(57)【要約】【課題】  本発明の目的は、上記従来技術の問題点に鑑み、ラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒の中低速機から中高速機の領域をカバーする電子写真方式の画像形成装置に適切な有機感光体を提供することであり、該ラインスピードの領域で帯電特性、感度特性、繰り返し特性が良好な有機感光体、該有機感光体の製造方法、該有機感光体を用いたプロセスカートリッジ、画像形成装置、画像形成方法を提供することにある。【解決手段】  ラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒で印刷する電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置に搭載する有機感光体において、導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層を有し、該電荷発生層が電荷発生物質としてα型チタニルフタロシアニン顔料を含有し且つ該有機感光体の７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2であることを特徴とする有機感光体。【選択図】        なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒で印刷する電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置に搭載する有機感光体において、導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層を有し、該電荷発生層が電荷発生物質としてα型チタニルフタロシアニン顔料を含有し且つ該有機感光体の７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2であることを特徴とする有機感光体。
【請求項２】
前記電荷発生層はα型チタニルフタロシアニン顔料１００質量部に対し２０〜１５０質量部のバインダー樹脂を含有することを特徴とする請求項１に記載の有機感光体。
【請求項３】
前記バインダー樹脂がポリビニルブチラールであることを特徴とする請求項１又は２に記載の有機感光体。
【請求項４】
前記電荷輸送層は電荷輸送物質とバインダー樹脂をテトラヒドロキシフランとトルエンの混合溶媒に溶解した分散液を前記電荷発生層上に塗布して形成することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の有機感光体。
【請求項５】
前記混合溶媒のテトラヒドロキシフランとトルエンの質量比が６／４〜９／１であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の有機感光体。
【請求項６】
前記電荷輸送層の分散液を電荷発生層上に塗布した後、乾燥温度１１０〜１５０℃で乾燥することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の有機感光体。
【請求項７】
前記乾燥温度下、４０〜１２０分の乾燥時間で乾燥することを特徴とする請求項６に記載の有機感光体。
【請求項８】
前記導電性支持体と電荷発生層の間に酸化チタン微粒子を含有する中間層を有することを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載の有機感光体。
【請求項９】
前記酸化チタン微粒子の数平均一次粒径が５〜１００ｎｍであることを特徴とする請求項８に記載の有機感光体。
【請求項１０】
酸化チタン微粒子が疎水化表面処理を施されていることを特徴とする請求項８又は９に記載の有機感光体。
【請求項１１】
中間層のバインダー樹脂が下記一般式（１）で示される繰り返し単位構造を有するポリアミド樹脂であることを特徴とする請求項８〜１０のいずれか１項に記載の有機感光体。
【化１】
2005215581.tif 000015
一般式（１）中、Ｙ1は２価のアルキル置換されたシクロアルカンを含む基、Ｚ1はメチレン基、ｍは１〜３、ｎは３〜２０を示す。
【請求項１２】
前記Ｙ1は下記化学構造を有することを特徴とする請求項１１に記載の有機感光体。
【化２】
2005215581.tif 000016
上記化学構造において、Ａは単結合、炭素数１〜４のアルキレンを示し、Ｒ4はアルキル基を示し、ｐは１〜５の自然数を示す。
【請求項１３】
前記電荷輸送層が下記ＣＴＭ−Ａ、ＣＴＭ−Ｂ及びＣＴＭ−Ｃのいずれか１つ以上の電荷輸送物質を含有することを特徴とする請求項１〜１２のいずれか１項に記載の有機感光体。
【化３】
2005215581.tif 000017
【請求項１４】
電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置に搭載する有機感光体の製造方法において、該有機感光体が導電性支持体上に中間層分散液、電荷発生層分散液及び電荷輸送層分散液を順次塗布して、中間層、電荷発生層、電荷輸送層を形成し、該電荷発生層分散液が電荷発生物質としてα型チタニルフタロシアニン顔料を含有しており、前記電荷輸送層形成後、乾燥温度１１０〜１５０℃で乾燥して７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2である有機感光体を製造することを特徴とする有機感光体の製造方法。
【請求項１５】
前記電荷発生層分散液はα型チタニルフタロシアニン顔料１００質量部に対し２０〜１５０質量部のバインダー樹脂を含有することを特徴とする請求項１４に記載の有機感光体の製造方法。
【請求項１６】
前記バインダー樹脂がポリビニルブチラールであることを特徴とする請求項１４又は１５に記載の有機感光体の製造方法。
【請求項１７】
前記電荷輸送層分散液は電荷輸送物質及びバインダー樹脂をテトラヒドロキシフランとトルエンの混合溶媒に溶解したことを特徴とする請求項１４〜１６のいずれか１項に記載の有機感光体の製造方法。
【請求項１８】
前記混合溶媒のテトラヒドロキシフランとトルエンの質量比は６／４〜９／１であることを特徴とする請求項１７に記載の有機感光体の製造方法。
【請求項１９】
ラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒で印刷する電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置に装着されるプロセスカートリッジにおいて、導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層を有し、該電荷発生層が電荷発生物質としてα型チタニルフタロシアニン顔料を含有し且つ７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2である有機感光体と該有機感光体上を一様に帯電する帯電手段、該有機感光体上の静電潜像を顕像化する現像手段、該有機感光体上に顕像化されたトナー像を転写材上に転写する転写手段、転写後の該有機感光体上の電荷を除去する除電手段及び転写後の該有機感光体上の残留するトナーをクリーニングするクリーニング手段の少なくとも１つとが一体的に支持され、画像形成装置本体に着脱自在に装着されていることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項２０】
ラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒で印刷する電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置において、導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層を有し、該電荷発生層が電荷発生物質としてα型チタニルフタロシアニン顔料を含有し且つ７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2である有機感光体を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２１】
請求項２０に記載の画像形成装置を用いて、電子写真画像を形成することを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式のページプリンター（ページ毎に印刷される複写機やプリンター或いはこれらの複合機を意味する）の分野において用いられる有機感光体、及び該有機感光体の製造方法、該有機感光体を用いた画像形成装置、画像形成方法、プロセスカートリッジに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真用感光体はＳｅ、ヒ素、ヒ素／Ｓｅ合金、ＣｄＳ、ＺｎＯ等の無機感光体から、公害や製造の容易性等の利点に優れる有機感光体（以下単に感光体とも云う）に主体が移り、様々な材料を用いた有機感光体が開発されている。
近年では電荷発生と電荷輸送の機能を異なる材料に担当させた機能分離型の感光体が主流となっており、なかでも電荷発生層、電荷輸送層を積層した積層型の有機感光体が広く用いられている。
【０００３】
また、電子写真プロセスに目を向けると潜像画像形成方式は、ハロゲンランプを光源とするアナログ画像形成とＬＥＤやレーザを光源とするデジタル方式の画像形成に大別される。最近はパソコンのハードコピー用のプリンターとして、また通常の複写機においても画像処理の容易さや複合機への展開の容易さからデジタル方式の潜像画像形成方式が急激に主流となりつつある。
【０００４】
