(57)【要約】【課題】リソース使用の変動に伴うリソース管理を好適に実施すること。【解決手段】計算機システムのリソース使用率の変動状況を監視し、リソース使用率の変動に応じて監視間隔を動的に変更するために、監視対象となるリソース使用率に対する複数の閾値と該複数の閾値のそれぞれに対するリソース使用率の収集間隔を対応付けて閾値収集間隔対応関係定義部１０４に登録しておき、閾値監視手段１０６で、性能情報収集手段１０５で収集したリソース使用率が前記複数の閾値のうちのどの閾値に対応するかを監視して決定し、収集間隔調整部１０８で、閾値収集間隔対応関係定義部の内容に基づいて、性能情報収集手段１０５の収集間隔を前記決定した閾値に対応する収集間隔に調整し、該調整した収集間隔でリソース使用率を収集する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
計算機システムのリソース使用率の変動状況を監視し、リソース使用率の変動に応じて監視間隔を動的に変更するリソース監視方法であって、
監視対象となるリソース使用率に対する複数の閾値と該複数の閾値のそれぞれに対するリソース使用率の収集間隔を対応付けて閾値収集間隔対応関係登録手段に登録するステップと、
性能情報収集手段で収集したリソース使用率が前記複数の閾値のうちのどの閾値に対応するかを監視し決定するステップと、
前記閾値収集間隔対応関係登録手段の内容に基づいて、前記性能情報収集手段の収集間隔を前記決定した閾値に対応する収集間隔に調整するステップと、
該調整した収集間隔でリソース使用率を収集するステップと
を有することを特徴とするリソース監視方法。
【請求項２】
請求項１記載のリソース監視方法において、
前記リソースは複数存在し、計算機システム全体のリソース使用率の度合いがあらかじめ決められた所定の値以上になった場合に、リソース使用率の低いリソースのリソース使用率の収集間隔を広くするステップをさらに有することを特徴とするリソース監視方法。
【請求項３】
計算機システムのリソース使用率の変動状況を監視し、リソース使用率の変動に応じて監視間隔を動的に変更することが可能なリソース監視装置であって、
監視対象となるリソース使用率に対する複数の閾値と該複数の閾値のそれぞれに対するリソース使用率の収集間隔を対応付けて登録する閾値収集間隔対応関係登録手段と、
リソース使用率を収集する性能情報収集手段と、
該性能情報収集手段で収集したリソース使用率が前記複数の閾値のうちのどの閾値に対応するかを監視し決定する閾値監視手段と、
前記閾値収集間隔対応関係登録手段の内容に基づいて、前記性能情報収集手段の収集間隔を、前記閾値監視手段により決定した閾値に対応する収集間隔に調整する収集間隔調整手段と
を有することを特徴とするリソース監視装置。
【請求項４】
計算機システムのリソース使用率の変動状況を監視し、リソース使用率の変動に応じて監視間隔を動的に変更するためのリソース監視プログラムであって、
コンピュータに、請求項１または２記載のリソース監視方法の各ステップを実行させるためのリソース監視プログラム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、計算機システムのリソースを監視するリソース監視技術に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、計算機システムのＣＰＵ利用率，メモリ使用量，ディスクＩ／Ｏ動作回数等のリソース使用率またはリソース使用量（以下これらを総称して単に「リソース使用率」という）の変動状況を自動的に監視する機能を実現する方法として、一定時間間隔で監視する方法が一般な方法として採用されている。
【０００３】
また、ネットワークを利用した監視システムに関するものとしては、例えば特開平１１−２３４２７４号公報（特許文献１）に開示されたものがある。ここでは、ネットワーク装置側で収集しているＭＩＢ（Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂａｓ）の値を、ネットワーク装置側からマネージャに転送することなく、特定のＭＩＢがユーザの設定した閾値を超えた際の処理をネットワーク装置側で実行するようにしている。そして、一定周期で収集しているＭＩＢの値が、ユーザの設定した閾値を超え、ユーザの指定した処理が実行された際に、ユーザの指定した条件に基づき、ネットワーク装置側からマネージャへ通知するようにしている。これにより、ネットワーク装置側の状態が変更する際にマネージャ端末とネットワーク装置との間で発生するトラフィックを軽減している。
