(57)【要約】【課題】  径大な鍋などの調理容器を左右に並置して使用する場合、鍋が側方にはみ出したり不具合な加熱形態を招くことなく、また調理容器の取扱いも良くする。【解決手段】  被加熱物をトッププレート２２上に載置した調理容器を介して加熱調理するものにおいて、前記トッププレート２２には前記調理容器を左右に並置できる加熱部２８，２９を設けるとともに、これら加熱部２８，２９に前記調理容器を所定の間隔Ｔを存して並置可能とする最大径Ｋの調理容器を載置したとき、この所定の間隔Ｔより該調理容器の外殻から前記トッププレート２２の左右端部までの各距離Ｄを長くなる構成とする。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケース本体内に左右に配設され被加熱物を調理容器を介して加熱する複数の加熱手段と、この複数の加熱手段の下方に設けられたロースタと、前記加熱手段及びロースタの上方を覆うように設けられたトッププレートとを備え、
前記トッププレートには、前記加熱手段と対応する左右位置に前記調理容器を載置する加熱部を設けるとともに、これら加熱部に前記調理容器を所定の間隔を存して並置可能とする最大径の調理容器を載置したとき、この所定の間隔より該調理容器の外殻から前記トッププレートの左右端部までの距離を長くなる構成としたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
ケース本体内に左右に配設され被加熱物を調理容器を介して加熱する複数の加熱手段と、これら加熱手段の上方を覆うように設けられたトッププレートとを備え、
前記トッププレートには、前記加熱手段と対応する左右位置に前記調理容器を載置する加熱部を設けるとともに、これら加熱部に前記調理容器を所定の間隔を存して並置可能としたものにおいて、
前記左右の加熱手段の各中心部を、前記トッププレート中央部から左右端部までの距離に対し、該中央部から夫々５０％未満の位置に設定したことを特徴とする加熱調理器。
【請求項３】
ドロップインタイプの構成にあって、ケース本体の横幅寸法を５６０ｍｍ以下、及びトッププレートの横幅寸法を７００ｍｍ以上に設定したことを特徴とする請求項１又は２記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被加熱物をトッププレート上に載置した調理容器を介して加熱調理する加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、加熱調理器は、例えば図４，５に示す複数口（ここでは３口タイプ）のドロップインタイプのものでは、説明は略すがロースタ機能や加熱手段、冷却ファン等の駆動機構部を要するケース本体１と、この上部を覆うように設けられたトッププレート２とから概略構成されている。この場合、トッププレート２の周縁部にはフレーム３が被着されて天板４として構成され、従ってトッププレート２の周縁部はフレーム３により一部覆われた（以下、係り代と称する）構成にある。また、前記加熱手段としては、例えば誘導加熱コイルからなる左右に並設された加熱手段５，６と、これらの奥方中央にニクロム線によるラジエントヒータからなる加熱手段７を配設していて、これらはいずれもほぼ円形状に形成されている。
【０００３】
しかして、上記加熱手段５，６，７に近接して上方に位置する前記トッププレート２には、各加熱手段５，６，７の円形状外殻線より若干径大としたリング状枠を表示してなる各加熱部８，９，１０を左右及び中央部位に夫々印刷表示により形成していて、図示しない鍋等の調理容器を有効に加熱できる領域として使用者に示し便宜を図っている。尚、左右の加熱手段５，６の直径であるコイル径Ｌは、通常いずれも１８０ｍｍを採用していて、従って上記リング状枠たる左右の加熱部８，９は、これより径大に設定している（詳細は後述する）。
【０００４】
しかるに、特に図５ではドロップインタイプの加熱調理器を、システムキッチン等に組み込んでなる概略構成を示しており、一般にキッチンのカウンタートップ１１には横幅寸法Ｚが５６０ｍｍの落とし込み穴１２を形成していて、これを当業界で標準化設定しており、従ってこれに落とし込む前記ケース本体１の横幅寸法Ｙは、上記寸法Ｚ以下の例えば５４３ｍｍに設計製作されている。これに対し、前記天板４は、落とし込み穴１０を隠蔽しその周縁に保持されるように上記横幅寸法Ｚ，Ｙより僅かに大きい長さの横幅寸法Ｘ（例えば、６００ｍｍ）としている。