デジタル方式の画像形成では、デジタル電気信号に変換された画像情報を感光体上に静電潜像として書き込む際の光源としてレーザ、特に半導体レーザやＬＥＤが用いられている。
【０００５】
これらのレーザ光やＬＥＤ光の発振波長は、７８０ｎｍや６６０ｎｍの近赤外光やそれに近い長波長光である。デジタル的に画像形成を行う際に使用される有機感光体にとって、まず第一に要求される特性としてはこれらの長波長光に対して感度を示すことであり、これまで多種多様な材料についてそのような特性を有するか否かの検討がなされてきている。その中でもフタロシアニン顔料は、合成が比較的簡単である上、長波長光に対して感度を示すものが多いため、有機感光体として幅広く検討され、実用化されている。
【０００６】
近年のデジタル方式の電子写真方式の画像形成装置は、Ａ４紙で１０〜３５枚／分の低中速機から１００枚／分以上の高速機まで広く市場に提供されているが、これら低中速機分野から高速機分野の迄の電子写真感光体を１種類の有機感光体でカバーするのは非常に難しい。即ち、低速機に必要な帯電特性や感度特性等と高速機に必要な帯電特性や感度特性等は必ずしも一致しないからである。
【０００７】
例えば、１０〜３５枚／分の低中速機に適した電荷発生物質としては無金属フタロシアニン等を用いた有機感光体が公開されている。一方、４０〜１００枚／分の中高速機では、Ｙ型チタニルフタロシアニン（ブラッグ角２θが２７．３°に最大ピークを有するチタニルフタロシアニン顔料（特許文献１））を用いた有機感光体が提供されている。
【０００８】
このように低中速機と高速機では使用する感光体が異なり、感光体の種類は数多くなる。このため低速機、中速機、高速機のそれぞれのプリンターに対応した電荷発生物質が異なる何種類もの感光体を生産することになり、感光体のコストアップにつながっているのが現状である。
【０００９】
また高速機の分野にくらべ、１０〜３５枚／分の低中速機の分野では、上記した無金属フタロシアニンや種々の電荷発生物質を用いた有機感光体が提供されているが、これらの有機感光体はこの領域に必要な帯電特性や感度特性を十分に満足していないのが実情である。例えば、粉末Ｘ線回折スペクトルにてブラッグ角２θが７．５°、２８．７°に顕著なピークを有するα型チタニルフタロシアニン顔料を用いた有機感光体（特許文献２）は安定した感度特性を示すが、この低中速機に要求される感度特性に比べ、高感度の感度特性を有するため、これらの有機感光体を搭載した低中速機はしばしば文字太りを発生し、鮮鋭性を劣化させやすい。
【特許文献１】特開平６−１１０２３５号公報
【特許文献２】特開昭６１−２３９２４８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明の目的は、上記従来技術の問題点に鑑み、ラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒の中低速機から中高速機の領域をカバーする電子写真方式の画像形成装置に適切な有機感光体を提供することであり、該ラインスピードの領域で帯電特性、感度特性、繰り返し特性が良好な有機感光体を提供しすることであり、該有機感光体の製造方法、該有機感光体を用いたプロセスカートリッジ、画像形成装置、画像形成方法を提供することにある。
【００１１】
本発明の目的は、１種類の電荷発生物質を用いた有機感光体でラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒の中低速機から中高速機の領域の電子写真方式の画像形成装置等を開発可能にすることである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者等は上記に記した本発明の課題について、有機感光体を構成する中間層、電荷発生層、電荷輸送層の材料及び製造条件について詳細に検討した結果、電荷発生層にα型チタニルフタロシアニン顔料の電荷発生物質を用い、且つα型チタニルフタロシアニン顔料を電荷発生物質に用いた場合に、電荷輸送層の製造条件、即ち、電荷輸送層分散液の溶媒や、電荷輸送層塗布後の乾燥条件が帯電特性、感度特性、繰り返し特性等に重要な影響を与えることを見出し本発明を完成した。
【００１３】
即ち、本発明は以下のような構成を有することにより、達成される。
（請求項１）
ラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒で印刷する電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置に搭載する有機感光体において、導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層を有し、該電荷発生層が電荷発生物質としてα型チタニルフタロシアニン顔料を含有し且つ該有機感光体の７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2であることを特徴とする有機感光体。
（請求項２）
前記電荷発生層はα型チタニルフタロシアニン顔料１００質量部に対し２０〜１５０質量部のバインダー樹脂を含有することを特徴とする請求項１に記載の有機感光体。
（請求項３）
前記バインダー樹脂がポリビニルブチラールであることを特徴とする請求項１又は２に記載の有機感光体。
（請求項４）
前記電荷輸送層は電荷輸送物質とバインダー樹脂をテトラヒドロキシフランとトルエンの混合溶媒に溶解した分散液を前記電荷発生層上に塗布して形成することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の有機感光体。
（請求項５）
前記混合溶媒のテトラヒドロキシフランとトルエンの質量比が６／４〜９／１であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の有機感光体。
（請求項６）
前記電荷輸送層の分散液を電荷発生層上に塗布した後、乾燥温度１１０〜１５０℃で乾燥することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の有機感光体。
（請求項７）
前記乾燥温度下、４０〜１２０分の乾燥時間で乾燥することを特徴とする請求項６に記載の有機感光体。
（請求項８）
前記導電性支持体と電荷発生層の間に酸化チタン微粒子を含有する中間層を有することを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載の有機感光体。
（請求項９）
前記酸化チタン微粒子の数平均一次粒径が５〜１００ｎｍであることを特徴とする請求項８に記載の有機感光体。
（請求項１０）
酸化チタン微粒子が疎水化表面処理を施されていることを特徴とする請求項８又は９に記載の有機感光体。
（請求項１１）
中間層のバインダー樹脂が下記一般式（１）で示される繰り返し単位構造を有するポリアミド樹脂であることを特徴とする請求項８〜１０のいずれか１項に記載の有機感光体。
【００１４】
【化１】
2005215581.tif 000002
【００１５】
一般式（１）中、Ｙ1は２価のアルキル置換されたシクロアルカンを含む基、Ｚ1はメチレン基、ｍは１〜３、ｎは３〜２０を示す。
（請求項１２）
前記Ｙ1は下記化学構造を有することを特徴とする請求項１１に記載の有機感光体。
【００１６】
【化２】
2005215581.tif 000003
【００１７】
上記化学構造において、Ａは単結合、炭素数１〜４のアルキレンを示し、Ｒ4はアルキル基を示し、ｐは１〜５の自然数を示す。
（請求項１３）
前記電荷輸送層が下記ＣＴＭ−Ａ、ＣＴＭ−Ｂ及びＣＴＭ−Ｃのいずれか１つ以上の電荷輸送物質を含有することを特徴とする請求項１〜１２のいずれか１項に記載の有機感光体。
【００１８】
【化３】
2005215581.tif 000004
【００１９】
（請求項１４）
電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置に搭載する有機感光体の製造方法において、該有機感光体が導電性支持体上に中間層分散液、電荷発生層分散液及び電荷輸送層分散液を順次塗布して、中間層、電荷発生層、電荷輸送層を形成し、該電荷発生層分散液が電荷発生物質としてα型チタニルフタロシアニン顔料を含有しており、前記電荷輸送層形成後、乾燥温度１１０〜１５０℃で乾燥して７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2である有機感光体を製造することを特徴とする有機感光体の製造方法。
（請求項１５）
前記電荷発生層分散液はα型チタニルフタロシアニン顔料１００質量部に対し２０〜１５０質量部のバインダー樹脂を含有することを特徴とする請求項１４に記載の有機感光体の製造方法。
（請求項１６）
前記バインダー樹脂がポリビニルブチラールであることを特徴とする請求項１４又は１５に記載の有機感光体の製造方法。
（請求項１７）
前記電荷輸送層分散液は電荷輸送物質及びバインダー樹脂をテトラヒドロキシフランとトルエンの混合溶媒に溶解したことを特徴とする請求項１４〜１６のいずれか１項に記載の有機感光体の製造方法。
（請求項１８）
前記混合溶媒のテトラヒドロキシフランとトルエンの質量比は６／４〜９／１であることを特徴とする請求項１７に記載の有機感光体の製造方法。
（請求項１９）
ラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒で印刷する電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置に装着されるプロセスカートリッジにおいて、導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層を有し、該電荷発生層が電荷発生物質としてα型チタニルフタロシアニン顔料を含有し且つ７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2である有機感光体と該有機感光体上を一様に帯電する帯電手段、該有機感光体上の静電潜像を顕像化する現像手段、該有機感光体上に顕像化されたトナー像を転写材上に転写する転写手段、転写後の該有機感光体上の電荷を除去する除電手段及び転写後の該有機感光体上の残留するトナーをクリーニングするクリーニング手段の少なくとも１つとが一体的に支持され、画像形成装置本体に着脱自在に装着されていることを特徴とするプロセスカートリッジ。
（請求項２０）
ラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒で印刷する電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置において、導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層を有し、該電荷発生層が電荷発生物質としてα型チタニルフタロシアニン顔料を含有し且つ７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2である有機感光体を有することを特徴とする画像形成装置。
（請求項２１）
請求項２０に記載の画像形成装置を用いて、電子写真画像を形成することを特徴とする画像形成方法。
【発明の効果】
【００２０】
実施例からも明らかなように、本発明の構成を有する有機感光体を用いることにより、ラインスピードが１００〜２５０ｍｍ／秒の中低速機から２５０〜４００ｍｍ／秒の中高速機に要求される帯電特性、感度特性、繰り返し特性が良好な有機感光体を１種類の電荷発生物質で提供することができ、ラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒で印刷する電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置に搭載して、十分な画像濃度と良好な鮮鋭性を有する電子写真画像を作製できる有機感光体を提供することができる。又該有機感光体の製造方法、該有機感光体を用いた画像形成方法、画像形成装置、プロセスカートリッジを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００２２】
本発明は、ラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒で印刷する電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置に搭載する有機感光体において、該有機感光体が導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層を有し、該電荷発生層が電荷発生物質としてα型チタニルフタロシアニン顔料を含有し且つ該有機感光体の７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2であることを特徴とする
該有機感光体をラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒で印刷する電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置に搭載することにより、十分な画像濃度を有し、鮮鋭性が良好な電子写真画像を提供することができる。
【００２３】
本発明のα型チタニルフタロシアニン顔料はオキシチタニウムフタロシアニンとも云われ、その化学構造は下記構造式で表される。
【００２４】
【化４】
2005215581.tif 000005
【００２５】
（式中、Ｘはハロゲン原子を表し、ｎは０〜１の数を示す）。前記Ｘが塩素原子の場合ｎは０〜０．５が好ましく、０〜０．１がより好ましい。
【００２６】
α型チタニルフタロシアニン顔料はＣｕ−Ｋα特性Ｘ線による粉末Ｘ線回折スペクトルにて、ブラッグ角（２θ±０．２°）７．５°、２８．７°に顕著な回折ピークを有することを特徴とし、α型チタニルフタロシアニン顔料の製造方法は特開平１−２３９２４８号、同１−２１７０５０号等に開示されており、これらの開示された製造方法を用いて作製することができ、これらの製造方法で作製したα型チタニルフタロシアニン顔料は、例えば図１に示したようなブラッグ角（２θ±０．２°）７．５°、２８．７°に顕著な回折ピークを有するＸ線回折スペクトルを示す結晶構造を有する。該チタニルフタロシアニン顔料は上記７．５°又は２８．７°に最大回折ピークを有し、他に、ブラッグ角（２θ±０．２°）１０．３°、１２．３°、１６．３°、１８．４°、２２．６°、２４．５°、２５．４°にも明瞭な回折ピークを示すことが好ましい。
【００２７】
本来、このα型チタニルフタロシアニン顔料を電荷発生物質に用いて、導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層の層構成を有する有機感光体を作製すると、比較的高感度の感光体、例えば、７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２μＪ／ｃｍ2より高い感度（例えば０．１５μＪ／ｃｍ2）の感光体を安定して作製でき、感度が０．２μＪ／ｃｍ2以下の感度の感光体（例えば感度が０．３μＪ／ｃｍ2の感光体）を作製しようとすると感度の低下と共に、残留電位の上昇による画像濃度の低下、鮮鋭性の劣化等が発生し、ラインスピードが１００〜２５０ｍｍ／秒で印刷する電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置に搭載する有機感光体としては適切でなかった。
【００２８】
本発明の有機感光体は導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層を有し、該電荷発生層が電荷発生物質としてα型チタニルフタロシアニン顔料を含有し且つ７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2であり、しかも残留電位の上昇による画像濃度の低下が発生せず、鮮鋭性が良好な画像を提供でき、ラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒で印刷する電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置に搭載する有機感光体として適切な感度を有している。
【００２９】
以下、α型チタニルフタロシアニン顔料を電荷発生物質として、７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2である有機感光体の構成及び作製方法について説明する。
【００３０】
本発明の有機感光体は導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層を有し、該電荷発生層が電荷発生物質としてα型チタニルフタロシアニン顔料を含有するが、７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2に構成するために好ましい構成条件を以下に記載する。
【００３１】
本発明において、有機感光体とは電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能及び電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を有機化合物に持たせて構成された電子写真感光体を意味し、公知の有機電荷発生物質又は有機電荷輸送物質から構成された感光体、電荷発生機能と電荷輸送機能を高分子錯体で構成した感光体等公知の有機電子写真感光体を全て含有する。
【００３２】
本発明の有機感光体の層構成は、基本的には導電性支持体上に電荷発生層及び電荷輸送層を有するが、その他に、導電性支持体と電荷発生層の間に中間層を設けることが好ましい。又、電荷輸送層の上に表面層を塗設した構成でもよい。又、表面層は保護層の機能と電荷輸送の機能を有していてもよい。
【００３３】
以下に本発明に用いられる具体的な感光体の構成について記載する。
【００３４】
導電性支持体
本発明の感光体に用いられる導電性支持体としてはシート状或いは円筒状の導電性支持体が用いられる。
【００３５】
本発明の円筒状の導電性支持体とは回転することによりエンドレスに画像を形成できるに必要な円筒状の支持体を意味し、真直度で０．１ｍｍ以下、振れ０．１ｍｍ以下の範囲にある導電性の支持体が好ましい。この真直度及び振れの範囲を超えると、良好な画像形成が困難になる。
【００３６】
導電性支持体の材料としてはアルミニウム、ニッケルなどの金属ドラム、又はアルミニウム、酸化錫、酸化インジュウムなどを蒸着したプラスチックドラム、又は導電性物質を塗布した紙・プラスチックドラムを使用することができる。導電性支持体としては常温で比抵抗１０3Ωｃｍ以下が好ましい。
【００３７】
本発明で用いられる導電性支持体は、その表面に封孔処理されたアルマイト膜が形成されたものを用いても良い。アルマイト処理は、通常例えばクロム酸、硫酸、シュウ酸、リン酸、硼酸、スルファミン酸等の酸性浴中で行われるが、硫酸中での陽極酸化処理が最も好ましい結果を与える。硫酸中での陽極酸化処理の場合、硫酸濃度は１００〜２００ｇ／ｌ、アルミニウムイオン濃度は１〜１０ｇ／ｌ、液温は２０℃前後、印加電圧は約２０Ｖで行うのが好ましいが、これに限定されるものではない。又、陽極酸化被膜の平均膜厚は、通常２０μｍ以下、特に１０μｍ以下が好ましい。
