(57)【要約】【課題】  径大な鍋などの調理容器を使用可能とし、且つ該調理容器が天板上から外方にはみ出すことによる不具合な加熱形態を防止できて、使い勝手を良くする。【解決手段】  加熱手段３２，３３の上方に設けられ調理容器を載置する加熱部２６，２７を設定してなる天板２２を備え、この天板２２上における前記加熱部２６，２７の周端部と天板２２側端部との距離Ｎを、該天板２２前端部との距離Ｋより長くした配置構成とする。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケース本体内に設けられ被加熱物を調理容器を介して加熱する加熱手段と、この加熱手段の上方を覆うように設けられ前記調理容器を載置する加熱部を設定してなる天板とを具備したものにおいて、
前記天板上における前記加熱部の周端部と天板側端部との距離を、該天板前端部との距離より長くした配置構成としたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
ケース本体内に設けられ被加熱物を調理容器を介して加熱する加熱手段と、この加熱手段の上方を覆うように設けられ前記調理容器を載置する加熱部を設定してなる天板とを具備したものにおいて、
前記加熱部は円形状の領域に設定され、該加熱部の中心と前記天板の側端部との距離を、該天板前端部との距離より長くした配置構成としたことを特徴とする加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被加熱物をトッププレート上に載置した調理容器を介して加熱調理する加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、図４，５に示すような複数口（ここでは３口タイプ）の加熱調理器は、その構成につき概略述べると、加熱手段や冷却ファン等の駆動機構部を要するケース本体１と、この上部を覆うように設けられたトッププレート２ａを主体とする天板２とから構成されている。そして、前記加熱手段としては、例えば誘導加熱コイルからなる第１，第２の加熱手段３，４を左右に並設し、中央の奥方に第３の加熱手段５としてニクロム線からなるラジエントヒータを配設していて、いずれもほぼ円形状に形成されている。
【０００３】
これら加熱手段３，４，５に近接して上方に位置する前記トッププレート２ａには、各加熱手段３，４，５の円形状外殻線より若干径大としたリング枠を表示してなる第１，第２，第３の加熱部６，７，８を印刷表示により形成していて、図示しない鍋等の調理容器を有効に加熱できる領域として使用者に示し便宜を図っている。尚、第１，第２の加熱手段３，４のコイル径Ｌは、通常いずれも１８０ｍｍを採用していて、従って上記リング枠たる第１，第２の加熱部６，７はこれより径大である（詳細は後述）。
【０００４】
しかるに、この種加熱調理器はシステムキッチン等に組み込まれるドロップインタイプとして普及しており、図５に概略構成を示すように一般にキッチンのカウンタートップ９には横幅寸法Ｚが５６０ｍｍの落とし込み穴１０を標準化されて形成され、従ってこれに落とし込む前記ケース本体１の横幅寸法Ｙは、上記寸法Ｚ以下の例えば５４３ｍｍに設計されている。これに対し、前記天板２は、落とし込み穴１０を隠蔽しその周縁に保持されるように上記横幅寸法Ｚ，Ｙより僅かに大きい長さの横幅寸法Ｘ（例えば、６００ｍｍ）としている。この場合、天板２はトッププレート２ａと、その周縁部に被着されたフレーム２ｂとから構成されている。
【０００５】
そして、トッププレート２ａの各加熱部のうち、左右に並設された第１，第２の加熱部６，７に適用できる調理容器として例えば円形状の鍋（図示せず）の大きさは、これら加熱部６，７に載置したとき、互いに接触することなく且つ天板２のフレーム２ｂからはみ出さない範囲、とする鍋の径寸法を求めて決定されており、所謂許容される鍋の最大径である。
【０００６】
