(57)【要約】【課題】  トッププレートの強度アップを図りながら、その外周端部を覆う枠体をキッチン等の上面板から突出する高さ寸法などを抑えた小形化とする。【解決手段】  トッププレート２２上に載置される調理容器を介して加熱するようにしたものにおいて、前記トッププレート２２の周縁下面に補強板２３を宛がい接着固定するとともに、該補強板２３を本体１２側の内箱１４と連結固定し、また前記トッププレート２２の周端部の上面に該端部を覆うように枠体２４を接着固定した構成とする。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
キッチン等の上面板の開口部内に収容支持される本体と、この本体内に配設された加熱手段と、前記本体の上方を覆うように設けられたトッププレートとを具備し、被加熱物を前記トッププレート上に載置される調理容器を介して加熱するようにしたものにおいて、
前記トッププレートには、その周端部の上面に該端部を覆うように枠体を接着固定するとともに、その周縁下面には補強板を宛がい接着固定し、且つこの補強板の周縁部位では前記上面板との間にシール材を介在し、またそれより内方部位では前記本体と連結固定したことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
補強板には、トッププレートと接着固定する面上に凹溝を有することを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
加熱手段に、誘導加熱コイルを用いるとともに、補強板には、誘導加熱コイルの外周とほぼ等しい貫通した穴部を有することを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、キッチン等に組込まれ被加熱物をトッププレート上に載置した調理容器を介して加熱する加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、加熱調理器として、加熱手段に例えば誘導加熱コイルを用いた誘導加熱調理器では、多くはキッチン等に組込まれて利用されており、その組込み手段としてはドロップインタイプ（落とし込み型）が一般的に採用されている。この組込み手段は、キッチン等の上面板に形成された矩形状の開口部から調理器本体を落とし込み、該本体上部のフランジ部を開口周縁に引っ掛けるように支持し、本体が内蔵する上記加熱手段をはじめ、ロースター機能、制御部、及び冷却ファン装置等の重量を支えている。そして、この本体の上面を覆うように設けられ前記開口部より幅広なトッププレートは、その外周縁部に被着された支持枠を介して、やはり上面板の開口部周縁上に支持される構成としている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
例えば、この種の一般的な一例を示す図６を参照して説明する。この例では、キッチン等の上面板１の開口部１ａから落とし込まれた本体２は、その上端部に一体的に形成され外方に延びるフランジ部２ａを開口周縁に引っ掛けるように支持せしめている。この本体２内には、加熱手段３を備えた内箱４が設けられ、この内箱４の上端部に連結された固定金具５を介して支持枠６の取付金具６ａにネジ７にて締結固定されている。この支持枠６は、本体２上面を覆うトッププレート８の外周端部に接着剤９にて固定され、この端部やネジ７の締結部位を隠蔽するとともに、使用時にはトッププレート８上に載置される鍋１０などの調理容器の荷重を支える構成としている。
【０００４】
しかるに、上記トッププレート８はキッチンの上面板１から上方に突出し、その外周端部に設けられた支持枠６の高さＨは、取付金具６ａなどの締結部を有することも相俟ってさらに増すことになり、併せて横幅Ｗも大きく全体に大形化する。しかしながら、この支持枠６は直接加熱手段に関与するものでないことはもとより、トッププレート８の上面や上面板１の有効スペースを狭めたりするので、むしろコンパクトな形状が好ましい。特に、高さＨが問題とする点は、支持枠６を境に調理台としても機能する上面板１との間に高低の段差を生じ、この段差が大きいと鍋１０などの調理容器を移動する際など、転倒若しくは大きく傾倒した衝撃により、或いはぶつけるなどして内容物をこぼしたりするおそれがあり、作業がし辛く且つ安全性の点からも好ましくない。
