(57)【要約】【課題】通信ケーブルにおける撚られた対の絶縁導体の間での混信を防止して、これらの導体によって伝達されるシグナルへの悪影響を回避する。【解決手段】内部キャビティーを有する細長いケーブルジャケットと、導体の各々がポリマー層で絶縁された、ケーブルジャケットの内部キャビティーに設けられた複数の撚られた対の絶縁導体と、を含む通信ケーブル。撚られた対の導体の各々内の絶縁導体の各々は第１の回転方向を有する一対のラセンを構成し、撚られた対の各々は第２の回転方向を有する束ラセンを形成し、第２の回転方向は第１の回転方向のそれと反対である。この配置において、通信ケーブルは、同一回転方向に一対とされ束とされた場合に、示された許容できない性能を有する発泡された絶縁体でもってさえ、許容される混信および減衰性能を提供することができる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
内部キャビティーを有する細長いケーブルジャケットと、
導体の各々がポリマー層で絶縁されている、ケーブルジャケットの内部キャビティーに設けられた複数の撚られた対の絶縁導体と、を含み、
該撚られた対のそれぞれの導体における絶縁導体の各々は、第１の回転方向を有する一対のラセンを構成するとともに、
該撚られた対の各々は第２の回転方向を有する束ラセンを構成し、該第２の回転方向は第１の回転方向とは反対であることを特徴とする通信ケーブル。
【請求項２】
前記ポリマー層の各々が、発泡したポリマー材料で形成されていることを特徴とする請求項１に記載の通信ケーブル。
【請求項３】
前記ポリマー材料が、ＦＥＰおよびポリエチレンよりなる群から選択されることを特徴とする請求項２に記載の通信ケーブル。
【請求項４】
前記発泡したポリマー材料が、中実ポリマー材料の密度の約５０〜８０パーセントの間の密度まで発泡されていることを特徴とする請求項２に記載の通信ケーブル。
【請求項５】
前記複数の撚られた対の絶縁導体が４対の絶縁導体を含むことを特徴とする請求項１に記載の通信ケーブル。
【請求項６】
前記絶縁導体によって規定された一対のラセンのレイ長さが約０．２５〜１．０インチの間であることを特徴とする請求項１に記載の通信ケーブル。
【請求項７】
前記束ラセンのレイ長さが、約２．５〜８．０インチの間であることを特徴とする請求項６に記載の通信ケーブル。
【請求項８】
前記一対のラセンの各々が、異なるレイ長さを有することを特徴とする請求項１に記載の通信ケーブル。
【請求項９】
さらに加えて、内部キャビティーを区画に分割する細長いスペーサーを含み、一対のケーブルの各々が別々の区画に存在することを特徴とする請求項１に記載の通信ケーブル。
【請求項１０】
さらに加えて、前記ケーブルジャケットの下層にシールド層を含むことを特徴とする請求項１に記載の通信ケーブル。
【請求項１１】
内部キャビティーを有する細長いケーブルジャケットと、導体の各々がポリマー層で絶縁されている、ケーブルジャケットの内部キャビティーに設けられた複数の撚られた対の絶縁導体と、を含み、
該撚られた対のそれぞれの導体における絶縁導体の各々は、第１の回転方向を有する一対のラセンを構成し、該一対のラセンの各々は異なるレイ長さを有するとともに、
該撚られた対の各々は第２の回転方向を有する束ラセンを構成し、該第２の回転方向は第１の回転方向の反対であり、該束ラセンは前記一対のラセンのものとはいずれも異なるレイ長さを有することを特徴とする通信ケーブル。
【請求項１２】
前記ポリマー層の少なくとも１つが、発泡したポリマー材料で形成されていることを特徴とする請求項１１に記載の通信ケーブル。
【請求項１３】
前記ポリマー材料が、ＦＥＰおよびポリエチレンよりなる群から選択されることを特徴とする請求項１２に記載の通信ケーブル。
【請求項１４】
