(57)【要約】【課題】  特別なパイル形成装置を持たないトリコット機により、薄地で、柔軟で、伸縮自在の、パイル調表面効果を有するパイル調トリコット地Ｔを得る。【解決手段】  ウエールＷが各ウエールＷ１、Ｗ２、・・・に属し且つ該各ウエールＷ１、Ｗ２・・・の両サイドに張り出したシンカー・ループＳ同士の交絡によって接結されるリンクス組織で基布が形成され、同時に、該基布の交絡しているシンカー・ループＳの下方に位置するように互いに隣接するウエールＷ間に伸縮弾性糸Ｋ３が掛け渡されて編成され、該伸縮弾性糸Ｋ３の収縮により各ウエールＷが互いに引き寄せられて、シンカー・ループＳがウエール方向の畝Ｍを形成しているパイル調トリコット地Ｔである。【選択図】  図１（Ａ）
2005220454.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
各ウエールが各ウエールに属し且つ該各ウエールの両サイドに張り出したシンカー・ループ同士の交絡によって接結されるリンクス組織で基布が形成され、同時に該基布の交絡しているシンカー・ループの下方に位置するように互いに隣接する各ウエール間に伸縮弾性糸が掛け渡されて編成され、該伸縮弾性糸の収縮により隣接する各ウエールが互いに引き寄せられて、シンカー・ループ群がウエール方向の畝を形成していることを特徴とするパイル調トリコット地。
【請求項２】
基布が、２枚オサで編成されるリンクス組織〔（Ｌ１（１−０／２−２）、Ｌ２（０−０／１−２）〕で形成されていることを特徴とする請求項１記載のパイル調トリコット地。
【請求項３】
互いに交絡するシンカー・ループが属する２ウエール間に１以上の他のウエールを有していて、該他のウエールに属するシンカー・ループ同士も互いに交絡していることを特徴とする請求項１記載のパイル調トリコット地。
【請求項４】
基布が、２枚オサで編成されるリンクス組織〔Ｌ１（１−０／３−３）、Ｌ２（０−０／２−３）〕で形成されていることを特徴とする請求項１、２記載のパイル調トリコット地。
【請求項５】
伸縮弾性糸が、デンビー組織（１−２／１−０）でウエール間に掛け渡され編成されていることを特徴とする請求項１記載のパイル調トリコット地。
【請求項６】
伸縮弾性糸がポリウレタン糸であることを特徴とする請求項１記載のパイル調トリコット地。
【請求項７】
伸縮弾性糸が合成繊維のウーリー加工糸であることを特徴とする請求項１記載のパイル調トリコット地。
【請求項８】
基布を形成する編成糸が合成繊維と綿とを混紡した紡績糸であることを特徴とする請求項１記載のパイル調トリコット地。
【請求項９】
基布を形成する編成糸が合成繊維の連続長繊維生糸であることを特徴とする請求項１記載のパイル調トリコット地。
【請求項１０】
基布の所要箇所に一定幅に伸縮弾性糸を編み込み、畝の形成された部分と形成されていない部分を形成してウエール方向のストライブを得ることを特徴とする請求項１記載のパイル調トリコット地。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、経編地の１種であるトリコット地に関し、詳しくはパイル調表面効果を有するパイル調トリコット地に関する。
【背景技術】
【０００２】
トリコット地においては、特にインナー衣料用トリコット地分野のように、伸縮性を有すること、薄くて柔軟性があり、しかも一定のコシがあること、そして、パイル調表面効果を有すること等の特性が要求される大きな製品分野がある。
【０００３】
上記製品分野における要求特性を得る従来手段としては、伸縮性、薄手、柔軟性等についてはポリウレタン糸等の伸縮弾性糸と細い柔軟な編成糸を組合わせて用いることや、構造的に扁平な編組織を採用すること等が挙げられる。また、パイル調表面効果については編組織や糸使い等の総合的な組合わせ、或いは後加工等でこれを得ていた。
【０００４】
ところが、これらの要求特性のうち、特にパイル調表面効果を得る手段については、他の要求特性をも満足しつつ、その効果を得る効果的手段が存在していなかったのが実状である。