【０００５】
具体的にトッププレート２としては、図４に示すように周縁部のフレーム３による係り代を除く有効な横幅寸法Ｖを５５０ｍｍとしており、従って上記フレーム３の左右及び前方における幅寸法Ｗは各々２５ｍｍとしている。そして、このトッププレート２の各加熱部のうち、左右に並設された加熱部８，９には、適用できる調理容器として最大径の例えば鍋（図示せず）を並置可能としている。今、鍋の最大径をＵとすると、左右に配設された加熱部８，９に載置された鍋が容易に触れない所定の間隔Ｔを存して並置されたとき、各鍋がトッププレート２の左右端部からはみ出さない寸法に設定される。尚、図４中には、鍋の最大径Ｕは、左右の加熱部８，９の領域を示すリング状枠と同径としており、これを図示しない鍋の外殻とみなすことができる。
【０００６】
しかして図４には、トッププレート２の中心線αは左右横幅の中央部をも示し、また左右の加熱部８，９の中心線βは、これに対応する誘導加熱コイルからなる加熱手段８，９の中心部でもあり、この間のピッチ寸法たるコイルピッチＳは、上記所定の間隔Ｔを確保した上で求められる。この例では、通常中央部の間隔Ｔを３０ｍｍとした上でコイルピッチＳを２８５ｍｍとし、鍋の最大径Ｕを２５５ｍｍ（Ｕ＝Ｓ−Ｔ）と設定している。この結果、各鍋の外郭からトッププレート２の各左右端部までの各最短距離Ｒは、５ｍｍの余裕としており、トッププレート２の奥行寸法Ｍが４３９ｍｍ、そして鍋の外殻から前端部までの最短距離Ｎが２７．５ｍｍと比較的余裕があるものの、左右方向に余裕がないため上記鍋の最大径Ｕとしてはこれが許容される実用上の限界であると言える。
【０００７】
尚、上記鍋の間隔Ｔ（３０ｍｍ）の根拠としては、左右に並置した鍋の取手が他方の鍋の側面に当接したり、或は当接しない位置にあっても近接した取手を掴み難くて取扱い難いなどの理由から設定されている。そして、従来では前記したようにトッププレート２の横幅寸法Ｖは５５０ｍｍと比較的小寸法であるため、その半分に相当する中央部から各左右端部までの距離Ｑの２７５ｍｍに対し、各加熱部８，９の中心部（中心線β）までの距離Ｏは１４２．５ｍｍとなり、比率では中央部から各左右端部方向に対して約５２％の位置付けにあり、この点からも各加熱部８，９の中心部が、左右端部寄りに配置されていることが分かる。
【０００８】
斯くして、上記最大径Ｕの鍋を左右に並置して実使用する場合、トッププレート２上において、中央部では所定の間隔Ｔ（３０ｍｍ）を有するのに対し、左右端部側では最短距離Ｒ（５ｍｍ）と余裕がなく、このため鍋が左右方向にはみ出すおそれがあり、或はトッププレート２を超えて吹きこぼれや飛び散りにより周辺を汚すおそれもある。特にドロップインタイプでは、キッチンのカウンタートップ１１上面と、トッププレート２の載置面とは、使い勝手及び意匠的な観点から段差を極力小さくしたり、ほぼ同一面とする平坦状をなしている。このため、鍋が左右にはみ出しても載置状態に特に大きな変化もなく見過ごすおそれがあり、延いては鍋の位置ずれを招き加熱効率が低下したり、はみ出した鍋が他のものと接触して加熱する不具合も懸念される。
【０００９】
のみならず、カウンタートップ１１上にある各種の調理器具や小物部品等がトッププレート２側に移動し易く、この場合では上記したように加熱部８，９が近接しているので、誤って加熱してしまうなどの可能性もある。また、キッチンではカウンタートップ１１に置かれた食器棚等の側壁が、トッププレート２の左右のいずれか一方の端部に近接して配置されるケースも考えられ、このようなスペース制約を受けた設置条件の場合には鍋が食器棚に触れたり、鍋の取手が掴み難くて取扱い性が低下するなどの不具合が考えられる。
【００１０】
また、この種左右に加熱部を有する複数口のドロップインタイプの加熱調理器において、使い勝手の改善を図るべき、トッププレートと略同一面に操作表示部を設けたものもある（例えば、特許文献１参照）が、やはり該操作表示部には鍋のはみ出しや、該鍋からの熱対策を施す必要があるばかりか、はみ出した場合には操作表示部の使い勝手が悪くなるなどの不具合を生ずる。
【特許文献１】特開２００２−３４９８７７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