前記発泡したポリマー材料が、中実ポリマー材料の密度の約５０〜８０パーセントの間の密度まで発泡されていることを特徴とする請求項１２に記載の通信ケーブル。
【請求項１５】
前記複数の撚られた対の絶縁導体が４対の絶縁導体を含むことを特徴とする請求項１１に記載の通信ケーブル。
【請求項１６】
さらに加えて、内部キャビティーを区画に分割する細長いスペーサーを含み、一対のケーブルの各々が別々の区画に存在することを特徴とする請求項１１に記載の通信ケーブル。
【請求項１７】
さらに加えて、前記ケーブルジャケットの下層にシールド層を含むことを特徴とする請求項１１に記載の通信ケーブル。
【請求項１８】
内部キャビティーを有する細長いケーブルジャケットと、導体の各々がポリマー層で絶縁されている、ケーブルジャケットの内部キャビティーに設けられた複数の撚られた対の絶縁導体と、を含み、該ポリマー層の少なくとも１つは発泡されたポリマー材料であり、
該撚られた対のそれぞれの導体における絶縁導体の各々は、第１の回転方向を有する一対のラセンを構成するとともに、
該撚られた対の各々は第２の回転方向を有する束ラセンを構成し、該第２の回転方向は第１の回転方向とは反対であることを特徴とする通信ケーブル。
【請求項１９】
前記ポリマー材料が、ＦＥＰおよびポリエチレンよりなる群から選択されることを特徴とする請求項１８に記載の通信ケーブル。
【請求項２０】
前記発泡したポリマー材料が、中実ポリマー材料の密度の約５０〜８０パーセントの間の密度まで発泡されていることを特徴とする請求項１８に記載の通信ケーブル。
【請求項２１】
前記複数の撚られた対の絶縁導体が４対の絶縁導体を含むことを特徴とする請求項１８に記載の通信ケーブル。
【請求項２２】
前記絶縁導体によって規定された一対のラセンのレイ長さが約０．２５〜１．０インチの間であることを特徴とする請求項１８に記載の通信ケーブル。
【請求項２３】
前記束ラセンのレイ長さが、約２．５〜８．０インチの間であることを特徴とする請求項２２に記載の通信ケーブル。
【請求項２４】
前記一対のラセンの各々が、異なるレイ長さを有することを特徴とする請求項１８に記載の通信ケーブル。
【請求項２５】
さらに加えて、内部キャビティーを区画に分割する細長いスペーサーを含み、一対のケーブルの各々が別々の区画に存在することを特徴とする請求項１８に記載の通信ケーブル。
【請求項２６】
さらに加えて、前記ケーブルジャケットの下層にシールド層を含むことを特徴とする請求項１８に記載の通信ケーブル。
【請求項２７】
（ａ）一対の軸の周りに二つの絶縁導体を撚り、ラセンが第１の回転方向を有するようにラセン状に撚られた導体対を形成させる工程と、
（ｂ）前記（ａ）工程を反復して、ラセン状に撚られた導体対のラセンの各々が第１の回転方向を有するように、所定数のラセン状の撚られた導体対を形成する工程と、
（ｃ）束軸の周りに所定数のラセン状の撚られた導体対を束にして、撚られた導体対の束によって形成されたラセンが第１の回転方向と反対の第２の回転方向を有するように、撚られた導体対のラセン状束を形成させる工程と
を含むことを特徴とする通信ケーブルの製法。
【請求項２８】
さらに加えて、撚られた導体対の束をケーブルジャケット内に包むことを特徴とする請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
前記導体の少なくともいくつかへの絶縁が発泡したポリマー材料を含むことを特徴とする請求項２７に記載の製法。
【請求項３０】
前記発泡したポリマー材料が、ＦＥＰおよびポリエチレンよりなる群から選択されることを特徴とする請求項２９に記載の製法。
【請求項３１】
撚られた導体対の各々のラセンのレイ長さが異なることを特徴とする請求項２７に記載の製法。
【請求項３２】