例えば、薄手の特性を保持しつつ、ピーチスキンと言われるような桃の表面のようにソフトで繊細な毛羽立ち感のあるパイル調表面効果を併せて得るような有効な技術手段は確立されていなかった。
【０００５】
ここで、「パイル調表面効果を有するトリコット地」について説明する。
本発明に係るパイル調表面効果を有するトリコット地とは、パイルを形成するための装置を備えた編機で編成されパイルが編地表面に立ち上がってる「パイル編地」とは異なるもので、あくまでもパイルを有しているような外観を呈する編地の意味である。
【０００６】
パイルを有するトリコット地については、パイル形成機構を有する経編機により編成時に編地表面にパイルを積極的に形成して得られる「パイル経編地」と、パイル形成機構を有しない経編機によって編成されるが組織と糸使いによって表面にパイル調表面効果を発現する「パイル調経編地」と、起毛、シャーリング等の後加工によって表面をパイル状に立毛した「後加工パイル経編地」とにほぼ分類できる。
本発明は、この内の「パイル調経編地」に分類されるものである。
【特許文献１】特開昭６３−２８９５５（パイル経編地に関する。）
【特許文献２】特開昭５７−１０６７７０（パイル調経編地に関する。）
【特許文献３】特開昭５６−１２８３４８（後加工パイル経編地に関する。）
【０００７】
上記のパイル経編地や後加工パイル経編地については、その技術的手段がほぼ確立されていると言える。
しかし、パイル調経編地については、今日まで多くの試みがなされ製品化もされているが、いずれも確実で最適な技術手段とは言い難い。
従来のパイル調経編地の具体例としては、例えば、図３（Ａ）に示すように、トリコット機により３枚オサで編成される編地が挙げられる。
【０００８】
本例は、２枚のオサＬ１、Ｌ２でハーフ組織Ｈ〔図３（Ｂ）〕を地組織とする基布を形成し、これにもう１枚のオサＬ３で伸縮弾性糸Ｋ３を編み込むものである。
編機におけるオサの位置は、編機前方から見てオサＬ１がフロント、オサＬ２がミドル、オサＬ３がバック位置となる。３枚オサを使用する意味としては、１枚のオサで１種類の編組織を形成できると理解すれば良い。
従って、３枚オサの場合は原則的に３種類の編組織を形成できる。
ハーフ組織Ｈの地組織は、１枚目のオサＬ１でコード組織Ｃを、２枚目のオサＬ２でデンビー組織Ｄを編成して形成される。そして、これに３枚目のオサＬ３で伸縮弾性糸Ｋ３をデンビー組織Ｄで同時に編み込んで伸縮性を得る。
本例の場合は、図３（Ｃ）に示すように伸縮弾性糸Ｋ３が収縮することでコード組織Ｃのシンカー・ループＳの湾曲による浮き上がりが助長され、パイル調表面効果を得るものである。
【０００９】
このように従来、本製品分野においては、薄手と評されているハーフ組織Ｈを地組織としてこれに伸縮弾性糸Ｋ３を編み込み、パイル調表面効果等を得る手段が主流であった。
ころが、このシンカー・ループＳを表面側に弓なりに湾曲させる手段は、地組織におけるデンビー組織Ｄのシンカー・ループＳがウエールＷ１、Ｗ２・・・間にそれぞれ掛け渡されているため、これが障害となって伸縮弾性糸Ｋ３による収縮がさほど作用せず、その結果、伸びも発現しない。
また、コード組織Ｃのシンカー・ループＳ自体も、曲げ剛性を有し、充分に湾曲せず、パイル調表面効果を得ているとは言い難いものであった。
【００１０】
そこで、これらの諸問題を解決するため、時には起毛加工を施す、或いはその起毛をシャーリングするなどの手段を併せて講ずることもあった。
また、伸縮弾性糸Ｋ３による収縮作用の障害となるデンビー組織Ｄを除去しようとする手段は、地組織がコード組織Ｃのみとなり解れ等の問題もあって編地として成立しない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
以上説明したように、従来の方法では、諸特性を併せ持つ満足のいくパイル調表面効果を有するトリコット地を得ることは困難であった。
