(57)【要約】【課題】  低添加量でゲル強度の強いゲルを形成させることができ、また添加の際には特に溶剤に溶解して添加しなくてもゲル化能を有し、かつゲル化対象がより広範である新規な有機溶媒または油脂類のゲル化剤を提供し、また、従来室温でゲル化対象物に２種類の化合物を添加し、ゲル化させる方法では均一なゲル化が困難であったゲル化対象物を、容易にかつ均一にゲル化させる好適なゲル化方法を提供すること。【解決手段】  ロジンアミンと有機カルボン酸との混合物、および／または当該混合物塩を有効成分とすることを特徴とする有機溶媒または油脂類のゲル化剤；前記ゲル化剤をゲル化対象物に添加してゲル化させることを特徴とする有機溶媒または油脂類のゲル化方法を用いる。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロジンアミンと有機カルボン酸との混合物、および／または当該混合物塩を有効成分とすることを特徴とする有機溶媒または油脂類のゲル化剤。
【請求項２】
ロジンアミンがアビエチルアミン、デヒドロアビエチルアミン、ジヒドロアビエチルアミン、テトラヒドロアビエチルアミン、ピマリルアミン、ジヒドロピマリルアミン、テトラヒドロピマリルアミン、イソピマリルアミン、ジヒドロイソピマリルアミンおよびテトラヒドロイソピマリルアミンからなる群より選ばれる少なくとも１種である請求項１に記載のゲル化剤。
【請求項３】
有機カルボン酸が、芳香族系カルボン酸類である請求項１または２に記載のゲル化剤。
【請求項４】
前記ゲル化剤をゲル化対象物に添加してゲル化させることを特徴とする有機溶媒または油脂類のゲル化方法。
【請求項５】
前記ゲル化剤の構成成分を任意の順でゲル化対象物に添加してゲル化させる請求項４に記載のゲル化方法。
【請求項６】
ゲル化対象物が有機溶剤、動植物油および鉱物油からなる群より選ばれる少なくとも１種である請求項４または５に記載のゲル化方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は有機溶媒または油脂類のゲル化剤および有機溶媒または油脂類のゲル化方法に関する。さらに詳しくは有機溶媒、動植物油、鉱物油などに添加することにより該有機溶媒、油などをゲル化させるためのゲル化剤、ゲル化方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ゲル化剤は種々の用途、すなわち油回収剤、化粧品、医薬部外品、インキなどの粘度調節剤、農薬、香料などの徐放剤、プラスチック、ゴムの加工助剤などに広く用いられている。近年、低分子の有機ゲル化剤が注目されており、その機能が種々研究されている。公知の低分子有機ゲル化剤としては、ソルビトールジアセタール、１２−ヒドロキシステアリン酸、コレステロール系アミド化合物、糖誘導体などがあげられる（例えば、非特許文献１参照）。
【０００３】
しかしながら、低分子有機ゲル化剤はいまだその数が少なく、またその機能も限られているため、新規な機能を有する低分子ゲル化剤が求められている。また、前記のような公知の低分子有機ゲル化剤は、一般的に高添加量で使用しなければ所望のゲル強度を発現できないため、低添加量でゲル強度の強いゲルを形成させることができる低分子有機ゲル化剤が求められている。
【０００４】
