行うことができる。
【０２０３】
（７）本実施形態では、分配率ｔｋを機関運転状態に応じて可変設定するようにしている。より詳しくは、機関負荷が高いときほど、学習更新量ｔｄｌの比率学習値ｒｇｋｎｋ側への分配率（１−ｔｋ）が小さくなり、ＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ側への分配率（ｔｋ）が大きくなるように分配率ｔｋを可変設定している。そのため、機関負荷が高くなり、デポジット付着のノッキング発生状況への影響度合が相対的に低下するに従い、比率学習値ｒｇｋｎｋの更新度合を低減させることができ、その過剰更新が抑制されることから、両学習値の学習精度の更なる向上を図ることができる。
【０２０４】
（８）本実施形態では、学習値のいずれか一方がその更新範囲の上限又は下限のために更新できないときには、上記分配率ｔｋの設定に拘わらず、学習更新量ｔｄｌのすべてをもう一方の学習値に反映させるようにしている。そのため、一方の学習値が更新不能となっても、その分の更新がもう一方の学習値側で補われることから、学習スピードの低下やノック制御での点火時期フィードバックの応答性の低下を好適に回避することができる。
【０２０５】
（９）本実施形態では、比率学習禁止領域を、デポジット付着の影響による点火時期の変化度合に基づくバルブ特性の設定値の変更量に応じて可変設定するようにしている。より詳しくは、上記変更量が大きくなるほど、比率学習禁止領域を低負荷側に拡大させている。これにより、上記変更量の増大に伴うデポジット付着のノッキング発生状況への影響度合の低下に応じて比率学習値ｒｇｋｎｋの更新度合を低減可能となることから、実状との学習値の乖離を抑制することができる。
【０２０６】
以上説明した本実施形態は次のように変更して実施することもできる。
・上記実施形態では、機関回転速度によって区分けされた学習領域毎に、それぞれ個別に比率学習値ｒｇｋｎｋ及びＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋを求めるようにしていたが、そうした学習領域を更に機関負荷によって区分けする等、その区分け態様を適宜変更しても良い。またそうした学習領域の区分けを行わず、すべての機関運転領域で共通の比率学習値ｒｇｋｎｋ及びＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋを使用するようにしても良い。
【０２０７】
・学習値の更新条件は、上記実施形態で例示したもの以外に適宜変更しても良い。
・上記実施形態では、機関負荷に応じて分配率ｔｋを可変設定していたが、分配率ｔｋの設定態様は適宜変更しても良い。例えば機関負荷に加えて機関回転速度ｎｅにも基づいて分配率ｔｋを求めたり、機関負荷を反映する他の制御パラメータ（吸入空気量、燃料噴射量等）を用いて分配率ｔｋを求めたりするようにしても良い。
【０２０８】
・学習更新量ｔｄｌの設定態様も、上記実施形態に例示した態様から適宜変更しても良い。
・上記実施形態では、第２ノック限界点ａｋｎｏｋ２に基づいて比例学習禁止領域を設定するようにしていたが、その設定態様は、これに限らず適宜変更しても良い。例えば機関負荷に直接基づいてその設定を行うようにしても良い。その場合にも、デポジット付着に起因した点火時期の変化度合に応じたバルブ特性の設定の変更量に応じて、低負荷側に比例学習禁止領域を拡大させるようにすれば、上記（９）の効果を奏することはできる。
【０２０９】
・上記（Ｂ）の不具合が無視し得る程度である場合等には、バルブ特性の設定の変更量に応じた比例学習禁止領域の可変設定は省略しても良い。また機関運転領域のすべてで、デポジット付着がノッキング発生状況に与える影響を無視できないような場合には、比例学習禁止領域を全く設定しないようにしても良い。すなわち、上記学習値更新処理のステップＳ４００及びＳ４２０の処理を省略するようにしても良い。
【０２１０】
・上記（Ａ）の不具合が無視し得る程度である場合には、上記学習値更新処理のステップＳ３００、Ｓ３１０、Ｓ３２０及びＳ３３０の処理を省略するようにしても良い。
（第４実施形態）
続いて本発明に係る内燃機関の制御装置を具体化した第４の実施の形態を、上記各実施形態との相違点を中心に詳細に説明する。
【０２１１】