撚られた導体対の束のラセンのレイ長さが、撚られた導体対のレイ長さのいずれとも異なるレイ長さを有することを特徴とする請求項３１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、広く、通信ケーブル、さらに詳しくは、少なくとも１つの撚られた対の絶縁導体を含む通信ケーブルに関する。
【０００２】
【従来の技術】
通信ケーブルで用いられるもののごとき絶縁導体は、しばしば、各々の周りに撚られるかまたは「一対となって」デュアル導体群を形成する２つの絶縁導体を有する撚られた対の絶縁導体として提供される。これらの通信ケーブルについての典型的なアセンブリは、一緒に「束とされ」（すなわち、さらに捩じられ、ある場合には、結合ネジまたはケーブルで捕獲された）、かつケーブルジャケットに含有された２以上の撚られた対の絶縁導体を含む。導体を捩じり束とすると、ケーブルの設置および絶縁導体間の結合を容易とすることができる。撚られた対の導体は、通常、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）ケーブルおよびワイヤレスケーブルネットワーク構成のごとき適用で使用される。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
慣用的な撚られた対のアセンブリで生産された通信ケーブルに伴う１つの問題は、撚られた対の絶縁導体の間で混信が起こり、これはこれらの導体によって伝達されるシグナルに悪影響を及ぼしかねない。混信は、特に、高周波数適用において問題を生じかねない。なぜならば、混信は、伝達の周波数が高くなるにつれて対数的に増加し得るからである。いくつかの捩じれた対は混信によって十分衝撃されるので、絶縁スペーサーが同一ケーブル内の対の間に配置される。例えば、Ｂｏｕｃｉｎｏらに対する米国特許第５，９６９，２９５号参照。混信性能を調整するためのもう１つの手段は、異なる対の導体が異なるレイ長さを有するようにそれらを一対とし、束形成のためにレイ長さを注意深く選択することを含む。
【０００４】
導体で使用される絶縁は、典型的には、ポリマー材料である。例示的な絶縁材料は、限定されるものではないが、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニルアロイ、ポリエチレン、ポリプロピレン、およびフッ素化ポリマーのごとき、難燃性材料を含む。例示的フッ素化ポリマーは、限定されるものではないが、フッ素化エチレン−プロピレン（ＦＥＰ）、エチレントリフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、エチレントリフルオロエチレン（ＥＣＴＦＥ）、ペルフルオロアルコキシポリマー（ＰＦＡ）様テトラフルオロエチレンおよびペルフルオロプロピルビニルエーテル（例えば、テフロンＴＦＡ３４０）、およびそれらの混合物を含む。
【０００５】
絶縁の重量およびコストを低下させる努力において、発泡したポリマー絶縁を持つ導体、特に発泡したＦＡＰ絶縁が構築されている。発泡プロセスは空気を誘電性媒体に導入する。低い誘電定数を有する空気は伝播速度（Ｖｐ）を増加させる。より高いＶｐは、典型的には、高スピードデータまたは通信システムのための改良されたシグナル伝達スピードに中継する。しかしながら、得られた発泡媒体は、捩れおよび束形成プロセスの間に圧潰に対してより感受性となる傾向がある。そのような圧潰は、望ましくなく、仕上げられたケーブルのキャパシタンスを上昇させ、ケーブルのインピーダンスを低下させて、これは、結果的に、減衰性能を悪化させる。十分な圧潰抵抗性を持つ発泡誘電絶縁を供して、適切なケーブル性能を提供するために、さらなる誘電性材料が必要とされており、それにより、重量、コストおよび発泡誘電体を用いる性能利点のいくつかまたは全てを無効にする。従って材料の重量およびコストを低下させつつ、許容される性能特性を持つ発泡誘電体を有するケーブルを提供するのが望ましいであろう。