(57)【要約】      （修正有）【課題】中性のホスホロアミダイト誘導体を用い、固相法で非対称型のピロリン酸エステルを合成すること。【解決手段】（１）一般式（Ｉ）：（ＯＲ１）（ＮＲ２Ｒ３）ＰＯ（ＰＧ）で示されるホスホロアミダイト化合物と、一般式（ＩＩ）：ＨＯＰ（Ｏ）（ＯＲ４）Ｏ−で示されるリン酸モノエステルを１−ヒドロキシベンズトリアゾール又はその誘導体の存在下で縮合して一般式（ＩＩＩ）：（ＯＲ１）ＰＯ（Ｏ（ＰＧ））Ｏ（Ｏ−）ＰＯ（ＯＲ４）で示される縮合化合物を調製する工程、（２）リン酸基の保護基を脱離し除去して一般式（ＩＶ）：（ＯＲ１）ＰＯ（Ｏ−）Ｏ（Ｏ−）ＰＯ（ＯＲ４）で示される非対称型ピロリン酸エステルを調製する工程、及び（３）得られた非対称型ピロリン酸エステル（ＩＶ）を固相から切り出す工程から成る、一般式（Ｖ）：（ＯＲ１）ＰＯ（Ｏ−）Ｏ（Ｏ−）ＰＯ（ＯＲ８）で示される非対称型ピロリン酸エステルの固相上での合成法。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
（１）一般式（Ｉ）：
（ＯＲ１）（ＮＲ２Ｒ３）ＰＯ（ＰＧ）
（式中、Ｒ１はエステル残基であり、Ｒ２およびＲ３はアルキル基又はアリール基であり、（ＰＧ）はリン酸基の保護基である。）
で示されるホスホロアミダイト化合物と、
一般式（ＩＩ）：
ＨＯＰ（Ｏ）（ＯＲ４）Ｏ−
（式中、Ｒ４は固相上に結合したエステル残基である）
で示されるリン酸モノエステルを１−ヒドロキシベンズトリアゾール又はその誘導体の存在下で縮合して一般式（ＩＩＩ）：
（ＯＲ１）ＰＯ（Ｏ（ＰＧ））Ｏ（Ｏ−）ＰＯ（ＯＲ４）
で示される縮合化合物を調製する工程、
（２）リン酸基の保護基を脱離し除去して一般式（ＩＶ）：
（ＯＲ１）ＰＯ（Ｏ−）Ｏ（Ｏ−）ＰＯ（ＯＲ４）
（式中、Ｒ１及びＲ４は同義）
で示される非対称型ピロリン酸エステルを調製する工程、及び
（３）得られた非対称型ピロリン酸エステル（ＩＶ）を固相から切り出す工程から成る、
一般式（Ｖ）：
（ＯＲ１）ＰＯ（Ｏ−）Ｏ（Ｏ−）ＰＯ（ＯＲ８）
（式中、Ｒ８は、Ｒ４が固相から切り出された結果生じる基）
で示される非対称型ピロリン酸エステルの固相上での合成法。
【請求項２】
リン酸基の保護基の脱離及び除去において、該保護基を一般式（ＶＩ）：
Ｒ５Ｒ６Ｒ７ＳｉＹ
（式中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７は、アルキル基又はアリール基であり、Ｙは任意の基である）で示されるシリル化剤と脱保護助剤の存在下でシリル化して、一般式（ＶＩＩ）：
（ＯＲ１）ＰＯ（Ｒ５Ｒ６Ｒ７ＳｉＯ）Ｏ（ＯＳｉＲ５Ｒ６Ｒ７）ＰＯ（ＯＲ８）
で示されるシリル化物を得、その後、脱シリル化することにより一般式（ＩＶ）で示される非対称型ピロリン酸エステルを得る、請求項１記載の合成法。
【請求項３】
Ｒ１及びＲ４が、脂肪族基、芳香族基、及び天然物由来の基からなる群から選択されたものである、請求項１又は２記載の合成法。
【請求項４】
脂肪族基がアルキル基、アルケニル基及びアリル基からなる群から選択されたものである、請求項３記載の合成法。
【請求項５】
芳香族基がフェニル基、及びナフチル基からなる群から選択されたものである、請求項３記載の合成法。
【請求項６】
天然物由来の基が、ヌクレオシド、アミノ酸、およびコレステロールからなる群から選択されたものである、請求項３記載の合成法。
【請求項７】
Ｒ２およびＲ３は、炭素数１〜４個のアルキル基、ベンジル基、フェニル基、又はナフチル基である、請求項１又は２記載の合成法。
【請求項８】
Ｒ２およびＲ３がイソプロピル基である、請求項７記載の合成法。
【請求項９】
ＰＧで示されるリン酸基の保護基がβ脱離で除去される保護基である、請求項１又は２記載の合成法。
【請求項１０】
