(57)【要約】【課題】皮膚に対し安全であり、紫外線誘発突然変異に対し顕著な抑制効果を示す紫外線誘発突然変異抑制剤を提供する。【構成】下記一般式（１）で示されるセスキテルペン骨格化合物のうちの１種、或いは２種以上を有効成分とする紫外線誘発突然変異抑制剤。【化１】
2005343878.tif 000010
ただし、Ｒ＝Ｈ  又はＯ＝Ｃ−Ｒ’（Ｒ’は炭素数１〜９の直鎖又は分岐鎖状の飽和又は不飽和炭化水素を示す。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で示されるセスキテルペン骨格化合物のうちの１種、或いは２種以上を有効成分とする紫外線誘発突然変異抑制剤。
【化１】
2005343878.tif 000009
ただし、Ｒ＝Ｈ  又はＯ＝Ｃ−Ｒ’（Ｒ’は炭素数１〜９の直鎖又は分岐鎖状の飽和又は不飽和炭化水素を示す。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、紫外線による皮膚発癌等の予防に優れた効果を奏する紫外線誘発突然変異抑制剤に関する。
【背景技術】
【０００２】  我々の日常環境には多くの突然変異原性物質が存在し、これらの多くは発癌性物質として我々の健康を脅かす原因にもなっている。自然界に存在する変異原性物質として、フラボノイドやフロクマリン等の植物成分が知れられており，また焼き魚の焦げ中のトリプトファン熱分解物や、代表的なカビ毒であるアフラトキシン類も強烈な変異原性を有することが明らかとなっている。【０００３】  これらの変異原性物質の生体への突然変異誘発の作用機構を明らかにし、更には突然変異作用を抑制するための物質の探索及びその機構解明が続けられている。【０００４】  例えば、野菜等に含まれる酵素が変異原性物質を分解すること、食物繊維が変異原性物質を吸着して変異原性を不活化する作用をもつことが発見され、またビタミンＣもその還元作用によりニトロソ化合物の生成を阻害することがわかり、変異原性物質の不活化機構も次第に明らかになってきている。【０００５】  近年、フロンガスの大量放出によるオゾン層破壊とこれに伴う地表への紫外線照射増大の影響が、皮膚癌その他の疾患増加等の要因として、取り上げられてきている。特に、これまでオゾン層によって大半が吸収されてきた２５４ｎｍを主にピークとする短波長紫外線は、ヒトを含めた生物への有害作用が強く、また突然変異原性を有する波長領域であることから、最も注意しなければならない紫外線である。【０００６】  この短波長紫外線の照射によって誘発された細胞における突然変異を直接抑制する有効な物質の発見と、その突然変異誘発の抑制機構の解明とは、いずれも紫外線による皮膚癌等の予防、ひいては治療にとって極めて有用であると考えられる。【０００７】  これまで、紫外線によって誘発される細胞における突然変異を直接抑制する物質としては、タンニン酸の誘導体（非特許文献１参照）、ラクトン系化合物（非特許文献２参照）、フラノン系化合物誘導体（非特許文献３参照）、及びバニリンの構造類似体（非特許文献４参照）等が知られている。【０００８】
【非特許文献１】ミューテーション  リサーチ（Ｍｕｔ．Ｒｅｓ），１７  ３巻，２３９頁〜２４４頁，１９８６年
【非特許文献２】アグリカルチャラルアンド  バイオロジカルケミストリー（Ａｇｒｉｃ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ）．，５０巻，１号，２４３頁〜２４５頁，１９８６年
【非特許文献３】アグリカルチャラル  アンド  バイオロジカル  ケミストリー（Ａｇｒｉｃ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ）．，５０巻，３号，６２５頁〜６３１頁，１９８６年
【非特許文献４】化学と生物．，２６巻，３号，１６１頁〜１７２頁，１９８８年