解決しようとしている問題点は、径大な鍋などの調理容器をトッププレート上に左右並置する場合、該トッププレート上から左右方向にはみ出し易くて周辺に吹きこぼれや飛び散りを招き易く、延いては不具合な加熱形態を招いたり、また左右端部にスペース制約を受ける設置条件にある場合には、調理容器の取扱い性も低下するなどの難点を有する。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記問題点を解決するために、本発明の加熱調理器は、ケース本体内に左右に配設され被加熱物を調理容器を介して加熱する複数の加熱手段と、この複数の加熱手段の下方に設けられたロースタと、前記加熱手段及びロースタの上方を覆うように設けられたトッププレートとを備え、前記トッププレートには、前記加熱手段と対応する左右位置に前記調理容器を載置する加熱部を設けるとともに、これら加熱部に前記調理容器を所定の間隔を存して並置可能とする最大径の調理容器を載置したとき、この所定の間隔より該調理容器の外殻から前記トッププレートの左右端部までの距離を長くなる構成としたことを特徴とする（請求項１の発明）。
【００１３】
また、上記問題点を解決するために、本発明の加熱調理器は、ケース本体内に左右に配設され被加熱物を調理容器を介して加熱する複数の加熱手段と、これら加熱手段の上方を覆うように設けられたトッププレートとを備え、前記トッププレートには、前記加熱手段と対応する左右位置に前記調理容器を載置する加熱部を設けるとともに、これら加熱部に前記調理容器を所定の間隔を存して並置可能としたものにおいて、前記左右の加熱手段の各中心部を、前記トッププレート中央部から左右端部までの距離に対し、該中央部から夫々５０％未満の位置に設定したことを特徴とする（請求項２の発明）。
【００１４】
そして、上記請求項１又は２記載のものにおいて、ドロップインタイプの構成にあって、ケース本体の横幅寸法を５６０ｍｍ以下、及びトッププレートの横幅寸法を７００ｍｍ以上に設定したことを特徴とする（請求項３の発明）。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の加熱調理器は、請求項１によれば、トッププレート上に所定の間隔を存して最大径の調理容器を載置したとき、この所定の間隔より該調理容器の外殻から前記トッププレートの左右端部までの距離を長くする構成としたので、業界標準となっている限られた寸法内にロースタを一体に組み込んだケース本体を落とし込んで配置するような加熱調理器においても、所定の間隔を確保した上で許容される最大径の調理容器が、トッププレート上から左右方向にはみ出るのを抑えて不具合な加熱形態を回避するとともに、左右端部に余裕ができて調理容器の取扱いに支障を来すこともない。
【００１６】
又、請求項２によれば、左右の加熱手段の中心部を、トッププレート中央部から左右端部方向に対し夫々５０％未満の位置、所謂中央部寄りに配置する構成としたことにより、左右に並置した調理容器を所定の間隔を確保した上で、左右方向にはみ出るのを抑えることができるなど、上記請求項１と同様の作用効果が期待できる。
【００１７】
そして、請求項３によれば、ケース本体を大きくすることなくトッププレートの横幅を大きくすることで、従来と同様にキッチン等への落とし込みによる組み込み作業は容易にできることを維持しながら、トッププレート上では径大化を図った調理容器を有効に利用でき、使い勝手が良くなるなどの利点を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明をドロップインタイプの加熱調理器に適用した一実施例を示す図１〜図３を参照して説明する。
図１は調理器単体の平面図、図２はキッチンに組み込んだ外観斜視図、図３は要部を破断して示す正面図で、そのうち、特に図２及び図３に基づき全体の概略構成につき述べるとともに、図１では主に要部の配置構成につき説明する。この加熱調理器は、所謂３口タイプにあって、従来と同様に矩形箱状をなすケース本体２１と、これ上方を覆うように設けられた耐熱ガラス製のトッププレート２２を主体として構成され、該トッププレート２２の周縁部にフレーム２３を装着して、所謂なる天板２４を構成している。
【００１９】