保護基が２−シアノエチル基、４−ニトロフェニルエチル基、Ｎ−（トリフルオロアセチル）アミノブチル基、及び４−［Ｎ−メチル−Ｎ−（２，２，２−トリフルオロアセチル）アミノ］ブチル基からなる群から選択されたものである、請求項９記載の合成法。
【請求項１１】
ＰＧで示されるリン酸基の保護基が脱アルキル化反応で除去される保護基である、請求項１又は２記載の合成法。
【請求項１２】
保護基がアリール基又はベンジル基である、請求項１１記載の合成法。
【請求項１３】
１−ヒドロキシベンズトリアゾールの誘導体が、ベンゼン環に、ニトロ基、ハロゲン、及びトリフルオロメチル基から成る群から選択された１〜４個の置換基をもつ化合物である、請求項１又は２記載の合成法。
【請求項１４】
１−ヒドロキシベンズトリアゾールの誘導体が１−ヒドロキシ−６−トリフルオロメチルベンズトリアゾールである、請求項１３記載の合成法。
【請求項１５】
一般式（ＶＩ）で示されるシリル化剤におけるＲ５、Ｒ６、及びＲ７は、炭素数１〜４個のアルキル基、フェニル基、又はナフチル基であり、Ｙがクロロ基、シロキシ基、又はＯ−Ｏ−Ｃ＝Ｎ−ＳｉＭｅ３である、請求項２記載の合成法。
【請求項１６】
Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７がメチル基である、請求項１５記載の合成法。
【請求項１７】
脱保護助剤が、ＤＢＵ、ＤＡＢＣＯ、又は、ベンジルチオールとトリエチルアミンの組み合わせから選択される、請求項２記載の合成法。
【請求項１８】
脱シリル化反応が水又はメタノールにより行われる請求項２記載の合成法。
【請求項１９】
一般式（ＩＩ）で示されるリン酸モノエステルにおいてＲ４はリンカーを介して固相上に結合されている、請求項１又は２記載の合成法。
【請求項２０】
脱リンカー試薬によって合成された非対称型ピロリン酸エステル（ＩＶ）を固相担体から切り出す、請求項１９記載の合成法。
【請求項２１】
リンカーが、サクシネート又はオギザリルフラロイルである、請求項１９又は２０記載の合成法。
【請求項２２】
固相が合成樹脂担体から成る、請求項１９〜２１のいずれか一項に記載の合成法。
【請求項２３】
一般式（Ｉ）で示されるホスホロアミダイト化合物が一般式（ＶＩＩＩ）：
Ｒ１ＯＨ
（式中、Ｒ１は同上）
で示されるアルコールと一般式（ＩＸ）：
Ｘ（ＮＲ２Ｒ３）ＰＯ（ＰＧ）
（式中、Ｘはハロゲン、又はＮ２Ｒ３（Ｒ３は同上））
で示されるホスファチル化剤とを反応させて得られたものである、請求項１ないし２２のいずれか一項に記載の合成法。
【請求項２４】
一般式（ＩＸ）におけるＸが塩素である、請求項２３記載の合成法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、非対称ピロリン酸エステルの合成法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
【０００３】
従来、非対称ピロリン酸エステルの合成法はもっぱら液相法で行われている。その代表的な合成反応を以下の化１で示す。従来法では、リン酸モノエステル１をホスホロモルホリデート体２（非特許文献１）、ホスホロイミダゾリデート体３（非特許文献２、非特許文献３）、混合酸無水物４（非特許文献４）、ピリジルチオエステル５（非特許文献５）、ジブチルホスフィノチオイル体６（非特許文献６、非特許文献７）などに変換したのちに異なるリン酸モノエステル７と反応させることによって非対称ピロリン酸エステル８を合成している。尚、このような従来の非対称ピロリン酸エステルの合成法が記載されている代表的な文献を以下に示す。
【０００４】
【非特許文献１】
Ｊ．  Ｇ．  Ｍｏｆｆａｔｔ，  Ｈ．  Ｇ．  Ｋｈｏｒａｎａ，  Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．，  ６４９  （１９６１）
【非特許文献２】
Ｆ．  Ｃｒａｍｅｒ，  Ｈ．  Ｓｃｈａｌｌｅｒ，  Ｈ．  Ａ．  Ｓｔａａｂ，  Ｂｅｒ．，  ９４，  １６１２，  １６２１  （１９６１）
【非特許文献３】
Ｆ．  Ｃｒａｍｅｒ，  Ｈ．  Ｎｅｕｅｎｈｏｅｆｆｅｒ，  Ｂｅｒ．，  ９５，  １６６４  （１９６２）
【非特許文献４】
Ａ．  Ｍ．  Ｍｉｃｈｅｌｓｏｎ，  Ｊ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．，  １９５７  （１９５８）
【非特許文献５】
Ｔ．  Ｍｕｋａｉｙａｍａ  ａｎｄ  Ｍ．  Ｈａｓｈｉｍｏｔｏ，  Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，  ２４２５−２４２８  （１９７１）
【非特許文献６】
Ｔ．  Ｈａｔａ，  Ｋ．  Ｆｕｒｕｓａｗａ，  ａｎｄ  Ｍ．  Ｓｅｋｉｎｅ，    Ｊ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．，  Ｃｈｅｍ．  Ｃｏｍｍｕｎ．，  １９６−１９７  （１９７５）
【非特許文献７】
Ｋ．  Ｆｕｒｕｓａｗａ，  Ｍ．  Ｓｅｋｉｎｅ，  ａｎｄ  Ｔ．  Ｈａｔａ，  Ｊ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．，  Ｐｅｒｋｉｎ  Ｔｒａｎｓ  Ｉ，  １７１１−１７１６  （１９７６）
【０００５】
【化１】
2005035912.tif 000003
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
これらの従来型の合成ではいずれも出発物質がリン酸モノエステル１であり、解離したマイナス電荷をもつものであり、このような化合物は極性が非常に高く反応を行う有機溶媒中で不溶性を示すことが多い。そのため、非対称ピロリン酸化反応では、ＤＭＦやホルムアミド、ＤＭＳＯなどの極性溶媒を使うことが多く後処理操作がやりにくい欠点もあった。
【０００７】
従って、本発明の目的は、取り扱いが容易であり、出発物質の溶解性を全く考慮することなく、簡単に非対称型のピロリン酸エステルの合成が可能な方法を提供することである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明者はこれまで開発されていない固相法で非対称型のピロリン酸エステルの合成法を研究し、出発物質として中性のホスホロアミダイト誘導体を用いることによって、上記の課題を解決すること見出し、本発明を完成した。
【０００９】
即ち、本発明は、
（１）一般式（Ｉ）：
（ＯＲ１）（ＮＲ２Ｒ３）ＰＯ（ＰＧ）
（式中、Ｒ１はエステル残基であり、Ｒ２およびＲ３はアルキル基又はアリール基であり、（ＰＧ）はリン酸基の保護基である。）
で示されるホスホロアミダイト化合物と、
一般式（ＩＩ）：
ＨＯＰ（Ｏ）（ＯＲ４）Ｏ−
（式中、Ｒ４は固相上に結合したエステル残基である）
で示されるリン酸モノエステルを１−ヒドロキシベンズトリアゾール又はその誘導体の存在下で縮合して一般式（ＩＩＩ）：
（ＯＲ１）ＰＯ（Ｏ（ＰＧ））Ｏ（Ｏ−）ＰＯ（ＯＲ４）
で示される縮合化合物を調製する工程、
（２）リン酸基の保護基を脱離し除去して一般式（ＩＶ）：
（ＯＲ１）ＰＯ（Ｏ−）Ｏ（Ｏ−）ＰＯ（ＯＲ４）
（式中、Ｒ１及びＲ４は同義）
で示される非対称型ピロリン酸エステルを調製する工程、及び
（３）得られた非対称型ピロリン酸エステル（ＩＶ）を固相から切り出す工程から成る、
一般式（Ｖ）：
（ＯＲ１）ＰＯ（Ｏ−）Ｏ（Ｏ−）ＰＯ（ＯＲ８）
（式中、Ｒ８は、Ｒ４が固相から切り出された結果生じる基）
