(57)【要約】【課題】縮合ポリマー主鎖を含有する非イオン性会合性増粘剤【解決手段】非イオン性水溶性ポリマー主鎖と、非イオン性水溶性ポリマー主鎖に結合した少なくとも２つのペンダントポリマー鎖を有する非イオン性会合性増粘剤が提供される。ペンダントポリマー鎖は、３から６個の炭素原子を含むポリオキシアルキレン単位を含有する末端鎖セグメントを有する。非イオン性会合性増粘剤は、水性組成物、たとえばラテックス含有組成物を包む組成物のレオロジーを改良するために有用である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）縮合ポリマーを含む非イオン性水溶性ポリマー主鎖；および
（ｂ）前記非イオン性水溶性ポリマー主鎖に結合した少なくとも２つのペンダントポリマー鎖を含む非イオン性会合性増粘剤であって；
前記ペンダントポリマー鎖のそれぞれが：
ｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
ｉｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＥＯ）ｑ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
または
ｉｉｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］−（ＡＯ）−（Ｌ）ｎ−
（式中：
Ｄは１から約２４個の炭素原子を含む疎水性基である；
Ｌはリンカー基である；
ＥＯはオキシエチレン単位である；
ＡＯは３から６個の炭素原子を含むオキシアルキレン単位である；
ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］は前記ＡＯおよび前記ＥＯを含むコポリマーである；
各ｎは独立して０または１から選択される；
ｗは３から約１５０の範囲の整数である；
ｘは４から約１５０の範囲の整数である；
ｑは１から約３０の範囲の整数である；
ｚは１からｗの範囲の整数である；
ｑはｘより小さい）
から選択される末端鎖セグメントを含み、さらに
前記非イオン性会合性増粘剤が少なくとも１０，０００の重量平均分子量を有する、
非イオン性会合性増粘剤。
【請求項２】
該非イオン性水溶性ポリマー主鎖が、ポリウレタンポリマー、ポリエーテルポリマー、ポリサッカライドポリマー、ポリウレアポリマー、ポリアミドポリマー、アミノプラスト−エーテルポリマー、またはポリエステルポリマーから選択される請求項１記載の非イオン性会合性増粘剤。
【請求項３】
該ＡＯが３個の炭素原子を含む請求項１記載の非イオン性会合性増粘剤。
【請求項４】
ｉ）ｘが約１５から約５０の範囲であるか、または
ｉｉ）ｗが約１５から約５０の範囲である請求項１記載の非イオン性会合性増粘剤。
【請求項５】
該疎水性基が、Ｃ１−Ｃ１８アルキル基からなる群から選択される請求項１から４のいずれか１項に記載の非イオン性会合性増粘剤。
【請求項６】
Ｉ）ａ）縮合ポリマーを含む非イオン性水溶性ポリマー主鎖；および
ｂ）前記非イオン性水溶性ポリマー主鎖に結合した少なくとも２つのペンダントポリマー鎖を含む非イオン性会合性増粘剤であって；
前記ペンダントポリマー鎖のそれぞれが：
ｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
ｉｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＥＯ）ｑ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
または
ｉｉｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］−（ＡＯ）−（Ｌ）ｎ−
（式中：
Ｄは１から約２４個の炭素原子を含む疎水性基である；
Ｌはリンカー基である；
ＥＯはオキシエチレン単位である；
ＡＯは３から６個の炭素原子を含むオキシアルキレン単位である；
ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］は前記ＡＯおよび前記ＥＯを含むコポリマーである；
各ｎは独立して０または１から選択される；
ｗは３から約１５０の範囲の整数である；
ｘは４から約１５０の範囲の整数である；
ｑは１から約３０の範囲の整数である；
ｚは１からｗの範囲の整数である；
ｑはｘより小さい）
から選択される末端鎖セグメントを含み、さらに
前記非イオン性会合性増粘剤が少なくとも１０，０００の重量平均分子量を有する、
非イオン性会合性増粘剤；および
ＩＩ）エキステンダー、顔料、または着色剤から選択される少なくとも１種の物質
を含む組成物。
【請求項７】
組成物に非イオン性会合性増粘剤を添加する工程を含む、組成物を増粘する方法であって、
前記非イオン性会合性増粘剤は：
ａ）縮合ポリマーを含む非イオン性水溶性ポリマー主鎖；および
ｂ）前記非イオン性水溶性ポリマー主鎖に結合した少なくとも２つのペンダントポリマー鎖を含み、
前記ペンダントポリマー鎖のそれぞれが：
ｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
ｉｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＥＯ）ｑ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
または
ｉｉｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］−（ＡＯ）−（Ｌ）ｎ−
（式中：
Ｄは１から約２４個の炭素原子を含む疎水性基である；
Ｌはリンカー基である；
ＥＯはオキシエチレン単位である；
ＡＯは３から６個の炭素原子を含むオキシアルキレン単位である；
ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］は前記ＡＯおよび前記ＥＯを含むコポリマーである；
各ｎは独立して０または１から選択される；
ｗは３から約１５０の範囲の整数である；
ｘは４から約１５０の範囲の整数である；
ｑは１から約３０の範囲の整数である；
ｚは１からｗの範囲の整数である；
ｑはｘより小さい）
から選択される末端鎖セグメントを含み；さらに
前記非イオン性会合性増粘剤が少なくとも１０，０００の重量平均分子量を有する、組成物を増粘する方法。
【請求項８】
該組成物が水性組成物である請求項７記載の方法。
【請求項９】
該水性組成物がさらにポリマー粒子を含む請求項８記載の方法。
【請求項１０】
補助増粘剤を添加する工程をさらに含み、前記補助増粘剤が、該非イオン性会合性増粘剤の前記重量平均分子量の約０．５以下である重量平均分子量を有する、ジフォーブ、トリフォーブ、またはクアドロフォーブ会合性増粘剤である請求項７から９のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は概して非イオン性会合性増粘剤（ｎｏｎｉｏｎｉｃ  ａｓｓｏｃｉａｔｉｖｅ  ｔｈｉｃｋｅｎｅｒ）に関する。特に、本発明は縮合ポリマーを含有する非イオン性水溶性ポリマー主鎖を有する非イオン性会合性増粘剤に関する。非イオン性水溶性ポリマー主鎖には少なくとも２つのペンダントポリマー鎖が結合している。該ペンダントポリマー鎖は末端鎖セグメントを有する。非イオン性会合性増粘剤は、塗料、接着剤、および紙用コーティング組成物などの水ベースのラテックス組成物を包含する様々な組成物のレオロジーを改良するために有用である。
【背景技術】
【０００２】
水性ラテックス塗料の配合において、高剪断粘度と低剪断粘度の間の所望のバランスは、スプレーまたはブラッシングなどによる施用特性が満足することができるものであり；施用された湿潤塗料フィルムのレベリングが満足することができるものであり；施用された湿潤塗料フィルムのたるみ（ｓａｇｇｉｎｇ）が最小であるようにすることが求められる。水性ラテックス塗料は、該水性ラテックス塗料の高および低剪断フロー特性のバランスをとるために、通常様々な粘度調整添加剤（しばしばフロー調整剤、粘度調整剤、レオロジー改良剤、または増粘剤と称する）が配合される。粘度調整添加剤の例としては、セルロース材料、たとえばヒドロキシエチルセルロース；アルカリ可溶性エマルジョン；会合性増粘剤；およびイオン性ポリマーが挙げられる。典型的には、高および低剪断粘度の適当なバランスを得るために粘度調整添加剤のブレンドが用いられる。
【０００３】
会合性増粘剤は化学的に結合した疎水性基を有する水溶性または水膨潤性ポリマーである。会合性増粘剤は、従来の界面活性剤の非特異的会合（ｎｏｎ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）と同様に、系中の増粘剤分子上の疎水性基と他の成分の部位との間の非特異的会合、たとえば表面上への吸着、またはミセル化と類似した溶液中の凝集により、添加される系を増粘するように作用する。
【０００４】
会合性増粘剤を含有する水性ラテックス塗料における一つの問題は、温度が上昇すると共に塗料粘度が減少することである。これらの塗料は、典型的な温度範囲、たとえば１５〜３０℃の温度範囲での施用に望ましい粘度に処方されるので、より高い温度でのこの粘度の減少は、施用された塗料のドリッピングおよびたるみの増大などの施用特性の低下につながる。さらに、塗料の貯蔵または輸送中にさらに高い温度になることがしばしばある。この結果、低い粘度を有する塗料において顔料またはフィラー分子の沈降が増大する結果、分散された無機顔料または無機フィラーの沈殿が増大し得る。
【０００５】
米国特許第４，３２７，００８号は、分岐構造、尿素結合および末端疎水性基を有するレオロジー改良剤を開示している。レオロジー改良剤は、ポリアルキレンオキシド、多官能性材料、ジイソシアネート、水、ならびにフリーなイソシアネートまたはヒドロキシ基をエンドキャップするために十分な一官能性活性水素含有化合物またはモノイソシアネートから調製される。該文献は、レオロジー改良剤の調製において用いられるポリアルキレンオキシドが、ポリエチレンオキシドジオール、ポリプロピレンオキシドジオール、およびポリブチレンオキシドジオールを包含することを開示している。開示されたレオロジー改良剤は水ベースの組成物および有機溶媒ベースの組成物において有用である。
【０００６】
【特許文献１】米国特許第４，３２７，００８号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
たとえば２５℃から４０〜５０℃の温度範囲への温度変化をはじめとする、温度の上昇に伴って増粘効率が減少しない会合性増粘剤が望まれている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、とりわけ、縮合ポリマーを含む非イオン性水溶性ポリマー主鎖；および非イオン性水溶性ポリマー主鎖に結合した少なくとも２つのペンダントポリマー鎖：を含む非イオン性会合性増粘剤であって；
前記ペンダントポリマー鎖のそれぞれが：
ｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
ｉｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＥＯ）ｑ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
または
ｉｉｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］−（ＡＯ）−（Ｌ）ｎ−
（式中：
Ｄは１から約２４個の炭素原子を含む疎水性基である；
Ｌはリンカー基である；
ＥＯはオキシエチレン単位である；
ＡＯは３から６個の炭素原子を含むオキシアルキレン単位である；
ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］は前記ＡＯおよび前記ＥＯを含むコポリマーである；
各ｎは独立して０または１から選択される；
ｗは３から約１５０の範囲の整数である；
ｘは４から約１５０の範囲の整数である；
ｑは１から約３０の範囲の整数である；
ｚは１からｗの範囲の整数である；
ｑはｘより小さい）
から選択される末端鎖セグメントを含み、
少なくとも１０，０００の重量平均分子量を有する非イオン性会合性増粘剤である。
【０００９】