【０００４】
【特許文献１】
特開平１１−２３４２７４号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上記従来技術は全てリソースの状態監視を一定時間間隔で行っている。
図９は、従来技術におけるリソース使用率の取得間隔（監視間隔）を示したものであり、取得間隔Ｔは常に一定であることを示している。
【０００６】
計算機システムにおける一定時間間隔で監視するリソース使用率変動監視機構においては、監視契機間でリソース使用率が急激に変動するような場合、監視間隔が広い場合にはその変動を補足できない場合があり、また逆に、リソース使用率の急激な変動を補足する目的で監視間隔を狭く設定した場合は、監視時のログ取得等においてＩ／Ｏ動作が多発し、監視機構自体が計算機リソース圧迫の要因となる場合があり、リソース使用率の変動に応じた監視時間間隔の設定の可用性が低かった。
【０００７】
本発明の目的は、上記問題点に鑑み、リソース使用の変動に伴うリソース管理を好適に実施することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、本発明は、閾値収集間隔対応関係定義部に閾値ごとの収集間隔を定義しておき、現在の閾値が高い性能情報（リソース使用率）については収集間隔を狭め、現在の閾値が低く安定している性能情報については収集間隔を広げるように動的に制御するようにしたものである。
【０００９】
さらに詳しくは、計算機システムのリソース使用率の変動状況を監視し、リソース使用率の変動に応じて監視間隔を動的に変更するために、監視対象となるリソース使用率に対する複数の閾値と該複数の閾値のそれぞれに対するリソース使用率の収集間隔を対応付けて閾値収集間隔対応関係登録手段（閾値収集間隔対応関係定義部）に登録し、性能情報収集手段で収集したリソース使用率が前記複数の閾値のうちのどの閾値に対応するかを監視して決定し、閾値収集間隔対応関係登録手段の内容に基づいて、性能情報収集手段の収集間隔を前記決定した閾値に対応する収集間隔に調整し、調整した収集間隔でリソース使用率を収集するようにしたものである。
【００１０】
また、前記リソースが複数存在し、計算機システム全体のリソース使用率の度合いがあらかじめ決められた所定の値以上になった場合に、リソース使用率の低いリソースのリソース使用率の収集間隔を広くするようにしている。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施例を、図面を用いて詳細に説明する。
図１は、本発明に係るリソース監視装置の一実施例の構成を示す図である。
【００１２】
同図に示すように、本実施例に係るリソース監視装置は、プログラム制御により動作するデータ処理部１１１と、該データ処理部１１１によってデータが入出力されるディスク装置１１０、性能監視の対象となる監視対象リソース（例えばＣＰＵ，メモリなど）１０２、異常が発生したときなどにアラームを表示するディスプレイ１０９とから構成されている。
【００１３】
さらに、データ処理部１１１は、監視対象リソース１０２の現在状況の性能情報（各種リソース使用率）を取得する性能情報収集手段１０５，監視対象リソースの現在状況が予め定められた閾値のどの状況にあるかを監視する閾値監視手段１０６，監視対象リソースの現在状況が予め定められた閾値を超えている場合にその旨を管理者に通知するアラーム送信手段１０７，監視対象リソースの現在状況が現在使用している閾値の範囲にない場合に新たな監視時間間隔に変更する収集間隔調整手段１０８を有している。
【００１４】
また、ディスク装置１１０は、前記性能情報収集手段１０５が取得したリソース状況を記録する性能情報記憶部１０３，予め管理者が設定した閾値と収集間隔を格納する閾値収集間隔対応関係定義部１０４を有している。
【００１５】
ここで、アラーム送信手段１０７は、メッセージの送付や警告音の発生等の手段に該当するが、これらは既存技術であるため本明細書では詳述しない。
【００１６】
