(57)【要約】    【課題】  被加熱物の底面中心部も高温に加熱できる電磁誘導加熱装置を提供する。    【解決手段】  ボール鍋や平底鍋、平鉄板などの被加熱物（Ａ）と、その被加熱物（Ａ）の底面に臨むコイル支持ベース（Ｂ）と、その支持ベース（Ｂ）へ渦巻き状態に固定支持された１個の電磁誘導加熱コイル（Ｃ）とを備え、その電磁誘導加熱コイル（Ｃ）により被加熱物（Ａ）の底面を加熱する電磁誘導加熱装置において、上記被加熱物（Ａ）の底面中心部から磁性体の芯棒（１）を一体的に張り出し垂下させると共に、その芯棒（１）へ上記電磁誘導加熱コイル（Ｃ）の対応的な中心部を連続する螺旋状態に巻回させて、その芯棒（１）からの熱伝導により被加熱物（Ａ）の底面中心部を加熱するように定めた。【選択図】  図３
2005332724.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ボール鍋や平底鍋、平鉄板などの被加熱物（Ａ）と、その被加熱物（Ａ）の底面に臨むコイル支持ベース（Ｂ）と、その支持ベース（Ｂ）へ渦巻き状態に固定支持された１個の電磁誘導加熱コイル（Ｃ）とを備え、その電磁誘導加熱コイル（Ｃ）により被加熱物（Ａ）の底面を加熱する電磁誘導加熱装置において、
上記被加熱物（Ａ）の底面中心部から磁性体の芯棒（１）を一体的に張り出し垂下させると共に、その芯棒（１）へ上記電磁誘導加熱コイル（Ｃ）の対応的な中心部を連続する螺旋状態に巻回させて、その芯棒（１）からの熱伝導により被加熱物（Ａ）の底面中心部を加熱するように定めたことを特徴とする電磁誘導加熱装置。
【請求項２】
ボール鍋や平底鍋、平鉄板などの被加熱物（Ａ）と、その被加熱物（Ａ）の底面に臨むコイル支持ベース（Ｂ）と、その支持ベース（Ｂ）へ渦巻き状態に固定支持された１個の電磁誘導加熱コイル（Ｃ）とを備え、その電磁誘導加熱コイル（Ｃ）により被加熱物（Ａ）の底面を加熱する電磁誘導加熱装置において、
上記被加熱物（Ａ）の底面中心部に向かって張り出し垂立するフェライトコアー（７７）を、上記コイル支持ベース（Ｂ）に固定支持させると共に、そのフェライトコアー（７７）へ上記電磁誘導加熱コイル（Ｃ）の対応的な中心部を連続する螺旋状態に巻回させることにより、被加熱物（Ａ）の底面中心部へ磁力線を集中させるように定めたことを特徴とする電磁誘導加熱装置。
【請求項３】
ボール鍋や平底鍋、平鉄板などの被加熱物（Ａ）と、その被加熱物（Ａ）の底面に臨むコイル支持ベース（Ｂ１）（Ｂ２）と、その支持ベース（Ｂ１）（Ｂ２）へ全体的な同芯の渦巻き状態として各個に固定支持された巻き径が異なる複数の電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）（Ｃ２）とを備え、その電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）（Ｃ２）により被加熱物（Ａ）の底面を加熱する電磁誘導加熱装置において、
上記被加熱物（Ａ）の底面中心部から磁性体の芯棒（１）を一体的に張り出し垂下させると共に、その芯棒（１）へ巻き径が小さな中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）の対応的な中心部を連続する螺旋状態に巻回させて、その芯棒（１）からの熱伝導により被加熱物（Ａ）の底面中心部を加熱するように定める一方、
上記中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）とこれよりも巻き径が大きな周辺電磁誘導加熱コイル（Ｃ２）との内外相互間に介在する磁性体の環状仕切りスカート（２６）を、上記被加熱物（Ａ）の対応的な底面周辺部から一体的に張り出して、その環状の仕切りスカート（２６）により上記電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）（Ｃ２）同志の磁力線が干渉しないように遮断したことを特徴とする電磁誘導加熱装置。
【請求項４】
ボール鍋や平底鍋、平鉄板などの被加熱物（Ａ）と、その被加熱物（Ａ）の底面に臨むコイル支持ベース（Ｂ１）（Ｂ２）と、その支持ベース（Ｂ１）（Ｂ２）へ全体的な同芯の渦巻き状態として各個に固定支持された巻き径が異なる複数の電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）（Ｃ２）とを備え、その電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）（Ｃ２）により被加熱物（Ａ）の底面を加熱する電磁誘導加熱装置において、