Ｉ）縮合ポリマーを含む非イオン性水溶性ポリマー主鎖；および前記非イオン性水溶性ポリマー主鎖に結合した少なくとも２つのペンダントポリマー鎖を含む非イオン性会合性増粘剤であって；
前記ペンダントポリマー鎖のそれぞれが：
ｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
ｉｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＥＯ）ｑ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
または
ｉｉｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］−（ＡＯ）−（Ｌ）ｎ−
（式中：
Ｄは１から約２４個の炭素原子を含む疎水性基である；
Ｌはリンカー基である；
ＥＯはオキシエチレン単位である；
ＡＯは３から６個の炭素原子を含むオキシアルキレン単位である；
ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］は前記ＡＯおよび前記ＥＯを含むコポリマーである；
各ｎは独立して０または１から選択される；
ｗは３から約１５０の範囲の整数である；
ｘは４から約１５０の範囲の整数である；
ｑは１から約３０の範囲の整数である；
ｚは１からｗの範囲の整数である；
ｑはｘより小さい）
から選択される末端鎖セグメントを含み、
少なくとも１０，０００の重量平均分子量を有する非イオン性会合性増粘剤；および
ＩＩ）エキステンダー、顔料、または着色剤から選択される少なくとも１種の物質
を含む組成物が提供される。
【００１０】
水性組成物に非イオン性会合性増粘剤を添加する工程を含む、組成物を増粘する方法であって、
該非イオン性会合性増粘剤は：
ａ）縮合ポリマーを含む非イオン性水溶性ポリマー主鎖；および
ｂ）非イオン性水溶性ポリマー主鎖に結合した少なくとも２つのペンダントポリマー鎖を含み、
ペンダントポリマー鎖のそれぞれが：
ｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
ｉｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＥＯ）ｑ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
または
ｉｉｉ）Ｄ−（Ｌ）ｎ−ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］−（ＡＯ）−（Ｌ）ｎ−
（式中：
Ｄは１から約２４個の炭素原子を含む疎水性基である；
Ｌはリンカー基である；
ＥＯはオキシエチレン単位である；
ＡＯは３から６個の炭素原子を含むオキシアルキレン単位である；
ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］は前記ＡＯおよび前記ＥＯを含むコポリマーである；
各ｎは独立して０または１から選択される；
ｗは３から約１５０の範囲の整数である；
ｘは４から約１５０の範囲の整数である；
ｑは１から約３０の範囲の整数である；
ｚは１からｗの範囲の整数である；
ｑはｘより小さい）
から選択される末端鎖セグメントを含み；
前記非イオン性会合性増粘剤が少なくとも１０，０００の重量平均分子量を有する方法も提供される。
【００１１】
本明細書において用いる、「ＫＵ」はクレブス単位（Ｋｒｅｂｓ  ｕｎｉｔ）を意味し、Ｋｒｅｂ−Ｓｔｏｒｍｅｒ粘度計により測定される中剪断粘度（ｍｉｄ−ｓｈｅａｒ  ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ）の尺度である。
【００１２】
本明細書において用いる、「粘度安定性」は、界面活性剤、または界面活性剤を含有する組成物、たとえば着色剤を添加する際に、ＫＵにより測定される粘度の変化に対して抵抗する、組成物の能力を意味する。着色剤は、塗料１リットルあたりの着色剤ミリリットルの単位（ｍｌ／ｌと記載）または塗料１ガロンあたりの着色剤オンスの単位（ｏｚ／ｇａｌと記載）で塗料に添加される。ラテックス塗料についての好ましい粘度安定剤は、９４ｍｌ／ｌ（１２ｏｚ／ｇａｌ）までの着色剤を添加した際に約１０ＫＵ未満のＫＵ粘度変化を与える。ラテックス塗料についてのより好ましい粘度安定剤は、９４ｍｌ／ｌまでの着色剤を添加した際に約５単位未満のＫＵ粘度変化を与える。
【００１３】
本明細書において用いる、「水性組成物」なる用語は、有機溶媒中でなく水中で主に提供される組成物を意味する。しかしながら、少量の有機溶媒が組成物中に含まれる場合があり、組成物はそれでもなお「水性組成物」であるとされる。
【００１４】
本明細書において用いる、「オキシアルキレン」なる用語は：
−（Ｏ−Ｒ）−（式中、Ｒはアルキレン基である）の構造を有する単位を意味する。オキシアルキレンの例としては、これらに限定されるわけではないが：
構造−（ＯＣＨ２ＣＨ２）−を有するオキシエチレン；
構造−（ＯＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２）−を有するオキシプロピレン；
一般構造−（ＯＣ４Ｈ８）−を有するオキシブチレン；
一般構造−（ＯＣ５Ｈ１０）−を有するオキシペンチレン；および
一般構造−（ＯＣ６Ｈ１２）−を有するオキシヘキシレンが挙げられる。これらの単位を含有するポリマーを、「ポリオキシアルキレン」と称する。ポリオキシアルキレンのホモポリマーの例としては、これらに限定されるわけではないが：
オキシエチレンの単位を含有するポリオキシエチレン；
オキシプロピレンの単位を含有するポリオキシプロピレン；および
オキシブチレンの単位を含有するポリオキシブチレンが挙げられる。ポリオキシブチレンの例としては、１，２−オキシブチレン、−（ＯＣＨ（Ｃ２Ｈ５）ＣＨ２）−の単位を含有するホモポリマー；ポリテトラヒドロフラン、１，４−オキシブチレン、−（ＯＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２）−の単位を含有するホモポリマーが挙げられる。あるいは、ポリオキシアルキレンは、２以上の異なるオキシアルキレン単位を含有するコポリマーであってもよい。異なるオキシアルキレン単位は、ランダムに配列されてランダムポリオキシアルキレンポリマーを形成することができ；またはブロックに配列されてブロックポリオキシアルキレンポリマーを形成することができる。ブロックポリオキシアルキレンポリマーは、２以上の隣接するポリマーブロックを有し、ここにおいて、ポリマーブロックは少なくとも２つの同じオキシアルキレン単位を含有し、隣接するブロックは異なるオキシアルキレン単位を含有する。
【００１５】
縮合ポリマーは、１以上の官能基を含有するモノマーの反応から形成されるポリマーであり、ここにおいて反応した官能基の少なくとも１つはエチレン性不飽和ではない。反応は、エポキシ基などの同じ官能基を有するモノマーの間；または異なる官能基を有するモノマーの間、たとえばヒドロキシル基を有するモノマーとイソシアネート基を有する別のモノマーの間で起こり得る。好ましくは、縮合ポリマーは１以上の官能基を含有するモノマーの反応から形成され、ここにおいて官能基はエチレン性不飽和ではない。１以上の官能基の反応の結果、たとえばウレタン基などの結合基が形成される。適当な官能基の例としては、これらに限定されるわけではないが、イソシアネート、ヒドロキシ基、アミン基、エポキシ基、酸基、たとえばカルボン酸基、およびハロゲン基、たとえば塩素基が挙げられる。１以上の官能基の反応により形成される結合基としては、これらに限定されるわけではないが、エーテル、ウレタン、アミド、エステル、尿素、およびカーボネートが挙げられる。縮合ポリマーの例としては、これらに限定されるわけではないが、ポリウレタン、ポリウレア、ポリエステル、ポリエーテル、アミノプラスト−エーテルポリマー、およびポリカーボネートが挙げられる。本明細書において用いる場合、「縮合ポリマー」なる用語は、特にビニル付加ポリマーを除外する。
【００１６】
本発明の非イオン性会合性増粘剤は、非イオン性水溶性ポリマー主鎖およびこれに結合した少なくとも２つのペンダントポリマー鎖を有する。ペンダントポリマー鎖のそれぞれは、疎水性基が末端である末端鎖セグメントを有する。本発明の非イオン性会合性増粘剤は、縮合ポリマーを含有する非イオン性水溶性ポリマー主鎖を有する。
【００１７】
非イオン性水溶性ポリマー主鎖はモノマー単位の重合により形成される。非イオン性水溶性ポリマー主鎖の適当な構造は、直鎖、分岐鎖、星状、櫛状、および架橋ポリマーなどの複雑な形状を包含する。非イオン性水溶性ポリマー主鎖は、２５℃の温度で少なくとも１重量％の水溶解度を有する。非イオン性水溶性ポリマー主鎖の溶解度は、結合したペンダントポリマー鎖なしで決定される。さらに、非イオン性水溶性ポリマーは実質的にイオン性基がない。本明細書において用いる場合、「実質的にイオン性基がない」とは、非イオン性水溶性ポリマーを調製するために用いられるモノマーの当量に基づいて、５当量％未満のイオン性基、好ましくは２当量％未満のイオン性基、さらに好ましくは１当量％未満のイオン性基を意味する。イオン性基は、２〜１２の範囲のｐＨで水中でイオン化することができる基である。典型的には、非イオン性水溶性ポリマー主鎖は、少なくとも１０，０００、好ましくは少なくとも２０，０００、さらに好ましくは少なくとも３０，０００の重量平均分子量を有する。非イオン性水溶性ポリマー主鎖の重量平均分子量の好ましい範囲は、１０，０００〜５００，０００、好ましくは２０，０００〜２００，０００、さらに好ましくは３０，０００〜１００，０００を包含する。本明細書において用いられる重量平均分子量（本明細書においては「Ｍｗ」と称する）の値は全て本明細書において以下に記載するようにサイズ排除クロマトグラフィー（本明細書において以下「ＳＥＣ」と記載）により決定される。
【００１８】
非イオン性会合性増粘剤は、非イオン性水溶性ポリマー主鎖に結合した少なくとも２つのペンダントポリマー鎖を有する。それぞれのペンダントポリマー鎖は、側鎖として非イオン性水溶性ポリマー主鎖に結合しているか、または末端基として非イオン性水溶性ポリマー主鎖の末端位に結合している。ペンダントポリマー鎖は、非イオン性水溶性ポリマー主鎖に結合基により結合している。ペンダントポリマー鎖のそれぞれはまた、ペンダントポリマー鎖の結合していない末端である末端鎖セグメントを有する。ペンダントポリマー鎖は直鎖であっても、分岐鎖であってもよい。直鎖ペンダントポリマー鎖は、１つの末端鎖セグメントを有する。分岐ペンダントポリマー鎖は、１以上の末端鎖セグメントおよび、任意に、末端鎖セグメントでない他の末端基を有する。
【００１９】
ペンダントポリマー鎖の末端鎖セグメントは、疎水性基に結合基により結合したポリオキシアルキレンセグメントを有する。ポリオキシアルキレンセグメントは、Ｃ３−Ｃ６オキシアルキレン単位を含有するポリオキシアルキレン鎖を含む。疎水性基は、１から約２４個の炭素原子を含有する。好適な疎水性基としては、Ｃ１−Ｃ２４アルキル基およびＣ１−Ｃ２４アルキルアリール基が挙げられる。Ｃ１−Ｃ２４アルキル基またはＣ１−Ｃ２４アリールアルキル基は、直鎖、分岐鎖、または環状であってよい。さらに、Ｃ１−Ｃ２４アルキル基またはＣ１−Ｃ２４アルキルアリール基は置換されていても良い。好適なアルキル基の例としては、これらに限定されるわけではないが、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ヘキシル、オクチル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、２−ブチル−１−オクチル、およびステアリルが挙げられる。好適なアルキルアリール基の例としては、これらに限定されるわけではないが、アルキルフェノール、ノニルフェノール、およびアセチルフェノールが挙げられる。非制限的な一具体例において、疎水性基は、Ｃ１−Ｃ１８アルキル基から選択される。異なる非制限的具体例において、疎水性基はＣ８−Ｃ１８アルキル基から選択される。
【００２０】
非イオン性会合性増粘剤の重量平均分子量は、典型的には、１０，０００〜５００，０００の範囲、好ましくは２０，０００〜２００，０００の範囲、さらに好ましくは３０，０００〜１００，０００の範囲である。
【００２１】