上記実施形態では、上式（７）に示すように付着時点火時期遅角量ａｋｇｒｇ、すなわちデポジット付着に応じた点火時期の遅角量を、最大点火時期遅角量ＤＬＡＫＮＯＫと上記比率学習値ｒｇｋｎｋとの乗算値として求めていた。最大点火時期遅角量ＤＬＡＫＮＯＫは、上述した通り、デポジット付着の影響が最も顕著に表れる所定の機関運転条件で、想定される最大量のデポジットが付着した状態でのデポジット付着の影響による要求点火時期ａｆｉｎの遅角量を表している。すなわち最大点火時期遅角量ＤＬＡＫＮＯＫは、デポジットの付着の影響が最も顕著に表れる機関運転条件での、デポジット付着が全く無い状態とデポジット付着が最悪の状態との要求点火時期の差に相当する定数となっている。
【０２１２】
デポジット付着が点火時期に与える影響の度合は、機関運転条件によって変化する。そのため、上記要求点火時期の差をより厳密に求めたいのであれば、その値を機関運転条件によってその大きさを可変設定することが望ましい。以下、例えば機関回転速度及び機関負荷に応じた上記要求点火時期の差を、比率学習幅ｄｌａｋｎｏｋという。比率学習幅ｄｌａｋｎｏｋは、例えば下式（４０）のように定義される。
【０２１３】
【数３０】
2005147112.tif 000032
上式（４０）においてａｋｎｏｋｌｍｔは、現状の機関運転条件においてデポジット付着や燃焼環境が想定される最も最悪な条件でのノック限界点である最大遅角ノック限界点を示している。最大遅角ノック限界点ａｋｎｏｋｌｍｔは、予め実験等で求められた機関運転条件毎の最大遅角ノック限界点ａｋｎｏｋｌｍｔの値が記憶された演算マップを用いて、機関回転速度及び機関負荷に基づき算出される。
【０２１４】
こうした比率学習幅ｄｌａｋｎｏｋを用いた場合、上式（２３）のデポジット補正項ａｄｅｐｖｔの算出式及び上式（２４）の最遅角点火時期ａｋｍｆの算出式は、それぞれ下式（４１）、（４２）のようになる。
【０２１５】
【数３１】
2005147112.tif 000033
また上式（３８）の比率学習値ｒｇｋｎｋの更新量Δｒｇｋｎｋの算出式は、下式（４３）のようになる。
【０２１６】
【数３２】
2005147112.tif 000034
以上のように、機関運転条件に応じて比率学習幅ｄｌａｋｎｏｋを求め、それを用いて最遅角点火時期ａｋｍｆの算出や比率学習値ｒｇｋｎｋの更新等を行えば、機関運転条件によるデポジット付着の点火時期への影響度合の差異を反映した、より高精度の点火時期制御を行うことができる。
【０２１７】
ところで上記実施形態では、デポジット付着の影響による点火時期の遅角度合に応じて、機関バルブのバルブオーバーラップ量を縮小して内部ＥＧＲ量を低減するようにしている。そして内部ＥＧＲ量の低減による燃焼状態の改善により、デポジット付着による燃焼状態の悪化を抑制するようにしている。そのため、上記バルブオーバーラップ量の縮小がなされる程、デポジット付着が点火時期に与える影響度合は低減されるようになる。しかしながら、上式（４０）により求められた比率学習幅ｄｌａｋｎｏｋをそのまま用いた場合、そうしたデポジット付着の影響度合の低減が点火時期制御に反映されず、要求点火時期ａｆｉｎやＫＣＳ学習値ａｇｋｎｋ、比率学習値ｒｇｋｎｋ等が最適値から外れるおそれがある。
【０２１８】
したがって、点火時期制御の精度を更に高めたいのであれば、上記バルブオーバーラップ量の縮小に応じて上記比率学習幅ｄｌａｋｎｏｋも縮小する必要がある。例えば上式（４０）の比率学習幅ｄｌａｋｎｏｋに代えて、下式（４４）にて適宜される比率学習幅ｄｌａｋｎｏｋ’を用いるようにすれば良い。
【０２１９】
【数３３】
2005147112.tif 000035
なお図１７に例示した上記比率学習禁止領域の設定を、上記比率学習幅ｄｌａｋｎｏｋ’を用いて行うこともできる。すなわち、比率学習幅ｄｌａｋｎｏｋ’の値が所定の判定値ＤＬＫＮＯＫ’以下のときに上記比率学習値ｒｇｋｎｋの更新を禁止するように比率学習禁止領域を設定しても、学習の適正化を図り、実状との学習値の乖離を抑制することができる。
【０２２０】
図１９に、そうした比率学習禁止領域の設定態様を示す。同図には、デポジット付着に応じたバルブオーバーラップ量の縮小前の機関負荷と比率学習幅ｄｌａｋｎｏｋ’との関係が実線で、その縮小後の同関係が一点鎖線で示されている。
【０２２１】