【０００９】  しかしながら、これらの化学物質は、紫外線誘発突然変異の抑制効果及び安全面で必ずしも満足できるものではなかった。例えば、非特許文献１によると、タンニン酸の中で比較的効果が高いＬ−エピカテキンでも７２．８％の突然変異抑制率を得るためには４．０ｍｇ／プレートという高濃度が必要とされる。そこで、上記効果において優れ、且つ安全性に優れた新規な抑制剤が望まれていた。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】  そこで、本発明の目的は、紫外線による皮膚発癌等の予防に優れた効果が期待される紫外線誘発突然変異の抑制効果において優れ、且つ皮膚に対する安全性に優れた紫外線誘発突然変異抑制剤を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】  本発明者等は、紫外線誘発突然変異に対する抑制剤を鋭意探索研究した結果、下記の構造式（１）で示されるセスキテルペン基本骨格化合物が、紫外線誘発突然変異に対して優れた抑制効果を奏することを見出し、皮膚刺激においても安全であることから、本発明を完成したものである。
【化２】
2005343878.tif 000002
ただし、Ｒ＝Ｈ  又はＯ＝Ｃ−Ｒ’（Ｒ’は炭素数１〜９の直鎖又は分岐鎖状の飽和又は不飽和炭化水素を示す。）【００１２】  即ち、本発明は、上記構造式（１）で示されるセスキテルペン基本骨格化合物のうちの１種、或いは２種以上を有効成分とする紫外線誘発突然変異抑制剤である。【００１３】  構造式（１）で示されるセスキテルペン基本骨格化学の具体例としては下記の構造式（２）〜（５）で示されるβ−オイデスモール、α−オイデスモール、アセチル化−β−オイデスモール、ジヒドロオイデスモールなどが挙げられる。しかし、本発明で奏される有効性はセスキテルペン基本骨格化合物であれば上記の具体例に限定されるものではない。【００１４】
【化３】
2005343878.tif 000003
【００１５】
【化４】
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【００１６】
【化５】
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【００１７】
【化６】
2005343878.tif 000006
【発明の効果】
【００１８】  本発明により、安全性も高く、優れた効果を有する紫外線誘発突然変異抑制剤を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】  以下、本発明の実施の形態を詳述する。【００２０】  セスキテルペン基本骨格化合物は、種々の植物の葉、果実、茎部、あるいは、根や樹皮などに存在する。【００２１】  例えば、オイデスモールは、Ｅｕｃａｌｉｐｔｕｓ  ｍａｃａｒｔｈｕｒｉ等のユーカリ油、ソウジュツ（Ａｔｒａｔｙｌｏｄｅｓ  ｌａｎｃｅａ）、シトロネラ油等の多くの天然物から構造異性体混合物として、または単一化合物として得ることが出来る。また、ジヒドロオイデスモールは、Ｈｅｌｉｅｔｔａ  ｌｏｎｇｉｆｏｌｌａｔａなどから得ることができ、アセチル化−β−オイデスモールはβ−オイデスモールから容易に合成できる。【００２２】  本発明を構成する化合物の配合量は、例えば皮膚外用剤に用いる場合、皮膚外用剤の総量を基準として好ましくは０．００１〜１０質量％、更に好ましくは０．０５〜５質量％の割合である。【００２３】  これが０．００１質量％未満では本発明の目的とする効果を充分に得ることができない場合があり、また逆に１０質量％を超えてもその増加分に見合った効果の向上は認め難い。
【実施例】
【００２４】  以下、実施例によって本発明を詳細に説明する。なお、本発明は以下に述べる実施例に限定されない。【００２５】  本実施例の内容としては、β−オイデスモール、α−オイデスモール、アセチル化−β−オイデスモール、およびジヒドロオイデスモールについての突然変異試験法、安全性試験（皮膚一次刺激性試験）で得られた結果を示す。【００２６】実施例１（突然変異試験）