本発明の非イオン性会合性増粘剤は、２以上の結合したペンダントポリマー鎖を含有し、ここにおいて、該ペンダントポリマー鎖のそれぞれは、Ａ．１、Ａ．２、またはＡ．３から選択される末端鎖セグメントを有する：
Ａ．１：Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
（式中：
Ｄは１から約２４個の炭素原子、好ましくは１から約１８個の炭素原子、さらに好ましくは約６から約１８個の炭素原子を含有する疎水性基である；
Ｌはリンカー基である；
ＡＯは３から６個の炭素原子、好ましくは３から４個の炭素原子、さらに好ましくは３個の炭素原子を含有するオキシアルキレン単位である；
各ｎは独立して０または１から選択される；
ｘは４から約１５０の範囲、好ましくは約１０から約１００の範囲；さらに好ましくは約１５から約５０の範囲の整数である）。
Ａ．２：Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＥＯ）ｑ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（Ｌ）ｎ−
（式中：
Ｄは１から約２４個の炭素原子、好ましくは１から約１８個の炭素原子、さらに好ましくは約６から約１８個の炭素原子を含有する疎水性基である；
Ｌはリンカー基である；
ＥＯはオキシエチレン単位である；
ＡＯは３から６個の炭素原子、好ましくは３から４個の炭素原子、さらに好ましくは３個の炭素原子を含有するオキシアルキレン単位である；
各ｎは独立して０または１から選択される；
ｘは４から約１５０の範囲、好ましくは約１０から約１００の範囲；さらに好ましくは約１５から約５０の範囲の整数である；
ｑは１から約３０の範囲、好ましくは１から約２０の範囲、さらに好ましくは１から約１０の範囲の整数であり；
ｑはｘより小さい）。
Ａ．３：Ｄ−（Ｌ）ｎ−ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］−（ＡＯ）−（Ｌ）ｎ−
（式中：
Ｄは１から約２４個の炭素原子、好ましくは１から約１８個の炭素原子、さらに好ましくは約６から約１８個の炭素原子を含有する疎水性基である；
Ｌはリンカー基である；
ＥＯはオキシエチレン単位である；
ＡＯは３から６個の炭素原子、好ましくは３から４個の炭素原子、さらに好ましくは３個の炭素原子を含有するオキシアルキレン単位である；
ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］はＡＯおよびＥＯを含有するコポリマーである；
各ｎは独立して０または１から選択される；
ｗは３から約１５０の範囲、好ましくは約１０から約１００の範囲；さらに好ましくは約１５から約５０の範囲の整数である；
ｚは１からｗの範囲の整数である）。
【００２２】
Ａ．１〜３で表される構造において、０に等しいｎの値は、酸素原子が結合を形成することを示す。たとえば、組成Ｃ８Ｈ１７Ｏ（Ｃ３Ｈ６Ｏ）３９Ｃ３Ｈ６Ｏ−を有する末端鎖セグメントにおいて、酸素原子は疎水性基（Ｄ）とポリオキシアルキレン鎖（ＡＯ）４０の間にエーテル結合を形成する。１に等しいｎの値は、ヘテロ原子を含む結合基たとえば、ウレタン、尿素結合を示す。たとえば、組成Ｃ８Ｈ１７ＮＨ（ＣＯ）Ｏ（Ｃ３Ｈ６Ｏ）３９Ｃ３Ｈ６Ｏ（ＣＯ）ＮＨ−を有する末端鎖セグメントにおいて、ウレタン結合は疎水性基をポリオキシプロピレン鎖と結合させ、ポリオキシプロピレン鎖をポリマー主鎖と結合させる。
【００２３】
非イオン性会合性増粘剤は、縮合ポリマーである非イオン性水溶性ポリマー主鎖を有する。これらのポリマー主鎖は、直鎖であっても、分岐鎖であっても良い。ポリマー主鎖を提供するために好適な縮合ポリマーの例としては、これらに限定されるわけではないが、ポリウレタンポリマー、ポリエーテルポリマー、ポリサッカライドポリマー、ポリアミドポリマー、ポリウレアポリマー、ポリエステルポリマー、およびアミノプラスト−エーテルポリマーが挙げられる。好ましくは、非イオン性水溶性縮合ポリマー主鎖はポリウレタンポリマー、ポリエーテルポリマー、またはアミノプラスト−エーテルポリマーである。
【００２４】
本発明の非イオン性会合性増粘剤は、当該分野において知られている様々なポリマー法、たとえば有機溶媒中での重合、バルク重合、および非水性乳化重合などにより調製することができる。１以上の触媒を反応プロセス中に含めることができる。重合プロセスはバッチ、半連続、または連続プロセスであってよい。調製後、Ａ群の非イオン性会合性増粘剤は水性媒体中に可溶化または分散させることができる。縮合ポリマーの調製は、米国特許第４，０７９，０２８号；米国特許第４，３２７，００８号；米国特許第４，４１１，８１９号；米国特許第４，４２６，４８５号；米国特許第４，４９９，２３３号；米国特許第５，０２３，３０９号；米国特許第５，４９６，９０８号；米国特許第５，５２７，２３２号；米国特許第５，５７４，１２７号；米国特許第５，７２８，８９５号；およびＷＯ０１／１２７１２Ａ１号に開示されている。
【００２５】
非制限的一具体例において、非イオン性会合性増粘剤の非イオン性水溶性ポリマー主鎖は、ポリウレタンポリマーである。ポリウレタンポリマーは、水溶性ポリエーテルポリオールと有機ポリイソシアネートの反応により形成される。任意に、多価アルコールがポリウレタンポリマーを調製するための反応中に含まれる。３以上のヒドロキシル基を有する多価アルコールを反応させて、非イオン性水溶性ポリマー主鎖において分岐を提供することができる。好適な多価アルコールの例としては、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、およびジペンタエリスリトールが挙げられる。別法として、分岐は、３以上のイソシアネート基を有するポリイソシアネート、または３以上のヒドロキシル基を有するポリエーテルポリオールの使用により提供することができる。ポリウレタン主鎖ポリマーの重合において使用される水溶性ポリエーテルポリオールは、脂肪族、脂環式、または芳香族ポリヒドロキシ化合物、たとえば多価アルコールまたは多価アルコールエーテルおよびアルキレンオキシド、たとえばエチレンオキシドの付加物であってよい。あるいは、水溶性ポリエーテルポリオールはかかる付加物と有機ポリイソシアネートのヒドロキシル末端プレポリマーであってもよい。付加物またはプレポリマーは、２以上のかかる付加物またはプレポリマーの混合物であってもよく、かかる付加物のプレポリマーとの混合物も用いることができる。多価アルコールは、単純なグリコール、たとえばエチレングリコールだけでなく、３以上のヒドロキシル基を含有するヒドロキシ化合物、たとえばポリアルキロールアルカンおよびポリヒドロキシアルカンを包含する。ポリアルキロールアルカンの例としては、トリメチロールプロパン、およびペンタエリスリトールが挙げられる。ポリヒドロキシアルカンの例としては、グリセロール、エリスリトール、ソルビトール、およびマンニトールが挙げられる。多価アルコールエーテルは通常、多価アルコールとアルキレンオキシドの付加物であるが、他のポリヒドロキシ化合物との副生成物として存在する場合もある。たとえば、通常調製されるようなペンタエリスリトールは約１５重量％のエーテル、ジペンタエリスリトールを含有する。脂環式多水酸基化合物の例としては、１，２−シクロペンタンジオール、１，４−シクロヘキサンジオール、およびヘキサヒドロキシシクロヘキサンが挙げられる。ポリヒドロキシ化合物としては、芳香族化合物、たとえばジ−およびトリヒドロキシベンゼンも挙げられる。
【００２６】
ポリエーテルポリオール付加物の一つの供給源は、ポリオキシアルキレン、たとえば約４，０００〜約２０，０００の範囲の重量平均分子量を有するポリオキシエチレンである。水溶性ポリマー主鎖が前記定義のような水溶性を有する限りにおいて、任意に水溶性ポリマー主鎖はプロピレンオキシドなどの他のオキシアルキレンの単位を含有することができる。しかしながら、アルキレンオキシドと一官能性反応物質、たとえば脂肪族アルコール、フェノール、またはアミンの付加物；あるいはアルキレンオキシドと二官能性反応物質、たとえばエタノールアミンなどのアルカノールアミンの付加物も有用である。かかる付加物はジオールエーテルおよびアルカノールアミンエーテルとしても知られている。
【００２７】
ポリウレタン主鎖ポリマーを形成するために用いられる有機ポリイソシアネート、またはイソシアネートは、脂肪族、脂環式、または芳香族であることができ；単独または２以上の混合物（異性体の混合物を包含する）において使用することができる。適当な有機ポリイソシアネートの例としては：１，４−テトラメチレンジイソシアネート、１，６−ヘキサメチレンジイソシアネート、２，２，４−トリメチル−１，６−ジイソシアナトヘキサン、１，１０−デカメチレンジイソシアネート、４，４’−メチレンビス（イソシアナトシクロヘキサン）、１，４−シクロヘキシレンジイソシアネート、１−イソシアナト−３−イソシアナトメチル−３，５，５−トリメチルシクロヘキサン、ｍ−およびｐ−フェニレンジイソシアネート、２，６−および２，４−トリレンジイソシアネート、キシレンジイソシアネート、４−クロロ−１，３−フェニレンジイソシアネート、４，４’−ビフェニレンジイソシアネート、４，４’−メチレンジフェニルイソシアネート、１，５−ナフチレンジイソシアネート、および１，５−テトラヒドロナフチレンジイソシアネートが挙げられる。他の好適な有機ポリイソシアネートの例としては、１，６−ヘキサメチレンジイソシアネートの加水分解三量化の脂肪族トリイソシアネート生成物（Ｂａｙｅｒ  Ｃｏｒｐ．，Ｇｅｒｍａｎｙにより「Ｄｅｓｍｏｄｕｒ（商標）  Ｎ」の商品名で販売）、およびトリメチロールプロパンとトリレンジイソシアネートの芳香族トリイソシアネート付加物（Ｂａｙｅｒ  Ｃｏｒｐ．，Ｇｅｒｍａｎｙにより「Ｍｏｎｄｕｒ（商標）  ＣＢ−７５」の商品名で販売）が挙げられる。
【００２８】
本非制限的具体例の非イオン性会合性増粘剤において、ペンダントポリマー鎖は典型的には、反応性界面活性剤をポリマー主鎖に結合させることにより提供される。反応性界面活性剤は、ポリオキシアルキレン鎖の一端に疎水性基を有し、ポリオキシアルキレン鎖の第二の末端に反応性基を有するポリオキシアルキレン鎖を有する。反応性界面活性剤のポリオキシアルキレン鎖は、少なくとも３から６個の炭素原子をそれぞれ有する４から約１５０のオキシアルキレン単位を含有する。好ましくは、オキシアルキレン単位はオキシプロピレンである。疎水性基に隣接する末端鎖セグメント中のオキシエチレン単位の数が０から約３０の範囲であり、かつさらにオキシエチレン単位の数が少なくとも３から６個の炭素原子を有するポリオキシアルキレン単位の数よりも少ない限り、ポリオキシアルキレン鎖は任意にブロックオキシエチレン単位を含有することができる。適当な反応性基の例としては、ヒドロキシル基、イソシアネート基、アミン基、およびエポキシ基が挙げられる。会合性増粘剤は、ポリウレタンポリマーを形成するための反応に反応性界面活性剤を含めることによって、あるいは別法として別の反応工程においてポリウレタンポリマーに結合したイソシアネート基またはヒドロキシル基と反応性界面活性剤を反応させることによって、提供することができる。
【００２９】
適当な反応性界面活性剤は、式Ｉ、ＩＩ、またはＩＩＩを有する基を含む。
Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（ＲＧ）        （Ｉ）
（式中、Ｄは１から約２４個の炭素原子を有する疎水性基である；Ｌはリンカー基である；ＲＧは反応性基である；ＡＯは３から６個の炭素原子を含有するオキシアルキレン単位である；ｎは独立して０または１から選択される；ｘは４から約１５０の範囲、好ましくは約１５から約３０の範囲の整数である）。
Ｄ−（Ｌ）ｎ−（ＥＯ）ｑ−（Ｌ）ｎ−（ＡＯ）ｘ−（ＲＧ）        （ＩＩ）
（式中、Ｄは１から約２４個の炭素原子を有する疎水性基である；Ｌはリンカー基である；ＲＧは反応性基である；ＥＯはオキシエチレン単位である；ＡＯは３から６個の炭素原子を含有するオキシアルキレン単位である；各ｎは独立して０または１から選択される；ｘは４から約１５０の範囲、好ましくは約１５から約３０の範囲の整数である；ｑは１から約３０の範囲の整数である；ｑはｘよりも小さい）。
Ｄ−（Ｌ）ｎ−ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］−（ＡＯ）−（ＲＧ）  （ＩＩＩ）