で示される非対称型ピロリン酸エステルの固相上での合成法に係るものである。
尚、本明細書において特に断わりがない技術的事項に関しては、当業者であれば、本明細書の実施例等の記載を参考にして、当該技術分野における周知の技術に基づき、各反応において使用する溶媒、反応物質の量、温度及び時間等の各種反応条件、並びに、反応手段等を適宜選択し発明を容易に実施することが出来る。
【００１０】
【発明の実施の形態】
本発明方法において、一般式（Ｉ）：（ＯＲ１）（ＮＲ２Ｒ３）ＰＯ（ＰＧ）
（式中、Ｒ１はエステル残基であり、Ｒ２およびＲ３はアルキル基又はアリール基であり、（ＰＧ）はリン酸基の保護基である。）で示されるホスホロアミダイト化合物は当業者に公知の任意の方法で合成することが出来る。例えば、以下の化２中で示されるように、一般式（ＶＩＩＩ）：Ｒ１ＯＨ（式中、Ｒ１は同上）で示されるアルコール（化合物９）と一般式（ＩＸ）：Ｘ（ＮＲ２Ｒ３）ＰＯ（ＰＧ）（式中、Ｘは塩素などのハロゲン、又はＮ２Ｒ３（Ｒ３は同上））で示されるホスファチル化剤（化合物１０）とを反応により合成することが出来る。
【００１１】
エステル残基であるＲ１及びＲ４の種類に特に制限はないが、アルキル基、アルケニル基及びアリル基等の脂肪族基、フェニル基、及びナフチル基等の芳香族基、並びに、ヌクレオシド、アミノ酸、及びコレステロール等の天然物由来の基からなる群から選択されたものであることが好ましい。Ｒ２およびＲ３はアルキル基又はアリール基であり、炭素数１〜４個のアルキル基、ベンジル基、フェニル基、又はナフチル基が好ましい。特に、Ｒ２およびＲ３はイソプロピル基であることが好ましい。
【００１２】
本発明方法において、リン酸基の保護基（ＰＧ）の脱離及び除去は当業者に公知の任意の方法で実施することが出来る。
リン酸基からの脱離能力を高め、保護基を迅速に除去することが出来る、好適な一例として、リン酸基の保護基の脱離及び除去において、該保護基を一般式（ＶＩ）：
Ｒ５Ｒ６Ｒ７ＳｉＹ
（式中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７は、アルキル基又はアリール基であり、Ｙは任意の基である）で示されるシリル化剤と脱保護助剤の存在下でシリル化して、一般式（ＶＩＩ）：
（ＯＲ１）ＰＯ（Ｒ５Ｒ６Ｒ７ＳｉＯ）Ｏ（ＯＳｉＲ５Ｒ６Ｒ７）ＰＯ（ＯＲ８）
で示されるシリル化物を得、その後、脱シリル化することにより一般式（ＩＶ）で示される非対称型ピロリン酸エステルを得る方法を挙げることが出来る。
【００１３】
このような場合に、ＰＧで示されるリン酸基の保護基はβ脱離で除去される保護基であり、当業者に公知の任意の基を用い得るが、２−シアノエチル基、４−ニトロフェニルエチル基、Ｎ−（トリフルオロアセチル）アミノブチル基、及び４−［Ｎ−メチル−Ｎ−（２，２，２−トリフルオロアセチル）アミノ］ブチル基からなる群から選択されたものであることが好ましい。
【００１４】
一般式（ＶＩ）で示されるシリル化剤におけるＲ５、Ｒ６、及びＲ７は、炭素数１〜４個のアルキル基、フェニル基、又はナフチル基であり、Ｙがクロロ基、シロキシ基、又はＯ−Ｏ−Ｃ＝Ｎ−ＳｉＭｅ３が好適である。特に、メチル基が好ましい。
又、脱保護助剤としては当業者に公知の任意のものを使用できるが、ＤＢＵ、ＤＡＢＣＯ、又は、ベンジルチオールとトリエチルアミンの組み合わせから選択されるものが好ましい。  尚、脱シリル化反応は、通常、水又はメタノールにより行われる。以下の化２に、シリル化剤と脱保護助剤を用いるリン酸基の保護基のβ脱離反応を含む、本発明の合成法の各工程の反応を一般式で表す。
【００１５】
【化２】
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【００１６】