そこで、本発明者は、室温でゲル化できるゲル化剤として樹脂酸類のアルカリ土類金属塩を有効成分とするゲル化剤を提案した（特許文献１参照）が、当該ゲル化剤はゲル化剤を溶解する溶剤に溶解して用いなければならず、用途によっては好ましくない場合があった。また当該ゲル化剤については、ゲル化対象物が炭化水素のような非極性溶媒や非極性油脂類の場合には優れたゲルが生成するものの、極性溶媒や極性油脂類をゲル化するには困難な場合があった。
【０００５】
また、本発明者は、ゲル化対象物に２種類の化合物を添加し、ゲル化させる方法として、樹脂酸類およびアルカリ土類金属化合物をゲル化対象物に添加してゲル化させる方法についても提案した（特許文献２参照）。当該方法は非常に優れているが、アルカリ土類金属化合物が固体であるため、当該ゲル化剤とゲル化対象物溶液との反応は不均一反応であり、また当該ゲル化剤中のアルカリ土類金属化合物の比重もゲル化対象物に対して大きい。従って、当該アルカリ土類金属化合物の沈降を防ぎながら当該不均一反応をスムーズに進行させるために、十分に撹拌する必要があった。また、生成したゲル中に未反応のアルカリ土類金属化合物が残存し、用途によっては好ましく無い場合もあり、また完全には均一とはなりにくいという欠点もあった。
【０００６】
【特許文献１】特開２００４−０６７７３６号公報
【特許文献２】特開２００４−０６７７３７号公報
【非特許文献１】長田  義仁、梶原  莞爾編集代表、「ゲルハンドブック」、（株）エヌ・ティー・エス、１９９７年１１月２８日、３１２ページ
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、低添加量でゲル強度の強いゲルを形成させることができ、また添加の際には特に溶剤に溶解して添加しなくてもゲル化能を有し、かつゲル化対象がより広範である新規な有機溶媒または油脂類のゲル化剤を提供することを目的とする。また、従来室温でゲル化対象物に２種類の化合物を添加し、ゲル化させる方法では均一なゲル化が困難であったゲル化対象物を、容易にかつ均一にゲル化させる好適なゲル化方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
かかる目的を解決するために、本発明者は鋭意検討した結果、ロジンアミンと有機カルボン酸類とを用いることにより当該目的を解決しうることを見出した。
【０００９】
すなわち、本発明は、ロジンアミンと有機カルボン酸との混合物、および／または当該混合物塩を有効成分とすることを特徴とする有機溶媒もしくは油脂類のゲル化剤；当該ゲル化剤をゲル化対象物に添加してゲル化させることを特徴とする有機溶媒または油脂類のゲル化方法に関する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明のゲル化剤は、各種のゲル化対象物、例えば、ヘキサン、ヘプタン、シクロヘキサン、ベンゼン、トルエン、キシレン、酢酸エチルなどのエステル類、ジメトキシエタンなどのエーテル類、ガソリン、灯油、軽油、重油、原油、流動パラフィンなどの鉱油類、また大豆油、菜種油、サラダ油などの一般的な動植物油などに対し低添加率で優れたゲル化効果を発現する。また、当該ゲル化剤は、ロジンアミンと組み合わせる有機カルボン酸類を選択することにより、広範なゲル化対象物に対して用いることができ、溶剤に溶解して用いなくてもゲル化対象物をゲル化させることができる。