（式中、Ｄは１から約２４個の炭素原子を有する疎水性基である；Ｌはリンカー基である；ＲＧは反応性基である；ＥＯはオキシエチレン単位である；ＡＯは３から６個の炭素原子を含有するオキシアルキレン単位である；ｃｏ［（ＡＯ）ｗ（ＥＯ）ｚ］はＡＯおよびＥＯを含有するコポリマーである；ｎは独立して０または１から選択される；ｗは３から約１５０の範囲、好ましくは約１５から約３０の範囲の整数である；ｚは１からｗの範囲の整数である）。
【００３０】
イソシアネート基との反応に適当な反応性基ＲＧとしては、ヒドロキシル基またはアミン基が挙げられる。アルコール基との反応に適当な反応性基ＲＧとしては、イソシアネート基、エポキシド基、またはカルボン酸基が挙げられる。
【００３１】
好ましくは、疎水性基Ｄは１から約１８個の炭素原子を含有する。さらに好ましくは、疎水性基Ｄはアルキル基である。適当な疎水性基の例としては、ブチル、ヘキシル、オクチル、デシル、ウンデシル、ラウリル、ステアリル、トリデシル、および２−ブチル−１−オクチルが挙げられる。
【００３２】
適当な反応性界面活性剤の例としては、ヒドロキシル基を有する反応性界面活性剤、たとえばポリプロピレングリコールモノアルキルエーテル、たとえばＲ−（ＰＯ）ｘ−ＯＨ（式中、ＰＯはオキシプロピレン単位を表し、Ｒはアルキル基、たとえばブチルまたはラウリルであり、ｘは約１０から約３０の範囲である）が挙げられる。
【００３３】
ポリウレタン主鎖を有する非イオン性会合性増粘剤を調製するための適当な任意の触媒としては、ジブチルスズジラウリレート；オクタン酸ビスマス；トリス（２−エチルヘキサン酸）ビスマス；ジルコニウム、コバルト、ニッケル、マンガン、チタン、および亜鉛ジオネート複合体（ジケトンキレート剤から形成することができる）；およびオクタン酸コバルト；オクタン酸亜鉛；および酢酸亜鉛が挙げられる。
【００３４】
他の非制限的具体例において、非イオン性会合性増粘剤の非イオン性水溶性ポリマー主鎖は、ポリウレアポリマーである。ポリウレアポリマーは、水溶性ポリエーテルポリアミンと有機ポリイソシアネートとの反応により形成される。任意に、ポリアミンはポリウレアポリマーを調製するための反応に含められる。３以上のアミン基を有するポリアミンを反応させ、非イオン性水溶性ポリマー主鎖において分岐を提供することができる。別法として、３以上のイソシアネート基を有するポリイソシアネートまたは３以上のアミン基を有するポリエーテルポリアミンの使用により分岐を提供することができる。
【００３５】
水溶性ポリエーテルポリアミンとしては、ジアミン、たとえば構造ＮＨ２（ＥＯ）ｘＮＨ２を有し、約２，０００〜約２０，０００の範囲の重量平均分子量を有するポリオキシエチレンジアミンが挙げられる。
【００３６】
尿素結合を有する水溶性ポリマー主鎖を調製するための他の適当な水溶性ポリエーテルポリマーとしては、構造ＮＨ２（ＥＯ）ｘＨを有する水溶性ポリオキシエチレンアミンが挙げられ、これはイソシアネートと反応して、尿素結合ならびにウレタン結合の両方を形成する。適当な水溶性ポリオキシエチレンアミンは、約１０〜約２００の範囲のオキシエチレン鎖長を有する。かかる化合物の例としては、Ｊｅｆｆａｍｉｎｅ（商標）ポリオキシアルキレンアミン（Ｈｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｈｏｕｓｔｏｎ，Ｔｅｘａｓ）が挙げられる。
【００３７】
適当なポリイソシアネートは前記の非制限的例において列挙されている。
【００３８】
ペンダントポリマー鎖は、反応性界面活性剤をポリマー主鎖に結合させることにより提供される。反応性界面活性剤は、ポリオキシアルキレン鎖の一つの末端に疎水性基を有し、ポリオキシアルキレン鎖の第二の末端に反応性基を有するポリオキシアルキレン鎖を有する。反応性界面活性剤は前記の式Ｉ、ＩＩ、およびＩＩＩにより表される。
【００３９】
他の別の非制限的具体例において、非イオン性会合性増粘剤の非イオン性水溶性ポリマー主鎖は、ポリエーテルポリマーである。ポリエーテルポリマーは、米国特許第５，５７４，１２７号において記載されているように、ポリオキシエチレンとジェム−ジハロゲン化（ｇｅｍ−ｄｉｈａｌｏｇｅｎａｔｅｄ）試薬の、塩基の存在下での反応により形成することができる。任意に、ポリエーテルポリマーを調製するための反応に多価アルコールを含めることができる。３以上のヒドロキシル基を有する多価アルコールを反応させて、非イオン性水溶性ポリマー主鎖において分岐を提供することができる。多価アルコールはポリアルキロールアルカンまたはポリヒドロキシアルカンである。適当なジェム−ジハロゲン化試薬としては、ジハロゲノメタン、たとえば、ジブロモメタンおよびジクロロメタン；１，１−ジクロロトルエン、１，１−ジクロロエタン、および１，１−ジブロモメタンが挙げられる。ペンダントポリマー鎖は、前記のような反応性界面活性基をポリエーテルポリマーと結合させることにより提供される。一方法において、反応性界面活性剤は、末端ヒドロキシル基を反応性基として含有する。この方法において、反応性界面活性剤を、ジェム−ジハロゲン化試薬の存在下で、ポリエーテルポリマーと反応させる。異なる方法において、反応性界面活性剤は、末端イソシアネート基またはエポキシ基を含有し、これをポリエーテル主鎖上のヒドロキシル基と反応させる。適当な反応性界面活性剤としては、たとえば、式Ｉ、ＩＩ、およびＩＩＩの反応性界面活性剤が挙げられる。さらに異なる方法において、反応性界面活性剤を、ハロゲン含有化合物の存在下でポリエーテルポリマーと反応させる。適当なハロゲン含有化合物の例としては、エピハロヒドリン、たとえば、エピクロロヒドリン、エピブロモヒドリン、およびエピヨードヒドリン；ならびにトリハロアルカン、たとえば、１，２，３−トリクロロプロパン、１，２，４−トリクロロブタン、および１，３，６−トリクロロヘキサン、ならびに１以上の臭素またはヨウ素原子を含有するトリハロアルカンが挙げられる。ハロゲン含有化合物の存在下での反応は、典型的には、たとえば、水酸化ナトリウムまたは金属アルコキシドで塩基触媒される。さらに、エピハロヒドリンが使用される場合、エピハロヒドリンの反応から生じる残存するヒドロキシ官能基は、さらに反応して、ポリエーテルポリマー主鎖に分岐または架橋を提供することができる。このヒドロキシル官能基と反応する試薬の一例は、ｍ−ジクロロメチルベンゼンである。別の方法において、式Ｉ、ＩＩまたはＩＩＩの反応性界面活性剤を適当な結合剤、たとえば、ジェム−ジハロゲン化試薬およびエピハロヒドリンと反応させることにより、ポリエーテルポリマー主鎖を含有する非イオン性会合性増粘剤が形成される。エピハロヒドリンが用いられる場合、残存するヒドロキシル官能基をさらに反応させて、分岐、またはさらに高い分子量を提供することができる。この方法は、少なくとも１０，０００の分子量を有する非イオン性会合性増粘剤を提供するために十分な数の反応性界面活性剤が結合されることを必要とする。
【００４０】
異なる非制限的具体例において、非イオン性会合性増粘剤の非イオン性水溶性ポリマー主鎖は、ポリサッカライドポリマーである。この例の非イオン性会合性増粘剤は、典型的には、反応性界面活性剤をポリサッカライド主鎖と結合させて、ペンダントポリマー鎖を提供することにより形成される。適当なポリサッカライドポリマーの例としては、セルロースエーテル、たとえば、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、エチルヒドロキシエチルセルロース、およびメチルヒドロキシエチルセルロースが挙げられる。ペンダントポリマー鎖は、エーテルまたはウレタン結合により、ポリサッカライドポリマーに結合させることができる。適当な反応性界面活性剤としては、たとえば、式Ｉ、ＩＩ、およびＩＩＩ（式中、反応性基はアルコール基、ハライド基、またはイソシアネート基である）の反応性界面活性剤が挙げられる。米国特許第４，２２８，２７７号は、疎水性基含有基をポリサッカライドポリマーと結合させる方法を開示している。
【００４１】
なお異なる非制限的具体例において、非イオン性会合性増粘剤の非イオン性水溶性ポリマー主鎖はポリアミドポリマーである。ポリアミドポリマーは、水溶性ポリエーテルポリアミンおよびポリカルボン酸化合物の反応により形成することができる。任意に、ポリアミンが、ポリアミドポリマーを調製するための反応に含まれる。３以上のアミン基を有するポリアミンを反応させて、非イオン性水溶性ポリマー主鎖において分岐を提供することができる。ペンダントポリマー鎖は、式Ｉ、ＩＩ、およびＩＩＩの反応性界面活性剤基をポリアミドポリマーと結合させることにより提供することができる。ポリアミドポリマー上のアミン基との反応に適した反応性基ＲＧとしては、たとえば、イソシアネート、エポキシド、およびカルボン酸が挙げられる。カルボン酸基との反応に適した反応性基ＲＧとしては、たとえば、イソシアネート、エポキシド、およびアミド基が挙げられる。
【００４２】
さらに異なる非制限的具体例において、非イオン性会合性増粘剤の非イオン性水溶性ポリマー主鎖は、アミノプラスト−エーテルコポリマーである。アミノプラスト−エーテルコポリマーは水溶性ポリエーテルポリオールおよびアミノプラストの反応により形成される。アミノプラストは、アミン化合物とアルデヒドとの反応により調製される化合物である。アミノプラストは、アルキロール、アルキロールエステル、またはエステル官能基と結合したアミノ基を有する。この非制限的具体例の非イオン性会合性増粘剤の調製に有用なアミノプラストは、アルキロール、アルキロールエステル、またはエステル官能基に結合した少なくとも２つのアミノ基を含有する。適当なアミン化合物の例としては、メラミン、ベンゾグアナミン、ジヒドロキシエチレン尿素、およびグリコールウリルが挙げられる。他の適当なアミノプラストは、米国特許第６，６２７，２３２号に開示されている。この具体例の非イオン性会合性増粘剤は、典型的には反応性界面活性剤をアミノプラストポリマー主鎖に結合させることにより形成され、ペンダントポリマー鎖を提供する。ペンダントポリマー鎖をエーテル結合によりアミノプラストポリマーに結合させることができる。適当な反応性界面活性剤としては、たとえば、式Ｉ、ＩＩ、およびＩＩＩ（式中、反応性基はヒドロキシル基である）の反応性界面活性剤が挙げられる。反応性界面活性剤は適当な多官能性アミノプラストに結合させることができ、アミノプラストエーテルコポリマー主鎖を有する非イオン性会合性増粘剤が形成される。
【００４３】
本発明の非イオン性会合性増粘剤を、非イオン性会合性増粘剤および水性媒体を含有する水性増粘剤組成物として提供することができる。水性増粘剤組成物は、水性増粘剤組成物の重量を基準として、約０．１〜約４０重量％の範囲、好ましくは約５〜約３０重量％の範囲、さらに好ましくは約１０〜約２０重量％の範囲の量で非イオン性会合性増粘剤を含有することができる。水性媒体は、主に水であり、任意に水混和性溶媒、たとえば、エタノール、プロパノール、およびグリコールエーテルを含有することができる。好ましくは、水性増粘剤組成物は、水性増粘剤組成物の重量を基準として約５重量％未満の水混和性溶媒、より好ましくは約２重量％未満の水混和性溶媒、最も好ましくは約１重量％未満の水混和性溶媒を伴って提供される。最も好ましいものは、水混和性溶媒を含まない水性増粘剤組成物である。さらに、水性増粘剤組成物は、実質的に界面活性剤を含まなくてもよい。本明細書において用いられる場合、「実質的に界面活性剤がない」とは、水性組成物の重量を基準として約５重量％未満、好ましくは約１重量％未満、さらに好ましくは約０．３重量％未満の界面活性剤を含有する組成物を意味する。実質的に界面活性剤のない水性増粘剤組成物は、０〜約５重量％の範囲、好ましくは０〜約１重量％の範囲、さらにより好ましくは０〜約０．３重量％の範囲で界面活性剤を含む。たとえば、水性増粘剤組成物は、約１０〜約２０重量％の非イオン性会合性増粘剤、約０．３重量％未満の界面活性剤、および約７９．７重量％〜約９０重量％の水を含有するように提供することができる。
【００４４】