因みに、実用例につき図４に基づき説明すると、基本的に鍋を左右方向にほぼ均等配置する設計仕様にあって、特に鍋が互いに接触しないように通常左右の鍋の間隔寸法Ｗを３０ｍｍ確保するとともに、これら加熱手段６，７のピッチ寸法Ｖを２８５ｍｍとし、許容する最大鍋径Ｓは２５５ｍｍ（Ｓ＝Ｖ−Ｗ）と設定している。尚、上記鍋の間隔寸法Ｗは、一方の鍋の取手が他方の鍋側面に極力接触しないことも考慮され、及び該取手を掴み易く取扱い性をも考慮して設定されている。
【０００７】
しかるに、この例では上記鍋径Ｓに合わせて前記第１，第２の加熱部６，７のリング枠を表示していて、鍋を載置していなくても上記鍋の間隔寸法Ｗを図４に示すように設定でき知ることができる。従って、第１，第２の加熱部６，７のリング枠は、最大鍋径Ｓに等しく、且つ前記したように第１，第２の加熱手段６，７のコイル径Ｌ（１８０ｍｍ）より径大な関係にあることが分かる。
【０００８】
斯くして、最大鍋径Ｓが２５５ｍｍの２個の鍋を、間隔寸法Ｗの３０ｍｍを確保して載置した場合、天板２の横幅寸法Ｘが６００ｍｍであるから、各鍋の左端，右端から天板２の左端部，右端部までの最短距離Ｕは僅か３０ｍｍとなり、鍋が径大になるほど加熱部６，７等も含め左右に寄せられた設計が必要となる。このため、実使用において左右の鍋が当接しないように載置した場合、天板２の左右端部までの最短距離Ｕ寸法に十分な余裕がないと、鍋がトッププレート２ａ上から横にはみ出して使用するおそれがある。ただし、鍋の前端部までの最短距離Ｔは５０ｍｍに設定され、これは上記左，右端部までの最短距離Ｕより大きいため（Ｔ＞Ｕ）、鍋が側方にはみ出しても前方にも必ずはみ出すには至らない。
【０００９】
しかも、ドロップインタイプでは、キッチンのカウンタートップ９上面と、トッププレート２ａの載置面とは、使い勝手及び意匠的な観点からほぼ同一面とした平坦状をなしている。このため、鍋が左右にはみ出しても載置状態に特に大きな変化もなく見過ごすおそれがあり、この場合、適正な鍋の大きさや位置が確認できずに加熱効率が低下したり、はみ出した鍋が他のものと接触して熱伝導により加熱する不具合も懸念される。一方、カウンタートップ９上にある各種の調理器具がトッププレート２ａ側に移動し易く、この場合では上記したように加熱部６，７と天板２の左右端部が近接しているので、誤って加熱してしまうなどの可能性もある。
【００１０】
尚、この種複数口のドロップインタイプの加熱調理器において、使い勝手の改善を図ったものとしては、ケース本体に設けられたダイヤルやカンガルー式操作部の操作性を改善したもの（例えば、特許文献１参照）、或は操作部をトッププレートと同一の上面に配置したもの（例えば、特許文献２参照）など、いずれも操作部の使い勝手を良くしたものが存在する。
【特許文献１】特開２００２−２６７１８５号公報
【特許文献２】特開２００２−３４９８７８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
解決しようとしている問題点は、鍋などの調理容器が天板上から外方にはみ出していても見過ごし易く、延いては不具合な加熱形態を招くおそれがあるなど、殊に径大な調理容器の使い勝手は良いとは言えない。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記問題点を解決するために、本発明の加熱調理器は、ケース本体内に設けられ被加熱物を調理容器を介して加熱する加熱手段と、この加熱手段の上方を覆うように設けられ前記調理容器を載置する加熱部を設定してなる天板とを具備したものにおいて、前記天板上における前記加熱部の周端部と天板側端部との距離を、該天板前端部との距離より長くした配置構成としたことを特徴とする（請求項１の発明）。
【００１３】
また、上記問題点を解決するために、本発明の加熱調理器は、ケース本体内に設けられ被加熱物を調理容器を介して加熱する加熱手段と、この加熱手段の上方を覆うように設けられ前記調理容器を載置する加熱部を設定してなる天板とを具備したものにおいて、前記加熱部は円形状の領域に設定され、該加熱部の中心と前記天板の側端部との距離を、該天板前端部との距離より長くした配置構成としたことを特徴とする（請求項２の発明）。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の加熱調理器によれば、加熱部と天板の側端部側の距離を前端部側の距離より長く設定した配置構成としたので、径大な鍋などの調理容器を使用した場合でも、これが天板の側方にはみ出すことを抑え、他の物品との接触や誤って加熱するなどの不具合を解消できるとともに、許容以上に径大な鍋を使用した場合には、前方へのはみ出しにより使用者が容易に察知でき、従って誤った使用を回避できるなど、安全で使い勝手に優れた加熱調理器を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明をドロップインタイプの加熱調理器に適用した一実施例を示す図１〜図３を参照して説明する。
