(57)【要約】【課題】  より大きなモード複屈折が得られるとともに、より広い単一波長となる領域を有する高性能なホーリーファイバの提供。【解決手段】  コア部１と、該コア部を囲んで設けられた複数の第１の空孔２と、該第１の空孔の外径と異なる外径を有し第１の空孔を囲む複数の第２の空孔３とを有し、前記第１の空孔がコア部を囲んで縦横にそれぞれ複数個並列されたホーリーファイバであって、縦並びの第１の空孔数と横並びの空孔数が異なることを特徴とするホーリーファイバ。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コア部と、該コア部を囲んで設けられた複数の第１の空孔と、該第１の空孔の外径と異なる外径を有し第１の空孔を囲む複数の第２の空孔とを有し、前記第１の空孔がコア部を囲んで縦横にそれぞれ複数個並列されたホーリーファイバであって、縦並びの第１の空孔数と横並びの空孔数が異なることを特徴とするホーリーファイバ。
【請求項２】
前記第１の空孔がコア部を囲んで２段×３列に設けられたことを特徴とする請求項１に記載のホーリーファイバ。
【請求項３】
前記第１の空孔がコア部を囲んで２段×４列に設けられたことを特徴とする請求項１に記載のホーリーファイバ。
【請求項４】
特定波長領域で単一偏波のみ伝送可能であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のホーリーファイバ。
【請求項５】
特定波長領域で１×１０−３を超えるモード複屈折率を有することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のホーリーファイバ。
【請求項６】
０．８〜１．８μｍの波長領域で、１×１０−３を超えるモード複屈折率を有するかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載のホーリーファイバ。
【請求項７】
第１の空孔と第２の空孔とが共通のピッチΛを有し、該ピッチΛ、第２の空孔の直径ｄ及び第１の空孔の直径ｄ２が、１．０μｍ≦Λ≦３．０μｍ、０．３≦ｄ／Λ≦０．７、０．７≦ｄ２／Λ≦０．９８の関係を満たすことを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のホーリーファイバ。
【請求項８】
波長領域０．９７〜１．１９μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域０．８０〜１．１９μｍでモード複屈折が４×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のホーリーファイバ。
【請求項９】
波長領域１．１３〜１．３９μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．００〜１．３９μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のホーリーファイバ。
【請求項１０】
波長領域１．２９〜１．５８μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．２０〜１．５８μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のホーリーファイバ。
【請求項１１】
波長領域１．４５〜１．７７μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．３０〜１．７７μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のホーリーファイバ。
【請求項１２】
波長領域１．６１〜１．９６μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．４０〜１．９６μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のホーリーファイバ。
【請求項１３】
波長領域１．０５〜１．３２μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域０．９０〜１．３２μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のホーリーファイバ。
【請求項１４】
波長領域１．２２〜１．５３μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．００〜１．５３μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のホーリーファイバ。
【請求項１５】
波長領域１．４０〜１．７４μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．２０〜１．７４μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のホーリーファイバ。
【請求項１６】
波長領域１．５７〜１．９５μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．４０〜１．９５μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のホーリーファイバ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、偏波保持ホーリーファイバおよび単一偏波ホーリーファイバに関する。
偏波保持ホーリーファイバは偏光子、偏波分離素子、カプラ、フィルター、偏波コントローラ等に広く使われる。また単一偏波ファイバは、単一偏波のみが伝搬可能なファイバであり、偏波モードの結合、偏波モード分散を除去することができるので、偏波保持ファイバとして理想的なものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、偏波保持ファイバとして、ＰＡＮＤＡファイバ等の応力付与型偏波保持ファイバが提案されている（例えば、非特許文献１参照。）。
しかし、この種の従来の偏波保持ファイバは、得られるモード複屈折が大きくても８×１０−４程度であり、また、単一偏波ファイバは実現困難であった。
一方、ホーリーファイバは、ファイバ内に複数の空孔を設け、コア部を空孔で囲んだ構造を有しており、それを用いて偏波保持ファイバを作成する場合、大きなモード複屈折が得られることが知られている（例えば、非特許文献２参照。）。
また、単一偏波ファイバもホーリーファイバで実現可能である（例えば、非特許文献３，４参照）。
【０００３】