そこで、本発明においては、インナー衣料用トリコット地のような製品分野において求められる、繊細な毛羽立ち感のあるパイル調表面を有し、しかも薄手で柔軟で伸縮性を有する等の他の要求特性をも同時に併せ持つ、従来にないパイル調パイル調トリコット地Ｔを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
これらの課題を解決するために、本発明においては、地組織にリンクス組織が最適であることを見いだした。このリンクス組織は、図１（Ｂ）に示す２枚オサで編成されるリンクス組織Ｒ１〔Ｌ１（１−０／２−２）、Ｌ２（０−０／１−２）〕を基本とするもので、図１（Ａ）の実体図に示すように、ニードル・ループＮと、シンカー・ループＳの繰り返しで形成される。
ここで言うニードル・ループＮとは編み込んでループを形成している部分を言い、シンカー・ループＳとは、ニードル・ループ間を連絡するのみでループを形成していない部分を言うこととする。
本組織の特徴から、互いに隣接するウエールＷはシンカー・ループＳによってのみ接結される。
つまり、ウエールＷ１からスタートするシンカー・ループＳ１は隣接するウエールＷ２に掛け渡されることなく、Ｕターンして再び属するウエールＷ１にもどるものであるが、このＵターンする半円形状のシンカー・ループＳ同士が互いに鎖状に接結されるのがリンクス組織の特徴である。
【００１３】
上記した従来のハーフ組織Ｈ〔図３（Ｂ）〕を使用したトリコット地はウエールＷ間にシンカー・ループＳを掛け渡して連結するのに対し、本リンクス組織Ｒ１〔図１（Ａ）〕は、ウエールＷ１とウエールＷ２は、ウエールＷ１に属する半円形状のシンカー・ループＳ１と、ウエールＷ２に属する半円形状のシンカー・ループＳ２とが鎖状に交絡することで接結されるので、ウエール方向を境として容易に折れやすい特性を有する。
言うなれば交絡するシンカー・ループＳは蝶番の役割を果たす。
【００１４】
そこで、図１（Ｃ）の組織図に示すように、このリンクス組織Ｒ１にポリウレタン糸のような伸縮弾性糸Ｋ３を、半円形状のシンカー・ループＳの下方に位置するようにオサＬ３によりデンビー組織（１−２／１−０）でウエールＷ間に掛け渡して編成すると、伸縮弾性糸Ｋ３が収縮して、図１（Ｄ）に示す模式図のように、隣接する各ウエールＷ１、Ｗ２・・・は互いに引き寄せられ、その結果、交絡するシンカー・ループＳは、ジグザグ状に折り畳まれてウエールＷ方向の畝Ｍを形成し、その断面が３角形状となり、あたかも３角柱形状の立体構造物を並列配置した構造となる。
図１（Ｅ）にその断面模式図を示すようにこの畝Ｍの折れ曲がり箇所はそれぞれのシンカー・ループＳがＸ字に交叉して突き出たリング状パイルＰを形成することとなり、畝Ｍ自体と相まって従来にないパイル調の外観と独特の風合いを呈する。
ここで、オサＬ１、オサＬ２、オサＬ３の編機における位置関係は、オサＬ１がフロント、オサＬ２がミドル、オサＬ３がバックであることは上記したとおりである。
本リンクス組織に関しては、オサＬ１による組織とオサＬ２による組織は、フロント、バックの位置関係を換えても基本的には同様の基布が得られる。
【００１５】
以上のリンクス組織Ｒ１については、種々の変化組織が可能である。
その一つとして、図１（Ｆ）に示すリンクス組織Ｒ２が挙げられる。
このリンクス組織Ｒ２〔Ｌ１（１−０／３−３）、Ｌ２（０−０／２−３）〕は２枚オサで編成され、リンクス組織Ｒ１との違いは、リンクス組織Ｒ１においてはシンカー・ループＳの交絡が各ウエール間で行われているのに対し、リンクス組織Ｒ２においては、図１（Ｇ）に示す編地の断面図からも理解できるように、シンカー・ループＳＬ１、並びにＳＬ２の交絡が、１本おきのウエールＷ１、Ｗ３、Ｗ５・・・間とウエールＷ２、Ｗ４、Ｗ６・・・とでそれぞれ行われることである。
【００１６】
このリンクス組織Ｒ２に、リンクス組織Ｒ１の場合と同様にポリウレタン糸のような伸縮弾性糸Ｋ３を、リンクス組織Ｒ２の下方に位置するようにオサＬ３よりでデンビー組織（１−２／１−０）をウエールＷ間に掛け渡して編成すると、伸縮弾性糸Ｋ３が収縮して、図１（Ｇ）に示す断面模式図のように、隣接する各ウエールＷは、それぞれ互いに引き寄せられ、その結果、交絡するシンカー・ループＳは、それぞれがジグザグ状に折り畳まれてウエールＷ方向の畝Ｍ１、Ｍ２を形成し、あたかも３角柱形状の立体構造物を重ねて並列配置した構造となる。