図１は調理器単体の平面図、図２はキッチンに組み込んだ外観斜視図、図３は要部を破断して示す正面図で、そのうち、特に図２及び図３に基づき概略構成につき述べるとともに、図１では特に要部の配置構成につき説明する。この加熱調理器は、所謂３口タイプにあって、従来と同様に矩形箱状をなすケース本体２１と、これ上方を覆うように設けられた耐熱ガラス製のトッププレート２２ａを主体とし周縁部にフレーム２２ｂを装着してなる天板２２とから構成されている。
【００１６】
そのうち、前記ケース本体２１には、後述する加熱手段や操作部２３をはじめ、図示しない冷却ファンや、各種の検知信号等の入力信号を受けて予め記憶された制御プログラムに基づき加熱手段の火力制御や図示しないインバータ回路等を駆動制御する制御回路等の駆動機構部を有している。また、操作部２３の左側には図示しないシーズヒータによる加熱手段を備えたロースタ２４が形成されている。
【００１７】
一方、天板２２にはトッププレート２２ａの周縁に装着されたフレーム２２ｂを具備してなり、且つその奥方にはカバー部材２５が装着された吸排気手段が施されている。そして、このトッププレート２２ａの上面には、後述する加熱手段に対応した３個所に、加熱部としての第１〜第３の加熱部２６〜２８が例えば印刷によりリング枠が表示されていて、図示しない調理容器を有効に加熱する載置領域であることを示している。
【００１８】
そのうち、本実施例における少なくとも加熱部２６，２７たるリング枠の径寸法は、３００ｍｍに設定されていて、これは詳細は後述するが許容される最大の鍋径Ｍと共通としている。また、これら加熱部２６〜２８に対応する手前側のトッププレート２２ａには、後述する加熱手段の火力表示部２９〜３１を設けていて、これらは複数のＬＥＤ発光素子から構成され、前記操作部２３による設定操作に基づき火力調整され、その強さ度合が点灯表示の位置から容易に判断できるようにしている。
【００１９】
しかして、本実施例における加熱手段につき説明すると、前記第１、第２の加熱部２６，２７に対応する下方位置に異なる出力の誘導加熱コイルからなる第１，第２の加熱手段３２，３３を図示左右方向に並設し、また中央の奥方に位置した第３の加熱部２８に対応してニクロム線によるラジエントヒータからなる第３の加熱手段３４が配設され、これら加熱手段はいずれもほぼ円形状に形成され、ケース本体２１内の上部に適宜の取付部材を介して固定されている。
【００２０】
因みに、各加熱手段の出力は、例えば左側の第１の加熱手段３２（第１の加熱部２６対応）では最大出力を３キロワット（ＫＷ）、右側の第２の加熱手段３３（第２の加熱部２７対応）では最大出力を２．０キロワット（ＫＷ）、及びラジエントヒータの第３の加熱手段３４（第３の加熱部２８対応）では最大出力を１．２キロワット（ＫＷ）に設定されていて、加熱調理する条件等に応じて使い分けできるようにしている。
【００２１】
尚、本実施例における第１，第２の加熱手段３２，３３の径寸法たるコイル径Ｌは、従来と同じく共に１８０ｍｍとしている。そして、この第１，第２の加熱手段３２，３３の外周囲の近傍に位置して、アルミニウム製でリング状の水平板からなる防磁板３５，３６が設けられ（図３参照）、電磁波漏れを防止している。ただし、左側の防磁板３５の左端部、及び右側の防磁板３６の右端部については、例えば下方に垂直に折曲した折曲部３５ａ，３６ａを形成し、所謂左右端部では水平部分を僅少にしながら立ち上がり部分により表面積を確保して防磁機能を有効化するとともに、ケース本体２１内の限られた左右方向の空間スペース内にコンパクトに配置されている。