【００３８】
中間層
本発明においては導電性支持体と感光層の間に、バリヤー機能を備えた中間層を設けることが好ましい。
【００３９】
前記中間層には中間層を構成するバインダー樹脂中に一次粒子径が１０〜４００ｎｍの微粒子を分散、含有させることが好ましい。
【００４０】
上記数平均一次粒子径とは、微粒子を透過型電子顕微鏡観察によって１００００倍に拡大し、ランダムに１００個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析によってフェレ方向平均径としての測定値である。
【００４１】
このような微粒子としては、例えば酸化セリウム、酸化クロム、酸化アルミニウム、酸化マグネシウム、酸化ケイ素、酸化錫、酸化ジルコニウム、酸化鉄、酸化チタンなどの酸化物；硫酸カルシウム、硫酸バリウム、硫酸アルミニウムなどの硫酸塩；珪酸カルシウム、珪酸マグネシウムなどの珪酸塩；チッ化ホウ素、チッ化チタンなどのチッ化物；炭化ケイ素、炭化チタン、炭化ホウ素、炭化タングステン、炭化ジルコニウムなどの炭化物；ホウ化ジルコニウム、ホウ化チタンなどのホウ化物などが挙げられるが、本発明の微粒子としては下記に記すＮ型半導性微粒子が好ましい。
【００４２】
Ｎ型半導性粒子とは、導電性キャリアを電子とする性質をもつ微粒子を示す。すなわち、導電性キャリアを電子とする性質をもつことから、該Ｎ型半導性粒子を絶縁性バインダーに含有させた中間層は、基体からのホール注入を効率的にブロックし、また、感光層からの電子に対してはブロッキング性が少ない性質を有する。
【００４３】
前記Ｎ型半導性粒子は、具体的には酸化チタン（ＴｉＯ2）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）、酸化スズ（ＳｎＯ2）等の微粒子が挙げられるが、本発明では、特に酸化チタンが好ましく用いられる。
【００４４】
本発明に用いられるＮ型半導性粒子の平均粒径は、数平均一次粒径で１０ｎｍ以上４００ｎｍ以下の範囲が良く、１５ｎｍ〜２００ｎｍが好ましい。１０ｎｍ未満では中間層によるモアレ発生の防止効果が小さい。一方、４００ｎｍより大きいと、中間層塗布液のＮ型半導性粒子の沈降が発生しやすく、その結果中間層中のＮ型半導性粒子の均一分散性が悪く、又黒ポチも増加しやすい。数平均一次粒径が前記範囲のＮ型半導性粒子を用いた中間層塗布液は分散安定性が良好で、且つこのような塗布液から形成された中間層は黒ポチ発生防止機能の他、環境特性が良好で、且つ耐クラッキング性を有する。
【００４５】
本発明に用いられるＮ型半導性粒子の形状は、樹枝状、針状および粒状等の形状があり、このような形状のＮ型半導性粒子は、例えば酸化チタン粒子では、結晶型としては、アナターゼ型、ルチル型及びアモルファス型等があるが、いずれの結晶型のものを用いてもよく、また２種以上の結晶型を混合して用いてもよい。
【００４６】
本発明のＮ型半導性粒子に行われる表面処理の１つは、複数回の表面処理を行い、かつ該複数回の表面処理の中で、最後の表面処理が反応性有機ケイ素化合物を用いた表面処理を行うものである。また、該複数回の表面処理の中で、少なくとも１回の表面処理がアルミナ、シリカ、及びジルコニアから選ばれる少なくとも１種類以上の表面処理を行い、最後に反応性有機ケイ素化合物を用いた表面処理を行うことが好ましい。
【００４７】
尚、アルミナ処理、シリカ処理、ジルコニア処理とはＮ型半導性粒子表面にアルミナ、シリカ、或いはジルコニアを析出させる処理を云い、これらの表面に析出したアルミナ、シリカ、ジルコニアにはアルミナ、シリカ、ジルコニアの水和物も含まれる。又、反応性有機ケイ素化合物の表面処理とは、処理液に反応性有機ケイ素化合物を用いることを意味する。
【００４８】
この様に、酸化チタン粒子の様なＮ型半導性粒子の表面処理を少なくとも２回以上行うことにより、Ｎ型半導性粒子表面が均一に表面被覆（処理）され、該表面処理されたＮ型半導性粒子を中間層に用いると、中間層内における酸化チタン粒子等のＮ型半導性粒子の分散性が良好で、かつ黒ポチ等の画像欠陥を発生させない良好な感光体を得ることができるのである。
【００４９】
また、該複数回の表面処理をアルミナ、シリカを用いて表面処理を行い、次いで反応性有機ケイ素化合物による表面処理を行うものが特に好ましい。
【００５０】
なお、前述のアルミナ、シリカの処理は同時に行っても良いが、特にシリカ処理を最初に行い、次いでアルミナ処理を行うことが好ましい。また、アルミナとシリカの処理をそれぞれ行う場合のアルミナ及びシリカの処理量は、アルミナよりもシリカの多いものが好ましい。
【００５１】
前記酸化チタン等のＮ型半導性粒子のアルミナ、シリカ、及びジルコニア等の金属酸化物による表面処理は湿式法で行うことができる。例えば、シリカ、又はアルミナの表面処理を行ったＮ型半導性粒子は以下の様に作製することができる。
【００５２】
Ｎ型半導性粒子として酸化チタン粒子を用いる場合、酸化チタン粒子（数平均一次粒子径：５０ｎｍ）を５０〜３５０ｇ／Ｌの濃度で水中に分散させて水性スラリーとし、これに水溶性のケイ酸塩又は水溶性のアルミニウム化合物を添加する。その後、アルカリ又は酸を添加して中和し、酸化チタン粒子の表面にシリカ、又はアルミナを析出させる。続いて濾過、洗浄、乾燥を行い目的の表面処理酸化チタンを得る。前記水溶性のケイ酸塩としてケイ酸ナトリウムを使用した場合には、硫酸、硝酸、塩酸等の酸で中和することができる。一方、水溶性のアルミニウム化合物として硫酸アルミニウムを用いたときは水酸化ナトリウムや水酸化カリウム等のアルカリで中和することができる。
【００５３】
なお、上記表面処理に用いられる金属酸化物の量は、前記表面処理時の仕込量にて酸化チタン粒子等のＮ型半導性粒子１００質量部に対して、０．１〜５０質量部、更に好ましくは１〜１０質量部の金属酸化物が用いられる。尚、前述のアルミナとシリカを用いた場合も例えば酸化チタン粒子の場合、酸化チタン粒子１００質量部に対して各々１〜１０質量部用いることが好ましく、アルミナよりもシリカの量が多いことが好ましい。
【００５４】
上記の金属酸化物による表面処理の次に行われる反応性有機ケイ素化合物による表面処理は以下の様な湿式法で行うことが好ましい。
【００５５】
即ち、有機溶剤や水に対して前記反応性有機ケイ素化合物を溶解または懸濁させた液に前記金属酸化物で処理された酸化チタンを添加し、この液をセラミックビーズを用いたメディア分散を行うことが好ましい。次にメディア分散後の分散液を濾過後、加熱処理を施し、減圧乾燥し、表面を有機ケイ素化合物で被覆した酸化チタン粒子を得る。なお、有機溶剤や水に対して酸化チタンを分散させた懸濁液に前記反応性有機ケイ素化合物を添加しても構わない。
【００５６】
尚、本発明において酸化チタン粒子表面が反応性有機ケイ素化合物により被覆されていることは、光電子分光法（ＥＳＣＡ）、オージェ電子分光法（Ａｕｇｅｒ）、２次イオン質量分析法（ＳＩＭＳ）や拡散反射ＦＩ−ＩＲ等の表面分析手法を複合することによって確認されるものである。
【００５７】
前記表面処理に用いられる反応性有機ケイ素化合物の量は、前記表面処理時の仕込量にて前記金属酸化物で処理された酸化チタン１００質量部に対し、反応性有機ケイ素化合物を０．１〜５０質量部、更に好ましくは１〜１０質量部が好ましい。表面処理量が上記範囲よりも少ないと表面処理効果が十分に付与されず、中間層内における酸化チタン粒子の分散性等が悪くなる。また、上記範囲を超えてしまうと電気性能を悪化させる結果残留電位上昇や帯電電位の低下を招いてしまう。
【００５８】
本発明で用いられる反応性有機ケイ素化合物としては下記一般式（４）で表される化合物が挙げられるが、酸化チタン表面の水酸基等の反応性基と縮合反応をする化合物であれば、下記化合物に限定されない。
【００５９】
一般式（４）
（Ｒ）n−Ｓｉ−（Ｘ）4−n
（式中、Ｓｉはケイ素原子、Ｒは該ケイ素原子に炭素が直接結合した形の有機基を表し、Ｘは加水分解性基を表し、ｎは０〜３の整数を表す。）
一般式（４）で表される有機ケイ素化合物において、Ｒで示されるケイ素に炭素が直接結合した形の有機基としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、オクチル、ドデシル等のアルキル基、フェニル、トリル、ナフチル、ビフェニル等のアリール基、γ−グリシドキシプロピル、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチル等の含エポキシ基、γ−アクリロキシプロピル、γ−メタアクリロキシプロピルの含（メタ）アクリロイル基、γ−ヒドロキシプロピル、２，３−ジヒドロキシプロピルオキシプロピル等の含水酸基、ビニル、プロペニル等の含ビニル基、γ−メルカプトプロピル等の含メルカプト基、γ−アミノプロピル、Ｎ−β（アミノエチル）−γ−アミノプロピル等の含アミノ基、γ−クロロプロピル、１，１，１−トリフロオロプロピル、ノナフルオロヘキシル、パーフルオロオクチルエチル等の含ハロゲン基、その他ニトロ、シアノ置換アルキル基を挙げられる。また、Ｘの加水分解性基としてはメトキシ、エトキシ等のアルコキシ基、ハロゲン基、アシルオキシ基が挙げられる。
【００６０】
また、一般式（４）で表される有機ケイ素化合物は、単独でも良いし、２種以上組み合わせて使用しても良い。
【００６１】
また、一般式（４）で表される有機ケイ素化合物の具体的化合物で、ｎが２以上の場合、複数のＲは同一でも異なっていても良い。同様に、ｎが２以下の場合、複数のＸは同一でも異なっていても良い。又、一般式（４）で表される有機ケイ素化合物を２種以上を用いるとき、Ｒ及びＸはそれぞれの化合物間で同一でも良く、異なっていても良い。