更に、縮合反応で使う１？ヒドロキシベンズトリアゾール（ＨＯＢｔ）はホスホロアミダイトの活性化剤であるが、生成物１４を与える反応機構としては以下の化３で示された機構が考えられる。
すなわち、本反応では、ＨＯＢｔが１１と反応して、まずホスファイトトリエステル２１が生成する。この中間体は転位反応を起こし活性アミド中間体２２になり、さらに過剰存在しているＨＯＢｔにより置換反応が起こり、ホスフェートトリエステル中間体になる。この中間体がリン酸モノエステルと反応することによって生成物１４が合成される。したがって、ＨＯＢｔのように転位反応を伴って反応が起こる活性化剤が必須の条件になる。有効な活性化剤としては、ＨＯＢｔのベンゼン環にニトロ基やクロロ、ブロモ、ヨード基、トリフルオロメチル基などの置換基が１？４個導入された誘導体がよい。とくに、トリフルオロメチル基を置換基にもつＨＯＢｔ誘導体が好ましい。
【００１７】
【化３】
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【００１８】
本発明方法におけるリン酸基の保護基（ＰＧ）の脱離及び除去の別の好適方法として、脱アルキル化反応による方法を挙げることが出来る。この場合には、保護基がアリール基又はベンジル基が好適である。
【００１９】
本発明方法において、一般式（ＩＩ）で示されるリン酸モノエステルにおいてＲ４はリンカーを介して固相上に結合されていることが好ましい。固相の材質・形状等は当業者に公知の任意のものを使用することが出来るが、例えば、ＣＰＧ又はポリスチレン等の合成樹脂からなる固相合成用ポリマーが固相担体として好適である。
尚、合成された非対称型ピロリン酸エステル（ＩＶ）は脱リンカー試薬によって固相担体から切り出される。リンカーとしては当業者に公知の任意のリンカーを使用することが出来るが、例えば、サクシネート又はオギザリルフラロイルを好適に使用できる。
【００２０】
ここで、以上のような固相上の合成を実施する際に、固相上に結合した一般式（ＩＩ）：
ＨＯＰ（Ｏ）（ＯＲ４）Ｏ−
は、例えば、以下の化４に示す反応により調製することが出来る。
【００２１】
【化４】
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【００２２】
以下、実施例を挙げて本発明を詳述する。尚、これらの実施例は本発明の技術的範囲を何等限定するものではない。
【００２３】
【実施例】
Ｔ３’ｐｐ５’Ｔの固相合成
５’ＤＭＴｒチミジンをスクシニルリンカーを介して導入したハイリークロスリンクポリスチレン固相担体（ＡＢＩ  ＡＭ−ＰＯＬＹＳＴＹＲＥＮＥ    ２５μｍｏｌ／ｇ  ）４０ｍｇ（１μｍｏｌ）を反応容器に入れ、２．５％ジクロロ酢酸−ジクロロメタン溶液で脱トリチル化し末端水酸基を遊離させる。つぎにジクロロメタン（４００μｌ）、アセトニトリル（４００μｌ）の順で洗浄して固相担体を減圧乾燥させる。その後、アミダイトユニット１（２０μｍｏｌ  １３ｍｇ）と１−ヒドロキシ−６−トリフルオロメチルベンゾトリアゾール（４０μｍｏｌ  ８．１ｍｇ）をアセトニトリル−１−メチル−２−ピロリドン混合溶液（９：１，  ｖ／ｖ，  各２００μｌ）  に溶解させて反応容器に入れ、１分間縮合反応させる。固相担体をアセトニトリル（４００μｌ）で洗浄後、０．１Ｍヨウ素溶液（ピリジン−水，  ９：１，  ｖ／ｖ，  ４００μｌ）で２分間酸化反応を行う。つぎにアセトニトリル（４００μｌ）、ジクロロメタン（４００μｌ）の順で洗浄して、２．５％ジクロロ酢酸−ジクロロメタン溶液で脱トリチル化し末端水酸基を遊離させる。続いて固相担体をアセトニトリル（４００μｌ）で洗浄して減圧乾燥させる。
【００２４】