図２は、閾値収集間隔対応関係定義部１０４のデータ形式を説明するための図である。同図において、項目２０１は性能情報の収集項目を表わすものであり、本図ではＣＰＵ利用率の例として「ＣＰＵ」が、メモリ使用量の例として「メモリ」が設定されている。性能情報の収集項目としては、その他に「Ｉ／Ｏ動作回数」，「稼動プロセス数」なども考えられる。これらについてもＣＰＵの場合と同様な方法で監視するようにしてもよいことはいうまでもない。
【００１７】
図２では、ＣＰＵに関する具体情報例が示されている。以下、ＣＰＵの場合を説明するが、他のリソースについても同様である。
【００１８】
初期値２０２は収集間隔（監視時間間隔）の初期値であり、例として「３６０（秒）」が設定されている。第一閾値２０３は一番目の閾値であり、本図では例として「７０（％）」が設定されている。収集間隔２０４は上記一番目の閾値に達した時に新たに用いる収集間隔であり、本図では例として「１８０（秒）」が設定されている。
【００１９】
以下同様に、第二閾値２０５は二番目の閾値であり、本図では例として「８０（％）」が設定されている。収集間隔２０６は二番目の閾値に達した時に新たに用いる収集間隔であり、本図では例として「１２０（秒）」が設定されている。第三閾値２０７は三番目の閾値であり、本図では例として「９０（％）」を設定している。収集間隔２０８は三番目の閾値に達した時に新たに用いる収集間隔であり、本図では例として「６０（秒）」が設定されている。
【００２０】
図３は、閾値収集間隔対応関係定義部１０４をメモリ（例えば図１の性能情報収集手段１０５内に設けられる）に展開した場合の形式を説明するための図である。
同図において、項目３０１から収集間隔３０８までの内容は、閾値収集間隔対応関係定義部１０４の項目２０１から収集間隔２０８までの内容（図２参照）がそのまま展開される。
【００２１】
フラグ３０９は、現在設定されている収集間隔の状態を判別するフラグである。本例では、フラグ“０”が初期値を示し、フラグ“１”が現在設定されている収集間隔に対応する閾値の範囲から新たに収集した現在状況に該当する閾値の範囲が変わったため、収集間隔を変更すべき状態であることを示し、フラグ“２”が収集間隔を所定の倍率で広げた状態であることを示している（後述する例では２倍に広げている）。
【００２２】
現在の閾値３１０は、現在設定されている閾値を示している。
安定度３１１は、当該リソースの使用率が所定の値以上で留まっている度合いを示す値である（本実施例では、性能情報（リソース使用率）を収集する都度、閾値１以上の場合に安定度に“１”加算している）。
フラグ３０９，現在の閾値３１０，安定度３１１の初期値は、図示の如く“０”である。
【００２３】
本実施例では、計算機システム全体のリソース使用率の圧迫を避けるために、計算機システム全体のリソース使用率が所定の値以上になった場合に何れかのリソースの監視時間間隔を広げるように制御するが、その場合、この安定度を参照して監視時間間隔を広げるべきリソースを決めている。
【００２４】
図４は、本リソース監視装置の起動から終了までの処理の流れを示すフローチャートである。
【００２５】
本リソース監視装置の動作を開始すると、まず、性能情報収集手段１０５が、図２に示すようなディスク装置１１０の閾値収集間隔対応関係定義部１０４の内容をメモリ（性能情報収集手段１０５内にある）に読み込み、図３のように展開する（ステップＳ４０１）。この時フラグ３０９、現在の閾値３１０、安定度３１１には全て初期値として“０”を設定する。
【００２６】
次に、監視対象リソース１０２を監視しているプロセスから現在状況の性能情報（リソース使用率）を取得して（ステップＳ４０２）、取得した性能情報をディスク装置１１０の性能情報記憶部１０３にロギングとして記録する（ステップＳ４０３）。
【００２７】
次に、閾値監視手段１０６が収集間隔の変更が必要か判断し（ステップＳ４０４；収集間隔の変更の必要性の判断の詳細は図５のフローチャートを参照）、変更が必要な場合は（ステップＳ４０４：Ｙ）、アラーム送信手段１０７によりアラームを送信して（ステップＳ４０６）、収集間隔調整手段１０８で収集間隔を変更した後（ステップＳ４０７；収集間隔の変更の詳細は図６のフローチャートを参照）、ステップＳ４０２の性能情報収集に戻って同様の処理を繰り返す。
【００２８】