ｎが０の化合物例としては下記の化合物が挙げられる。
【００６２】
テトラクロロシラン、ジエトキシジクロロシラン、テトラメトキシシラン、フェノキシトリクロロシラン、テトラアセトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラアリロキシシラン、テトラプロポキシシラン、テトライソプロポキシシラン、テトラキス（２−メトキシエトキシ）シラン、テトラブトキシシラン、テトラフェノキシシラン、テトラキス（２−エチルブトキシ）シラン、テトラキス（２−エチルヘキシロキシ）シラン等が挙げられる。
【００６３】
ｎが１の化合物例としては下記の化合物が挙げられる。
【００６４】
即ち、トリクロロシラン、メチルトリクロロシラン、ビニルトリクロロシラン、エチルトリクロロシラン、アリルトリクロロシラン、ｎ−プロピルトリクロロシラン、ｎ−ブチルトリクロロシラン、クロロメチルトリエトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メルカプトメチルトリメトキシシラン、トリメトキシビニルシラン、エチルトリメトキシシラン、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシルトリクロロシラン、フェニルトリクロロシラン、３，３，３−トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、トリエトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、２−アミノエチルアミノメチルトリメトキシシラン、ベンジルトリクロロシラン、メチルトリアセトキシシラン、クロロメチルトリエトキシシラン、エチルトリアセトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、３−アリルチオプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、３−ブロモプロピルトリエトキシシラン、３−アリルアミノプロピルトリメトキシシラン、プロピルトリエトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、ビス（エチルメチルケトオキシム）メトキシメチルシラン、ペンチルトリエトキシシラン、オクチルトリエトキシシラン、ドデシルトリエトキシシラン等が挙げられる。
【００６５】
ｎが２の化合物例としては下記の化合物が挙げられる。
【００６６】
ジメチルジクロロシラン、ジメトキシメチルシラン、ジメトキシジメチルシラン、メチル−３，３，３−トリフルオロプロピルジクロロシラン、ジエトキシシラン、ジエトキシメチルシラン、ジメトキシメチル−３，３，３−トリフルオロプロピルシラン、３−クロロプロピルジメトキシメチルシラン、クロロメチルジエトキシシラン、ジエトキシジメチルシラン、ジメトキシ−３−メルカプトプロピルメチルシラン、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシルメチルジクロロシラン、メチルフェニルジクロロシラン、ジアセトキシメチルビニルシラン、ジエトキシメチルビニルシラン、３−メタクリロキシプロピルメチルジクロロシラン、３−アミノプロピルジエトキシメチルシラン、３−（２−アミノエチルアミノプロピル）ジメトキシメチルシラン、ｔ−ブチルフェニルジクロロシラン、３−メタクリロキシプロピルジメトキシメチルシラン、３−（３−シアノプロピルチオプロピル）ジメトキシメチルシラン、３−（２−アセトキシエチルチオプロピル）ジメトキシメチルシラン、ジメトキシメチル−２−ピペリジノエチルシラン、ジブトキシジメチルシラン、３−ジメチルアミノプロピルジエトキシメチルシラン、ジエトキシメチルフェニルシラン、ジエトキシ−３−グリシドキシプロピルメチルシラン、３−（３−アセトキシプロピルチオ）プロピルジメトキシメチルシラン、ジメトキシメチル−３−ピペリジノプロピルシラン、ジエトキシメチルオクタデシルシラン等が挙げられる。
【００６７】
ｎが３の化合物例としては下記の化合物が挙げられる。
【００６８】
トリメチルクロロシラン、メトキシトリメチルシラン、エトキシトリメチルシラン、メトキシジメチル−３，３，３−トリフルオロプロピルシラン、３−クロロプロピルメトキシジメチルシラン、メトキシ−３−メルカプトプロピルメチルメチルシラン等が挙げられる。
【００６９】
また、一般式（４）で表される有機ケイ素化合物は、好ましくは下記一般式（５）で示される有機ケイ素化合物が用いられる。
【００７０】
一般式（５）
Ｒ−Ｓｉ−Ｘ3
式中、Ｒはアルキル基、アリール基、Ｘはメトキシ基、エトキシ基、ハロゲン基を表す。
【００７１】
一般式（５）で表される有機ケイ素化合物においては、更に好ましくはＲが炭素数４から８までのアルキル基である有機ケイ素化合物が好ましく、具体的な好ましい化合物例としては、トリメトキシｎ−ブチルシラン、トリメトキシｉ−ブチルシラン、トリメトキシヘキシルシラン、トリメトキシオクチルシランが挙げられる。
【００７２】
又、最後の表面処理に用いる好ましい反応性有機ケイ素化合物としてはポリシロキサン化合物が挙げられる。該ポリシロキサン化合物の分子量は１０００〜２００００のものが一般に入手しやすく、又、黒ポチ発生防止機能も良好である。
【００７３】
特にメチルハイドロジェンポリシロキサンを最後の表面処理に用いると良好な効果が得られる。
【００７４】
本発明の酸化チタンの表面処理の他の１つはフッ素原子を有する有機ケイ素化合物により表面処理を施された酸化チタン粒子である。該フッ素原子を有する有機ケイ素化合物による表面処理、前記した湿式法で行うのが好ましい。
【００７５】
即ち、有機溶剤や水に対して前記フッ素原子を有する有機ケイ素化合物を溶解または懸濁させ、この中に未処理の酸化チタンを添加し、このような溶液をメディア分散し、濾過、加熱処理を施した後に、乾燥し、酸化チタン表面をフッ素原子を有する有機ケイ素化合物で被覆する。なお、有機溶剤や水に対して酸化チタンを分散した懸濁液に前記フッ素原子を有する有機ケイ素化合物を添加しても構わない。
【００７６】
尚、前記酸化チタン表面がフッ素原子を有する有機ケイ素化合物によって被覆されていることは、光電子分光法（ＥＳＣＡ）、オージェ電子分光法（Ａｕｇｅｒ）、２次イオン質量分析法（ＳＩＭＳ）や拡散反射ＦＩ−ＩＲ等の表面分析装置を用いて複合的に確認することができる。
【００７７】
本発明に用いられるフッ素原子を有する有機ケイ素化合物としては、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシルトリクロロシラン、３，３，３−トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、メチル−３，３，３−トリフルオロプロピルジクロロシラン、ジメトキシメチル−３，３，３−トリフルオロプロピルシラン、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシルメチルジクロロシラン等が挙げられる。
【００７８】
前記ポリアミド樹脂中に分散されるＮ型半導性粒子の量は、例えば表面処理酸化チタンの場合では、該バインダー樹脂１００質量部に対し、１０〜１０，０００質量部、好ましくは５０〜１，０００質量部である。該表面処理酸化チタンをこの範囲で用いることにより、該酸化チタンの分散性を良好に保つことができ、黒ポチの発生しない、良好な中間層を形成することができる。
【００７９】
又、本発明の中間層は実質的に絶縁層であることが好ましい。ここで絶縁層とは、体積抵抗が１×１０8〜１０15Ω・ｃｍである。又、本発明の中間層の体積抵抗は好ましくは１×１０9〜１０14Ω・ｃｍ、更に好ましくは、２×１０9〜１×１０13Ω・ｃｍが良い。体積抵抗は下記のようにして測定できる。
【００８０】
測定条件；ＪＩＳ：Ｃ２３１８−１９７５に準ずる。
【００８１】
測定器：三菱油化社製Ｈｉｒｅｓｔａ  ＩＰ
測定条件：測定プローブ  ＨＲＳ
印加電圧：５００Ｖ
測定環境：３０±２℃、８０±５ＲＨ％
体積抵抗が１×１０8未満では中間層の電荷ブロッキング性が低下し、黒ポチの発生が増大し、有機感光体の電位保持性も劣化し、良好な画質が得られない。一方１０15Ω・ｃｍより大きいと繰り返し画像形成で残留電位が増大しやすく、良好な画質が得られない。
【００８２】
本発明の中間層を形成するために作製する中間層塗布液は前記表面処理酸化チタン等の表面処理Ｎ型半導性粒子、バインダー樹脂、分散溶媒等から構成されるが、分散溶媒としては前記したポリアミド樹脂の溶媒と同様なものが適宜用いられる。
【００８３】
又、上記Ｎ型半導性微粒子以外に、金属酸化物の微粒子も好ましく用いられる。金属酸化物の微粒子としては、例えば酸化セリウム、酸化クロム、酸化アルミニウム、酸化マグネシウム、酸化ケイ素、酸化錫などの酸化物などが挙げられ、これらのうち１種を、又は、必要に応じて２種以上の金属酸化物を用いることが好ましい。又、これらの金属酸化物は、例えばチタンカップリング剤、シランカップリング剤等の疎水化処理剤により疎水化されたものが好ましい。
【００８４】