そのうち、前記ケース本体２１には、後述する加熱手段や操作部２５をはじめ、図示しない冷却ファンや、各種の検知信号等の入力信号を受けて予め記憶された制御プログラムに基づき加熱手段の火力制御や図示しないインバータ回路等を駆動制御する制御回路等の駆動機構部を有している。また、上記加熱手段の下方にあって操作部２５の左側には、図示しないシーズヒータによる加熱手段を備えたロースタ２６が一体的に設けられ、ケース本体２１内にコンパクトに配設されている。
【００２０】
一方、トッププレート２２には、奥方端部にカバー部材２７を装着した吸排気手段を備え、その前面の上面に後述する加熱手段に対応した３個所に、加熱部２８〜３０が例えば印刷によりリング状枠を表示することで形成されている。そして、これら加熱部２８〜３０に対応する手前側には、後述する加熱手段の火力表示部３１〜３３を設けていて、これらは複数のＬＥＤ発光素子を連鎖状態に構成してなり、前記操作部２５による設定操作に基づき火力調整され、その強さ度合が点灯表示の位置から容易に判断できるようにしている。
【００２１】
尚、上記加熱部２８〜３０は、図示しない調理容器を有効に加熱する載置領域であることを示すもので、後述する加熱手段より径大に表示してあるとともに、特に、このうちの手前左右の加熱部２８，２９たるリング状枠の径寸法は、許容される最大径の調理容器として例えば鍋の径寸法（図１に符号Ｋで示す）を兼ねて表しており、その配置関係等の詳細については後述する。
【００２２】
しかして、本実施例における前記加熱手段につき説明すると、前記した左右に配置された加熱部２８，２９に対応するトッププレート２２の下方位置に、異なる出力の誘導加熱コイルからなる加熱手段３４，３５を図示左右方向に並設し、また中央の奥方に位置した加熱部３０に対応してニクロム線によるラジエントヒータからなる加熱手段３６が配設され、これら加熱手段は本実施例ではいずれもほぼ円形状（他に、多角形状でも可）に形成され、ケース本体２１内の上部に適宜の取付部材を介して固定されている。
【００２３】
因みに、各加熱手段の出力は、例えば左側の加熱手段３４（加熱部２８に対応）では最大出力を３キロワット（ＫＷ）、右側の加熱手段３５（加熱部２９に対応）では最大出力を２．０キロワット（ＫＷ）、及びラジエントヒータの中央の加熱手段３６（加熱部３０に対応）では最大出力を１．２キロワット（ＫＷ）に設定されていて、加熱調理する条件等に応じて使い分けできるようにしている。
【００２４】
そして、このうちの左右に配設された加熱手段３４，３５の外周囲近傍には、アルミニウム製でリング状の水平板からなる防磁板３７，３８が設けられ（図３参照）、誘導加熱コイルからの電磁波漏れを防止している。ただし、左側の防磁板３７の左端部、及び右側の防磁板３８の右端部については、例えば下方に垂直に折曲した折曲部３７ａ，３８ａを形成し、所謂左右端部では水平部分を僅少にしながら立ち上がり部分により表面積を確保して防磁機能を有効化するとともに、ケース本体２１の業界標準とする限られた左右方向の空間スペース内にコンパクトに配置されている。
【００２５】
また、ここで前記した操作部２５について図３に基づき説明を付け加えると、これには各種のスイッチや上記加熱手段に対応した操作ダイヤル等を備え、例えば電源スイッチ３９をはじめ、図示左からダイヤル４０ａ〜４０ｄが設けられ、該ダイヤルは夫々上記加熱手段の火力調整やプッシュの繰り返し操作に応じてオン・オフ動作するスイッチ機能を有しており、因みにダイヤル４０ａは左側の加熱手段３４、ダイヤル４０ｂはロースタ２６（シーズヒータ）、ダイヤル４０ｃは中央の加熱手段３６、ダイヤル４０ｄは右側の加熱手段３５に対する制御を可能としている。
【００２６】
そして、上記構成の加熱調理器は、そのケース本体２１を図３に示すようにキッチン４１のカウンタートップ４２の落とし込み穴４３から落とし込むように挿入して、該ケース本体２１を落とし込み穴４３周縁に引掛け保持し、所謂ドロップインタイプの加熱調理器としてキッチン４１に組み込まれる。この場合、落とし込み穴４３の形状（大きさ）は従来で述べた通り、横幅寸法Ｚが５６０ｍｍを標準としているので、本体ケース２１の横幅寸法Ｙも従来と同じく５６０ｍｍ以下の例えば５４３ｍｍとしている。
【００２７】