閾値監視手段１０６で収集間隔の変更が不要と判断された場合（ステップＳ４０４：Ｎ）、次に停止コマンドが未投入かを判断し、停止コマンドが未投入の場合は（ステップＳ４０５：Ｙ）、性能情報収集（Ｓ４０２）に戻って同様の処理を繰り返す。
【００２９】
以上のようにして性能情報の取得と閾値の監視を繰り返し、停止コマンドが投入されたら（ステップＳ４０５：Ｎ）、本リソース監視装置の処理を終了する。
【００３０】
図５は、図１で示した閾値監視手段１０６の処理の流れを示すフローチャートである。
【００３１】
閾値監視手段１０６は、性能情報収集手段１０５から性能情報を取得するとともに、メモリに展開した閾値収集間隔対応関係から該当する収集項目を決定する（ステップＳ５０１）。
【００３２】
次に、閾値監視手段１０６は、取得した性能情報が閾値１（第一の閾値３０３）未満であるかを判定し（ステップＳ５０２）、閾値１未満である場合は（ステップＳ５０２：Ｙ）、次に現在の閾値３１０と異なるか（現在の閾値３１０は初期の収集間隔を示す“０”以外であるか）を判定する（ステップＳ５０７）。
【００３３】
現在の閾値３１０と異なれば（ステップＳ５０７：Ｙ）、フラグ３０９に“１”を設定し、現在の閾値３１０に“０”を設定する（ステップＳ５０８）。
【００３４】
性能情報が閾値１未満でない場合は（ステップＳ５０２：Ｎ）、次に性能情報が閾値１以上で閾値２（二番目の閾値３０５）未満の範囲内であるかを判定し（ステップＳ５０３）、範囲内であれば、次に現在の閾値３１０と異なるか（現在の閾値３１０は一番目の閾値に対応する収集間隔を示す“１”以外であるか）を判定する（ステップＳ５０９）。
【００３５】
現在の閾値３１０と異なれば（ステップＳ５０９：Ｙ）、フラグ３０９に“１”を設定し、現在の閾値３１０に“１”を設定する（ステップＳ５１０）。
【００３６】
性能情報が閾値１以上で閾値２未満の範囲内にない場合は（ステップＳ５０３：Ｎ）、次に性能情報が閾値２以上で閾値３未満かを判定し（ステップＳ５０４）、範囲内であれば、次に現在の閾値３１０と異なるか（現在の閾値３１０は二番目の閾値に対応する収集間隔を示す“２”以外であるか）を判定する（ステップＳ５１１）。
【００３７】
現在の閾値３１０と異なれば（ステップＳ５１１：Ｙ）、フラグ３０９に“１”を設定し、現在の閾値３１０に“２”を設定する（ステップ５１２）。
【００３８】
性能情報が閾値２以上で閾値３未満かを判定した結果（ステップＳ５０４）、範囲内にない場合は（ステップＳ５０４：Ｎ）、閾値３以上であることが明らかである。この場合は、次に現在の閾値３１０と異なるか（現在の閾値３１０は三番目の閾値に対応する収集間隔を示す“３”以外であるか）を判定する（ステップＳ５１３）。
【００３９】
現在の閾値３１０と異なれば（ステップＳ５１３：Ｙ）、フラグ３０９に“１”を設定し、現在の閾値３１０に“３”を設定する（ステップＳ５１４）。
【００４０】
ステップＳ５０７，ステップＳ５０９，ステップＳ５１１，またはステップＳ５１３がＮＯの場合、およびステップＳ５０８，ステップＳ５１０，ステップＳ５１２，ステップＳ５１４，またはステップＳ５１４の処理、およびステップＳ５０５の後に、現在の閾値３１０が“１”以上であるかを判定する（ステップＳ５０６）。
【００４１】
現在の閾値３１０が“１”以上であれば（ステップＳ５０６：Ｙ）、安定度３１１に“１”を加算し（ステップＳ５１５）、アラーム送信手段１０７にアラーム送信を依頼する（ステップＳ５１６）。
【００４２】
図６は、図１で示した収集間隔調整手段１０８の処理の流れを示すフローチャートである。
収集間隔調整手段１０８は、まず、フラグ３０９が“１”であるかを判定し（ステップＳ６０１）、フラグ３０９が“１”であれば（ステップＳ６０１：Ｙ）、現在の閾値３１０に対応する収集間隔（図３の３０２、３０４、３０６または３０８）の値を取得し、この値に収集間隔を変更するように監視対象リソースを監視しているプロセスに指示した後、フラグ３０９に“０”を設定する（ステップＳ６０２）。
【００４３】
図７は、設定されている閾値と現在の閾値が異なる時点でリソース使用率の収集間隔を変更した場合の例を示す図である。すなわち、閾値が閾値１から閾値２になったら取得間隔をｔ１からｔ２に狭め、閾値が閾値２から閾値３になったら取得間隔をｔ２からｔ３に更に狭め、逆に、閾値が閾値３から閾値２になったら取得間隔をｔ３からｔ２に広げ、閾値が閾値２から閾値１になったら取得間隔をｔ２からｔ１に更に広げる。