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明は、電気的導体のために発泡絶縁体を利用することができ、許容される性能を供することができる通信ケーブルおよび関連製造方法を提供する。本発明の一実施形態によると、通信ケーブルは、内部キャビティーを有する細長いケーブルジャケットと、導体の各々がポリマー層で絶縁されている、ケーブルジャケットの内部キャビティーに設けられた複数の撚られた対の絶縁導体と、を含む。
撚られた対のそれぞれの導体における絶縁導体の各々は、第１の回転方向を有する一対のラセンを構成し、撚られた対の各々は第２の回転方向を有する束ラセンを構成し、第２の回転方向は第１の回転方向のそれと反対である。この配置において、通信ケーブルは、同一回転方向に一対とされ束とされた場合には、許容されない性能を示してきた発泡絶縁体であっても、許容される混信および減衰性能を提供できることとなる。
【０００７】
ポリマー層の少なくとも１つ、より好ましくは全てが発泡されたポリマー材料で形成されるのが好ましい（本明細書中で用いる「発泡した」ポリマー材料は発泡したおよびフォームスキン材料双方を意味する）。また、一対のラセンは異なるレイ長さを有し、束ラセンも異なるレイ長さを有するのが好ましい。
【０００８】
【発明の実施の形態】
さて、本発明の好ましい実施形態が示される添付の図面を参照し、以下、本発明を十分に記載する。しかしながら、本発明は多くの異なる形態で具体化することができ、本明細書に記載した実施形態に限定されるものと解釈されるべきではない。その代わり、これらの実施形態を提供し、従って、この開示は徹底的かつ完全なものであり、当業者に本発明の範囲を十分に伝えるであろう。エレメント（例えば、ケーブルジャケット）がもう１つのエレメントン「連結されている」という場合には、それは他のエレメントに直接連結できるか、または介在するエレメントが存在し得ると理解されるであろう。対照的に、エレメントがもう１つのエレメントに「直接連結される」といわれる場合、介在エレメントは存在しない。全体を通じ、同様な数は同様なエレメントをいう。いくつかの寸法および厚みは明瞭性のために誇張するであろう。
【０００９】
さて、図面を参照し、広く２０で示される一対の対ケーブルは図１、２Ａおよび２Ｂに示される。ケーブル２０は２つの一対の対２２、２８の導体を含み、第１の対２２は導体２４、２６を含み、第２の対２８は導体３０、３２を含む。導体２４、２６、３０、３２は、各々、絶縁体２５、２７、３１、３３で被覆される。導体２４、２６、３０、３２は、銅、アルミニウム、銅−被着アルミニウムおよび／または銅−被着スチールのごときワイヤおよびケーブル適用で用いられる周知の金属導体のいずれかの金属ワイヤであり得る。好ましくは、ワイヤは１８ないし２６ＡＷＧゲージである。
【００１０】
絶縁体２５、２７、３１、３３のための適当な絶縁性材料は，ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニルアロイ、ポリエチレン、ポリプロピレン、およびフッ素化ポリマーのごとき難燃材を含む。本発明で用いられる例示的フッ素化ポリマーはＦＥＰ、ＥＴＦＥ、ＥＣＴＦＥ、ＰＦＡ、およびそれらの混合物を含む。例示的ＰＦＡはテトラフルオロエチレンおよびペルフルオロプロピルビニルエーテル（例えば、テフロンＴＦＡ３４０）のコポリマーおよびテトラフルオロエチレンおよびペルフルオロメチルビニルエーテルのコポリマー（Ａｕｓｉｍｏｎｔ  Ｓ．ｐ．Ａ．から入手可能なＭＦＡコポリマー）を含む。加えて、絶縁体２５、２７、３１、３３の材料は色素、核形成材、熱安定化材、酸アクセプター、加工助剤および／または難燃性組成物（例えば、酸化アンチモン）を含有することができる。所望であれば絶縁性材料は各撚られた対２２、２８で同一でなくても良い。本発明によると、絶縁体２５、２７、３１、３３のいくつかまたは全ては、発泡されるか、またはＦＥＰまたはポリエチレンのごとき、フォームスキン構造を有するポリマー材料で形成することができる。典型的には、これらの材料はそれらの中実容量の約５０および８０パーセントの間の密度まで発泡させる。