この伸縮弾性糸によって各ウエールが互いに引き寄せられて畝Ｍ１、Ｍ２を形成する作用はあたかもパンタグラフが立ち上がる運動と似ている。
【００１７】
そして、畝Ｍ１、Ｍ２はそれぞれの断面が３角形状で、この３角形状が重なった体をなしているので、そこにシンカー・ループＳＬ１、ＳＬ２によって仕切られた空間Ａが多数形成される。
また、シンカー・ループＳＬ１、ＳＬ２によって形成される畝Ｍ１、Ｍ２は、断面の３角形状の一辺の長さが長くなるので、その山の高さがリンクス組織Ｒ１によって形成される畝Ｍに比較して高くなり、編地自体の厚みも得られ弾性に富む。
ここで、畝Ｍ１、Ｍ２の折れ曲がり箇所が、それぞれのシンカー・ループＳＬ１、ＳＬ２がＸ字に交叉して突き出たリング状パイルＰを形成すること等は、リンクス組織Ｒ１の場合と同様である。
【００１８】
リンクス組織Ｒ１、Ｒ２のいずれにおいても、ジグザグ状に折り畳まれたパイル調トリコット地Ｔは小さな外力に対しても伸縮自在の特性を発揮する。
また、リンクス組織Ｒ１、Ｒ２は、先に述べたハーフ組織同様２枚オサを使用するものの、ハーフ組織が図３（Ｂ）に見られるように２重ループＮＷを形成しているのに対し、リンクス組織Ｒ１、Ｒ２は図１（Ｂ）、（Ｆ）に見られるように１重ループＳＷのみで、１枚オサで形成される編地と同様の薄さや軽さ、柔軟性等の特性を有する。
【００１９】
即ち、本発明は（１）、ウエールＷが各ウエールＷ１、Ｗ２、・・・に属し且つ該各ウエールＷ１、Ｗ２・・・の両サイドに張り出したシンカー・ループＳ同士の交絡によって接結されるリンクス組織で基布が形成され、同時に、該基布の交絡しているシンカー・ループＳの下方に位置するように互いに隣接するウエールＷ間に伸縮弾性糸Ｋ３が掛け渡されて編成され、該伸縮弾性糸Ｋ３の収縮により各ウエールＷが互いに引き寄せられて、シンカー・ループＳがウエール方向の畝Ｍを形成しているパイル調トリコット地Ｔに存する。
【００２０】
そして、（２）、基布が２枚オサで編成されるリンクス組織Ｒ１〔Ｌ１（１−０／２−２）、Ｌ２（０−０／１−２）〕で形成されている前記（１）記載のパイル調トリコット地Ｔに存する。
【００２１】
そしてまた、（３）、互いに交絡するシンカー・ループＳが属するウエールＷ１、Ｗ３、Ｗ５・・・間に１以上の他のウエールＷ２、Ｗ４、Ｗ５・・・を有していて、該他のウエールに属するシンカー・ループＳ同士も互いに交絡している前記（１）記載のパイル調トリコット地Ｔに存する。
【００２２】
そしてまた、（４）、基布が２枚オサで編成されるリンクス組織Ｒ２〔Ｌ１（１−０／３−３）、Ｌ２（０−０／２−３）〕で形成されている前記（１）、（３）記載のパイル調トリコット地Ｔに存する。
【００２３】
そしてまた、（５）、伸縮弾性糸Ｋ３が、デンビー組織Ｄ（１−２／１−０）でウエールＷ間に掛け渡され編成されている前記１記載のパイル調トリコット地Ｔに存する。
【００２４】
そしてまた、（６）、伸縮弾性糸Ｋ３がポリウレタン糸である前記１記載のパイル調トリコット地Ｔに存する。
【００２５】
そしてまた、（７）、伸縮弾性糸Ｋ３が合成繊維のウーリー加工糸である前記１記載のパイル調トリコット地Ｔに存する。
【００２６】
そしてまた、（８）、基布を形成する編成糸Ｋが合成繊維と綿とを混紡した紡績糸であるパイル調トリコット地Ｔに存する。
【００２７】
そしてまた、（９）、基布を形成する編成糸Ｋが合成繊維の連続長繊維生糸である前記１記載のパイル調トリコット地Ｔに存する。
【００２８】
そしてまた、（１０）、基布の所要箇所に一定幅に伸縮弾性糸Ｋ３を編み込み、畝Ｍの形成された部分ＭＳと形成されていない部分ＭＵを形成してウエールＷ方向のストライブを得るパイル調トリコット地Ｔに存する。
【００２９】
なお、本発明の目的に沿ったものであれば、上記（１）から（１０）を適宜組み合わせた構成も採用可能である。
【発明の効果】