【特許文献１】特開２００３−１５１７３９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで、上記支持枠６の高さＨや横幅Ｗを小さくするには、取付金具６ａを小さくし及びトッププレート８との接合部位を小さくしなければならず、いずれも取付強度を主とした強度不足が懸念されるとともに、特にトッププレート８自体が耐熱性のガラス材料からなる撓み易い構成にあることからも、支持枠６のさらなる小形化には無理がある。
しかして、例えば前記特許文献１には、支持枠の裏面の前部角部に配設した特殊なコーナー板により、トッププレートの必要以上の撓み変形を抑えるようにしているが、この構成では強度を必要とするコーナー板を内蔵するなど、やはり支持枠全体が大形化する傾向にあるばかりか、調理容器などの荷重を受けることもあって小形化するには強度的にも無理があり、しかもトッププレートの撓み防止も前部角部の局部的に行われるもので、必ずしも強度は十分とは云えない。
【０００６】
本発明は上記問題点を解決するために、トッププレートの全体的な強度アップを図りながら、高さ寸法などを抑えた使い勝手の良い加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明の加熱調理器は、キッチン等の上面板の開口部内に収容支持される本体と、この本体内に配設された加熱手段と、前記本体の上方を覆うように設けられたトッププレートとを具備し、被加熱物を前記トッププレート上に載置される調理容器を介して加熱するようにしたものにおいて、前記トッププレートには、その周端部の上面に該端部を覆うように枠体を接着固定するとともに、その周縁下面には補強板を宛がい接着固定し、且つこの補強板の周縁部位では前記上面板との間にシール材を介在し、またそれより内方部位では前記本体と連結固定したことを主たる特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の加熱調理器によれば、トッププレートの周縁下面に補強板を設けたので、トッププレート上に載置された鍋などの調理容器の荷重に対し、該トッププレートの撓み変形を抑えて支持するに十分な強度アップが得られ、一方枠体は従来の支持枠の如き荷重を受けることなく小形化が可能であり、しかも枠体や補強板は接着固定したので固定のためのスペースは最小限に抑えることができる。従って、組み込み後の枠体と上面板との間の高低の段差を極力小さくでき、鍋がこの段差で大きく傾斜して内容物をこぼしたり、鍋をぶつけたりする憂いを軽減でき使い勝手が良くなる。また、予め枠体や補強板をトッププレートに接着固定してなる単位組立体（所謂、ユニット化）とすることができるので、組み込み作業等の搬送や移動時にこの単位組立体の周縁部、所謂補強板で補強された左右の両端縁部を持ち上げても、トッププレートが大きく撓むことなく容易に持ち上げることができ、移動時等における取扱い性が向上するなどの実用的効果が期待できる加熱調理器を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
（第１の実施の形態）
まず、本発明の第１実施例を示す図１〜図３を参照して説明する。
そのうち、図２は本発明の加熱調理器をキッチンに組み込んだ全体構成を示す断面図で、図示するようにキッチンの上面板１１には、調理器収納用の開口部１１ａが形成されている。そして、その開口部１１ａに調理器本体１２が落とし込まれ、上端部の水平方向に延びたフランジ部１３ａが開口周縁に引っ掛けて支持されている。この本体１２は、磁性鋼板材料により上面を開口した矩形箱状をなし、上端部に前記フランジ部１３ａを形成した外箱１３と、その内方上部に収容された浅底の矩形箱状をなす内箱１４を具備し、該内箱１４は外箱１３の図示しない前面側でネジにて一体的に結合されている。