また、ロジンアミンは、融点が低く、通常室温では液状ないしはバルサム状であり、広範なゲル化対象物に溶解しやすいため、本発明のゲル化剤によれば、樹脂酸類およびアルカリ土類金属化合物からなる前記ゲル化剤に比べてより容易にゲル化対象物をゲル化させることができる。従って、本発明の有機ゲル化剤の作用効果を活かして、油回収剤、化粧品、医薬部外品、インキなどの粘度調節剤、農薬、香料などの徐放剤、プラスチック、ゴムの加工助剤などに広く適用できる。さらに本発明のゲル化方法によれば、ゲル化対象物を容易にかつ均一にゲル化させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明のゲル化剤における有効成分であるロジンアミンは公知の方法で製造することができる。具体的には、例えば、ロジン類をアンモニアと反応させた後、水素化する方法で製造できる（米国特許第２，５３４，２９７号明細書）。ロジン類としては、ガムロジン、トール油ロジン、ウッドロジンのほか不均化ロジン、水素化ロジンなどが挙げられる。ロジンアミンとしては、特に不均化ロジンを用いたロジンアミンが工業的に製造されており、安価に大量に入手できるため好ましい。
【００１２】
ロジンアミンとしては、ロジン類を原料として得られるもののほかに、その構成成分である、アビエチルアミン、デヒドロアビエチルアミン、ジヒドロアビエチルアミン、テトラヒドロアビエチルアミン、ピマリルアミン、ジヒドロピマリルアミン、テトラヒドロピマリルアミン、イソピマリルアミン、ジヒドロイソピマリルアミン、テトラヒドロイソピマリルアミンを分離して使用することもできる。当該構成成分は、公知の方法で精製することにより得られる。具体的には、たとえば、デヒドロアビエチルアミンの場合、米国特許第２，７８７，６３７号明細書に開示された精製方法を採用すればよい。
【００１３】
本発明のゲル化剤における有効成分である有機カルボン酸としては、特に限定されず公知のものを用いることができる。具体的には、例えば、脂肪酸類や芳香族系カルボン酸などが挙げられる。脂肪酸としては、例えば、酢酸、酪酸、パルミチン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸等が挙げられる。芳香族系カルボン酸類としては、分子中に少なくとも１個の芳香族環を有するものであれば特に限定されず、公知のものを用いることができ、例えば、安息香酸誘導体、桂皮酸誘導体、フェニル酢酸誘導体、フェノキシ酢酸誘導体、ナフトエ酸誘導体等を挙げることができる。
【００１４】
安息香酸誘導体としては、具体的には、例えば、安息香酸、ｏ−メチル安息香酸、ｍ−メチル安息香酸、ｐ−メチル安息香酸、ｏ−エチル安息香酸、ｍ−エチル安息香酸、ｐ−エチル安息香酸、ｏ−ノルマルプロピル安息香酸、ｍ−ノルマルプロピル安息香酸、ｐ−ノルマルプロピル安息香酸、ｏ−イソプロピル安息香酸、ｍ−イソプロピル安息香酸、ｐ−イソプロピル安息香酸、ｏ−ノルマルブチル安息香酸、ｍ−ノルマルブチル安息香酸、ｐ−ノルマルブチル安息香酸、ｏ−イソブチル安息香酸、ｍ−イソブチル安息香酸、ｐ−イソブチル安息香酸、ｏ−ターシャリーブチル安息香酸、ｍ−ターシャリーブチル安息香酸、ｐ−ターシャリーブチル安息香酸、ｏ−ヘキシル安息香酸、ｍ−ヘキシル安息香酸、ｐ−ヘキシル安息香酸、ｏ−シクロヘキシル安息香酸、ｍ−シクロヘキシル安息香酸、ｐ−シクロヘキシル安息香酸、ｏ−オクチル安息香酸、ｍ−安息香酸、ｐ−オクチル安息香酸、ｏ−デシル安息香酸、ｍ−デシル安息香酸、ｐ−デシル安息香酸、ｏ−ドデシル安息香酸、ｍ−ドデシル安息香酸、ｐ−ドデシル安息香酸、ｏ−オクタデシル安息香酸、ｍ−オクタデシル安息香酸、ｐ−オクタデシル安息香酸、ｏ−フルオロ安息香酸、ｍ−フルオロ安息香酸、ｐ−フルオロ安息香酸、ｏ−クロロ安息香酸、ｍ−クロロ安息香酸、ｐ−クロロ安息香酸、ｏ−ブロモ安息香酸、ｍ−ブロモ安息香酸、ｐ−ブロモ安息香酸、ｏ−ヨード安息香酸、ｍ−安息香酸、ｐ−ヨード安息香酸、ｏ−フェニル安息香酸、ｍ−フェニル安息香酸、ｐ−フェニル安息香酸、ｏ−フェノキシ安息香酸、ｍ−フェノキシ安息香酸、ｐ−フェノキシ安息香酸、ｏ−ヒドロキシ安息香酸、ｍ−ヒドロキシ安息香酸、ｐ−ヒドロキシ安息香酸、ｏ，ｍ−ジヒドロキシ安息香酸、ｏ，ｐ−ジヒドロキシ安息香酸、ｍ，ｐ−ジヒドロキシ安息香酸、ｏ−メトキシ安息香酸、ｍ−メトキシ安息香酸、ｐ−メトキシ安息香酸、ｏ，ｍ−ジメトキシ安息香酸、ｏ，ｐ−ジメトキシ安息香酸、ｍ，ｐ−ジメトキシ安息香酸等を挙げることができる。
【００１５】
また、桂皮酸誘導体としては、例えば、桂皮酸、ｏ−メチル桂皮酸、ｍ−メチル桂皮酸、ｐ−メチル桂皮酸、ｏ−エチル桂皮酸、ｍ−エチル桂皮酸、ｐ−エチル桂皮酸、ｏ−ノルマルプロピル桂皮酸、ｍ−ノルマルプロピル桂皮酸、ｐ−ノルマルプロピル桂皮酸、ｏ−イソプロピル桂皮酸、ｍ−イソプロピル桂皮酸、ｐ−イソプロピル桂皮酸、ｏ−ノルマルブチル桂皮酸、ｍ−ノルマルブチル桂皮酸、ｐ−ノルマルブチル桂皮酸、ｏ−イソブチル桂皮酸、ｍ−イソブチル桂皮酸、ｐ−イソブチル桂皮酸、ｏ−ターシャリーブチル桂皮酸、ｍ−ターシャリーブチル桂皮酸、ｐ−ターシャリーブチル桂皮酸、ｏ−ヘキシル桂皮酸、ｍ−ヘキシル桂皮酸、ｐ−ヘキシル桂皮酸、ｏ−シクロヘキシル桂皮酸、ｍ−シクロヘキシル桂皮酸、ｐ−シクロヘキシル桂皮酸、ｏ−オクチル桂皮酸、ｍ−桂皮酸、ｐ−オクチル桂皮酸、ｏ−デシル桂皮酸、ｍ−デシル桂皮酸、ｐ−デシル桂皮酸、ｏ−ドデシル桂皮酸、ｍ−ドデシル桂皮酸、ｐ−ドデシル桂皮酸、ｏ−オクタデシル桂皮酸、ｍ−オクタデシル桂皮酸、ｐ−オクタデシル桂皮酸、ｏ−フルオロ桂皮酸、ｍ−フルオロ桂皮酸、ｐ−フルオロ桂皮酸、ｏ−クロロ桂皮酸、ｍ−クロロ桂皮酸、ｐ−クロロ桂皮酸、ｏ−ブロモ桂皮酸、ｍ−ブロモ桂皮酸、ｐ−ブロモ桂皮酸、ｏ−ヨード桂皮酸、ｍ−桂皮酸、ｐ−ヨード桂皮酸、ｏ−フェニル桂皮酸、ｍ−フェニル桂皮酸、ｐ−フェニル桂皮酸、ｏ−ヒドロキシ桂皮酸、ｍ−ヒドロキシ桂皮酸、ｐ−ヒドロキシ桂皮酸、ｏ，ｍ−ジヒドロキシ桂皮酸、ｏ，ｐ−ジヒドロキシ桂皮酸、ｍ，ｐ−ジヒドロキシ桂皮酸、ｏ−メトキシ桂皮酸、ｍ−メトキシ桂皮酸、ｐ−メトキシ桂皮酸、ｏ，ｍ−ジメトキシ桂皮酸、ｏ，ｐ−ジメトキシ桂皮酸、ｍ，ｐ−ジメトキシ桂皮酸等を挙げることができる。
【００１６】