図１は、非特許文献３，４に記載されている従来の偏波保持特性を有するホーリーファイバを示す図であり、このホーリーファイバは、石英系ガラスから作られ、コア部１と該コア部１を囲んで設けられた複数の第１の空孔２と、該第１の空孔２の外径よりも小さい外径を有し第１の空孔２を囲む複数の第２の空孔３とを有し、第１の空孔２がコア部１を囲んで縦横にそれぞれ複数個並列された構成になっている。この従来のホーリーファイバにあっては、縦並びの第１の空孔数（２個）と横並びの空孔数（２個）とが同数になっている。このホーリーファイバは、コア部１となる中実の石英ロッド１本と、その周囲に第１の空孔２となる大きな孔径の中空ロッド４本と、それらの周囲に第２の空孔３となる小さい孔径の中空ロッド多数本を並べて配置、固定して母材となし、その母材を線引きすることにより作製される。
【非特許文献１】Ｊ．Ｎｏｄａ，Ｋ．Ｏｋａｍｏｔｏ，ａｎｄ  Ｙ．Ｓａｓａｋｉ，“Ｐｏｌａｒｉｚａｔｉｏｎ−ｍａｉｎｔａｉｎｉｎｇ  ｆｉｂｅｒｓ  ａｎｄ  ｔｈｅｉｒ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ”，Ｊ．Ｌｉｇｈｔｗａｖｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌ．，ｖｏｌ．４，ｎｏ．８，ｐｐ．１０７１−１０８９，１９８６．
【非特許文献２】Ａ．Ｏｒｔｉｇｏｓａ−Ｂｌａｎｃｈ，Ｊ．Ｃ．Ｋｎｉｇｈｔ，Ｗ．Ｊ．Ｗａｄｓｗｏｒｔｈ，Ｊ．Ａｒｒｉａｇａ，Ｂ．Ｊ．Ｍａｎｇａｎ，Ｔ．Ａ．Ｂｉｒｋｓ，ａｎｄ Ｐ．Ｓｔ．Ｊ．Ｒｕｓｓｅｌｌ，“Ｈｉｇｈｌｙ ｂｉｒｅｆｒｉｎｇｅｎｔ ｐｈｏｔｏｎｉｃ ｃｒｙｓｔａｌ ｆｉｂｅｒｓ”，Ｏｐｔ．Ｌｅｔｔ．，ｖｏｌ．２５，ｎｏ．１８，ｐｐ．１３２５−１３２７，２０００．
【非特許文献３】Ｋ．Ｓｕｚｕｋｉ，Ｈ．Ｋｕｂｏｔａ，Ｓ．Ｋａｗａｎｉｓｈｉ，Ｍ．Ｔａｎａｋａ，ａｎｄ Ｍ．Ｆｕｊｉｔａ，“Ｈｉｇｈ−ｓｐｅｅｄ ｂｉ−ｄｉｒｅｃｔｉｏｎａｌ ｐｏｌａｒｉｓａｔｉｏｎ ｄｉｖｉｓｉｏｎ ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｅｄ ｏｐｔｉｃａｌ ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ ｉｎ ｕｌｔｒａ ｌｏｗ−ｌｏｓｓ（１．３ｄＢ／ｋｍ）ｐｏｌａｒｉｓａｔｉｏｎ−ｍａｉｎｔａｉｎｉｎｇ ｐｈｏｔｏｎｉｃ ｃｒｙｓｔａｌ ｆｉｂｒｅ”，Ｅｌｅｃｔｒｏｎ．Ｌｅｔｔ．，ｖｏｌ．３７，ｎｏ．２３．ｐｐ．１３９９−１４０１，２００１．
【非特許文献４】Ｋ．Ｓａｉｔｏｈ，Ｍ．Ｋｏｓｈｉｂａ，“Ｓｉｎｇｌｅ−ｐｏｌａｒｉｚａｔｉｏｎ ｓｉｎｇｌｅ−ｍｏｄｅ ｐｈｏｔｏｎｉｃ ｃｒｙｓｔａｌ ｆｉｂｅｒｓ”，ＩＥＥＥ Ｐｈｏｔｏｎｉｃｓ Ｔｅｃｈｎｏｌ．Ｌｅｔｔ．，ｖｏｌ．１５，ｎｏ．１０，ｐｐ．１３８４−１３８６，２００３．
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、図１に示すように、コア部１を囲んで大きな孔径を持つ第１の空孔を縦横に２個ずつ配置してなる従来のホーリーファイバは、モード複屈折の大きさが限定される問題がある。
【０００５】
本発明は前記事情に鑑みてなされ、より大きなモード複屈折が得られるとともに、より広い単一波長となる領域を有する高性能なホーリーファイバの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的を達成するため、本発明は、コア部と、該コア部を囲んで設けられた複数の第１の空孔と、該第１の空孔の外径と異なる外径を有し第１の空孔を囲む複数の第２の空孔とを有し、前記第１の空孔がコア部を囲んで縦横にそれぞれ複数個並列されたホーリーファイバであって、縦並びの第１の空孔数と横並びの空孔数が異なることを特徴とするホーリーファイバを提供する。
本発明のホーリーファイバにおいて、前記第１の空孔がコア部を囲んで２段×３列に設けられたことが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、前記第１の空孔がコア部を囲んで２段×４列に設けられたことが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、特定波長領域で単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、特定波長領域で１×１０−３を超えるモード複屈折率を有することが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、０．８〜１．８μｍの波長領域で、１×１０−３を超えるモード複屈折率を有するかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、第１の空孔と第２の空孔とが共通のピッチΛを有し、該ピッチΛ、第２の空孔の直径ｄ及び第１の空孔の直径ｄ２が、１．０μｍ≦Λ≦３．０μｍ、０．３≦ｄ／Λ≦０．７、０．７≦ｄ２／Λ≦０．９８の関係を満たすことが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、波長領域０．９７〜１．１９μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域０．８０〜１．１９μｍでモード複屈折が４×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、波長領域１．１３〜１．３９μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．００〜１．３９μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、波長領域１．２９〜１．５８μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．２０〜１．５８μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、波長領域１．４５〜１．７７μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．３０〜１．７７μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、波長領域１．６１〜１．９６μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．４０〜１．９６μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、波長領域１．０５〜１．３２μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域０．９０〜１．３２μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、波長領域１．２２〜１．５３μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．００〜１．５３μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、波長領域１．４０〜１．７４μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．２０〜１．７４μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