【００１１】
図１、２Ａおよび２Ｂに示されるごとく、対２２の導体２４、２６は一対の軸Ｔ１の周りに撚られ、図１に示した観察方向から、および図２Ａ−２Ｂの視点が見た場合、反時計回りの一対のラセンに従う。同様に、対２８の導体３０、３２は一対の軸Ｔ２の周りに捩じられ、図１に示した観察方向から、および図２Ａ−２Ｂの視点から見た場合に、反時計回りの一対のラセンに従う。しかしながら、対２２、２８は束軸Ｂ１の周りで束が形成され、図１に示した観察方向から、および図２Ａ−２Ｂの視点から見た場合に、時計方向の束ラセンに従う。絶縁を持つ導体が１つの回転方向でラセン状に捩じられ、反対回転方向にラセン状に束にされると、混信性能の予測される対応低下なくして、絶縁体２５、２７、３１、３３の圧潰が低下し得ることが判明した。
【００１２】
典型的には、対２２、２８は、捩れの「レイ長さ」（ラセンの１つの完全な周囲を動くための導体に必要とされる各導体に沿った長さと提示される）が約０．２５〜１．０インチの間となるように撚られる。いくつかの実施形態において、対２２、２８のレイ長さは（通常は、約２０ないし５０パーセントだけ）お互いに異なる。対２２、２８は、典型的には、束形成のレイ長さが約２．５および６．０インチの間になるように束形成される。
【００１３】
当業者であれば、ケーブル２０は、対２２、２８が反時計回り方向ラセンで一対とされ、時計回り方向ラセンで束とされて示されているが、ケーブルは、対時計回り方向ラセンで一対とされ、反時計回り方向ラセンで束とされて構築することもできるのを認識するであろう。
【００１４】
対２２、２８はジャケット３４のキャビティー３５内に包まれる。好ましくは、ジャケット３４はフレキシブルなポリマー材料で作成され、溶融押出によって形成される。当業者に理解されるごとく、ケーブル構築で慣用的に使用されるポリマー材料のいずれも適切に使用することができ；これらは、限定されるものではないが、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニルアロイ、ポリエチレン、ポリプロピレンおよびＦＥＰまたはもう１つのフッ素化ポリマーのごとき難燃性材料を含む。さらに、他の材料および／または製造方法も使用できる。好ましくは、ケーブルジャケット３４は１５および２５ミル（数千インチ）の間の厚みまで押し出され、これは、撚られた対２２、２８からケーブルジャケット３４が抜き取られるのを容易とすることができる。しかしながら、他の寸法が使用され得る。ジャケットは１以上の任意のシールディング層３６を重ねることができ；これらは、典型的には、非導電性ポリマーテープ、導電性テープ、編組、非導電性ポリマーテープ、導電性テープおよび／または編組の組合せのような広く種々の公知の導電性および／または非導電性材料で形成され、および／または他のそのような材料は慣用的製造技術を用いる同業者に理解されるであろう。
【００１５】
ケーブル２０は、住居および商業ビルディングを含めた、種々のコンピューター、通信および遠隔通信環境で用いることができる。
【００１６】