これに対し、例えば天板２４の横幅寸法Ａは７５０ｍｍとして従来の２５％アップ、またトッププレート２２の有効な横幅寸法Ｂは７１４ｍｍとして従来の約３０％アップの大きさに夫々設定している。また、トッププレート２２の周縁部に装着したフレーム２３は、トッププレート２２と適宜の係り代（例えば、４．５ｍｍ）を介して装着され、左右及び前方におけるフレーム幅Ｉは１８ｍｍとしている。尚、従来と同等の寸法については共通の符号を付している。
【００２８】
上記のように、鍋を載置するトッププレート２２の横幅寸法Ｂを大きくしたことにより、本実施例における要部の配置関係は図１に示す通りである。まず、少なくとも左右の加熱部２８，２９の径寸法は、例えば３００ｍｍに設定されていて、これは上記したように許容される最大の鍋径Ｋと共通としており、従来の最大の鍋径Ｕ２５５ｍｍより径大化されている。一方、これと対応する左右の加熱手段３４，３５の径寸法たるコイル径Ｌは、従来と同じく共に１８０ｍｍとしていて、従来と同じ横幅寸法Ｙ（５４３ｍｍ）のケース本体２１内にコンパクトに配設されている。
【００２９】
ここで、上記した許容される最大の鍋径Ｋの定義について述べると、鍋の大きさは左右の加熱部２８，２９上に、所定の間隔寸法Ｔを確保した上で並置可能であることを前提条件としている。しかして、トッププレート２２の中心線αで示す中央部に、上記鍋の間隔寸法Ｔとして３０ｍｍを確保しつつ、左右の加熱手段３４，３５の中心線βで示すコイルピッチＣが３３０ｍｍとする本実施例では、鍋径Ｋは従来の約２０％アップの３００ｍｍと設定することができる（Ｋ＝Ｃ−Ｔ）。従って、この鍋径Ｋと同径とするリング状枠である左右の加熱部２８，２９も、中央部に所定の間隔寸法Ｔたる３０ｍｍを介して左右にほぼ均等配分された位置に形成されている。
【００３０】
ただし、上記鍋径Ｋが許容される最大径と最終決定するには、本実施例では上記径大化に加えて従来不十分であった左右端部方向における距離的余裕を確保して決定される。
因みに、中央部における所定の間隔寸法Ｔ３０ｍｍに対し、鍋径Ｋたる鍋の外殻から左右端部までの最短距離Ｄは４２ｍｍと大きく設定され（Ｔ＜Ｄ）、即ち最大とする鍋径Ｋの鍋が左右に並置されてもトッププレート２２の左右端部には、中央部の鍋間より長い距離が確保されている。
【００３１】
また、上記配置構成は、次の点からもその傾向を知ることができる。即ち、左右の各加熱手段３４，３５の中心線βで示す中心部は、中心線αで示すトッププレート２２の中央部から各左右端部までの距離Ｅ３５７ｍｍ（Ｅ＝Ｂ／２）に対し、距離Ｆ（１６５ｍｍ）に位置しており、比率では中央部から約４６％に配置されている。このように、各加熱手段３４，３５の中心部が、中央部から４６％の位置にあることは、所謂５０％未満の範囲に配置されていることであり、このことから各加熱手段３４，３５の各中心部が、所定の間隔寸法Ｔ３０ｍｍを確保した上で中央寄りに位置していることを示し、従って最大の鍋径Ｋの鍋を載置しても左右端部には十分な距離が確保できることになる。しかるに、上記中心部までの距離Ｆは、本実施例を含む１５０〜１７０ｍｍ（４２〜４８％）が好ましいが、５０％未満とすることで可能である。
【００３２】
尚、本実施例ではトッププレート２２の奥行寸法Ｇが４０６ｍｍであるのに対し、左右に配置された加熱部２８，２９の中心から前端部までの距離Ｈは１８２ｍｍで、各加熱部２８，２９、従って加熱手段３４，３５も若干前方寄りに配設され、中央の奥方の加熱部３０及び加熱手段３６の設置スペースを有効に確保する一方、最大鍋径Ｋ（加熱部２８，２９と同径に図示）の鍋の外殻から前端部までの最短距離Ｊにおいても３２ｍｍを確保しており、所定の間隔Ｔよりも長くしていて、前端部方向においても距離的に十分な余裕を確保している。
【００３３】
次に、上記構成の加熱調理器の作用について述べる。
まず、キッチン４１に組み込むには、図３に示すようにカウンタートップ４１の落とし込み穴４２（横幅寸法Ｚ）に対するケース本体２１の横幅寸法Ｙは、従来と同様の数値関係（Ｙ＜Ｚ）にあるので、問題なくキッチン４１に対しドロップインによる組み込みが容易にできる。
【００３４】
一方、加熱調理すべくトッププレート２２上に鍋を載置する場合にあっては、該トッププレート２２の横幅寸法Ｂを７１４ｍｍと大きくするとともに、少なくとも左右の加熱部２８，２９に鍋を並置したとき、中央部側での鍋及びその取手が接触しない間隔寸法Ｗ（３０ｍｍ）を確保した上で、左右の各加熱手段３４，３５の中心部が、中央部からトッププレート２２の各左右端部までの距離Ｆに対し、５０％未満（実施例では約４８％）とする距離Ｆに配置設定した。この中心部は、中心線βで示すように各加熱部２８，２９及びこれに載置した鍋の中心とも一致する関係にある。