本発明のホーリーファイバにおいて、波長領域１．５７〜１．９５μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．４０〜１．９５μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
【発明の効果】
【０００７】
従来の偏波保持ホーリーファイバに比べ、より大きいモード複屈折を有すると共に、広い単一偏波となる波長領域を有するホーリーファイバを提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、図面を参照して本発明の実施形態を説明する。
図２は、本発明のホーリーファイバの第１実施形態を示す図であり、図２中、符号１はコア部、２は第１の空孔、３は第２の空孔である。
本実施形態のホーリーファイバは、石英系ガラスからなり、コア部１と、該コア部１を囲んで設けられた複数の第１の空孔２と、該第１の空孔２の外径よりも小さい外径を有し、第１の空孔２を囲む複数の第２の空孔３とを有し、前記第１の空孔がコア部を囲んで縦横にそれぞれ複数個並列され、縦並びの第１の空孔数と横並びの空孔数が異なることを特徴とし、本例示では、第１の空孔２がコア部１を囲んで２段×４列に設けられている。
【０００９】
本実施形態のホーリーファイバにおいて、第１の空孔２と第２の空孔３とが共通のピッチΛを有し、該ピッチΛ、第２の空孔３の直径ｄ及び第１の空孔２の直径ｄ２が、１．０μｍ≦Λ≦３．０μｍ、０．３≦ｄ／Λ≦０．７、０．７≦ｄ２／Λ≦０．９８の関係を満たすことが好ましい。
【００１０】
また、本実施形態のホーリーファイバは、０．８〜１．８μｍの波長領域で、１×１０−３を超えるモード複屈折率を有するかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
より好ましい実施形態において、本実施形態のホーリーファイバは、次の（１）〜（９）のいずれかの偏波保持／単一偏波特性を有することが好ましい。
【００１１】
（１）波長領域０．９７〜１．１９μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域０．８０〜１．１９μｍでモード複屈折が４×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であること。
（２）波長領域１．１３〜１．３９μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．００〜１．３９μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であること。
（３）波長領域１．２９〜１．５８μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．２０〜１．５８μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
（４）波長領域１．４５〜１．７７μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．３０〜１．７７μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であること。
（５）波長領域１．６１〜１．９６μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．４０〜１．９６μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であること。
（６）波長領域１．０５〜１．３２μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域０．９０〜１．３２μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であること。
（７）波長領域１．２２〜１．５３μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．００〜１．５３μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であること。
（８）波長領域１．４０〜１．７４μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．２０〜１．７４μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であること。
（９）波長領域１．５７〜１．９５μｍで単一偏波のみ伝送可能であり、波長領域１．４０〜１．９５μｍでモード複屈折が５×１０−３を超えるかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であること。
【００１２】
本実施例のホーリーファイバを製造するには、コア部１となる３本の石英ロッド（中実ロッド）と、第１の空孔２となる大きな孔径を持ち、石英ロッドと同じ外径の石英中空ロッド８本と、それらの周囲に第２の空孔３となる小さい孔径を持ち、石英ロッドと同じ外径の石英中空ロッド多数本を並べて配置、固定して母材とし、その母材を線引きすることにより製造される。大きな孔径の中空ロッド８本は、３本の石英ロッドを囲んで縦に２段、横に４列に配置される。
【００１３】
図３は、本発明のホーリーファイバの第２実施形態を示す図である。本実施形態のホーリーファイバは、石英系ガラスからなり、コア部１と、該コア部１を囲んで設けられた複数の第１の空孔２と、該第１の空孔２の外径よりも小さい外径を有し、第１の空孔２を囲む複数の第２の空孔３とを有し、前記第１の空孔がコア部を囲んで縦横にそれぞれ複数個並列され、縦並びの第１の空孔数と横並びの空孔数が異なることを特徴とし、本例示では、第１の空孔２がコア部１を囲んで２段×３列に設けられている。
【００１４】
本実施形態のホーリーファイバにおいて、第１の空孔２と第２の空孔３とが共通のピッチΛを有し、該ピッチΛ、第２の空孔３の直径ｄ及び第１の空孔２の直径ｄ２が、１．０μｍ≦Λ≦３．０μｍ、０．３≦ｄ／Λ≦０．７、０．７≦ｄ２／Λ≦０．９８の関係を満たすことが好ましい。
【００１５】
また、本実施形態のホーリーファイバは、０．８〜１．８μｍの波長領域で、１×１０−３を超えるモード複屈折率を有するかおよび／または単一偏波のみ伝送可能であることが好ましい。
さらに、本実施形態のホーリーファイバは、前述した（１）〜（９）のいずれかの偏波保持／単一偏波特性を有することが好ましい。
【００１６】
本実施例のホーリーファイバを製造するには、コア部１となる２本の石英ロッド（中実ロッド）と、第１の空孔２となる大きな孔径を持ち、石英ロッドと同じ外径の石英中空ロッド６本と、それらの周囲に第２の空孔３となる小さい孔径を持ち、石英ロッドと同じ外径の石英中空ロッド多数本を並べて配置、固定して母材とし、その母材を線引きすることにより製造される。大きな孔径の中空ロッド６本は、２本の石英ロッドを囲んで縦に２段、横に３列に配置される。
【実施例】
【００１７】
［実施例１］
図３に示されるように、コア部１を囲んで第１の空孔が２段×３列、合計６個設けられた構造のホーリーファイバを作製した。
コア部１となる２本の石英ロッド（中実ロッド）と、第１の空孔２となる大きな孔径を持ち、石英ロッドと同じ外径の石英中空ロッド６本と、それらの周囲に第２の空孔３となる小さい孔径を持ち、石英ロッドと同じ外径の石英中空ロッド多数本を並べて配置、固定して母材とし、その母材を線引きして前記構造のホーリーファイバを製造した。
第１の空孔２と第２の空孔３との形成ピッチΛは共通とし、ピッチΛ＝１．２μｍ、ｄ／Λ＝０．５、ｄ２／Λ＝０．９とした。
得られたホーリファイバの実効屈折率が最も高い二つ基底モード（ｍｏｄｅ１およびｍｏｄｅ２）およびクラッド空間充填（ｓｐａｃｅ−ｆｉｌｌｉｎｇ）モード（ｃｌａｄ）の実効屈折率を図４に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．１４〜１．３５μｍである。
また、その場合の単一偏波領域以外の領域におけるモード複屈折Ｂ＝｜β１−β２｜／β０を図５に示す。ただし、β１、β２はそれぞれｍｏｄｅ１、ｍｏｄｅ２の伝搬定数を表し、β０＝ω／ｃ、ω、ｃはそれぞれ角周波数、光速を表す、最大モード複屈折は１．１４μｍで８．３×１０−３である。
【００１８】
［実施例２］
実施例１と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．４μｍ、ｄ／Λ＝０．５、ｄ２／Λ＝０．９としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図６に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．３２〜１．５６μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図７に示す。最大モード複屈折は１．３２μｍで８．５×１０−３である。
【００１９】
［実施例３］
実施例１と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．６μｍ、ｄ／Λ＝０．５、ｄ２／Λ＝０．９としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図８に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．５０〜１．７８μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図９に示す。最大モード複屈折は１．５０μｍで８．３×１０−３である。
【００２０】
［実施例４］
実施例１と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．８μｍ、ｄ／Λ＝０．５、ｄ２／Λ＝０．９としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図１０に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．６９〜１．９９μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図１１に示す。最大モード複屈折は１．６９μｍで８．２×１０−３である。
【００２１】
［実施例５］
ｄ２を変えると、実効屈折率が変化するので、単一偏波のみ伝送可能な波長領域が変化する。
実施例１と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．２μｍ、ｄ／Λ＝０．５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図１２に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は０．９７〜１．１９μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図１３に示す。最大モード複屈折は０．９７μｍで７．３×１０−３である。
【００２２】
［実施例６］
実施例１と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．４μｍ、ｄ／Λ＝０．５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図１４に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．１３〜１．３９μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図１５に示す。最大モード複屈折は１．１３μｍで７．３×１０−３である。
【００２３】
［実施例７］
実施例１と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．６μｍ、ｄ／Λ＝０．５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図１６に示す。図示のように、単一偏波となる波長領域は１．２９〜１．５８μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図１７に示す。最大モード複屈折は１．２９μｍで７．２×１０−３である。
【００２４】
［実施例８］
実施例１と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．８μｍ、ｄ／Λ＝０．５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図１８に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．４５〜１．７７μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図１９に示す。最大モード複屈折は１．４５μｍで７．１×１０−３である。