広く５０で示される本発明のもう１つのケーブルの実施形態が図５に示される。ケーブル５０は４つの撚られた導体対５２、５８、６４、７０を含み、これらは各々、（絶縁体５５および５７によって絶縁された）導体５４および５６、（絶縁体６１および６３によって絶縁された）導体６０および６２、（絶縁体６７および６９によって絶縁された）導体６６および６８、および（絶縁体７３および７５によって絶縁された）導体７２および７４を含む。図１、２Ａおよび２Ｂに示されたケーブル２０のように、対５２、５８、６４、７０はジャケット７６および任意のシールディング層７８によって被覆される。ケーブル２０の導体、絶縁体、ジャケットおよびシールドで用いるのに適した材料の記載は、ケーブル５０のこれらの構成要素に同等に適用することができ、ここに反復する必要はない。
【００１７】
対５２、５８、６４、７０は、それらがそれらの各一対の軸Ｔ３、Ｔ４、Ｔ５、Ｔ６に沿って時計回り方向ラセンを形成するように一対とされ、それらが束軸Ｂ２に沿って反時計回り方向ラセンを形成するように束とされる。一対および束ラセンのレイ長さはケーブル２０につき前記した通りである。
【００１８】
広く１５０で示される本発明のさらなるケーブルの実施形態は図３、４Ａおよび４Ｂに示される。ケーブル１５０は４つの撚られた導体対１５２、１５８、１６４、１７０を含み、これらは各々、（絶縁体１５５および１５７によって絶縁された）導体１５４および１５６、（導体１６１および１６３によって絶縁された）導体１６０および１６２、（絶縁体１６７および１６９によって絶縁された）導体１６６および１６８、（絶縁体１７３および１７５によって絶縁された）導体１７２および１７４を含む。また、ケーブル１５０はジャケット１７６および任意のシールディング層１７８を含む。導体、絶縁体、ジャケットおよびシールド層の材料および構成に関する前記の議論は、ケーブル１５０に等しく適用でき、ここに反復する必要はない。
【００１９】
ケーブル５０とは異なり、ケーブル１５０は、ケーブル１５０の長さを延長し、ケーブル１５０の内部キャビティーを４つの区画１５３ａ、１５３ｂ、１５３ｃ、１５３ｄに分けるスペーサー１５１も含む。対１５２、１５８、１６４、１７０の各々は、区画１５３ａ、１５３ｂ、１５３ｃ、１５３ｄの各１つに存在する。スペーサー１５１は、典型的には、ケーブルに含められて、撚られた対の間の距離を調節し、これは、今度は、混信性能をより合致するようにできる。適当な異なるスペーサーの配置および材料はＧａｅｒｉｓらに対する米国特許第５，７８９，７１１号、Ｂｏｕｃｉｎｏらに対する米国特許第５，９６９，２９５号および２０００年６月９日に出願されたアイソレータを持つ通信ケーブルと題された同時係属する共通して譲渡された米国特許出願第０９／５９１，３４９号に詳細に記載されており、これらの書類の各々の内容は、本明細書に引用することによって本明細書の一部をなすものとする。
【００２０】
【実施例】
さて、以下、本発明を実施例によりさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって何ら限定されるものではない。
【００２１】
実施例１
試験として、同様に一対とされ、束とされた導体を有するケーブルを有する、反対に一対とされ束とされた導体を使用するケーブルの性能を比較する実験を行った。
【００２２】
各々が４つの撚られた対の絶縁導体を有し、表１に記載した仕様を有する２つのケーブル試料を構築した。
【００２３】
【表１】
2005038607.tif 000002
【００２４】
各ケーブルの撚られた対を、０．４５および０．８インチの間のレイ長さにて反時計回り方向に一対とした。１つのケーブル（ケーブル１）を（一対の形成および束形成が反対回転方向となるように）６インチのレイ長さにて時計方向に束とし、他のケーブル（ケーブル２）を（一対の形成および束形成が同一回転方向に）６インチのレイ長さにて反時計回り方向に束とした。ＡＳＴＭ−Ｄ４５６６−２０００に記載されたテスト条件下でケーブルを評価した。
【００２５】