β−オイデスモール、α−オイデスモール、アセチル化−β−オイデスモール、およびジヒドロオイデスモールの紫外線誘発突然変異に対する抑制効果を、サルモネラ・ティフィムリウム  ＴＡ１０２（以下、ＴＡ１０２  と略す）菌株を用いたエームズ法（エームズ等、ミューテーション  リサーチ．，Ａｍｅｓ．Ｂ．Ｎ．ｅｔ  ａｌ．，Ｍｕｔａｔｉｏｎ  Ｒｅｓ．，３１巻，３４７頁，１９７５年）によって測定した。【００２７】  （１）測定試料の調製
β−オイデスモール、α−オイデスモール、アセチル化−β−オイデスモール、およびジヒドロオイデスモールをジメチルスルフォキシド（以下、ＤＭＳＯと略す）に任意の濃度となるように溶解し、測定試料を調製した。【００２８】  （２）突然変異原性試験法
直径３５ｍｍのシャーレに１００ｍｍｏｌ／Ｌリン酸ナトリウム緩衝溶液（ｐＨ７．４）２ｍＬとＴＡ１０２の前培養液０．４ｍＬ（あらかじめ１００ｍｍｏｌ／Ｌリン酸ナトリウム緩衝溶液（ｐＨ７．４）にて洗浄した。）を添加した後、２５４ｎｍの紫外線として殺菌灯（ＳＡＮＫＹＯ  ＤＥＮＫＩ．ＧＥＲＭＩＣＩＤＡＬ  ＬＡＭＰ）１５Ｗを用い、２２Ｊ／ｍ２照射した。（ただし、コントロールは未照射。）照射後直ちに、（１）の項で調製した測定試料０．４ｍＬを添加した。（ただし、コントロールはＤＭＳＯのみ添加した。）この溶液を０．７ｍＬずつ３本の試験管に分取した後、それぞれに２ｍＬの軟寒天を加えて、最小グルコース寒天平板培地に重層固化し、３７℃にて２日間培養した。培養後、プレート上の復帰変異コロニー数をカウントした。【００２９】  突然変異抑制効果の評価は、変異原及び試料を加えた系でカウントしたプレート当たりのコロニー数（Ａ）、変異原のみのコロニー数（Ｂ）、ＤＭＳＯのみの自然復帰コロニー数（Ｃ）をもとに次式により突然変異率を算出することによって行った。【００３０】  突然変異率（％）＝［（Ａ−Ｃ）／（Ｂ−Ｃ）］×１００【００３１】  （３）結果
下記の表１には２５４ｎｍ紫外線のＴＡ１０２における変異原性を、また表２にはβ−オイデスモール、α−オイデスモール、アセチル化−β−オイデスモール、およびジヒドロオイデスモールの短波長紫外線（２２Ｊ／ｍ２）に対する紫外線誘発突然変異抑制効果をそれぞれ示した。【００３２】
【表１】
2005343878.tif 000007
【００３３】
【表２】
2005343878.tif 000008
【００３４】  表２に示すように変異原のみの場合の突然変異率を１００％とした場合、試料添加量の増大と共に突然変異率の減少が認められた。従って、これらの化学物質の紫外線に対する優れた突然変異抑制効果が認められたことになる。【００３５】実施例２（皮膚一次刺激性試験）
β−オイデスモール、α−オイデスモール、アセチル化−β−オイデスモール、およびジヒドロオイデスモールの安全性（皮膚一次刺激性）をＤｒａｚｅ法によって評価した。【００３６】・Ｄｒａｚｅ法
日本白色種系家兎（メス）を２４日間予備飼育後、背部皮膚に未処置皮膚及び損傷皮膚の部位を設けた。未処置皮膚部位は電動バリカンで７２時間前に刈毛しておいた背部皮膚を用いた。損傷皮膚部位は電動バリカンで７２時間前に刈毛、貼付直前にセロファンテープ（幅２４ｍｍ、ニチバン社製）で真皮に損傷を与えないよう、また出血しない程度に５回ストリッピングして角質層を剥離した背部皮膚を用いた。そして、各化学物質１重量％オリブ油溶液と対照試料としてオリブ油溶液０．１ｍＬをパッチテスト用絆創膏（１２×１６ｍｍ、リボンエイド、リバテープ製薬社製）に塗布して２４時間閉塞貼付した。絆創膏除去３０分及び２４、４８、７２時間後に紅斑・浮腫・痂皮について肉眼観察を行った結果、これらの化学物質についてはいずれも変化が認められなかった。