水性増粘剤組成物は、任意に疎水性キャビティを有する少なくとも１種の高分子有機化合物を含有することができる。疎水性キャビティを有する高分子有機化合物を添加して、水性増粘剤組成物の粘度を抑制するか、または疎水性キャビティを有する高分子有機化合物の非存在下よりも高い固形分レベルの、非イオン性会合性増粘剤を有する水性増粘剤組成物を提供することができる。疎水性キャビティを有する適当な高分子有機化合物としては、シクロデキストリン、シクロデキストリン誘導体、シクロイヌロヘキソース、シクロイヌロヘプトース、シクロイヌロオクトース、カリックスアレーン、およびキャビタンドが挙げられる。シクロデキストリンとしては、α−シクロデキストリン、β−シクロデキストリン、およびγ−シクロデキストリンが挙げられる。シクロデキストリン誘導体は、シクロデキストリン環の輪縁に位置する少なくとも１つのヒドロキシル基がメチル、アセチル、ヒドロキシプロピル、およびヒドロキシエチル基などの置換基で官能化されているα−シクロデキストリン、β−シクロデキストリン、およびγ−シクロデキストリンを意味する。シクロデキストリン誘導体は、１より多い置換基を有するシクロデキストリン分子を包含する複数の置換基を有するシクロデキストリン分子も包含する。シクロデキストリン誘導体は、１より多い結合したシクロデキストリン環を有するポリマーを包含しない。好ましいシクロデキストリン誘導体は、メチル−β−シクロデキストリンおよびヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリンである。メチル−β−シクロデキストリンは最も好ましいシクロデキストリン誘導体である。水性増粘剤組成物中に含まれる疎水性キャビティーを有する高分子有機化合物の量は、水性増粘剤組成物の合計重量を基準として約０．１〜約５０重量％、好ましくは約０．１〜約３０重量％、さらに好ましくは約０．５〜約１０重量％の範囲である。
【００４５】
１つの非制限的具体例において、水性増粘剤組成物は、非イオン性会合性増粘剤が部分的または完全に水中に可溶化されている水性分散液として、あるいは非イオン性会合性増粘剤が非イオン性会合性増粘剤の不連続の粒子として水中に分散されている水性分散液として、提供される。この水性分散液は典型的には、たとえば水性分散液の重量を基準として約１重量％の非イオン性会合性増粘剤固形分で調製される場合に、濁った、白色の外観により特徴づけられる。好ましくは、この水性分散液は実質的に界面活性剤を含まない。たとえば、この非制限的具体例の水性分散液は、水性分散液の重量を基準として、約１０〜約２０重量％の非イオン性会合性増粘剤、約０．３重量％未満の界面活性剤、およひ約７９．７〜約９０重量％の水を含有するように提供される。
【００４６】
非イオン性会合性増粘剤を、水性組成物または非水性組成物を包含する組成物中に、組成物の重量を基準として約０．００５重量％〜約２０重量％、好ましくは約０．０１重量％〜約１０重量％、最も好ましくは約０．０５重量％〜約５重量％の範囲の量で組み入れることができる。任意に、組成物は他の成分、たとえば顔料；エキステンダー；着色剤；界面活性剤；塩；緩衝液；ｐＨ調節剤、たとえば塩基および酸；殺生物剤；防かび剤；湿潤剤；消泡剤；分散剤；顔料；色素；水混和性有機溶媒；凍結防止剤；腐食抑制剤；接着促進剤；ワックス；および架橋剤を含有する。１つの非制限的具体例において、非イオン性会合性増粘剤および、顔料、エキステンダー、または着色剤から選択される少なくとも一つの物質を含有する組成物が提供される。
【００４７】
適当な顔料の例としては、酸化亜鉛、酸化アンチモン、酸化ジルコニウム、酸化クロム、酸化鉄、酸化鉛、硫化亜鉛、リトポン、二酸化チタン、たとえばアナターゼおよびルチル二酸化チタンが挙げられる。
【００４８】
適当なエキステンダーの例は、炭酸カルシウム、硫酸カルシウム、硫酸バリウム、マイカ、クレー、焼成クレー、長石、かすみ石、閃長石、珪灰石、珪藻土、珪酸アルミナ、非フィルム形成性ポリマー粒子、酸化アルミニウム、シリカ、およびタルクである。
【００４９】
適当な着色剤は、無機着色剤粒子および有機着色剤粒子を包含する。適当な無機着色剤粒子としては、これらに限定されるわけではないが、酸化鉄顔料、たとえば、針鉄鉱、鱗繊石、赤鉄鉱、磁赤鉄鉱、および磁鉄鉱；酸化クロム顔料；カドミウム顔料、たとえば、カドミウムイエロー、カドミウムレッド、およびカドミウム辰砂；ビスマス顔料、たとえばビスマスバナデートおよびビスマスバナデートモリブデート；混合金属酸化物顔料、たとえばコバルトチタネートグリーン；クロメートおよびモリブデート顔料、たとえばクロムイエロー、モリブデートレッド、およびモリブデートオレンジ；群青顔料；酸化コバルト顔料；ニッケルアンチモンチタネート；鉛クロム；藍鉄顔料；カーボンブラック；および金属効果顔料、たとえばアルミニウム、銅、酸化銅、青銅、ステンレス鋼、ニッケル、亜鉛、および真鍮が挙げられる。好ましい無機着色剤粒子の一群は、ビスマス顔料；混合金属酸化物顔料；クロメートおよびモリブデート顔料；群青顔料；酸化コバルト顔料；ニッケルアンチモンチタネート；鉛クロム；藍鉄顔料；カーボンブラック；および金属効果顔料から選択される。
【００５０】
適当な有機着色剤粒子としては、これらに限定されないが、アゾ顔料、モノアゾ顔料、ジアゾ顔料、アゾ顔料レーキ、β−ナフトール顔料、ナフトールＡＳ顔料、ベンズイミダゾロン顔料、ジアゾ縮合顔料、金属複合体顔料、イソインドリノン、およびイソインドリン顔料、多環顔料、フタロシアニン顔料、キナクリドン顔料、ペリレンおよびペリノン顔料、チオインディゴ顔料、アントラピリミドン顔料、フラバンスロン顔料、アンタンスロン顔料、ジオキサジン顔料、トリアリールカルボニウム顔料、キノフタロン顔料、およびジケトピロロピロール顔料が挙げられる。
【００５１】
適当な有機着色剤粒子および無機着色剤粒子の例としては：カラーインデックスピグメントイエロー１、２、３、５、６、１０、１２、１３、１４、１６、１７、６２、６５、７３、７４、７５、８１、８３、８７、９０、９３、９４、９５、９７、９８、９９、１９９、１０１、１０４、１０６、１０８、１０９、１１０、１１１、１１３、１１４、１１６、１１７、１２０、１２１、１２３、１２４、１２６、１２７、１２８、１２９、１３０、１３３、１３６、１３８、１３９、１４７、１４８、１５０、１５１、１５２、１５３、１５５、１６５、１６６、１６７、１６８、１６９、１７０、１７１、１７２、１７３、１７４、１７５、１７６、１７７、１７９、１８０、１８１、１８２、１８３、１８４、１８５、１８７、１８８、１９０、１９２、１９３、および１９４；カラーインデックスピグメントオレンジ１、２、５、６、１３、１５、１６、１７、１７：１、１９、２２、２４、３１、３４、３６、３８、４０、４３、４４、４６、４８、４９、５１、６０、６１、６２、６４、６５、６６、６７、６８、および６９；カラーインデックスピグメントレッド１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、２１、２２、２３、３１、３２、３８、４８：１、４８：２、４８：３、４９：１、４９：２、４９：３、５０：１、５１、５２：１、５２：２、５３：１、５７：１、６０：１、６３：１、６６、６７、６８、８１、９５、１１２、１１４、１１９、１２２、１３６、１４４、１４６、１４７、１４８、１４９、１５０、１５１、１６４、１６６、１６８、１６９、１７０、１７１、１７２、１７５、１７６、１７７、１７８、１７９、１８１、１８４、１８５、１８７、１８８、１９０、１９２、１９４、２００、２０２、２０４、２０６、２０７、２１０、２１１、２１２、２１３、２１４、２１６、２２０、２２２、２３７、２３８、２３９、２４０、２４２、２４３、２４５、２４７、２４８、２５１、２５２、２５３、２５４、２５５、２５６、２５８、２６１、および２６４；カラーインデックスピグメントバイオレット：１、２、３、５：１、１３、１９、２３、２５、２７、２９、３１、３２、３７、３９、４２、４４、および５０；カラーインデックスピグメントブルー１、２、９、１０、１４、１５：１、１５：２、１５：３、１５：４、１５：６、１５、１６、１８、１９、２４：１、２５、５６、６０、６１、６２、６３、６４、および６６；カラーインデックスピグメントグリーン１、２、４、７、８、１０、３６、および４５；カラーインデックスピグメントブラック６、７、１０、１１、および２８；およびカラーインデックスピグメントブラウン１、５、２２、２３、２５、３８、４１、および４２が挙げられる。
【００５２】
本発明の非イオン性会合性増粘剤を含むことのできる水性組成物の例は、塗料、たとえば、ラテックス塗料；コーティング；化粧品、パーソナルケア製品、たとえばシャンプー、ヘアコンディショナー、ハンドローション、ハンドクリーム、収斂剤、脱毛剤、および制汗剤；シーラント；インク、たとえばデジタルイメージングインク；セメント；コーキング材；掘穿流体、たとえば油井あふれ組成物ならびに二次および三次掘削汚泥を包含する掘穿汚泥；塩溶液；防氷液；消火流体；局所医薬；タイル接着剤およびセラミック接着剤を包含する接着剤；クリーナー；洗剤；織布柔軟剤；農薬および農業用組成物；紙または厚紙コーティング処方物；織物処方物；および不織処方物である。非水性組成物の例としては、アルキドコーティング組成物またはウレタンコーティング組成物が挙げられる。
【００５３】
１つの非制限的具体例において、水性組成物はラテックス組成物である。水性ラテックス組成物は、水性媒体中に分散されたポリマー粒子を含有する。界面活性剤、たとえば、非イオン性またはアニオン性界面活性剤が水性ラテックス組成物の調製または安定化に通常用いられる。水性ラテックス組成物の例としては、（メタ）アクリルラテックス組成物、酢酸ビニルラテックス組成物、エチレン−酢酸ビニルラテックス組成物、スチレンブタジエンラテックス組成物、塩化ビニルラテックス組成物、および水性ポリウレタン分散液が挙げられる。水性ラテックス組成物は、典型的には約２０ナノメートル〜約１ミクロンの範囲の平均ポリマー粒子直径を有する。非イオン性会合性増粘剤の添加レベルは、典型的には水性組成物の所望の増粘または粘度レベルに依存する。水性ラテックス組成物の例としては、ラテックス塗料、織物処方物、不織処方物、レザーコーティング、紙または厚紙コーティング処方物；および接着剤が挙げられる。本発明の非イオン性会合性増粘剤は、水性ラテックス組成物などの水性分散液の粘度を増大させるために有用である。
【００５４】
従来の混合装置、たとえば、機械的実験室用スターラー、高速分散器、ボールミル、サンドミル、ペブルミル、およびパドルミキサーなどの混合技術を用いて、非イオン性会合性増粘剤を組成物中に組み入れることができる。非イオン性会合性増粘剤を、固体、たとえば粉末；または液体形態、たとえばスラリー、または分散液として組成物に添加することができる。好ましくは、水性組成物に添加される場合、水性増粘剤組成物は、液体形態の非イオン性会合性増粘剤である。任意に、非イオン性会合性増粘剤の水性組成物への添加前、添加中、または添加後に界面活性剤を添加することができる。
【００５５】
本発明は、非イオン性会合性増粘剤を組成物に添加する工程を含む組成物を増粘する方法を提供する。
【００５６】
本発明の方法使用して、温度が上昇しても粘度が減少しない組成物を提供することができる。たとえば、水性ラテックス塗料などの水性組成物は、約１５℃〜約３０℃の温度範囲で所望の粘度を有し、さらに高い温度、たとえば約４０℃〜約５０℃の温度範囲で粘度が減少しない。
【００５７】
本発明の非イオン性会合性増粘剤組成物を１以上の他の補助増粘剤（ｃｏｔｈｉｃｋｅｎｅｒ）を含有する混合物として提供することができる。別法として、非イオン性会合性増粘剤および補助増粘剤は個々に組成物に同時にまたは逐次的に添加することができる。他の適当な増粘剤の例としては、疎水的に改質されたアルカリ膨潤可能なエマルジョン、ヒドロキシエチルセルロース、アルカリ性膨潤可能なエマルジョン、および他の会合性増粘剤、たとえばポリオキシエチレン側鎖のみを含有する会合性増粘剤が挙げられる。
【００５８】
１つの非制限的具体例において、水性組成物は本発明の少なくとも１つの非イオン性会合性増粘剤および低分子量会合性補助増粘剤を含有する。低分子量会合性補助増粘剤は、本発明の非イオン性会合性増粘剤の重量平均分子量の約０．５以下である重量平均分子量を有する。さらなる非制限的具体例において、補助増粘剤は、それぞれ２、３、または４のペンダント疎水性基を有するジフォーブ、トリフォーブ、またはクアドロフォーブ会合性増粘剤である。ペンダント疎水性基はポリマー主鎖内に含まれない。ジフォーブ会合性増粘剤の例としては、２の疎水性基および疎水性基を有さない少なくとも１つの分岐を有する直鎖ポリマー、および分岐ポリマーが挙げられる。トリフォーブおよびクアドロフォーブ会合性増粘剤の例としては、分岐、星状、および櫛状ポリマーが挙げられる。この具体例のジフォーブ、トリフォーブ、またはクアドロフォーブ会合性増粘剤は、唯一のポリオキシエチレン側鎖を含有することができる。