図６〜９に、評価の結果を記載する。図６および７は、ケーブル１の性能を示すグラフである。図６はケーブル１の周波数の関数としてのケーブル減衰および仕様当たりの許容される減衰のプロットである。図６は、ケーブル１のプロットが減衰性能について仕様未満であり（すなわち、許容できる）ことを示す。図７は、ケーブル１についての周波数の関数としての近い端部混信および仕様のプロットである。図７は、ケーブル１についてのプロットが仕様曲線を超えて位置し、それにより、許容される性能を示すことを示す。これらの結果は、ケーブル２が、許容される混信性能を有しつつ、減衰についての仕様を満足できないことを示す図８および９に対して好都合に比較される。
【００２６】
これまで、本発明を詳細に説明したが、これらの記載が本発明を限定するものと解釈されるべきではない。本発明の数個の例示的実施形態を記載したが、当業者であれば、本発明の新規な教示および利点から実質的に逸脱することなく、多くの改良や付加が例示的実施形態で可能であることを認識するであろう。従って、全てのそのような改良や付加は特許請求の範囲に定義された本発明の範囲内に含まれるものであり、特許請求の範囲の同等物もそこに含まれる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一対の対ケーブルの実施形態の斜視破断図である。
【図２Ａ】線２Ａ−２Ａに沿った図１のケーブルの断面図である。
【図２Ｂ】線２Ｂ−２Ｂに沿った図１のケーブルの断面図である。
【図３】本発明の一対の対ケーブルのもう１つの実施形態の斜視破断図であり、ここに、ケーブルは絶縁性スペーサーを含む。
【図４Ａ】線４Ａ−４Ａに沿った図３のケーブルの断面図である。
【図４Ｂ】線４Ｂ−４Ｂに沿った図３のケーブルの断面図である。
【図５】本発明の一対の対ケーブルのもう１つの実施形態の斜視破断図である。
【図６】反時計回り方向に一対とされ、時計回り方向に束とされたケーブル試料についての周波数の関数としての減衰をプロットするグラフである。
【図７】反時計回り方向に一対とされ、時計回り方向に束とされたケーブル試料についての周波数の関数としての近い端部混信をプロットするグラフである。
【図８】反時計回り方向に一対とされ、反時計回り方向に束とされたケーブル試料についての周波数の関数としての減衰をプロットするグラフである。
【図９】反時計回り方向に一対とされ、反時計回り方向に束とされたケーブル試料についての周波数の関数としての近い端部混信をプロットするグラフである。
【符号の説明】
１、２、２０、５０、１５０  ケーブル
２２  第１の対
２８  第２の対
２４、２６、３０、３２、５４、５６、６０、６２、６６、６８、７２、７４、  １５４、１５６、１６０、１６２、１６６、１６８、１７２、１７４  導体
２５、２７、３１、３３  絶縁体
Ｔ１、Ｔ２、Ｔ３、Ｔ４、Ｔ５、Ｔ６  一対の軸
３４、７６、１７６  ジャケット
３５  キャビティー
３６、７８、１７８  シールディング層
５２、５８、６４、７０、１５２、１５８、１６４、１７０  導体対
５５、５７、６１、６３、６７、６９、７３、７５、１５５、１５７、１６１、  １６３、１６７、１６９、１７３、１７５  絶縁体
１５３ａ、１５３ｂ、１５３ｃ、１５３ｄ  区画
１５１  スペーサー
【図１】
2005038607.tif 000003
【図２Ａ】
2005038607.tif 000004
【図２Ｂ】
2005038607.tif 000005
【図３】
2005038607.tif 000006
【図４Ａ】
2005038607.tif 000007
【図４Ｂ】
2005038607.tif 000008
【図５】
2005038607.tif 000009
【図６】
2005038607.tif 000010
【図７】
2005038607.tif 000011
【図８】
2005038607.tif 000012
【図９】
2005038607.tif 000013