前記チタンカップリング剤としては、テトラブチルチタネート、テトラオクチルチタネート、イソプロピルトリイソステアロイルチタネート、イソプロピルトリデシルベンゼンスルフォニルチタネート、ビス（ジオクチルパイロフォスフェート）オキシアセテートチタネートなどがある。更に、シランカップリング剤としては、γ−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシラン、γ−（２−アミノエチル）アミノプロピルメチルジメトキシシラン、γ−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（Ｎ−ビニルベンジルアミノエチル）γ−アミノプロピルトリメトキシシラン塩酸塩、ヘキサメチルジシラザン、メチルトリメトキシシラン、ブチルトリメトキシシラン、イソブチルトリメトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン、オクチルトリメトキシシラン、デシルトリメトキシシラン、ドデシルトリメトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、ｏ−メチルフェニルトリメトキシシラン、ｐ−メチルフェニルトリメトキシシランなどが挙げられる。
【００８５】
上記のような微粒子を中間層のバインダー樹脂中に分散、含有させて用いることにより、本発明の感光体の感度を０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2の範囲に構成し、残留電位の上昇を防止し、十分な画像濃度を有し、鮮鋭性が良好な電子写真画像を提供することができる。
【００８６】
又、中間層のバインダー樹脂としては、アミド結合間の炭素数が７〜３０の化学構造を有する繰り返し単位構造を全繰り返し単位構造の４０〜１００モル％含有するポリアミド樹脂が好ましい。
【００８７】
ここで、アミド結合間の炭素数が７〜３０の繰り返し単位構造について説明する。前記繰り返し単位構造とはポリアミド樹脂を形成することが可能な最小繰り返し単位の化学構造を意味し、例えば、繰り返し単位構造がアミノ基とカルボン酸基の両方を持つ化合物の縮合により形成されている時には、該繰り返し単位構造は１つの化合物の縮合単位となる。この場合は繰り返し単位構造とアミド結合単位は同一になる（タイプＡ）。一方、アミノ基とカルボン酸がそれぞれ別々の化合物から形成されるポリアミド構造は、例えばジアミノ化合物とジカルボン酸化合物の縮合で形成されるポリアミド構造はジアミノ化合物とジカルボン酸化合物の縮合構造の最小単位が繰り返し単位構造となり、この場合は繰り返し単位構造とアミド結合単位は一致しない（タイプＢ）。
【００８８】
即ち、タイプＡの繰り返し単位構造は一般式（２）で表され、Ｘに含まれる炭素数が繰り返し単位構造におけるアミド結合単位の炭素数である。一方タイプＢの繰り返し単位構造は一般式（３）で表され、−Ｙ−ＮＲ3−ＣＯ−Ｚ−に含まれる炭素数が繰り返し単位構造におけるアミド結合間の炭素数である。
【００８９】
【化５】
2005215581.tif 000006
【００９０】
一般式（２）中、Ｒ1は水素原子、置換、無置換のアルキル基、Ｘは置換、無置換の、アルキレン基、２価のシクロアルカンを含む基、２価の芳香族基及びこれらの混合構造を示し、ｌは自然数を示す。
【００９１】
【化６】
2005215581.tif 000007
【００９２】
一般式（３）中、Ｒ2、Ｒ3は水素原子、置換、無置換のアルキル基、Ｙ、Ｚは置換、無置換の、アルキレン基、２価のシクロアルカンを含む基、２価の芳香族基及びこれらの混合構造を示し、ｍ、ｎは自然数を示す。
【００９３】
前記のごとく、炭素数が７〜３０の繰り返し単位構造は置換、無置換の、アルキレン基、２価のシクロアルカンを含む基、２価の芳香族基及びこれらの混合構造を有する化学構造等が挙げられるが、これらの中で２価のシクロアルカンを含む基を有する化学構造が好ましい。
【００９４】
本発明のポリアミド樹脂は繰り返し単位構造のアミド結合間の炭素数が７〜３０であるが、好ましくは７〜２５、更には１１〜２１が良い。またアミド結合間の炭素数が７〜３０の繰り返し単位構造が全繰り返し単位構造中に占める比率は４０〜１００モル％、好ましくは６０〜１００モル％が良い。
【００９５】
前記炭素数が７より小だと、ポリアミド樹脂の吸湿性が大きく、電子写真特性、特に繰り返し使用時の電位の湿度依存性が大きく、更に黒ポチ、環境メモリ等が発生しやすい。３０より大であるとポリアミド樹脂の塗布溶媒への溶解が悪くなり、中間層の塗布膜形成に適さない。
【００９６】
又、アミド結合間の炭素数が７〜３０の繰り返し単位構造が全繰り返し単位構造中に占める比率が４０モル％より小さいと、上記効果が小さくなる。
【００９７】
本発明の好ましいポリアミド樹脂としては下記一般式（１）で示される繰り返し単位構造を有するポリアミド樹脂が挙げられる。
【００９８】
【化７】
2005215581.tif 000008
【００９９】
一般式（１）中、Ｙ1は２価のアルキル置換されたシクロアルカンを含む基、Ｚ1はメチレン基、ｍは１〜３、ｎは３〜２０を示す。
上記一般式（１）中、Ｙ1の２価のアルキル置換されたシクロアルカンを含む基は下記化学構造が好ましい。即ち、Ｙ1が下記化学構造を有する本発明のポリアミド樹脂は、環境メモリ、黒ポチ改善効果が著しい。
【０１００】
【化８】
2005215581.tif 000009
【０１０１】
上記化学構造において、Ａは単結合、炭素数１〜４のアルキレンを示し、Ｒ4は置換基で、アルキル基を示し、ｐは１〜５の自然数を示す。但し、複数のＲ4は同一でも、異なっていても良い。
【０１０２】
本発明のポリアミド樹脂の具体例としては下記のような例が挙げられる。
【０１０３】
【化９】
2005215581.tif 000010
【０１０４】
【化１０】
2005215581.tif 000011
【０１０５】
【化１１】
2005215581.tif 000012
【０１０６】
上記具体例中の（）内の％は繰り返し単位構造のアミド結合間の炭素数が７以上の繰り返し単位構造の比率（モル％）を示す。
【０１０７】
上記具体例の中でも、一般式（１）の繰り返し単位構造を有するＮ−１〜Ｎ−４のポリアミド樹脂が特に好ましい。
【０１０８】
又、本発明のポリアミド樹脂の分子量は数平均分子量で５，０００〜８０，０００が好ましく、１０，０００〜６０，０００がより好ましい。数平均分子量が５，０００以下だと中間層の膜厚の均一性が劣化し、本発明の効果が十分に発揮されにくい。一方、８０，０００より大きいと、樹脂の溶媒溶解性が低下しやすく、中間層中に凝集樹脂が発生しやすく、黒ポチ等の画像欠陥が発生しやすい。
【０１０９】
本発明のポリアミド樹脂はその一部が既に市販されており、例えばダイセル・デグサ（株）社製のベスタメルトＸ１０１０、Ｘ４６８５等の商品名で販売されて、一般的なポリアミドの合成法で作製することができるが、以下に合成例の一例を挙げる。
【０１１０】
上記ポリアミド樹脂を溶解し、塗布液を作製する溶媒としては、エタノール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブタノール、ｔ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール等の炭素数２〜４のアルコール類が好ましく、ポリアミドの溶解性と作製された塗布液の塗布性の点で優れている。これらの溶媒は全溶媒中に３０〜１００質量％、好ましくは４０〜１００質量％、更には５０〜１００質量％が好ましい。前記溶媒と併用し、好ましい効果を得られる助溶媒としては、メタノール、ベンジルアルコール、トルエン、メチレンクロライド、シクロヘキサノン等が挙げられる。
【０１１１】
感光層
本発明の有機感光体は感光層として、電荷発生層及び電荷輸送層の積層構造を有する。
【０１１２】
電荷発生層
電荷発生層には電荷発生物質（ＣＧＭ）を含有する。その他の物質としては必要によりバインダー樹脂、その他添加剤を含有しても良い。
【０１１３】
本発明の有機感光体には、前記したα型チタニルフタロシアニン顔料を電荷発生物質として含有し、該顔料を単独で用いることが好ましいが、その他の電荷発生物質を併用してもよい。例えば、他のフタロシアニン顔料、アゾ顔料、ペリレン顔料、アズレニウム顔料などを電荷発生物質全体の５０質量％未満で併用して用いることができる。
【０１１４】
電荷発生層にＣＧＭの分散媒としてバインダーを用いる場合、バインダーとしては公知の樹脂を用いることができるが、最も好ましい樹脂としてはブチラール樹脂が挙げられる。電荷発生物質とバインダー樹脂との割合は、電荷発生物質１００質量部に対し２０〜１５０質量部が好ましい。このような樹脂量を用いることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできる。電荷発生層の膜厚は０．１μｍ〜２μｍが好ましい。
【０１１５】
本発明の電荷発生層を形成するには前記した電荷発生物質及びバインダー樹脂を溶媒中に溶解分散した分散液を作製し、分散溶媒で希釈し粘度調整した後、導電性支持体、中間層の上に塗布して作製することが好ましい。
【０１１６】
電荷輸送層
電荷輸送層には電荷輸送物質（ＣＴＭ）及びバインダー樹脂を含有する。その他の物質としては必要により酸化防止剤等の添加剤を含有しても良い。
【０１１７】
電荷輸送物質（ＣＴＭ）としては公知の電荷輸送物質（ＣＴＭ）を用いることができる。例えばトリフェニルアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物などを用いることができる。
【０１１８】
本発明の電荷輸送層は前記したα型チタニルフタロシアニン顔料を用いた電荷発生層上に電荷輸送層を塗布し、１１０〜１５０℃の乾燥温度で乾燥する。該電荷輸送層の好ましい要件を下記に記載する。
【０１１９】