フェニル酢酸誘導体としては、例えば、フェニル酢酸、ｏ−メチルフェニル酢酸、ｍ−メチルフェニル酢酸、ｐ−メチルフェニル酢酸、ｏ−エチルフェニル酢酸、ｍ−エチルフェニル酢酸、ｐ−エチルフェニル酢酸、ｏ−ノルマルプロピルフェニル酢酸、ｍ−ノルマルプロピルフェニル酢酸、ｐ−ノルマルプロピルフェニル酢酸、ｏ−イソプロピルフェニル酢酸、ｍ−イソプロピルフェニル酢酸、ｐ−イソプロピルフェニル酢酸、ｏ−ノルマルブチルフェニル酢酸、ｍ−ノルマルブチルフェニル酢酸、ｐ−ノルマルブチルフェニル酢酸、ｏ−イソブチルフェニル酢酸、ｍ−イソブチルフェニル酢酸、ｐ−イソブチルフェニル酢酸、ｏ−ターシャリーブチルフェニル酢酸、ｍ−ターシャリーブチルフェニル酢酸、ｐ−ターシャリーブチルフェニル酢酸、ｏ−ヘキシルフェニル酢酸、ｍ−ヘキシルフェニル酢酸、ｐ−ヘキシルフェニル酢酸、ｏ−シクロヘキシルフェニル酢酸、ｍ−シクロヘキシルフェニル酢酸、ｐ−シクロヘキシルフェニル酢酸、ｏ−オクチルフェニル酢酸、ｍ−フェニル酢酸、ｐ−オクチルフェニル酢酸、ｏ−デシルフェニル酢酸、ｍ−デシルフェニル酢酸、ｐ−デシルフェニル酢酸、ｏ−ドデシルフェニル酢酸、ｍ−ドデシルフェニル酢酸、ｐ−ドデシルフェニル酢酸、ｏ−オクタデシルフェニル酢酸、ｍ−オクタデシルフェニル酢酸、ｐ−オクタデシルフェニル酢酸、ｏ−フルオロフェニル酢酸、ｍ−フルオロフェニル酢酸、ｐ−フルオロフェニル酢酸、ｏ−クロロフェニル酢酸、ｍ−クロロフェニル酢酸、ｐ−クロロフェニル酢酸、ｏ−ブロモフェニル酢酸、ｍ−ブロモフェニル酢酸、ｐ−ブロモフェニル酢酸、ｏ−ヨードフェニル酢酸、ｍ−フェニル酢酸、ｐ−ヨードフェニル酢酸、ｏ−フェニルフェニル酢酸、ｍ−フェニルフェニル酢酸、ｐ−フェニルフェニル酢酸、ｏ−ヒドロキシフェニル酢酸、ｍ−ヒドロキシフェニル酢酸、ｐ−ヒドロキシフェニル酢酸、ｏ，ｍ−ジヒドロキシフェニル酢酸、ｏ，ｐ−ジヒドロキシフェニル酢酸、ｍ，ｐ−ジヒドロキシフェニル酢酸、ｏ−メトキシフェニル酢酸、ｍ−メトキシフェニル酢酸、ｐ−メトキシフェニル酢酸、ｏ，ｍ−ジメトキシフェニル酢酸、ｏ，ｐ−ジメトキシフェニル酢酸、ｍ，ｐ−ジメトキシフェニル酢酸等を挙げることができる。
【００１７】
フェノキシ酢酸誘導体としては、例えば、フェノキシ酢酸、ｏ−メチルフェノキシ酢酸、ｍ−メチルフェノキシ酢酸、ｐ−メチルフェノキシ酢酸、ｏ−エチルフェノキシ酢酸、ｍ−エチルフェノキシ酢酸、ｐ−エチルフェノキシ酢酸、ｏ−ノルマルプロピルフェノキシ酢酸、ｍ−ノルマルプロピルフェノキシ酢酸、ｐ−ノルマルプロピルフェノキシ酢酸、ｏ−イソプロピルフェノキシ酢酸、ｍ−イソプロピルフェノキシ酢酸、ｐ−イソプロピルフェノキシ酢酸、ｏ−ノルマルブチルフェノキシ酢酸、ｍ−ノルマルブチルフェノキシ酢酸、ｐ−ノルマルブチルフェノキシ酢酸、ｏ−イソブチルフェノキシ酢酸、ｍ−イソブチルフェノキシ酢酸、ｐ−イソブチルフェノキシ酢酸、ｏ−ターシャリーブチルフェノキシ酢酸、ｍ−ターシャリーブチルフェノキシ酢酸、ｐ−ターシャリーブチルフェノキシ酢酸、ｏ−ヘキシルフェノキシ酢酸、ｍ−ヘキシルフェノキシ酢酸、ｐ−ヘキシルフェノキシ酢酸、ｏ−シクロヘキシルフェノキシ酢酸、ｍ−シクロヘキシルフェノキシ酢酸、ｐ−シクロヘキシルフェノキシ酢酸、ｏ−オクチルフェノキシ酢酸、ｍ−フェノキシ酢酸、ｐ−オクチルフェノキシ酢酸、ｏ−デシルフェノキシ酢酸、ｍ−デシルフェノキシ酢酸、ｐ−デシルフェノキシ酢酸、ｏ−ドデシルフェノキシ酢酸、ｍ−ドデシルフェノキシ酢酸、ｐ−ドデシルフェノキシ酢酸、ｏ−オクタデシルフェノキシ酢酸、ｍ−オクタデシルフェノキシ酢酸、ｐ−オクタデシルフェノキシ酢酸、ｏ−フルオロフェノキシ酢酸、ｍ−フルオロフェノキシ酢酸、ｐ−フルオロフェノキシ酢酸、ｏ−クロロフェノキシ酢酸、ｍ−クロロフェノキシ酢酸、ｐ−クロロフェノキシ酢酸、ｏ−ブロモフェノキシ酢酸、ｍ−ブロモフェノキシ酢酸、ｐ−ブロモフェノキシ酢酸、ｏ−ヨードフェノキシ酢酸、ｍ−フェノキシ酢酸、ｐ−ヨードフェノキシ酢酸、ｏ−フェニルフェノキシ酢酸、ｍ−フェニルフェノキシ酢酸、ｐ−フェニルフェノキシ酢酸、ｏ−ヒドロキシフェノキシ酢酸、ｍ−ヒドロキシフェノキシ酢酸、ｐ−ヒドロキシフェノキシ酢酸、ｏ，ｍ−ジヒドロキシフェノキシ酢酸、ｏ，ｐ−ジヒドロキシフェノキシ酢酸、ｍ，ｐ−ジヒドロキシフェノキシ酢酸、ｏ−メトキシフェノキシ酢酸、ｍ−メトキシフェノキシ酢酸、ｐ−メトキシフェノキシ酢酸、ｏ，ｍ−ジメトキシフェノキシ酢酸、ｏ，ｐ−ジメトキシフェノキシ酢酸、ｍ，ｐ−ジメトキシフェノキシ酢酸等を挙げることができる。
【００１８】
また、ナフトエ酸誘導体としては、例えば、１−ナフトエ酸、２−ナフトエ酸、６−ヒドロキシ−２−ナフトエ酸、６−アセトキシ−２−ナフトエ酸、６−メトキシ−２−ナフトエ酸、３，５−ジヒドロキシ−２−ナフトエ酸、１，４−ジヒドロキシ−２−ナフトエ酸、３，７−ジヒドロキシ−２−ナフトエ酸、６−メトキシ−２−ナフトエ酸、３，５−ジメトキシ−２−ナフトエ酸、１，４−ジメトキシ−２−ナフトエ酸、３，７−ジメトキシ−２−ナフトエ酸などを挙げることができる。
【００１９】
なお、芳香族系カルボン酸としては、上述したものの他に、３−フェニルプロピオン酸、２−フェニルブチル酸、４−フェニルブチル酸、６−フェニルカプロン酸、４−フェノキシブチル酸、デヒドロアビエチン酸などを挙げることができる。これら有機カルボン酸類としては、芳香族系カルボン酸を用いることがゲル化能の点から好ましい。
【００２０】
本発明のゲル化剤が適用できるゲル化対象物としての溶媒や油脂類は、当該ゲル化剤中の有機カルボン酸類の種類にも依存するが、おもに炭化水素系溶媒、芳香族系溶媒、鉱物油、動植物油などの非極性溶媒やエステル系溶媒、エーテル系溶媒などの中極性溶媒を挙げることができる。炭化水素系溶媒としては、例えば、ヘキサン、ヘプタン、シクロヘキサン、ベンゼン、トルエン、キシレンなど；エステル系溶媒としては、例えば、酢酸エチル、酢酸メチルなど；エーテル類としては、例えば、ジメトキシエタンなど；鉱物油としては、例えば、ガソリン、灯油、軽油、重油、原油、流動パラフィンなど；動植物油としては、例えば、大豆油、菜種油、サラダ油などである。
【００２１】
なお、本発明のゲル化剤を用いた際、ゲル化が生じる原因としては、ロジンアミンと有機カルボン酸類とが反応し、当該塩が生成し、これがゲル化剤として作用するためと考えられる。
【００２２】
次に、本発明のゲル化剤または当該構成成分を用いて溶剤あるいは油脂のゲル化方法について説明する。
【００２３】
第一の方法は、ゲル化対象物に有機カルボン酸類を加えて溶解した後、次いで当該溶液にロジンアミンを添加する方法がある。添加後攪拌し均一状態とした後、室温で静置すればよい。この方法によりロジンアミンと有機カルボン酸類の反応が起こりロジンアミンと有機カルボン酸類の塩が生成するものと考えられ、速やかにゲル化ができる。有機カルボン酸類がゲル化対象物に室温で完全に溶解しない場合でも、ロジンアミンを添加すればゲル化が起こる場合もある。また、カルボン酸類がゲル化対象物に溶解しにくい場合、加熱してロジンアミンを添加し、攪拌すればよい。その後室温で静置することにより所望のゲル化が得られる。