【００５９】
会合性増粘剤を含有する水性ラテックス塗料における一般的な問題は、着色剤、特に高レベルの界面活性剤を含有する着色剤を添加する場合に、粘度が減少することである。高レベルの界面活性剤が一般に着色剤に加えられているので、塗料が濃い色調に着色される場合にこれは特に問題である。明淡色（パステル）塗料は、典型的には３１ｍｌ／ｌ（４ｏｚ／ｇａｌ）以下の着色剤を含有する。中間色塗料は典型的には３１ｍｌ／ｌ（４ｏｚ／ｇａｌ）より多く６３ｍｌ／ｌ（８ｏｚ／ｇａｌ）までの着色剤を含有する。濃色塗料は典型的には６３ｍｌ／ｌ（８ｏｚ／ｇａｌ）〜９４ｍｌ／ｌ（１２ｏｚ／ｇａｌ）の着色剤を含有する。一般に、これに添加される着色剤が粘度を許容できない程度まで減少させない十分高い中剪断粘度（ｍｉｄ−ｓｈｅａｒ  ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ）で明淡色ベースを配合することが可能である。場合によっては、会合性増粘剤の組み合わせは、個々の増粘剤単独よりも着色剤添加に対して敏感でないことが判明している。しかしながら、これらの解決法はいずれも、時間のかかる再配合を必要とし、コストを増大させ、またはその両方であるので、特に濃色塗料においては完全に満足することができるものではない。さらに、非常に多くの着色剤の組み合わせおよび着色剤添加レベルが使用されて、広範囲に及ぶ塗料色を提供するため、着色された塗料の粘度の減少はかなり様々であり、その結果、満足できない施用特性、レベリング、またはたるみを有する着色された塗料が得られる場合がある。本発明の非イオン性会合性増粘剤を使用して、水性ラテックス組成物、たとえば水性ラテックス塗料を増粘することができ、および着色剤などの界面活性剤含有組成物の添加と共に起こる粘度の減少に対して向上された耐性を有するこれらの組成物を提供することができる。
【００６０】
ある水性ラテックス組成物において、そのポリマー主鎖および側鎖において、非イオン性主鎖およびオキシエチレン単位のみから形成されるオキシアルキレン鎖を有する会合性増粘剤は、ラテックス粒子間に架橋を起こさせ得る。この現象は、水性ラテックス組成物の凝集または離液に至る。離液は、ラテックス粒子を含有する水性相からの水の分離であり、分離した水相により観察されうる。一般に、離液は水性ラテックス組成物において望ましくない。ある１つの非制限的具体例において、本発明の非イオン性会合性増粘剤が水性ラテックス組成物において用いられ、離液を最小限に抑え、または排除する。
【００６１】
揮発性有機化合物（「ＶＯＣ」）は、本明細書においては、大気圧で２８０℃より低い沸点を有する炭素含有化合物として定義される。水およびアンモニアなどの化合物はＶＯＣから除外される。非イオン性会合性増粘剤は、低ＶＯＣ組成物として提供することができる。本明細書において用いられる場合、低ＶＯＣ組成物は低ＶＯＣ組成物の全重量を基準として約５重量％未満のＶＯＣ、好ましくは約３重量％未満のＶＯＣ、さらに好ましくは約１．７重量％未満のＶＯＣを含有する。たとえば、水性増粘剤組成物は、低ＶＯＣ組成物として提供することができる。
【００６２】
次の実施例は、本発明のプロセスおよび組成物を説明するために提示される。これらの実施例は、当業者らの本発明の理解を助けることを意図する。しかしながら、本発明はこれにより何ら制限されない。
【実施例】
【００６３】
次の略語を実施例において用いる：
ＨＤＩ  １，６−ヘキサメチレンジイソシアネート
Ｍｎ    数平均分子量
Ｍｗ    重量平均分子量
ＰＥＧ  ポリエチレングリコール
【００６４】
非イオン性会合性増粘剤の分子量の決定
非イオン性会合性増粘剤の重量平均分子量および数平均分子量は、サイズ排除クロマトグラフィーを用いて決定した。分離は、Ａｇｉｌｅｎｔ  １１００型イソクラティックポンプおよび自動サンプラー（Ｗａｌｄｂｒｏｎｎ，Ｇｅｒｍａｎｙ）、Ｅｐｐｅｎｄｏｒｆ  ＣＨ−４３０型カラムオーブン（Ｍａｄｉｓｏｎ，ＷＩ）、およびＷａｔｅｒｓ  ４１０型示差屈折計（Ｍｉｌｆｏｒｄ，ＭＡ）を含む液体クロマトグラフによって行った。オーブンおよび屈折計を４０℃で操作した。Ｃａｌｉｂｅｒ（登録商標）ソフトウェア（Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｃｈｕｒｃｈ  Ｓｔｒｅｔｔｏｎ，ＵＫ）を用いて、システムコントロール、データ取得、およびデータ処理を行った。
【００６５】
サンプルをテトラヒドロフラン（ＴＦＨ）中２ミリグラム／ミリリットル（ｍｇ／ｍｌ）の濃度で調製し、０．４５ミクロンフィルターを用いて濾過した。
【００６６】
Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ（Ｃｈｕｒｃｈ  Ｓｔｒｅｔｔｏｎ，ＵＫ）から購入したポリスチレン−ジビニルベンゼンゲル（孔サイズ１００Å、１０３Å、および１０４Å、粒子サイズ５ミクロン）で充填された３つのＰＬｇｅｌカラム（３００×７．５ｍｍ  ＩＤ）を有するＳＥＣカラムセットを用いて、ＴＨＦ（認証グレード）中１ミリリットル／分でＳＥＣ分離を行った。サンプルサイズはＣ＝２ミリグラム／ミリリットルの濃度で１００マイクロリットルであった。分析されたサンプルのモル質量特徴を、ポリスチレンスタンダード（Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｃｈｕｒｃｈ  Ｓｔｒｅｔｔｏｎ，ＵＫ）に基づいて計算した。
【００６７】
実施例１−非イオン性会合性増粘剤の調製
実施例１．１
２００．０ｇのＰＥＧ（分子量８０００）および３２５．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートおよび７．０ｇのＨＤＩを添加した。９０℃で１時間後、４１．０ｇのポリプロピレングリコールモノブチルエーテル（分子量１０００）を添加した。混合物を次いで９０℃でさらに１時間維持した。トルエン蒸発後、実施例１．１の非イオン性会合性増粘剤を固形物として単離し、これは３２，５００のＭｗおよび２２，４００のＭｎを有していた。
【００６８】
実施例１．２
２１０．０ｇのＰＥＧ（分子量８０００）および３４０．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートおよび１１．３ｇの４，４’−メチレンビス（イソシアナトシクロヘキサン）を添加した。９０℃で１時間後、４３．３ｇのポリプロピレングリコールモノブチルエーテル（分子量１０００）を添加した。混合物を次いで９０℃でさらに１時間維持した。トルエン蒸発後、実施例１．２の非イオン性会合性増粘剤を固形物として単離した。
【００６９】
実施例１．３
１８５．０ｇのＰＥＧ（分子量８０００）、１０．７ｇのポリ（エチレングリコール）−ブロック−ポリ（プロピレングリコール）−ブロック−ポリ（エチレングリコール）（５０重量％エチレングリコール）（分子量１９００）および３２５．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートおよび７．０ｇのＨＤＩを添加した。９０℃で１時間後、３４．０ｇのポリプロピレングリコールモノブチルエーテル（分子量１０００）を添加した。混合物を次いで９０℃でさらに１時間維持した。トルエン蒸発後、実施例１．３の非イオン性会合性増粘剤を固形物として単離し、これは５５，８００のＭｗおよび３３，２００のＭｎを有していた。
【００７０】
実施例１．４
２１０．０ｇのＰＥＧ（分子量８０００）、２０．６ｇのポリ（エチレングリコール）−ブロック−ポリ（プロピレングリコール）−ブロック−ポリ（エチレングリコール）（５０重量％エチレングリコール）、および４４０．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートおよび１．０ｇの４，４’−メチレンビス（イソシアナトシクロヘキサン）を添加した。９０℃で１時間後、混合物を８０℃に冷却し、２１．６ｇのポリプロピレングリコールモノブチルエーテル（分子量１０００）を添加した。混合物を次いで８０℃でさらに１時間維持した。トルエン蒸発後、実施例１．４の非イオン性会合性増粘剤を固形物として単離した。
【００７１】
実施例１．５
２００．０ｇのＰＥＧ（分子量８０００）および３２５．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートおよび７．０ｇのＨＤＩを添加した。９０℃で１時間後、６５．７ｇのポリプロピレングリコールモノトリデシルエーテル（分子量１５９０）を添加した。混合物を次に９０℃でさらに１時間維持した。トルエン蒸発後、実施例１．５の非イオン性会合性増粘剤を固形物として単離し、これは５０，０００のＭｗおよび３２，３００のＭｎを有していた。
【００７２】
実施例１．６
２００．０ｇのＰＥＧ（分子量８０００）、１．２０ｇの１，２−ドデカンジオールおよび３２５．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートおよび７ｇのＨＤＩを添加した。９０℃で１時間後、４６．０ｇのポリプロピレングリコールモノトリデシルエーテル（分子量１５９０）を添加した。混合物を次に９０℃でさらに１時間維持した。トルエン蒸発後、実施例１．６の非イオン性会合性増粘剤を固形物として単離し、これは５６，４００のＭｗおよび３６，６００のＭｎを有していた。
【００７３】
実施例１．７
２１０．０ｇのＰＥＧ（分子量８０００）、１．５９ｇの１，２−ドデカンジオールおよび３４０．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートおよび１１．３ｇの４，４’−メチレンビス（イソシアナトシクロヘキサン）を添加した。９０℃で１時間後、２７．５ｇのポリプロピレングリコールモノブチルエーテル（分子量１０００）を添加した。混合物を次に９０℃でさらに１時間維持した。トルエン蒸発後、実施例１．７の非イオン性会合性増粘剤を固形物として得た。
【００７４】
実施例１．８
２００．０ｇのＰＥＧ（分子量８０００）、５．１ｇのグリセロールエトキシレート（１２００分子量）、および３２５．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートおよび１．０ｇのＨＤＩを添加した。９０℃で１時間後、２８．９ｇのポリプロピレングリコールモノブチルエーテル（分子量１０００）を添加した。混合物を次に９０℃でさらに１時間維持した。トルエン蒸発後、実施例１．８の非イオン性会合性増粘剤を固形物として得た。
【００７５】
実施例１．９
２００．０ｇのＰＥＧ（分子量８０００）、５．１ｇのグリセロールエトキシレート（１２００分子量）、および３２５．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートおよび７．０ｇのＨＤＩを添加した。９０℃で１時間後、混合物を８０℃に冷却し、９．４ｇのポリプロピレングリコールモノブチルエーテル（分子量１０００）および３．１ｇのデカノールの混合物を添加した。混合物を次に８０℃でさらに１時間維持した。トルエン蒸発後、実施例１．９の非イオン性会合性増粘剤を固形物として得、これは５８，３００のＭｗおよび３３，９００のＭｎを有していた。
【００７６】
実施例１．１０
２００．０ｇのＰＥＧ（分子量８０００）および３２５．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートならびに４．７ｇのＨＤＩおよび１．９ｇの１，６−ヘキサメチレンジイソシアネートの加水分解三量化生成物の混合物を添加した。９０℃で１時間後、混合物を８０℃に冷却し、３６．７ｇのポリプロピレングリコールモノトリデシルエーテル（分子量１５９０）を添加した。混合物を次に８０℃でさらに１時間維持した。トルエン蒸発後、実施例１．１０の非イオン性会合性増粘剤を固形物として得た。
【００７７】
実施例１．１１
２００．０ｇのＰＥＧ（分子量８０００）、５．１ｇのグリセロールエトキシレート（分子量１０００）、および３２５．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートおよび７．０ｇのＨＤＩを添加した。９０℃で１時間後、４６．０ｇのポリプロピレングリコールモノトリデシルエーテル（分子量１５９０）を添加した。混合物を次に９０℃でさらに１時間維持した。トルエン蒸発後、実施例１．１１の非イオン性会合性増粘剤を固形物として得、これは７２，９００のＭｗおよび４１，６００のＭｎを有していた。