【００２２】
また、ここで前記した操作部２３につき説明を付け加えると、これには各種のスイッチや上記加熱手段に対応した操作ダイヤル等を備え、例えば電源スイッチ３７をはじめ、図示左からダイヤル３８ａ〜３８ｄが設けられ、夫々上記加熱手段の火力調整やプッシュの繰り返し操作に応じてオン・オフ動作するスイッチ機能を有しており、因みにダイヤル３８ａは左側の第１の加熱手段３２、ダイヤル３８ｂはロースタ２４（シーズヒータ）、ダイヤル３８ｃは中央の第３の加熱手段３４、ダイヤル３８ｄは右側の第２の加熱手段３３に対する制御を可能としている。
【００２３】
そして、上記構成の加熱調理器は、そのケース本体２１を図３に示すようにキッチン３９のカウンタートップ４０の落とし込み穴４１から落とし込むように挿入し、所謂ドロップインタイプの加熱調理器としてキッチン３９に組み込まれる。この場合、落とし込み穴４０の形状（大きさ）は従来で述べた通り、横幅寸法Ｚが５６０ｍｍを標準としているので、本体ケース２１の横幅寸法Ｙも従来と同じく５４３ｍｍとしているが、天板２２の横幅寸法Ａは７５０ｍｍとして従来の２５％アップの大きさに設定している。その理由等の詳細については後述するが、一層径大な鍋（調理容器）を左右に載置可能とするためであり、また第１，第２の加熱手段３２，３３或は第１，第２の加熱部２６，２７から、天板２２の左右の各側端部までの距離を長くするためである。
【００２４】
このように、天板２２を大きくすることは、実質的にトッププレート２２ａを大きくすることにあり、そしてこれに伴ない該トッププレート２２ａの第１，第２の加熱部２６，２７上に、径大な鍋を所定の間隔寸法Ｗ（３０ｍｍ）を置いて並置可能としている。因みに、本実施例では図１に示すように上記鍋の間隔寸法Ｗとして３０ｍｍを確保しつつ、最大鍋径Ｍを従来の約２０％アップの３００ｍｍと設定している。従って、この鍋径Ｍと同径とするリング枠である第１，第２の加熱部２６，２７が、鍋の間隔寸法Ｗの３０ｍｍを介して左右にほぼ均等配分された位置に形成されている。
【００２５】
このように鍋径Ｍが３００ｍｍなので、同心である第１，第２の加熱手段３２，３３のピッチ寸法Ｅは３３０ｍｍとなり、従ってやはり同心とする第１，第２の加熱部２６，２７の各中心から、天板２２の左右側端部までの距離Ｎは２１０ｍｍとあるのに対し、同前端部までの距離Ｋは２００ｍｍと、上記距離Ｎより短くしてある（Ｋ＜Ｎ）。また、同加熱部２６，２７の周端部と左右側端部までの最短距離Ｉは６０ｍｍとしているのに対し、同前端部までの最短距離Ｈは５０ｍｍと短く設定している（Ｈ＜Ｉ）。尚、第１，第２の加熱部２６，２７の中心から距離Ｋ（２００ｍｍ）を求めたその中心位置は、トッププレート２２ａ自体の縦寸法Ｑ（４０６．５ｍｍ）の中心位置より若干前方寄りに位置し、中央の奥方に第３の加熱部２８を配置するに有効化している。
【００２６】
次に、上記構成の加熱調理器の作用について述べる。
まず、キッチン３９に組み込むには、カウンタートップ４０の落とし込み穴４１（横幅寸法Ｚ）に対するケース本体２１の横幅寸法Ｙは、従来と同様の数値関係（Ｙ＜Ｚ）にあるので、問題なくキッチン３９に対しドロップインによる組み込みができる。
一方、加熱調理すべくトッププレート２２ａ上に鍋を載置する場合にあっては、該トッププレート２２ａを主体とした天板２２全体の横幅寸法Ａを７５０ｍｍと大きくするとともに、第１，第２の加熱部２６，２７に鍋を並置する場合を考慮し、且つ鍋が接触しない間隔寸法Ｗ（３０ｍｍ）を確保した上で、許容する最大の鍋径Ｍ（３００ｍｍ）を求め、これに合わせて第１，第２の加熱部２６，２７のリング枠を同径表示するとともに、その周端部から左右の側端部までの最短距離Ｉを同前端部までの最短距離Ｈより大きくした（Ｉ＞Ｈ）。
【００２７】