【００２５】
［実施例９］
実施例１と同じ構造であるが、ピッチΛ＝２．０μｍ、ｄ／Λ＝０．５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図２０に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．６１〜１．９６μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図２１に示す。最大モード複屈折は１．６１μｍで７．１×１０−３である。
【００２６】
［実施例１０］
図２２に示すように、コア部１を囲んで第１の空孔が２段×４列、合計８個設けられた構造のホーリーファイバを作製した。
コア部１となる３本の石英ロッド（中実ロッド）と、第１の空孔２となる大きな孔径を持ち、石英ロッドと同じ外径の石英中空ロッド８本と、それらの周囲に第２の空孔３となる小さい孔径を持ち、石英ロッドと同じ外径の石英中空ロッド多数本を並べて配置、固定して母材とし、その母材を線引きして前記構造のホーリーファイバを製造した。
第１の空孔２と第２の空孔３との形成ピッチΛは共通とし、ピッチΛ＝１．２μｍ、ｄ／Λ＝０．５、ｄ２／Λ＝０．９５とした。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図２３に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．０５〜１．３２μｍである。
また、その場合の単一偏波領域以外の領域におけるモード複屈折を図２４に示す。最大モード複屈折は１．０５μｍで９．２×１０−３である。
【００２７】
［実施例１１］
実施例１０と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．４μｍ、ｄ／Λ＝０．５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図２５に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．２２〜１．５３μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図２６に示す。最大モード複屈折は１．２２μｍで９．２×１０−３である。
【００２８】
［実施例１２］
実施例１０と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．６μｍ、ｄ／Λ＝０．５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図２７に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．４０〜１．７４μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図２８に示す。最大モード複屈折は１．４０μｍで９．０×１０−３である。
【００２９】
［実施例１３］
実施例１０と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．８μｍ、ｄ／Λ＝０．５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図２９に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．５７〜１．９５μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図３０に示す。最大モード複屈折は１．５７μｍで９．０×１０−３である。
【００３０】
［実施例１４］
ｄ／Λを変更しても同様な効果が得られる。
実施例１０と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．２μｍ、ｄ／Λ＝０．４５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図３１に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は０．８１〜１．０２μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図３２に示す。最大モード複屈折は０．８１μｍで５．０×１０−３である。
【００３１】
［実施例１５］
実施例１０と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．４μｍ、ｄ／Λ＝０．４５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図３３に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は０．９４〜１．１９μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図３４に示す。最大モード複屈折は０．９４μｍで４．８×１０−３である。
【００３２】
［実施例１６］
実施例１０と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．６μｍ、ｄ／Λ＝０．４５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図３５に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．０７〜１．３５μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図３６に示す。最大モード複屈折は１．０７μｍで４．８×１０−３である。
【００３３】
［実施例１７］
実施例１０と同じ構造であるが、ピッチΛ＝１．８μｍ、ｄ／Λ＝０．４５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図３７に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．２０〜１．５２μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図３８に示す。最大モード複屈折は１．２０μｍで４．７×１０−３である。
【００３４】
［実施例１８］