【００７８】
実施例１．１２
１８５．０ｇのＰＥＧ（分子量８０００）、１０．７ｇのポリ（エチレングリコール）−ｂ−ポリ（プロピレングリコール）−ｂ−ポリ（エチレングリコール）（５０重量％エチレングリコール）、５．１ｇのグリセロールエトキシレート、および３２５．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートおよび７．０ｇのＨＤＩを添加した。９０℃で１時間後、混合物を８０℃に冷却し、３３．８ｇのポリプロピレングリコールモノブチルエーテル（分子量１０００）を添加した。混合物を次に８０℃でさらに１時間維持した。トルエン蒸発後、実施例１．１２の非イオン性会合性増粘剤を固形物として得た。
【００７９】
比較例Ａ
１２７．０ｇのポリエチレンオキシドドデシルエーテル（分子量４２００）、および２２５．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートおよび３．９ｇの４，４’−メチレンビス−（イソシアナトシクロヘキサン）を添加した。９０℃で撹拌しながら１時間後、トルエンの蒸発後に比較例Ａの比較非イオン性会合性増粘剤を固形物として得た。
【００８０】
比較例Ｂ
１２７．０ｇのポリエチレンオキシドドデシルエーテル（分子量４２００）、および２２５．０ｇのトルエンの混合物を共沸蒸留により乾燥した。混合物を９０℃に冷却し、０．２ｇのジブチルスズジラウレートおよび５．９ｇの１，６−ヘキサメチレンジイソシアネートの加水分解三量化生成物を添加した。９０℃で撹拌しながら１時間後、トルエンの蒸発後に比較例Ｂの比較非イオン性会合性増粘剤を固形物として得た。
【００８１】
比較例Ｃ
強力実験室用ミキサー（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｉｇｍａ  Ｂｌａｄｅ  Ｍｉｘｅｒ，Ｂａｋｅｒ  Ｐｅｒｋｉｎｓ  Ｇｕｉｒａｄ  ＳＡ，Ｐａｒｉｓ，Ｆｒａｎｃｅにより販売）を８５℃の温度に加熱した。ミキサーに２１５３ｇの乾燥溶融８５℃ＰＥＧ（分子量８０００）を添加し、続いて１１０．９ｇの４，４’−メチレンビス（イソシアナトシクロヘキサン）および４４．２ｇのヘキサノールを添加した。ミキサーの内容物を混合した。次に、反応を触媒するために、５．３ｇの２８％オクタン酸ビスマス（ＩＩＩ）をミキサーに添加した。ミキサーの内容物を窒素ブランケット下で８５℃の温度で維持し、３０分間混合した。冷却すると、結果として得られる固体ポリマーは３８，０００のＭｗおよび２５，０００のＭｎを有していた。
【００８２】
比較例Ｄ
比較例Ｃの一般的手順に従って比較例Ｄの増粘剤を調製した。比較増粘剤を、２２１３ｇの乾燥溶融８５℃ＰＥＧ（分子量８０００）、７３．３ｇのＨＤＩ、および６８．９ｇのデカノールと触媒として５．３ｇの２８％オクタン酸ビスマス（ＩＩＩ）から調製した。結果として得られる固体ポリマーは３８，０００のＭｗおよび２５，０００のＭｎを有していた。
【００８３】
実施例２
実施例１．１〜１．１２の水性分散液の調製
実施例１．１〜１．１２の非イオン性会合性増粘剤を水性分散液として調製した。非イオン性会合性増粘剤固形物および水の混合物を２４時間混転することにより水性分散液を調製した。高粘度を有する水性分散液については、非イオン性会合性増粘剤が水中に均一に分配するのを助けるために、メカニカルスターラーを使用した。実施例１．１〜１．１２の水性分散液は添加された界面活性剤を含有していなかった。
表２．１における粘度は、＃４スピンドルを１２ｒｐｍで用いるＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ粘度計ＤＶ−ＩＩ＋型（Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，Ｉｎｃ．，Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ，ＭＡ）を用いて測定した。粘度を２５℃で測定した。粘度をパスカル秒（Ｐａ．ｓ）の単位で記録する。水性分散液中の非イオン性会合性増粘剤の濃度は、水性分散液の合計重量を基準として、非イオン性会合性増粘剤の乾燥重量のパーセンテージとして表す。
【００８４】
【表１】
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【００８５】
実施例３−水性増粘剤組成物の粘度に対する温度の影響
実施例１．５〜１．１１の水性分散液をそれぞれ６重量％および４重量％の濃度で調製した。非イオン性会合性増粘剤が水中に均一に分散されるまで非イオン性会合性増粘剤固形物および水の混合物を混転することにより、分散液を調製した。水性分散液を一定温度の水浴中のガラス容器中で少なくとも２時間温度平衡化した。表３．１の粘度は、＃４スピンドルを６ｒｐｍまたは１２ｒｐｍで使用するＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ粘度計ＤＶ−ＩＩ＋型（Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，Ｉｎｃ．，Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ，ＭＡ）を用いて測定した。Ｒｏｈｍ  ａｎｄ  Ｈａａｓ  ＣｏｍｐａｎｙのＡｃｒｙｓｏｌ（商標）  ＲＭ−８増粘剤の比較挙動も示す。Ａｃｒｙｓｏｌ（商標）  ＲＭ−８増粘剤は、ポリマー主鎖および側鎖において、ポリウレタン主鎖を有し、オキシエチレン基のみから形成されるアルキレンオキシドセグメントを含有する比較非イオン性会合性増粘剤である。
【００８６】
【表２】
2005187813.tif 000003
【００８７】
表３．１の結果は、実施例１．５および１．１１の非イオン性会合性増粘剤を含有する水性溶液の粘度は温度が上昇するにつれ増大することを示した。対照的に、比較会合性増粘剤、Ａｃｒｙｓｏｌ（商標）  ＲＭ−８増粘剤を含有する比較水性溶液の粘度は、温度が上昇するにつれ減少した。
【００８８】
実施例４−シクロデキストリンを含有する水性増粘剤組成物の粘度に対する温度の影響
メチル−β−シクロデキストリンを添加して、実施例１．５および１．１１から水性増粘剤組成物を調製し、高い固形分および注入可能な溶液粘度での、水性増粘剤組成物を提供した。これらの組成物に添加される乾燥シクロデキストリンのレベルは、非イオン性会合性増粘剤の乾燥重量を基準として０．６重量％であった。固体ポリマーサンプル、シクロデキストリン溶液、および水の混合物を、非イオン性会合性増粘剤およびシクロデキストリンが水中で均一に分散するまで混転することにより、組成物を調製した。これらの組成物の粘度を様々な温度で測定した。＃４スピンドルを６ｒｐｍまたは１２ｒｐｍで使用するＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ粘度計ＤＶ−ＩＩ＋型（Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，Ｉｎｃ．，Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ，ＭＡ）を用いて、表４．１における粘度を測定した。Ｒｏｈｍ  ａｎｄ  Ｈａａｓ  ＣｏｍｐａｎｙのＡｃｒｙｓｏｌ（商標）  ＲＭ−８Ｗ増粘剤は比較例として含まれる。
【００８９】
【表３】
2005187813.tif 000004
【００９０】
表４．１における結果は、実施例１．５および１．１１の非イオン性会合性増粘剤およびシクロデキストリンを含有する水性溶液の粘度は、温度が上昇するにつれて増大することを示した。対照的に、比較会合性増粘剤、Ａｃｒｙｓｏｌ（商標）  ＲＭ−８およびシクロデキストリンを含有する比較水性溶液の粘度は、温度が上昇するにつれて減少した。さらに、表３．１および４．１における結果の比較から、シクロデキストリンの添加により、シクロデキストリンの非存在下よりも高い固形分レベルおよび２５℃での、より低い粘度で実施例１．５および１．１１の水性分散液の調製が可能になることが示される。
【００９１】
実施例５−水性増粘剤組成物の粘度に対する界面活性剤の影響
実施例５．１−Ｔｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−４０５界面活性剤を含有する水性増粘剤組成物
４重量％の固形分の実施例１．１１の非イオン性会合性増粘剤および様々なレベルのＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−４０５界面活性剤を含有する水性増粘剤組成物を調製した。Ｔｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−４０５界面活性剤はＤｏｗ−Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｍｉｄｌａｎｄ，ＭＩの製品である。各水性分散液は、非イオン性会合性増粘剤の１０％ストック分散液を計算された量のＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−４０５界面活性剤を含有する水で希釈することにより調製した。メカニカルスターラーを使用して、非イオン性会合性増粘剤を水中に均一に分散させた。水性分散液は典型的には界面活性剤の存在下で濁った外観から透明な外観へ変化した。粘度の測定前に、水浴中で少なくとも２時間、分散液を様々な温度で平衡化した。添加されたＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−４０５界面活性剤の濃度は、水性分散液の合計重量を基準とした。
【００９２】
【表４】
2005187813.tif 000005
【００９３】
表５．１における結果は、少なくとも１重量％のＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−４０５界面活性剤を添加すると実施例１．１１の水性分散液の粘度が減少することを示している。追加量のＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−４０５界面活性剤は、さらなる粘度の減少につながる。Ｔｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−４０５界面活性剤を含有する水性分散液の粘度は、温度の上昇と共に増大した。
【００９４】
実施例５．２−Ｔｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−１１４界面活性剤を含有する水性増粘剤組成物
４重量％固形分の実施例１．１１の非イオン性会合性増粘剤およびさまざまなレベルのＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−１１４界面活性剤を含有する水性増粘剤組成物を調製した。各水性増粘剤組成物は、実施例５．１に記載された手順にしたがって調製した。Ｔｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−１１４界面活性剤はＤｏｗ−Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｍｉｄｌａｎｄ，ＭＩの製品である。水性分散液の粘度は、実施例５．１の手順に従って測定した。添加されたＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−１１４界面活性剤の濃度は、水性分散液の合計重量を基準とした。
【００９５】
【表５】
2005187813.tif 000006
【００９６】