【００４４】
先に述べたように、本発明では、収集間隔を変更する場合、計算機システム全体のリソース使用率の圧迫を避けるために、計算機システム全体のリソース使用率が所定の値以上になった場合に何れかのリソースの監視時間間隔を広げるように制御するが、その場合、どのリソースの監視時間間隔を広げるかを決める必要がある。本実施例では、閾値３を超えた性能項目が５０％以上になった場合に、現在の閾値３１０の値と安定度３１１の値を参照して監視時間間隔を広げるリソースを決めている。
【００４５】
具体的に述べると、本実施例では、閾値３を超えた性能項目が５０％以上か判定し（ステップＳ６０３）、閾値３を超えた性能項目が５０％以上であれば、現在の閾値３１０の値が最も低い性能項目の中で、安定度３１１の累積回数ができるだけ少ない性能項目の収集間隔を、前述の収集間隔の変更と同様の方法により初期値の２倍に広げてフラグ３０９に“２”を設定して（ステップＳ６０４）、収集間隔調整手段１０８の処理を終了する。図８は、性能項目の収集間隔を初期値の２倍に広げた場合の例を示す図である。
【００４６】
閾値３を超えた性能項目が５０％未満であれば（ステップＳ６０３：Ｎ）、フラグ３０９が“２”で安定度３１１の累積回数が最も多い性能項目の収集間隔を、前述の収集間隔の変更と同様の方法により初期値に戻しフラグ３０９に“０”を設定して（ステップ６０５）、収集間隔調整手段１０８の処理を終了する。
【００４７】
なお、上記実施例は、あくまでも一つの具体例を説明したものであり、様々な変更が可能なことはいうまでもない。
例えば、図２，図３では、予め定義しておく閾値と収集間隔の対応関係の組を３段階にしたが、２段階でもあるいはより多段階で定義しておいてもかまわない。また、そのときの閾値（％）や収集間隔（秒）の数値も単なる一例を示したに過ぎず、適用する計算機システムに合うように任意に定義されるべきものである。
【００４８】
また、図６のステップＳ６０３において「閾値３を超えた性能情報が５０％以上」としているが、この５０％という数値も適用する計算機システムに合うように任意に設定されるべきものである。
【００４９】
また、図６のステップＳ６０４において「収集間隔を初期値の２倍に広げる」としているが、この２倍という数値も適用する計算機システムに合うように任意に設定されるべきものである。
【００５０】
また、上記実施例で説明した本発明に係るリソース監視方法は、プログラムコード化してＣＤ等の記録媒体に記録し市場に頒布したり、あるいはインターネットを介してユーザＰＣにダウンロードさせたりして広く普及させることが可能である。
【００５１】
【発明の効果】
本発明によれば、計算機システムのリソース変動に対応したリソース管理が実現できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係るリソース監視装置の一実施例の構成を示す図である。
【図２】本発明に係る閾値収集間隔対応関係定義部のデータ形式を説明するための図である
【図３】本発明に係る閾値収集間隔対応関係定義部をメモリに展開した場合の形式を説明するための図である。
【図４】本発明に係るリソース監視装置の起動から終了までの処理の流れを示すフローチャートである。
【図５】図１で示した閾値監視手段の処理の流れを示すフローチャートである。
【図６】図１で示した収集間隔調整手段の処理の流れを示すフローチャートである。
【図７】設定されている閾値と現在の閾値が異なる時点で収集間隔を変更した場合の例を示す図である。
【図８】性能項目の収集間隔を初期値の２倍に広げた場合の例を示す図である。
【図９】従来技術におけるリソース使用率の取得間隔（監視間隔）を示したものである。
【符号の説明】
１０１  計算機
１０２  監視対象リソース
１０３  性能情報記憶部
１０４  閾値収集間隔対応関係定義部
１０５  性能情報収集手段
１０６  閾値監視手段
１０７  アラーム送信手段
１０８  収集間隔調整手段
１０９  ディスプレイ
１１０  ディスク装置
１１１  データ処理部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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