乾燥させた固相担体をＮ，Ｏ−ビス−トリメチルシリル−アセトアミド−ピリジン混合溶液（１：１，  ｖ／ｖ，  ４５０μｌ）で２０分間前処理を行った後、１，８−ジアザビシクロ−［５．４．０］−７−ウンデセン（５０μｌ）を加え、１０分間反応させる。つぎにアセトニトリル（４００μｌ）、  ２．５％ジクロロ酢酸−ジクロロメタン溶液（４００μｌ）の順で洗浄し、トリエチルアミンーエタノール混合溶液（１：４，  ｖ／ｖ，  ４００μｌ）で２０秒処理する。その後、固相担体をアセトニトリル（４００μｌ）で洗浄して減圧乾燥させる。
【００２５】
５’−ＤＭＴｒチミジン−３’−ホスホロアミダイトユニット（２０μｍｏｌ  １５ｍｇ）を１−ヒドロキシ−６−トリフルオロメチルベンゾトリアゾール（１００μｍｏｌ  ２０ｍｇ）で５分間、前処理したアセトニトリル−１−メチル−２−ピロリドン混合溶液（１：１，  ｖ／ｖ，  ４００μｌ）を乾燥した固相担体と１５分間反応させ、アセトニトリル（４００μｌ）で洗浄して減圧乾燥させる。この５’−ＤＭＴｒチミジン−３’−ホスホロアミダイトユニットを用いた縮合反応を２回続けて行った。
【００２６】
乾燥させた固相担体をＮ，Ｏ−ビス−トリメチルシリル−アセトアミド−ピリジン混合溶液（１：１，  ｖ／ｖ，  ４５０μｌ）で２０分間前処理を行った後、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセン（５０μｌ）を加え、１０分間反応させる。その後、固相担体をアセトニトリル（４００μｌ）で洗浄して減圧乾燥させる。つぎにジクロロメタン（４００μｌ）で洗浄して２．５％ジクロロ酢酸−ジクロロメタン溶液で脱トリチル化し末端水酸基を遊離させる。ジクロロメタン（４００μｌ）、アセトニトリル（４００μｌ）の順で洗浄して最後に２８％アンモニア水で固相担体からの切り出しを行った。最後に以下の条件下の陰イオン交換ＨＰＬＣを用いて目的物の単離精製を行った  （７１％）。得られた溶出ピークを示すチャートを図１に示す。
【００２７】
測定条件：Ｗａｔｅｒｓ  Ａｌｉａｎｃｅ  ｓｙｓｔｅｍにＷａｔｅｒｓ  ３Ｄ  ＵＶ  ｄｅｔｅｃｔｏｒを接続して測定した。
Ｗａｔｅｒｓ  Ｓｐｈｅｒｉｓｏｒｂ  Ｓ５  ＳＡＸ  ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  ｃｏｌｕｍｎ  （４．６  ｘ  ２５０  ｍｍ）
カラム温度  ：  ５０  ℃
移動相  ：  ｓｏｌｕｔｉｏｎ  Ａ：  ２０％  アセトニトリル、０．００５  Ｍ  リン酸カリウム
ｓｏｌｕｔｉｏｎ  Ｂ：  ２０％  アセトニトリル、０．５  Ｍ  リン酸カリウム  （Ｂ：  ０−３０％  ｌｉｎｅａｒ  ｇｒａｄｉｅｎｔ（０−３０  ｍｉｎ），  ５０％  ｃｏｎｓｔａｎｔ  ｇｒａｄｉｅｎｔ（３０？４０  ｍｉｎ））
流量  ：  １．０  ｍｌ  ／  ｍｉｎ、分析時間  ：  ４０  ｍｉｎ
【００２８】
更に、こうして合成されたＴ３’ｐｐ５’ＴをＥＳＩ質量分析（測定機器：Ｗａｔｅｒｓ  ＺＱ  ｓｙｓｔｅｍ）にかけ、得られた結果を図２に示す。
【００２９】
【発明の効果】
本発明によって、出発物質として中性のホスホロアミダイト誘導体を用いて固相上で合成反応を行うことによって、取り扱いが容易であり、出発物質の溶解性を全く考慮することなく、簡単に非対称型のピロリン酸エステルの合成法が提供された。
【図面の簡単な説明】
【図１】陰イオン交換ＨＰＬＣにより得られた本発明のＴ３’ｐｐ５’Ｔの溶出ピークを示すチャートである。
【図２】Ｔ３’ｐｐ５’ＴのＥＳＩ質量分析の結果を示す。
【図１】
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【図２】
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