【００３０】
本発明においては、地組織にリンクス組織を採用して基布Ｇを形成し、これを伸縮弾性糸Ｋ３の収縮力によりジグザグ状に折り畳むことでパイル調表面効果を得ているので、特別な装置も必要とせず、効率的、経済的で、しかも確実な再現性を有するパイル調表面効果を有するパイル調トリコット地Ｔを得ることができる。
【００３１】
また、地組織のリンクス組織は２枚オサを用いるものの、ハーフ組織Ｈとは異なり、２重ループＮＷとならない組織であるので、基布Ｇとしては薄地で軽く柔軟な編地を得ることができる。
そして、ジグザグ状に折り畳まれた基布Ｇは、その断面が３角形状となり、あたかも３角柱形状の立体構造物を並列配置した構造となるので、確実な畝Ｍの形成が見られ、曲げに対し布地としての一定のコシを発揮すると同時にソフトなクッション性をも発揮する。更に、畝Ｍの折れ曲がり箇所は、いわば蝶番の働きをするので、微少な作用力で伸び縮みが可能となり、結果的に繊細な柔軟性を発揮する。
【００３２】
そして、本パイル調トリコット地Ｔは、畝形成によるパイル調の表出と併せて、畝Ｍの折れ曲がり箇所から、それぞれのシンカー・ループＳがＸ字に交叉して突き出たリング状パイルＰが形成されているので従来にない繊細なパイル調の外観と風合いを呈する。
【００３３】
更に、基布Ｇが、リンクス組織Ｒ２〔Ｌ１（１−０／３−３）、Ｌ２（０−０／２−３）〕で形成される場合には、畝Ｍ１、Ｍ２が重ねて形成された状態となるので、シンカー・ループＳＬ１、ＳＬ２によって仕切られた空間Ａが多数形成され、断熱効果が得られる。また、シンカー・ループＳＬ１、ＳＬ２によって形成される畝Ｍ１、Ｍ２は、断面の３角形状の一辺の長さが長くなるので、その山の高さがリンクス組織Ｒ１によって形成される畝Ｍに比較して高くなり、編地自体の厚みも得られ弾性に富む効果が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
リンクス組織の基布と、これに編み込む伸縮弾性糸との極めてシンプルな構成要素で確実なパイル調表面効果、伸縮性、薄手、柔軟性等の多くの特性を同時に得る。
【実施例１】
【００３５】
本実施形態においては、基布Ｇを２枚オサで形成されるリンクス組織Ｒ１〔Ｌ１（１−０／２−２）、Ｌ２（０−０／１−２）〕で形成する。本リンクス組織Ｒ１は、図１（Ａ）に示すように一つのニードル・ループＮと一つの半円形状のシンカー・ループＳを順次繰り返す組織を基本とする。
そして、伸縮弾性糸Ｋ３をオサＬ３により、デンビー組織Ｄ（１−２／１−０）で編み込む。
【００３６】
基布Ｇの編成に用いられる編成糸Ｋは、オサＬ１、Ｌ２ともにナイロン長繊維（５０dtex／３６フィラメント）の生糸を用いる。
ここに言う生糸（なまいと）とは、ウーリー加工等によるクリンプ加工を施してない状態の糸を言う。
そして、オサＬ３の伸縮弾性糸Ｋ３としてはポリウレタン糸（２２dtex）を用いる。
【００３７】
このような設定で編成されたパイル調トリコット地Ｔは、編成糸Ｋに生糸を使用しているので、柔軟性の中に一定のコシとシャリ感を有している。
【実施例２】
【００３８】
本実施形態においては、基布Ｇを図１（Ｆ）に示す２枚オサで形成されるリンクス組織Ｒ２〔Ｌ１（１−０／３−３）、Ｌ２（０−０／２−３）〕で形成する。
そして、伸縮弾性糸Ｋ３をオサＬ３により、デンビー組織Ｄ（１−２／１−０）で編み込むことは実施形態１と同様である。
基布Ｇの編成糸としては、オサＬ１にキュプラレーヨン（ベンベルグ、８４dtex／２４フィラメント）、オサＬ２にポリエステル長繊維（８４dtex／７２フィラメント）、オサＬ３にポリウレタン糸（２２dtex）を用いる。
実施形態１に比べて厚手で密度が高く、弾力性があり、しかも断熱効果のパイル調トリコット地Ｔが得られる。  
【実施例３】
【００３９】
本実施形態においては、実施形態１と同様の組織で編地を形成するが、基布形成に用いられる編成糸Ｋにポリエステルと綿を混紡した紡績糸（６０番手）を用い、オサＬ３の伸縮弾性糸Ｋ３については４５dtexの太さのポリウレタン糸を用いている。