同図に示すように、上記比率学習幅ｄｌａｋｎｏｋ’は、機関負荷が大きくなるほどその値が小さくなる傾向にある。これは、機関負荷が大きいとき程、デポジット付着の点火時期に与える影響度合が小さくなることによる。一方、デポジット付着に応じてバルブオーバーラップ量が縮小されると、上記比率学習幅ｄｌａｋｎｏｋ’も縮小される。その結果、デポジット付着に応じたバルブオーバーラップ量の縮小に従い、比率学習禁止領域が拡大される、換言すれば比率学習の許可領域が縮小されるようになる。したがって、こうした場合にも、バルブオーバーラップ量の縮小により、デポジット付着がノッキングの発生に与える影響が小さくなるに従って、比率学習値ｒｇｋｎｋの更新は制限されることとなり、両学習値の実状との乖離が抑制されるようになる。
【図面の簡単な説明】
【０２２２】
【図１】本発明の第１実施形態の適用される内燃機関の構成及びその制御系の構成を併せ示す模式図。
【図２】同実施形態に適用される可変バルブタイミング機構の斜視断面図。
【図３】ＭＢＴ点、ノック限界点、及び最遅角点火時期と機関回転速度との関係を示すグラフ。
【図４】ノック制御態様の一例を示すタイムチャート。
【図５】バルブタイミング制御態様の一例を示す図。
【図６】ＶＶＴ上限進角量の算出マップの一例を示す図。
【図７】基準第２ノック限界点の算出マップの一例を示す図。
【図８】ＶＶＴ進角補正係数とＶＶＴ実進角量との関係を示す図。
【図９】点火時期設定制御に係る各パラメータとＶＶＴ実進角量との関係を示す図。
【図１０】（ａ）〜（ｅ）吸気バルブのバルブタイミングの変化がノック限界点に与える影響を説明する図。
【図１１】吸気バルブのバルブタイミングに対するノック限界点の変化態様例を示す図。
【図１２】吸気バルブのバルブタイミングに対するＭＢＴ限界点の変化態様例を示す図。
【図１３】排気バルブのバルブタイミングに対するノック限界点及びＭＢＴ点の変化態様例を示す図。
【図１４】本発明の第２実施形態におけるＭＢＴ点変化量の算出態様例を示す図。
【図１５】同実施形態における（ａ）低中負荷域及び（ｂ）高負荷域でのノック限界点変化量の算出態様例を示す図。
【図１６】本発明の第３実施形態における学習値更新量の分配態様を概念的に示す図。
【図１７】同実施形態における比率学習禁止領域の設定態様例を示す図。
【図１８】同実施形態に適用される学習値更新処理のフローチャート。
【図１９】本発明の第４実施形態における比率学習禁止領域の設定態様例を示す図。
【符号の説明】
【０２２３】
１０…内燃機関、１１…可変バルブタイミング機構（３１…ベーンロータ、３２…ハウジング、３４…ベーン、３５…凹部、３６，３７…圧力室）、１２…吸気バルブ、１３…燃焼室、１４…点火プラグ、１４ａ…イグナイタ、１５…ノックセンサ、１６…電子制御装置、１７…クランクセンサ、１８…カムセンサ、１９…スロットルセンサ、３０…吸気側カムシャフト、３０ａ…カム、３３…カムスプロケット、３３ａ…タイミングベルト。
【図１】
2005147112.tif 000036
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2005147112.tif 000040
【図６】
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【図７】
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【図８】
2005147112.tif 000043
【図９】
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【図１０】
2005147112.tif 000045
【図１１】
2005147112.tif 000046
【図１２】
2005147112.tif 000047
【図１３】
2005147112.tif 000048
【図１４】
2005147112.tif 000049
【図１５】
2005147112.tif 000050
【図１６】
2005147112.tif 000051
【図１７】
2005147112.tif 000052
【図１８】
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【図１９】
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