【００１０】
上記内箱１４は、非磁性金属板（例えば、アルミニウム板）にて形成され、内部に加熱手段としての第１の誘導加熱コイル１５及び加熱出力が異なる第２の誘導加熱コイル１６を配設し、その他一般的には図示しないが渦巻状のニクロム線ヒータからなる加熱手段も備えた、所謂３口の加熱調理器が普及しているが、ここでは説明の便宜上、第１，第２の誘導加熱コイル１５，１６を備えた２口の加熱調理器として説明する。なお、第１，第２の誘導加熱コイル１５，１６は、ロッド１７及びコイルベース１８により支持され、上部の開口近傍に位置し後述するトッププレート２２と所定距離の位置に配設されている。
【００１１】
また、内箱１４の下方である外箱１３の内下部には、詳細は省略するが左側に加熱手段としてシーズヒータを備え焼物調理を行なうロースター部１９、右側に上記各加熱手段を制御する制御回路基板や周波数変換装置、その他冷却用ファン装置などを配した所謂制御手段２０を配設するとともに、その前面には図示しないが各種加熱調理の条件等を設定するダイヤルを備えた操作部を設けている。
【００１２】
このように、複数の加熱手段を内蔵した本体１２の上方には、トッププレート組立体２１が被着されている。このトッププレート組立体２１は、詳細は後述するが矩形板状のトッププレート２２と、該トッププレート２２の周縁下面に接合された補強板２３と、これらの外周端部を覆うように被着された枠体２４とから構成され、該トッププレート組立体２１は後述するように前記した本体１２の内箱１４の上端と連結固定され組み込まれている。なお、組み込まれたトッププレート組立体２１の周縁下面と、上面板１１の開口部１１ａの周縁部との対面間には、弾性クッションからなるリング状のシール材２５が圧接した状態に介在され、以ってトッププレート組立体２１は上面板１１上に水密に被着されている。
【００１３】
次いで、図１に示す要部の拡大図及び図３に示す要部の分解斜視図を参照して上記トッププレート組立体２１の具体構成、及び本体１２上方への具体的な取付手段につき説明する。まず、トッププレート２２は、表面が平らな耐熱性の強化ガラスで構成され、赤色の可視光を良く透過させる特性を有しており、上面には有色不透明な例えば黒色に着色されている。その形状は、上面板１１の開口部１１ａより大きく、一般的に左右の幅は６００〜７５０ｍｍ、縦が４００〜４４０ｍｍ、厚さが４ｍｍ程度の矩形板状をなし、特に長手方向である左右方向に撓み易い構成にある。
【００１４】
このようなトッププレート２２に対し、機械的な強度アップを図るべく前記補強板２３が該トッププレート２２の下面側に宛がわれ、接着剤２６（例えば、シリコン接着剤）にて接合固定されている。この補強板２３は、非磁性金属材料にて特に図３に示すように矩形枠状に形成され、その枠状の所定の面幅をもってトッププレート２２と接合され、この面上の周囲に連続した凹溝２７を形成している。また、本実施例では外周端部のうち前部及び左右の３辺から上方に折曲された折り曲げ部２８ａ及び２８ｂ，２８ｂを形成し、これに囲われた面上に配設する上記トッププレート２２の位置決めや組み込み作業を容易にしている。なお、上記折り曲げ部２８ａ，２８ｂ，２８ｂのそれぞれの一部を切り欠き、下方に折り曲げた同形状の複数の切欠片２９を形成しており、また内部の矩形状の開口部３０は、本体１２の内箱１４の上端開口形状とほぼ同等の大きさとしている。
【００１５】
しかして、上記接着剤２６は凹溝２７内に充填するように塗布してトッププレート２２に接合することで、強固に固定されている。このように凹溝２７は、接着剤溜りとしても機能し、且つ補強板２３自体の強度アップも図っているものであるが、一部不連続な溝形状とすることを妨げない。
また、トッププレート２２の周端部の上面には、上記と同じ接着剤２６を塗布して前記した矩形枠状の枠体２４が接合され、上記補強板２３及びトッププレート２２の外周端部を隠蔽するように被着固定されている。この接着固定する際、前記切欠片２９の外面に沿うように枠体２４の内面を宛がうことで、位置決めを容易にしている。