実施例１０と同じ構造であるが、ピッチΛ＝２．０μｍ、ｄ／Λ＝０．４５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図３９に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．３３〜１．６８μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図４０に示す。最大モード複屈折は１．３３μｍで４．７×１０−３である。
【００３５】
［実施例１９］
実施例１０と同じ構造であるが、ピッチΛ＝２．２μｍ、ｄ／Λ＝０．４５、ｄ２／Λ＝０．９５としてホーリーファイバを作製した。
得られたホーリーファイバの実効屈折率を図４１に示す。図示のように、単一偏波のみ伝送可能な波長領域は１．４６〜１．８４μｍである。
また、その場合のモード複屈折を図４２に示す。最大複屈折は１．４６μｍで４．８×１０−３である。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】従来の偏波保持ホーリーファイバの構造を例示する端面図である。
【図２】本発明のホーリーファイバの第１実施形態を示す端面図である。
【図３】本発明のホーリーファイバの第２実施形態を示す端面図である。
【図４】実施例１のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図５】実施例１のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図６】実施例２のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図７】実施例２のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図８】実施例３のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図９】実施例３のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図１０】実施例４のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図１１】実施例４のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図１２】実施例５のホーリーファイバ実効屈折率を示すグラフである。
【図１３】実施例５のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図１４】実施例６のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図１５】実施例６のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図１６】実施例７のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図１７】実施例７のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図１８】実施例８のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図１９】実施例８のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図２０】実施例９のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図２１】実施例９のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図２２】実施例１０で作製したホーリーファイバの端面図である。
【図２３】実施例１０のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図２４】実施例１０のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図２５】実施例１１のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図２６】実施例１１のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図２７】実施例１２のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図２８】実施例１２のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図２９】実施例１３のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図３０】実施例１３のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図３１】実施例１４のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図３２】実施例１４のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図３３】実施例１５のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図３４】実施例１５のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図３５】実施例１６のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図３６】実施例１６のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図３７】実施例１７のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図３８】実施例１７のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図３９】実施例１８のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図４０】実施例１８のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【図４１】実施例１９のホーリーファイバの実効屈折率を示すグラフである。
【図４２】実施例１９のホーリーファイバのモード複屈折を示すグラフである。
【符号の説明】
【００３７】
１…コア部、２…第１の空孔、３…第２の空孔。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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