【００２４】
第二の方法は、ロジンアミンをゲル化対象物に溶解した後、次いで当該分散物に有機カルボン酸類を添加する方法がある。この場合、有機カルボン酸類がゲル化対象物に溶解するまで攪拌し、その後静置すればよい。また、カルボン酸類がゲル化対象物に溶解しにくい場合、加熱して溶解し、ロジンアミンを添加し、攪拌すればよい。その後室温で静置することにより所望のゲル化が実現できる。
【００２５】
第三の方法は、ロジンアミンと有機カルボン酸類をゲル化対象物に同時に添加してゲル化させる方法がある。この場合にもロジンアミンと有機カルボン酸類がゲル化対象物に溶解するまで攪拌し、その後静置すればよい。また、カルボン酸類がゲル化対象物に溶解しにくい場合、加熱、攪拌し、溶解すればよい。その後室温で静置することにより所望のゲル化が実現できる。
【００２６】
第四の方法は、ロジンアミンと有機カルボン酸類をゲル化対象物に別々に溶解しておき、これらを混合するという方法である。この場合は均一に混合した後、その後静置すればよい。
【００２７】
第五の方法は、ロジンアミンと有機カルボン酸類の塩を含有するゲル化剤またはロジンアミンと有機カルボン酸含有するゲル化剤をあらかじめ製造しておき、当該ゲル化剤をゲル化対象物に加えゲル化させることもできる。ただしこの場合、ロジンアミンと有機カルボン酸類の塩は室温ではゲル化対象物には溶解せず、ゲル化も起こらないため、いったん加熱、攪拌して溶解させ、冷却する必要がある。
【００２８】
上記いずれの方法を採用する場合でも、ゲル化対象物に対するロジンアミンと有機カルボン酸類の合計量あるいはロジンアミンと有機カルボン酸類の塩の添加量は、ゲル化対象物の種類に応じて適宜に決定することができる。通常はゲル化対象物に対して、０．０５〜３０重量％程度、好ましくは０．１〜１０重量％である。
【００２９】
また、ロジンアミンと有機カルボン酸類のモル比は（ロジンアミン（モル数）／有機カルボン酸類（モル数））は、１／０．１〜１／１０程度であるのが好ましく、より好ましくは１／０．５〜１／２である。当該モル比が１／０．１に満たない場合、十分なゲル化が進行しない場合がある。また当該モル比が１／１０を超える場合にも十分なゲル化が進行しない場合がある。
【実施例】
【００３０】
以下に実施例をあげて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。
【００３１】
実施例１
表１に示したゲル化対象物各１０ｇに、表１に示した重量の桂皮酸を溶解あるいは分散した後、表１に示した重量のロジンアミン（商品名：ロジンアミンＤ、アミン当量：３１８、ハーキュレス社製）を添加し、攪拌溶解した後、室温で一時間静置し、ゲル形成の有無を観察した。結果を表２に示す。
【００３２】
【表１】
2005336328.tif 000002
【００３３】
【表２】
2005336328.tif 000003
Ｇ：ゲル化  Ｎ：ゲル化せず
【００３４】
実施例２
実施例１のロジンアミンＤにかえてデヒドロアビエチルアミンを用い、表３のように配合した以外は同様な方法を行なった。結果を表４に示す。
【００３５】
【表３】
2005336328.tif 000004
【００３６】
【表４】
2005336328.tif 000005