表５．２における結果は、１重量％のＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−１１４界面活性剤の添加は２５〜５０℃の範囲の温度について実施例１．１１の水性分散液の粘度の増加につながることが分かる。１重量％のＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−１１４界面活性剤を有するこれらの水性分散液の粘度は、温度の上昇と共に増大した。対照的に、２重量％のＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−１１４界面活性剤を含有する水性分散液は、界面活性剤の非存在下での水性分散液と比較して粘度が減少した。さらに、２重量％の界面活性剤を有する水性分散液は、２５℃での粘度と３０〜５０℃の範囲での粘度の間で若干増加を示した。
【００９７】
実施例５．３−様々な界面活性剤を含有する水性増粘剤組成物
固形分２重量％および界面活性剤０．５重量％で実施例１．１１の水性分散液を調製した。水性分散液の重量を基準として０．５重量％の固形分レベルで界面活性剤を添加した。水性分散液を実施例５．１の一般的手順にしたがって調製した。分散液を２５℃または４５℃のいずれかで、粘度測定前に少なくとも２時間、水浴中で平衡化した。
【００９８】
【表６】
2005187813.tif 000007
Ｓｕｒｆｏｎｉｃ（商標）界面活性剤はＨｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの製品である。
Ｄｅｘｔｒｏｌ（商標）  ＯＣ−５０界面活性剤およびＳｔｒｏｄｅｘ（商標）  ＰＫ−９５Ｇ界面活性剤はＤｅｘｔｅｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｌ．Ｌ．Ｃ．の製品である。
Ｔｒｉｔｏｎ（商標）界面活性剤はＤｏｗ−Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｍｐａｎｙの製品である。
【００９９】
表５．３の結果から、０．５重量％の界面活性剤を含有する実施例１．１１の水性分散液は２５℃に比べて４５℃で増大した粘度を示すことが分かった。
【０１００】
実施例６−水性増粘剤組成物の粘度に対する塩の影響
実施例６．１−塩化カルシウムを含有する水性増粘剤組成物
固形分４重量％の実施例１．１１の非イオン性会合性増粘剤および様々な量の塩化カルシウムを含有する水性増粘剤組成物を調製した。非イオン性会合性増粘剤の１０％のストック分散液を、計算された量の塩化カルシウムを含有する水で希釈することにより、各水性分散液を調製した。メカニカルスターラーを使用して、非イオン性会合性増粘剤および塩化カルシウムの水中での均一な分散を提供した。水性分散液を粘度の測定前に少なくとも２時間、水浴中で温度を平衡化した。塩化カルシウムの濃度は水性分散液の合計重量を基準とした。
【０１０１】
【表７】
2005187813.tif 000008
【０１０２】
表６．１の結果は、塩化カルシウムの添加が、２５℃から５０℃の範囲の温度における実施例１．１１の水性分散液の粘度の増大につながることを示した。
【０１０３】
実施例６．２−様々な塩を含有する水性増粘剤組成物
固形分２重量％の実施例１．１１の非イオン性会合性増粘剤および様々な種類の塩を含有する水性増粘剤組成物を調製した。添加された塩の濃度は、水性分散液の合計重量を基準とした。実施例６．１の一般的手順にしたがって、水性増粘剤組成物を調製し、試験した。
【０１０４】
【表８】
2005187813.tif 000009
＊分散液は均質ではなかった。
【０１０５】
表６．２の結果は、様々な塩が実施例１．１１の水性組成物の粘度を増大させることを示した。さらに、結果は一般的に、カチオンのサイズが減少するにつれて、水性組成物の粘度の増大はさらに大きいことを示した。
【０１０６】
実施例７−水性増粘剤組成物の粘度に対する塩および界面活性剤の影響
実施例７．１−塩化カルシウムおよびＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−１１４界面活性剤を含有する水性増粘剤組成物
固形分２重量％の実施例１．１１の非イオン性会合性増粘剤、０．５重量％のＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−１１４界面活性剤、および塩化カルシウムを含有する水性増粘剤組成物を調製した。塩化カルシウムの濃度および界面活性剤の濃度は水性分散液の合計重量を基準とした。実施例６．１の一般的手順にしたがって、水性増粘剤組成物を調製し、試験した。
【０１０７】
【表９】
2005187813.tif 000010
【０１０８】
表７．１の結果は、塩化カルシウムは、非イオン性会合性増粘剤および界面活性剤を含有する水性組成物の粘度をさまざまな塩化カルシウム濃度および温度範囲にわたって増大させることを示した。
【０１０９】
実施例７．２−様々な塩およびＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−１１４界面活性剤を含有する水性増粘剤組成物
固形分２重量％の実施例１．１１の非イオン性会合性増粘剤、０．５重量％のＴｒｉｔｏｎ（商標）  Ｘ−１１４界面活性剤、および様々な種類の塩を含有する水性増粘剤組成物を調製した。添加された塩の濃度および界面活性剤の濃度は水性分散液の合計重量を基準とした。実施例６．１の一般的手順にしたがって水性増粘剤組成物を調製し、試験した。
【０１１０】
【表１０】
2005187813.tif 000011
＊分散液は均質ではなかった。
【０１１１】
表７．２の結果は、実施例１．１１および界面活性剤の水性組成物に対する様々な塩の添加は、２５℃および４５℃での粘度の増大につながることを示した。
【０１１２】
実施例８−非イオン性会合性増粘剤を含有するラテックス塗料組成物の調製および試験
実施例８．１−ラテックス塗料組成物の調製
増粘されていないラテックス塗料組成物を次のものを組み合わせることにより調製した：
【０１１３】
【表１１】
2005187813.tif 000012
Ｋｒｏｎｏｓ（商標）４３１１二酸化チタンスラリーはＫｒｏｎｏｓ，Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄの製品である。
Ｒｏｐａｑｕｅ（商標）  Ｕｌｔｒａ顔料およびＲｈｏｐｌｅｘ（商標）  ＳＧ−３０バインダーはＲｏｈｍ  ａｎｄ  Ｈａａｓ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ，ＰＡの製品である。
Ｄｒｅｗｐｌｕｓ（商標）  Ｌ−４７５消泡剤はＡｓｈｌａｎｄ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙの製品である。
【０１１４】
実施例８．２−ラテックス塗料組成物における実施例１．１−１．１２の非イオン性会合性増粘剤の増粘効率
実施例１．１から１．１２の非イオン性会合性増粘剤を未増粘ラテックス塗料組成物に配合した。ラテックス塗料中の非イオン性会合性増粘剤の単独の増粘剤としての増粘効率を、Ｓｔｏｒｍｅｒ粘度（ＫＵ）、ＩＣＩ粘度、およびＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ粘度により測定した。実施例２において調製した水性分散液および水を９３１ｇの未増粘ラテックス塗料組成物に添加し、実験室用ミキサーで１０分間撹拌することにより、実施例１．１−１．１２の非イオン性会合性増粘剤のそれぞれについてラテックス塗料組成物を調製した。室温での２４時間の平衡化期間後、増粘されたラテックス塗料組成物を粘度値の測定前に手で撹拌した。＃３スピンドルを６ｒｐｍで用いたＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ粘度計ＤＶ−ＩＩ＋型（Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，Ｉｎｃ．，Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ，ＭＡ）を用いて表８．１のＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ粘度を測定した。Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  ＫＵ−１＋粘度計を用いて表８．１のＳｔｏｒｍｅｒ粘度を測定した。Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ（Ｌｏｎｄｏｎ）Ｌｔｄ．により製造されたＩＣＩコーンおよびプレート粘度計を用いてＩＣＩ粘度を測定した。
【０１１５】
Ｒｏｈｍ  ａｎｄ  Ｈａａｓ  Ｃｏｍｐａｎｙの会合性増粘剤製品Ａｃｒｙｓｏｌ（商標）  ＲＭ−５０００増粘剤およびＡｃｒｙｓｏｌ（商標）  ＲＭ−２０２０増粘剤を用いて比較ラテックス塗料組成物を調製した。これらの製品は、オキシエチレン基からのみ形成されるアルキレンオキシドセグメントを含有するウレタンポリマーである。
【０１１６】
【表１２】
2005187813.tif 000013
【０１１７】
表８．１の結果は、実施例１．１〜１．１２により例示されるような本発明の非イオン性会合性増粘剤は、ラテックス塗料組成物を増粘することを示した。実施例１．２−１．８および１．１０−１２の非イオン性会合性増粘剤は、比較例非イオン性会合性増粘剤と比較して、Ｓｔｏｒｍｅｒ粘度により測定すると増大した増粘効率を提供した。
【０１１８】
実施例８．２−実施例１．１および比較例増粘剤を配合したラテックス塗料組成物
単独増粘剤として、および比較例Ｂの疎水的に改質されたエトキシレートウレタン増粘剤との組み合わせにおいて、実施例１．１の非イオン性会合性増粘剤を含有するラテックス塗料組成物を調製した。さらに、比較例Ａｃｒｙｓｏｌ（商標）  ＲＭ−５０００増粘剤、ポリエトキシレート鎖を含有するが、ポリプロピレート鎖を含有しない非イオン性会合性増粘剤、および比較例Ａを含有するラテックス塗料組成物も調製した。増粘剤を実施例８．１の未増粘ラテックス塗料組成物に添加した。
【０１１９】
【表１３】
2005187813.tif 000014
【０１２０】
表８．２の白色塗料を異なるレベルの着色剤で着色し、塗料缶振盪機で５分間振盪機した。表８．３に着色剤の添加によるＳｔｏｒｍｅｒ粘度（ＫＵ）における変化をまとめる。添加された着色剤は、Ｃｏｌｏｒｔｒｅｎｄ（商標）  Ｌｉｎｅ８８８ランプブラック着色剤およびフタロブルーであった（ＣｏｌｏｒｔｒｅｎｄはＣｒｅａｎｏｖａ，Ｉｎｃ．，Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ，ＮＪの商標である）。
【０１２１】
【表１４】
2005187813.tif 000015
【０１２２】
表８．３の結果は、着色剤の添加による粘度の減少は、実施例８．１および８．２のラテックス塗料については８ＫＵ以下であったことを示した。対照的に、比較例ラテックス塗料は、着色剤添加により１０〜２９ＫＵの粘度減少があった。これらの結果は、本発明の非イオン性会合性増粘剤および比較例増粘剤の組み合わせは、着色剤の添加により向上された粘度安定性を有するラテックス塗料を提供することを示す。
【０１２３】
単独増粘剤として、およびＡｃｒｙｓｏｌ（商標）  ＲＭ−５０００増粘剤との組み合わせとして、実施例１．１の非イオン性会合性増粘剤を含有するラテックス塗料組成物を調製した。さらに、比較例Ａｃｒｙｓｏｌ（商標）  ＲＭ−５０００増粘剤を含有する比較例ラテックス塗料組成物を調製した。増粘剤を実施例８．１の未増粘ラテックス塗料組成物に添加した。
【０１２４】
【表１５】
2005187813.tif 000016
【０１２５】
表８．４の結果は、本発明、実施例１．１の非イオン性会合性増粘剤を含有する実施例８．３および８．４のラテックス塗料は、温度を２２℃から４２℃に上昇させても粘度が減少しなかったことを示す。対照的に、本発明の非イオン性会合性増粘剤を含有しない比較例ラテックス塗料Ｃは、温度を２２℃から４２℃に上昇させると１２ＫＵ単位の粘度降下が生じた。さらに、本発明の非イオン性会合性増粘剤および比較例非イオン性会合性増粘剤の組み合わせを含有する実施例８．４のラテックス塗料は、２２℃および４２℃の温度でほぼ一定の粘度を有していた。
【外国語明細書】
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2005187813000002.pdf
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