【００１６】
このようにして構成されたトッププレート組立体２１は、キッチンの上面板１１に収納支持された本体１２の上方に組み込まれている。その具体的手段として本実施例では、補強板２３の開口部３０の周辺の４箇所に下方に折り曲げた結合片３１を突設していて、該結合片３１を本体１２の内箱１４の内壁上端部に接合し、これをネジ３２にて締結固定している。この締結により、補強板２３と上面板１１との間に介在された前記シール材２５は圧縮された圧接状態に維持され、この間から本体１２側へ浸入防止の水密性を確保する一方、この組立状態で枠体２４の下端は上面板１１と接触若しくは近接する程度で、特に荷重を受けたり支える構成にはない。
【００１７】
なお、トッププレート２２の上面には、各加熱手段に対応する個所にリング状のマークを印刷表示していて（図示せず）、図２に示す鍋３３などの調理容器を有効に加熱する載置領域を示している。従って、本発明の加熱調理器を使用する場合、被加熱物を収容した鍋３３をトッププレート２２の所望の加熱手段のマーク上に載置し、電源が投入されると周波数変換装置や制御回路基板等の制御手段２０を介して、例えば第１の誘導加熱コイル１５に高周波電流を供給し、誘導加熱により鍋３３自体が加熱されて調理が行なわれるものである。
【００１８】
上記したように本実施例によれば、次のような作用効果を有する。
第１，第２の誘導加熱コイル１５，１６等の加熱手段や、ロースター部１９や制御手段２０等を内蔵した本体１２は、上面板１１の開口部１１ａから落とし込まれ、外箱１３のフランジ部１３ａにて該開口部１１ａの周縁に引っ掛けられ、その収納状態に支持される構成としており、このとき本体１２の重量も同時に支持される。一方、本体１２の上方に被着されるトッププレート組立体２１には、トッププレート２２の上面に載置される鍋３３などの調理容器の荷重が加わる。
【００１９】
しかしながら、トッププレート２２の周縁下面に宛がわれ接着固定された補強板２３は、枠状の所定の面幅を有して接合されているので、該トッププレート２２を下面側から全体的な強度アップが図り得、撓み易いトッププレート２２を大きく変形させたり破損させたりすることはなく、且つ荷重によるストレスも低減できて耐久性に優れたものを提供できる。しかも、本実施例では補強板２３の接合面に設けた凹溝２７が、接着剤溜りとして機能するだけでなく、補強板２３自体の強度アップも図っているので、一層十分な強度が確保される。また、上記凹溝２７が接着剤溜りとして機能するので、接着剤不足となったり余剰分がはみ出したりする憂いはなく、確実で強固な接着固定が期待できる。
【００２０】
さらには、トッププレート２２の搬送や持ち運びする際、トッププレート組立体２１として、或いは少なくともトッププレート２２に補強板２３を接着固定した所謂ユニット形態にて行うことで、特に長手方向に撓み易いトッププレート２２の変形を抑えることができ、例えば左右の両端部に手を掛けて容易に持ち運ぶことができるなど、取扱い性も良好となる。
【００２１】
しかして、鍋３３などの荷重を受けるトッププレート２２は、下面側に接合した補強用の補強板２３の薄型形状にて対処でき、また上面側に被着した枠体２４は他の部材を支持したり荷重が掛かることがないので小形化に好適し、しかもこれら補強板２３や枠体２４は、トッププレート２２に対しいずれも接着固定する手段のため、簡易な構成にて組立作業性に優れ、且つ最小限の接合スペースにて対応でき、従って該枠体２４はトッププレート２２や補強板２３の外周端部を覆うに相応しい形状或いは構成でよく、図１に示すようにその高さＨや横幅Ｗともに小さくし得、小形化に極めて有効である。
【００２２】