この結果、鍋径Ｍが最大の３００ｍｍとする鍋を載置した場合、上記した側端部までの距離Ｉは６０ｍｍ、また前端部までの距離Ｈは５０ｍｍ確保できるもので、従来に比して径大な鍋を天板２２からはみ出すことなく使用でき、また許容寸法を超えた径大な鍋を使用した場合には、左右方向であるカウンタートップ４０側にはみ出すのを極力抑えるとともに、更に径大な場合に至っては、はみ出すにしても先に距離が短い前端部からはみ出すことになる。このことは、ほぼ同一面状に連なるカウンタートップ４０上の物品との接触が常に懸念される問題を回避する一方、この左右の側端部と異なり、前方の空間上に突出し落下するおそれのある鍋の形態を、危機意識のもとに容易に視認でき、使用者は鍋の前方へのはみ出しに容易に気付くことができる。
【００２８】
また、上記した左右の最短距離Ｉを長くできるので、やはりカウンタートップ４０上に置かれた他の調理容器等に触れるおそれが軽減されることはもとより、第１，第２の加熱部２６，２７は天板２２の側端部とも十分な距離を確保できるので、誤ってカウンタートップ４０上から天板２２上に移動した調理器具等を直接加熱するなどのおそれも回避可能となる。
【００２９】
しかも、このような径大な鍋の有効な配置機能は、各加熱部２６，２７の中心から左右の側端部までの距離Ｎ（例えば、２１０ｍｍ）を、同前端部までの距離Ｋ（例えば、２００ｍｍ）より長くする（Ｎ＞Ｋ）ことによっても、上記同様に達成できるもので、例えば許容寸法を超えて鍋径４００ｍｍのものを載置した場合、天板２２の側方には未だ余裕があってはみ出さないが、前方には距離Ｋ（２００ｍｍ）とほぼ等しく、はみ出すおそれがあり、使用者は容易に気付き鍋の適正な使用形態に是正することができる。
【００３０】
以上説明したように本実施例によれば、次の効果を有する。
上記したドロップインタイプの加熱調理器は、カウンタートップ４０に対するケース本体２１の落とし込みによる組み込み作業は、従来と同様の条件設定のもとに簡易にできる上で、トッププレート２２ａ上に載置できる鍋、所謂加熱調理への利用を許容する鍋の径大化を図り得て、それだけ調理に多くの鍋を利用可能となり使い勝手が向上する。
【００３１】
しかも、第１，第２の加熱手段３２，３３に対応する第１，第２の加熱部２６，２７に対し、天板２２の側端部側の距離（Ｉ及びＮ）を前端部側の距離（Ｈ及びＫ）より長く設定した配置構成により、鍋が側方にはみ出すことによる他の物品との接触や、カウンタートップ４０上から天板２２上に移動した調理器具等を誤って加熱するなどの不具合を解消するとともに、許容以上に径大な鍋を使用した場合には、前方へのはみ出しが先となり使用者が容易に察知でき、従って誤った使用を回避でき、安全で一層使い勝手が向上する加熱調理器を提供できる。
【００３２】
尚、本発明は上記し且つ図面に示した実施例に限らず、例えば上記実施例ではトッププレート上に形成した加熱部に基づき、天板の側端部や前端部の距離を設定したが、これに代えて対応する加熱手段に基づき設定としても実質的に同じであり、且つこれら加熱部及び加熱手段は、鍋などの形状から円形状が好ましいが、これに限らず多角形状としても良く、その他、３口タイプに限らず又加熱手段にしても他の例えばハロゲンランプやシーズヒータなどの電気抵抗を用いたものでも良い。又、上記実施例ではトッププレートに火力表示部、ケース本体前面に操作部を設けたが、これら火力表示部や操作部を天板のフレーム部位に設けても良いなど、実施に際して本発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々変更して実施できるものである。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明の加熱調理器の一実施例を示す平面図
【図２】キッチンに組み込まれた外観斜視図
【図３】要部を破断して示す正面図
【図４】従来例を示す図１相当図
【図５】概略構成を説明するための正面図
【符号の説明】
【００３４】
図面中、２１はケース本体、２２は天板、２２ａはトッププレート、２６，２７，２８は第１，第２，第３の加熱部（加熱部）、３２，３３，３４は第１，第２，第３の加熱手段（加熱手段）、３５，３６は防磁板、４０はカウンタートップ、及び４１は落とし込み穴を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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