このような糸使いにすることで、本発明の原理から発現するパイル調効果に併せて、紡績糸の毛羽によるソフトな表面効果が得られると同時に、ポリウレタン糸を細くしたことにより更に柔軟な伸縮性が得られる。
【実施例４】
【００４０】
本実施形態においては、組織、糸種等は実施形態例１，２における設定と同様とするが、図２の模式図に示すように、畝Ｍを形成した畝有り部分ＭＳと、畝Ｍを形成しない畝無し部分ＭＵを一定間隔で配置することでストライブ柄を得る。
伸縮弾性糸Ｋ３を用いない部分は扁平となり、用いた部分は畝を形成してパイル調表面効果を発現する。このように設定することで多くの変化柄が得られる。
【産業上の利用可能性】
【００４１】
本発明は、特許請求の範囲を逸脱しない限り、種々の変化が可能である。
本発明のパイル調トリコット地Ｔは、インナー衣料用を主たる使途目的としているが、外衣用は当然として、自動車内装材や椅子・ソファー等のシート材、或いはインテリア関連などの産業用繊維資材としても活用できる。
更に、本発明の編地構造はトリコット地に限らず、ラッシェル地等の他の経編地にも充分活用できる。
また、基布の組織や伸縮弾性糸の組織についても上記記載した以外でも種々の変化が可能であることは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１（Ａ）】図１（Ａ）は、リンクス組織Ｒ１の実体図である。
【図１（Ｂ）】図１（Ｂ）は、リンクス組織Ｒ１の組織図である。
【図１（Ｃ）】図１（Ｃ）は、リンクス組織Ｒ１に伸縮弾性糸Ｋ３をデンビー組織Ｄで編み込んだ組織図である。
【図１（Ｄ）】図１（Ｄ）は、畝Ｍが形成されたパイル調トリコット地Ｔの模式図である。
【図１（Ｅ）】図１（Ｅ）は、畝Ｍが形成されたパイル調トリコット地Ｔの断面模式図である。
【図１（Ｆ）】図１（Ｆ）は、リンクス組織Ｒ２の組織図である。
【図１（Ｇ）】図１（Ｇ）は、畝Ｍ１、Ｍ２が形成されたパイル調トリコット地Ｔの断面模式図である。
【図２】図２は、畝Ｍを形成した部分としていない部分を有するパイル調トリコット地Ｔ模式図である。
【図３（Ａ）】図３（Ａ）は、ハーフ組織を地組織とする従来のパイル調経編地組織図である。
【図３（Ｂ）】図３（Ｂ）は、ハーフ組織の組織図である。
【図３（Ｃ）】図３（Ｃ）は、ハーフ組織に伸縮弾性糸を編み込んだ断面模式図である。
【符号の説明】
【００４３】
Ｎ                ニードル・ループ
Ｓ                シンカー・ループ
ＳＬ１、ＳＬ２    シンカー・ループ
Ｗ                ウエール
Ｋ                編成糸
Ｋ３              伸縮弾性糸
ＳＷ              １重ループ
ＮＷ              ２重ループ
Ｌ１              オサ（フロント）
Ｌ２              オサ（ミドル）
Ｌ３              オサ（バック）
Ｍ                  畝
Ｍ１                畝
Ｍ２                畝
ＭＳ                畝有り部分
ＭＵ                畝無し部分  
Ｐ                  パイル
【図１（Ａ）】
2005220454.tif 000003
【図１（Ｂ）】
2005220454.tif 000004
【図１（Ｃ）】
2005220454.tif 000005
【図１（Ｄ）】
2005220454.tif 000006
【図１（Ｅ）】
2005220454.tif 000007
【図１（Ｆ）】
2005220454.tif 000008
【図１（Ｇ）】
2005220454.tif 000009
【図２】
2005220454.tif 000010
【図３（Ａ）】
2005220454.tif 000011
【図３（Ｂ）】
2005220454.tif 000012
【図３（Ｃ）】
2005220454.tif 000013