この結果、特に枠体２４と上面板１１との境に生じる高低の段差は、極力小さくできて鍋３３などの調理容器が大きく傾斜したり、傾倒時の衝撃で内容物がこぼれたりする不具合を軽減でき、また持ち上げて上面板１１上で移動する際などに段差部に衝突するのも抑制できてキッチンでの調理作業をし易いものとする。また、枠体２４は簡易な構成に加えて高さＨや横幅Ｈの各寸法も小さくできるので、コスト的に有利であるとともに、トッププレート２２或いは上面板１１の調理するに有効なスペースを狭めることがない点でも有効である。
【００２３】
（第２の実施の形態）
次に、図４，５は本発明の第２実施例を示すもので、図４は要部の分解斜視図、及び図５は要部の断面図で、上記実施例と同一部分には同一符号を付して説明を省略し、異なる点につき説明する。
このものは、補強板３４が防磁板の機能をも具備した点で上記実施例と異なるものである。そのための構成として、該補強板３４は非磁性金属材料であるアルミニウム製の矩形平板状をなし、加熱手段たる第１，第２の誘導加熱コイル１５，１６とそれぞれ同心位置に、且つ円形状に貫通した穴部３５，３６を形成している。
【００２４】
この穴部３５，３６は、第１，第２の誘導加熱コイル１５，１６のやや上部に位置し且つその外周（直径）とほぼ等しい寸法（厳密には、やや径大）に設定してあり、従ってこれら穴部３５，３６に対応するトッププレート２２上に、これより径大とする調理容器を載置するマーク（図示せず）が印刷表示されている。また、補強板３４の外周端部には、上記実施例と同様に折り曲げ形成された折り曲げ部３７ａ及び３７ｂ，３７ｂと、複数の切欠片３８を形成している。
【００２５】
なお、トッププレート２２に対し、枠体２４及び上記補強板３４を接着固定してなるトッププレート組立体３９が構成されることは、上記実施例と同様であるとともに、その補強板３４と内箱１４との連結固定手段としては、補強板３４の平坦面の一部を切り起こし成形にて下方に折り曲げることで、垂下した複数の結合片４０を形成している。この結合片４０は、内箱１４の内周壁の４面に接合する位置に垂下して設けられており、しかして結合片４０を上方から内箱１４内に挿入し、両者を接合した状態で図示しないネジ止めにより連結固定されている。
【００２６】
斯くして、第１，第２の誘導加熱コイル１５，１６から調理容器に対して、非磁性金属製の補強板３４が防磁板として機能し、すなわちその穴部３５，３６を通して磁束を集中的に作用させるもので、磁束漏れを抑え効率よく加熱調理ができるものである。勿論、該補強板３４は広い平坦面と接合してトッププレート２２の一層の強度アップが期待できるほか、持ち運びなどの取扱い性が良好で、枠体２４の突出高さや横幅寸法を極力抑えて小形化できる点などについては、上記実施例で述べたと同様の効果を有する。
【００２７】
尚、本発明は上記し且つ図面に示した実施例に限らず、例えば加熱手段は１個でも良いし、誘導加熱コイルに限らずハロゲンヒータでも使用可能である。また、補強板を本体の内箱と連結したが、例えば外箱と連結固定する構成とすることも容易に展開でき、さらには上記各実施例を適宜組み合わせて実施しても良いなど、実施に際して本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々変更して実施できるものである。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の加熱調理器の第１実施例を示す要部の拡大断面図
【図２】キッチンに組み込まれた概略構成を示す断面図
【図３】要部分解斜視図
【図４】本発明の第２実施例を示す要部の分解斜視図
【図５】要部の断面図
【図６】従来例を示す要部の断面図
【符号の説明】
【００２９】
図面中、１１は上面板（キッチン）、１２は本体、１３は外箱、１４は内箱、１５，１６は第１，第２の誘導加熱コイル（加熱手段）、２１，３９はトッププレート組立体、２２はトッププレート、２３，３４は補強板、２４は枠体、２６は接着剤、２７は凹溝、３３は鍋（調理容器）、及び３５，３６は穴部を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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