【００３５】
しかして、その中心部に載置され許容される最大の鍋径Ｋ（３００ｍｍ）を求めた当該鍋は、トッププレート２２の中央部寄りに所定の間隔Ｔ３０ｍｍを介して並置され、且つ各鍋の外殻からトッププレート２２の各左右端部までの距離Ｄを十分に確保できる（Ｄ＞Ｔ）。これにより、鍋を左右の加熱部２８，２９に並置した場合でも、左右方向のいずれにおいても周辺と十分に離間した配置条件のもとに載置でき、実使用に許容される最大の鍋径Ｋと設定することができる。
【００３６】
以上説明したように本実施例によれば、次の効果を有する。
上記したドロップインタイプの加熱調理器は、業界標準の限られたスペース内にロースタ２６等を組み込んだケース本体２１を、カウンタートップ４２に対する落とし込みによる組み込み作業は、従来と同様の条件設定のもとに簡易にできる上で、トッププレート２２の横幅寸法Ｂを大きくして、該トッププレート２２上に載置できる鍋、所謂加熱調理への利用を許容する鍋の径大化を図り得て、それだけ調理に多くの鍋を利用可能となり使い勝手の向上が期待できる。
【００３７】
また、左右の加熱部２８，２９に並置する鍋において、その所定の間隔Ｔ（３０ｍｍ）を確保できることを条件に求めた最大の鍋径Ｋを有する各鍋に対し、トッププレート２２の左端部及び右端部までの距離Ｄ（４２ｍｍ）を、上記所定の間隔Ｔより長く設定したこと、或は又、トッププレート２２の中央部から左右端部までの距離Ｅ（３５７ｍｍ）に対し、加熱手段３４，３５の中心部が同中央部から５０％（距離Ｆに示す約４８％）未満の範囲、所謂中央部寄りに設定したことにより、鍋径Ｋを３００ｍｍの径大化を図り得るとともに、左右端部から当該鍋がはみ出すことも十分に抑えることができる。
【００３８】
従って、鍋は中央部側では鍋同士が或はその取手が当接したりすることなく、左右の各端部では側方に設置された他の物品との接触等を避けることができ、周辺の物品を不用意に加熱したり、鍋の取手が掴み難いことによる取扱い性を悪くするようなことも回避できる。また、鍋からの吹きこぼれや飛び散りが、周辺の他の部品等に降り掛ることも防止できて都合が良い。
【００３９】
特に、ドロップインタイプではトッププレート２２とカウンタートップ４２とが極力同一面状をなすように工夫されているため、他の調理器具等を誤って加熱するなどの不具合も考えられるが、トッププレート２２の左右端部における距離的余裕は、加熱手段３４，３５から左右端部まで距離も十分に離間することになり、上記調理器具等を直接加熱することも効果的に防止でき、安全で一層使い勝手が良い加熱調理器を提供できる。
【００４０】
尚、本発明は上記し且つ図面に示した実施例に限らず、例えばトッププレートの横幅寸法Ｂは７００ｍｍ以上であれば、中央部における所定の間隔Ｔ及び左右端部における間隔Ｔ以上の距離Ｄを確保できるなど、上記実施例と同様の作用効果が期待できるとともに、また３口タイプに限らず少なくとも左右に加熱部を配した２口タイプであれば良く、且つ加熱手段にしても他の例えばハロゲンランプやシーズヒータなどの電気抵抗を用いたものでも良いなど、実施に際して本発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々変更して実施できるものである。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の加熱調理器の一実施例を示す平面図
【図２】キッチンに組み込まれた外観斜視図
【図３】要部を破断して示す正面図
【図４】従来例を示す図１相当図
【図５】概略構成を説明するための正面図
【符号の説明】
【００４２】
図面中、２１はケース本体、２２はトッププレート、２３はフレーム、２４は天板、２８，２９，３０は加熱部、３４，３５，３６は加熱手段、３７，３８は防磁板、４２はカウンタートップ、及び４３は落とし込み穴を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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