本発明の電荷輸送層（ＣＴＬ）に用いられる樹脂としては、例えばポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位構造のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂等が挙げられるが、これらＣＴＬのバインダーとして好ましいものはポリカーボネート樹脂である。
【０１２０】
又、本発明に好ましく用いられる電荷輸送物質は、前記したＣＴＭ−Ａ、ＣＴＭ−Ｂ、ＣＴＭ−Ｃが挙げられる。このような電荷輸送物質を用いた電荷輸送層分散液を用いて、α型チタニルフタロシアニン顔料を用いた電荷発生層上に電荷輸送層を塗布し、１１０〜１５０℃の乾燥温度で乾燥することにより、本発明の感度を有する有機感光体が得られる。
【０１２１】
本発明の電荷輸送層を塗布する電荷輸送層分散液は上記したバインダー樹脂や電荷輸送物質を溶媒中に溶解する。該分散液の溶媒としては、テトラヒドロキシフランとトルエン混合溶媒を用いることが最も好ましい。又、前記混合溶媒のテトラヒドロキシフランとトルエンの比率は６／４〜９／１が好ましい。
【０１２２】
上記のような溶媒を用いて作製した電荷輸送層分散液を用いて、前記したα型チタニルフタロシアニン顔料を用いた電荷発生層上に電荷輸送層を塗布し、その後、１１０〜１５０℃の温度で乾燥することにより、７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2で且つ残留電位の上昇が小さい有機感光体を作製することが出来る。又、前記乾燥温度での乾燥時間は４０〜１２０分が好ましい。
【０１２３】
又、電荷輸送層のバインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し１０〜２００質量部が好ましい。又、電荷輸送層の膜厚は１０〜４０μｍが好ましい。
【０１２４】
本発明の有機感光体は電荷輸送層を塗布した後乾燥温度１１０〜１５０℃で乾燥することにより、７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2の範囲に本発明の有機感光体を構成することができる。このような高温条件で乾燥することにより、α型チタニルフタロシアニン顔料を用いて、前記範囲に感度を調製することができると同時に、残留電位の上昇が小さく、十分な画像濃度と良好な鮮鋭性を達成した電子写真画像をラインスピードが１００〜４００ｍｍ／秒で印刷する電子写真方式のページプリンター用の画像形成装置を用いて作製することができる。
【０１２５】
表面層
感光体の表面層（保護層）として、シロキサンポリカーボネートや架橋タイプのシロキサン系樹脂をバインダーとした層を設けてもよい。
【０１２６】
中間層、電荷発生層、保護層等の層形成に用いられる溶媒又は分散媒としては、ｎ−ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、ブタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ等が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものはないが、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン等が好ましく用いられる。また、これらの溶媒は単独或いは２種以上の混合溶媒として用いることもできる。
【０１２７】
次に有機感光体を製造するための塗布加工方法としては、浸漬塗布、スプレー塗布、円形量規制型塗布等の塗布加工法が用いられるが、感光層の上層側の塗布加工は下層の膜を極力溶解させないため、又、均一塗布加工を達成するためスプレー塗布又は円形量規制型（円形スライドホッパ型がその代表例）塗布等の塗布加工方法を用いるのが好ましい。なお保護層は前記円形量規制型塗布加工方法を用いるのが最も好ましい。前記円形量規制型塗布については例えば特開昭５８−１８９０６１号公報に詳細に記載されている。
【０１２８】
次に、本発明の有機感光体を用いた画像形成装置について説明する。
【０１２９】
図２は本発明の画像形成方法の１例としての画像形成装置の断面構成図である。
【０１３０】
図２に於いて５０は像担持体である感光体ドラム（感光体）で、有機感光層をドラム上に塗布し、その上に本発明の樹脂層を塗設した感光体で、接地されて時計方向に駆動回転される。５２はスコロトロンの帯電器（帯電手段）で、感光体ドラム５０周面に対し一様な帯電をコロナ放電によって与えられる。この帯電器５２による帯電に先だって、前画像形成での感光体の履歴をなくすために発光ダイオード等を用いた帯電前露光部５１による露光を行って感光体周面の除電をしてもよい。
【０１３１】
感光体への一様帯電の後、像露光手段としての像露光器５３により画像信号に基づいた像露光が行われる。この図の像露光器５３は図示しないレーザダイオードを露光光源とする。回転するポリゴンミラー５３１、ｆθレンズ等を経て反射ミラー５３２により光路を曲げられた光により感光体ドラム上の走査がなされ、静電潜像が形成される。
【０１３２】
ここで本発明の反転現像プロセスとは帯電器５２により、感光体表面を一様に帯電し、像露光が行われた領域、即ち感光体の露光部電位（露光部領域）を現像工程（手段）により、顕像化する画像形成方法である。一方未露光部電位は現像スリーブ５４１に印加される現像バイアス電位により現像されない。
【０１３３】
その静電潜像は次いで現像手段としての現像器５４で現像される。感光体ドラム５０周縁にはトナーとキャリアとから成る現像剤を内蔵した現像器５４が設けられていて、マグネットを内蔵し現像剤を保持して回転する現像スリーブ５４１によって現像が行われる。現像器５４内部は現像剤攪拌搬送部材５４４、５４３、搬送量規制部材５４２等から構成されており、現像剤は攪拌、搬送されて現像スリーブに供給されるが、その供給量は該搬送量規制部材５４２により制御される。該現像剤の搬送量は適用される有機感光体の線速及び現像剤比重によっても異なるが、一般的には２０〜２００ｍｇ／ｃｍ2の範囲である。
【０１３４】
現像剤は、例えば前述のフェライトをコアとしてそのまわりに絶縁性樹脂をコーティングしたキャリアと、前述のスチレンアクリル系樹脂を主材料としてカーボンブラック等の着色剤と荷電制御剤と低分子量ポリオレフィンからなる着色粒子に、シリカ、酸化チタン等を外添したトナーとからなるもので、現像剤は搬送量規制部材によって層厚を規制されて現像域へと搬送され、現像が行われる。この時通常は感光体ドラム５０と現像スリーブ５４１の間に直流バイアス、必要に応じて交流バイアス電圧をかけて現像が行われる。また、現像剤は感光体に対して接触あるいは非接触の状態で現像される。感光体の電位測定は電位センサー５４７を図２のように現像位置上部に設けて行う。
【０１３５】
記録紙Ｐは画像形成後、転写のタイミングの整った時点で給紙ローラー５７の回転作動により転写域へと給紙される。
【０１３６】
転写域においては転写のタイミングに同期して感光体ドラム５０の周面に転写電極（転写手段：転写器）５８が作動し、給紙された記録紙Ｐにトナーと反対極性の帯電を与えてトナーを転写する。
【０１３７】
次いで記録紙Ｐは分離電極（分離器）５９によって除電がなされ、感光体ドラム５０の周面により分離して定着装置６０に搬送され、熱ローラー６０１と圧着ローラー６０２の加熱、加圧によってトナーを溶着したのち排紙ローラー６１を介して装置外部に排出される。なお前記の転写電極５８及び分離電極５９は記録紙Ｐの通過後、一次作動を中止し、次なるトナー像の形成に備える。図２では転写電極５８にコロトロンの転写帯電極を用いている。転写電極の設定条件としては、感光体のプロセススピード（周速）等により異なり一概に規定することはできないが、例えば、転写電流としては＋１００〜＋４００μＡ、転写電圧としては＋５００〜＋２０００Ｖを設定値とすることができる。
【０１３８】
一方記録紙Ｐを分離した後の感光体ドラム５０は、クリーニング器（クリーニング手段）６２のブレード６２１の圧接により残留トナーを除去・清掃し、再び帯電前露光部５１による除電と帯電器５２による帯電を受けて次なる画像形成のプロセスに入る。
【０１３９】
尚、７０は感光体、帯電器、転写器、分離器及びクリーニング器が一体化されている着脱可能なプロセスカートリッジである。
【０１４０】
本発明の有機感光体は電子写真複写機、レーザプリンター、ＬＥＤプリンター及び液晶シャッター式プリンター等の電子写真装置一般に適応するが、更に、電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版及びファクシミリ等の装置にも幅広く適用することができる。
【実施例】
【０１４１】
以下、実施例をあげて本発明を詳細に説明するが、本発明の様態はこれに限定されない。尚、下記文中「部」とは「質量部」を表す。
【０１４２】
感光体１の作製
〈中間層（ＵＣＬ）〉
ポリアミド樹脂（例示ポリアミドＮ−１）                                  １部
微粒子：酸化チタン（シリカ・アルミナの一次表面処理及びメチルハイドロジェンポリ  シロキサンの二次表面処理を施した酸化チタン（数平均一次粒径３５ｎｍ））  ３部
イソプロピルアルコール                                                １０部
ポリアミドＮ−１をイソプロピルアルコールで加温溶解後、定格濾過精度０．２ηｍのフィルターにて濾過後、酸化チタンＳＴＭ５００ＳＡＳを混合、該混合液を分散部分の構造がセラミックで表面加工されたサンドミル分散機で、分散時間１０時間、バッチ式にて分散し中間層分散液を作製した。該中間層分散液をイソプロピルアルコールを用いて２倍に希釈し、一夜静置後に濾過（フィルター；日本ポール社製リジメッシュフィルター公称濾過精度：５μｍ、圧力；５×１０4Ｐａ）した。該中間層塗布液を洗浄済みの円筒状アルミニウム基体上に浸漬塗布法で塗布し、乾燥膜厚２μｍの中間層を形成した。