Ｇ：ゲル化  Ｎ：ゲル化せず
【００３７】
実施例３
実施例１の桂皮酸にかえて４−メトキシ桂皮酸、ゲル化対象物を表５のように用いた以外は同様な方法を行なった。結果を表６に示す。
【００３８】
【表５】
2005336328.tif 000006
【００３９】
【表６】
2005336328.tif 000007
Ｇ：ゲル化  Ｎ：ゲル化せず
【００４０】
実施例４
実施例１の桂皮酸にかえて２−ナフトエ酸、ゲル化対象物を表７のように用いた以外は同様な方法を行なった。結果を表８に示す。
【００４１】
【表７】
2005336328.tif 000008
【００４２】
【表８】
2005336328.tif 000009
Ｇ：ゲル化  Ｎ：ゲル化せず
【００４３】
実施例５
実施例１の桂皮酸にかえてフェノキシ酢酸、ゲル化対象物を表９のように用いた以外は同様な方法を行なった。結果を表１０に示す。
【００４４】
【表９】
2005336328.tif 000010
【００４５】
【表１０】
2005336328.tif 000011
Ｇ：ゲル化  Ｎ：ゲル化せず
【００４６】
実施例６
実施例１の桂皮酸にかえて４−メチル安息香酸、ゲル化対象物を表１１のように用いた以外は同様な方法を行なった。結果を表１２に示す。
【００４７】
【表１１】
2005336328.tif 000012
【００４８】
【表１２】
2005336328.tif 000013
Ｇ：ゲル化  Ｎ：ゲル化せず
【００４９】
実施例７
実施例６の４−メチル安息香酸にかえて４−メトキシ安息香酸を用い表１３のように配合した以外は同様な方法を行なった。結果を表１４に示す。
【００５０】
【表１３】
2005336328.tif 000014
【００５１】
【表１４】
2005336328.tif 000015
Ｇ：ゲル化  Ｎ：ゲル化せず
【００５２】
実施例８
実施例１の桂皮酸にかえて４−ｔ-ブチル安息香酸を用い用い表１５のように配合した以外は同様な方法を行なった。結果を表１６に示す。
【００５３】
【表１５】
2005336328.tif 000016
【００５４】
【表１６】
2005336328.tif 000017
Ｇ：ゲル化  Ｎ：ゲル化せず
【００５５】
実施例９
実施例２の桂皮酸にかえてデヒドロアビエチン酸、ゲル化対象物を表１７のように用いた以外は同様な方法を行なった。結果を表１８に示す。
【００５６】
【表１７】
2005336328.tif 000018
【００５７】
【表１８】
2005336328.tif 000019
Ｇ：ゲル化  Ｎ：ゲル化せず
【００５８】
実施例１０
トルエン１００ｇに桂皮酸１．４８ｇ（１０ｍｍｏｌ）を溶解後デヒドロアビエチルアミン２．８４ｇ（１０ｍｍｏｌ）を加え、室温で１時間放置後、トルエンを留去し、白色粉末を得た。得られた白色粉末のＩＲスペクトルは１５３０ｃｍ−１および１３７２ｃｍ−１に吸収を示し、桂皮酸のデヒドロアビエチルアミン塩であった。このものを表１９に示した量を、表２０に示したゲル化対象物１０ｇに添加し、７０℃に加熱し溶解させた後、室温に冷却しゲルの有無を観察した。結果を表２０に示す。
【００５９】
【表１９】
2005336328.tif 000020
【００６０】
【表２０】
2005336328.tif 000021
Ｇ：ゲル化  Ｎ：ゲル化せず