〈電荷発生層（ＣＧＬ）〉
Ｂ型チタニルフタロシアニン顔料（図１に示したＸ線回折スペクトルを有する顔料）
２０部
ポリビニルブチラール（ＢＸ−１、積水化学社製）                        １０部
ＭＥＫ                                                              ９００部
シクロヘキサノン                                                    １００部
上記組成物を混合し、サンドミルを用いて分散し、電荷発生層塗布液を調製した。この塗布液をＭＥＫ／シクロヘキサノン混合溶媒で２倍に希釈後、浸漬塗布法で塗布し、前記中間層の上に乾燥膜厚０．３μｍの電荷発生層を形成した。
〈電荷輸送層（ＣＴＬ）〉
電荷輸送剤（例示化合物ＣＴＭ−Ａ）                                  １３０部
ポリカーボネート樹脂（下記構造式Ｐ−１のポリカーボネート（粘度平均分子量２万））                                                                    ２００部
ＴＨＦ／トルエン（混合比８／２）                                  １０００部
シリコンオイル（ＫＦ−９４：信越化学社製）                              １部
上記組成物を混合し、溶解して電荷輸送層分散液を調製した。この分散液を前記電荷発生層の上に浸漬塗布法で塗布し、１３０℃、７０分の条件で乾燥膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成し感光体１を作製した。
【０１４３】
【化１２】
2005215581.tif 000013
【０１４４】
感光体２〜１２の作製
中間層の微粒子、電荷発生層は変更せず、電荷輸送層塗布後の乾燥温度、時間を表１のように変更し、感光体２〜１２を作製した。
【０１４５】
感光体１３〜１６の作製
中間層の微粒子、電荷発生層は変更せず、電荷輸送層の溶媒であるＴＨＦ／トルエンの比率を表１のように変更し、感光体１３〜１６を作製した。
【０１４６】
感光体１７〜２１の作製
中間層の微粒子、電荷発生層は変更せず、電荷輸送剤、乾燥温度、時間を表１のように変更し、感光体１７〜２６を作製した。
【０１４７】
評価１：ラインスピード（感光体の回転速度）３２０ｍｍ／秒
評価機１：ミノルタ社Ｄｉ６２０機（デジタル複写機：感光体、帯電器、現像器、クリーニング装置及び除電器を備えている）
感光体１〜１０を装着し一般環境２０℃５０％ＲＨ環境下においてコピー印字率６％のチャートをＡ４紙で４０万のコピーを実施。さらに、３０℃、８０％ＲＨ環境下（ＨＨ環境）において、さらに１万枚のコピーを実施。スタート時及び一般環境とＨＨ環境の終了後、電子写真特性として感光体の帯電電位、露光電位を測定した。また画像評価として印字率が６％の文字画像、ベタ白画像、ベタ黒画像をＡ３に５枚複写し、細線再現性、画像濃度、カブリ、黒ポチ、について評価を行った。
【０１４８】
評価条件と判定基準は、下記に示す通りである。
【０１４９】
評価条件
帯電条件
帯電器；初期帯電電位を約−６５０Ｖ
現像条件
ＤＣバイアス；約−５００Ｖ
転写条件
コロナ帯電方式、転写ダミー電流値：４５μＡ
クリーニング条件
ゴムブレード；自由長：９ｍｍ、厚さ：２ｍｍ、硬度：６７°、反発弾性：５２％、
感光体当接角：１０．５度  感光体当接圧  １９ｍＮ／ｃｍ
判定基準
感度の測定方法；
図１の画像形成装置を例にすると、該画像形成装置の現像器を取り外し、該現像器の位置に透過型プローブを設定し、該プローブ位置において、感光体の帯電電位が−６５０Ｖとなるように帯電条件を調整した後、感光体の回転を停止し、同時に露光を開始する。該露光による帯電電位の減衰を電位センサーで測定し、帯電電位が−３２５Ｖに低下した露光量、即ち半減露光量（６５０→３２５Ｖ）から感度を求めた。尚、前記透過型プローブには７８０ｎｍのバンドパスフィルターが設定されたハロゲンランプ（電光強度：０．５μＷ）の露光器と電位センサーがセットで組み込まれている。
【０１５０】
電位安定性評価
帯電器にかけるグリッド電圧を−６５０Ｖに固定し、初期、一般環境４０万後、ＨＨ環境１万のコピーを実施、初期とコピー後の帯電電位（ＶＨ）露光電位（ＶＬ）を測定
ΔＶＨ（Ｖ）＝│コピー後のＶＨ−初期のＶＨ│
ΔＶＬ（Ｖ）＝│コピー後のＶＬ−初期のＶＬ│
◎：ΔＶＨ＝５０Ｖ未満、ΔＶＬ＝５０Ｖ未満
○：ΔＶＨ＝５０Ｖ以上８０Ｖ未満、ΔＶＬ＝５０Ｖ以上８０Ｖ未満
×：ΔＶＨ＝８０Ｖ以上、ΔＶＬ＝８０Ｖ以上
画像評価
細線再現性
目視評価で行った。６％の文字チャート中の１ドット白線、黒線の再現性評価。
【０１５１】
◎：白線、黒線とも確認できる（良好）
○：白線、黒線とも一部切れる（実用上問題なし）
×：白線、黒線どちらかが確認できない（実用上問題あり）
画像濃度
マクベス社製、ＲＤ−９１８を使用。紙の反射濃度を「０」とした相対反射濃度で測定  した。上記１０枚の黒ベタ画像の平均値をとり比較した。多数枚のコピーで残留電位が  増加すると、画像濃度が低下する。
【０１５２】
◎：黒ベタ画像が１．２以上（良好）
○：黒ベタ画像が１．２未満〜１．０（実用上問題なし）
×：黒ベタ画像が１．０未満（実用上問題あり）
カブリ
マクベス社製、ＲＤ−９１８を使用。印字されていないコピー用紙（白紙）の濃度を１０カ所、絶対画像濃度で測定し、その平均値を白紙濃度とする。次に、コピー画像の白地部分を同様に１０カ所、絶対画像濃度で測定。上記１０枚を測定し、その１００点の平均濃度から前記白紙濃度を引いた値をカブリ濃度として評価した。帯電電位の低下が大きくなるとカブリが発生する。
【０１５３】
◎：ベタ白画像濃度が０．００５未満（良好）
○：ベタ白画像濃度が０．００５以上０．０１未満（実用上問題なし）
×：０．０１以上（実用上問題あり）
黒ポチ
目視、顕微鏡、ビデオプリンターを併用して評価。Ａ３のベタ白画像２枚について長径０．５ｍｍ以上の黒ポチの個数で判定した。なお感光体の影響を確認するためにドラムの周期で発生しているものの個数を数えている。
【０１５４】
◎：０．５ｍｍ以上の黒ポチ頻度：２個／Ａ３以下（良好）
○：０．４ｍｍ以上の黒ポチ頻度：３個〜１０個／Ａ３以下（実用上問題なし）
×：０．４ｍｍ以上の黒ポチ頻度：１１個／Ａ３以上（実用上問題有り）
【０１５５】
【表１】
2005215581.tif 000014
【０１５６】
表１より本発明のα型チタニルフタロシアニン顔料を含有し且つ該有機感光体の７８０ｎｍ単色光に対する感度が０．２〜０．５μＪ／ｃｍ2である感光体Ｎｏ．２〜９、１１、１２、１４〜１６、１９〜２１は感光体電位、細線再現性、画像濃度、カブリ、黒ポチの評価が良好な特性を示している。しかし、感度値が０．２μＪ／ｃｍ2未満（感度が高い）の感光体Ｎｏ．１、１３、１８では露光電位（ΔＶＬ）の増加が大きく、細線再現性、画像濃度が劣化しており、感度値が０．５μＪ／ｃｍ2より大きい（感度が低い）感光体Ｎｏ．１０、１７、２２では帯電電位（ΔＶＨ）が低下し、細線再現性の劣化と共に、カブリが発生し、黒ポチの発生が増加している。
【０１５７】
評価２：ラインスピード１６０ｍｍ／秒
評価機２：ミノルタ社Ｄｉ３５１機（デジタル複写機：感光体、帯電器、現像器、クリーニング装置及び除電器を備えている）
感光体２〜９を上記ミノルタ社Ｄｉ３５１機に装着し一般環境２０℃５０％ＲＨ環境下においてコピー印字率６％のチャートをＡ４紙で１０万のコピーを実施。さらに、３０℃、８０％ＲＨ環境下（ＨＨ環境）において、さらに５千枚のコピーを実施。スタート時及び一般環境とＨＨ環境の終了後、電子写真特性として感光体帯電電位、露光電位を測定した。また画像評価として印字率が６％の文字画像、ベタ白画像、ベタ黒画像をＡ３に５枚複写し、細線再現性、画像濃度、カブリ、黒ポチ、について評価を行った。
【０１５８】
評価条件
帯電条件
帯電器；初期帯電電位を約−６５０Ｖ
現像条件
ＤＣバイアス；約−５００Ｖ
転写条件
コロナ帯電方式、転写ダミー電流値：４５μＡ
クリーニング条件
ゴムブレード；自由長：１０ｍｍ、厚さ：２ｍｍ、硬度：６７°、反発弾性：５２％、
感光体当接角：１２．４度  感光体当接圧  ２４ｍＮ／ｃｍ
判定基準は評価１と同じ。
【０１５９】
評価結果は評価１の結果とほぼ同様であり、感光体Ｎｏ．２〜９は感光体電位、細線再現性、画像濃度、カブリ、黒ポチの評価が良好な特性を示している。
【図面の簡単な説明】
【０１６０】
【図１】ブラッグ角（２θ±０．２°）７．５°、２８．７°に顕著な回折ピークを有するチタニルフタロシアニン顔料のＸ線回折スペクトルを示す図である。
【図２】本発明の画像形成方法の１例としての画像形成装置の断面構成図である。
【符号の説明】
【０１６１】
５０  感光体ドラム（又は感光体）
５１  帯電前露光部
５２  帯電器
５３  像露光器
５４  現像器
５４１  現像スリーブ
５４３，５４４  現像剤攪拌搬送部材
５４７  電位センサー
５７  給紙ローラー
５８  転写電極
５９  分離電極（分離器）
６０  定着装置
６１  排紙ローラー
６２  クリーニング器
７０  プロセスカートリッジ
【図１】
2005215581.tif 000018
【図２】
2005215581.tif 000019