上記被加熱物（Ａ）の底面中心部に向かって張り出し垂立するフェライトコアー（７７）を、上記コイル支持ベース（Ｂ１）に固定支持させると共に、そのフェライトコアー（７７）へ巻き径が小さな中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）の対応的な中心部を連続する螺旋状態に巻回させることにより、被加熱物（Ａ）の底面中心部へ磁力線を集中させるように定める一方、
上記中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）とこれよりも巻き径が大きな周辺電磁誘導加熱コイル（Ｃ２）との内外相互間に介在する磁性体の環状仕切りスカート（２６）を、上記被加熱物（Ａ）の対応的な底面周辺部から一体的に張り出して、その環状の仕切りスカート（２６）により上記電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）（Ｃ２）同志の磁力線が干渉しないように遮断したことを特徴とする電磁誘導加熱装置。
【請求項５】
１個の電磁誘導加熱コイル（Ｃ）によって加熱されることとなる磁性体の芯棒（１）を、ほぼ円錐状又は平坦状の底面中心部へ一定長さ（ｈ１）だけ張り出し垂下する状態に溶接一体化したことを特徴とする被加熱物。
【請求項６】
巻き径が小さな中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）によって加熱されることとなる磁性体の芯棒（１）を、ほぼ円錐状又は平坦状の底面中心部へ一定長さ（ｈ１）だけ張り出し垂下する状態に溶接一体化する一方、
上記中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）とこれよりも巻き径が大きな周辺電磁誘導加熱コイル（Ｃ２）との隣り合う内外相互間に介在して、その複数の電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）（Ｃ２）により加熱されることとなる磁性体の環状仕切りスカート（２６）を、同じく底面周辺部へ一定長さ（ｈ２）だけ張り出す状態に溶接一体化したことを特徴とする被加熱物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は主にホテルやレストラン、病院、学校などでの業務用として、各種食材の煮炊きや炒め、攪拌、その他の調理にふさわしい電磁誘導加熱装置と、そのボール鍋や平底鍋、平鉄板（ホットプレート）などの被加熱物に関する。
【０００２】
一般的な電磁誘導加熱装置の加熱コイルは、上記ボール鍋や平底鍋などの被加熱物における底面との対応関係上、その中心部の廻りに巻回された１個の渦巻き状態をなしておりしかも渦巻き状態の中心部では電流の方向が反対として、励磁による磁力線の打ち消し合いを生ずるため、上記底面の加熱温度分布が所謂ドーナツ状のパターンとなり、その底面の中心部を高温に加熱することができない。その結果、却って中心部の非加熱空間を利用して、ここへ加熱温度センサーを挿入セットしている加熱装置さえ存在する。
【０００３】
特に、業務用ボール鍋のような大型被加熱物では、大きな出力の励磁用高周波電源（インバーター）とこれに応じた１個の太い加熱コイルが使われ、その加熱コイルを中心部での密着状態に巻回し難いため、例えば野菜の炒め調理に供した場合、水分が完全に蒸発せず、被加熱物の中心部に最後まで残溜して、不良のベタ付いた仕上がり状態になってしまうのである。
【０００４】
その対策の一例として、特開平１０−３３５０５６号と特開平１１−２６１４３号が提案されている。
【特許文献１】特開平１０−３３５０５６号公報
【特許文献２】特開平１１−２６１４３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ことろが、特開平１０−３３５０５６号発明の場合、鉄鍋（３）と鉄板（４）との何れにあっても、その中心点（ｃ）の廻りに６０度、７２度、９０度又は１２０度などの開き角から成る６個〜３個の区分域（１）を形作り、その等分された複数個の区分域（１）における各個のほぼ全面に亘って、電磁誘導加熱用巻線（２）を配設する必要がある。
【０００６】
しかも、その隣接区分域（１）（１）における境界線（ｂ）の両側では、電流の方向（ａ）（ａ）を同一化するため、上記巻線（２）の配線（２’）（２’）を平行に配列させなければならず、その各区分域（１）における巻線（２）の巻回パターンが著しく特殊となる結果、容易に量産することができない。特に、太い巻線（２）を使う大型ボール鍋などの業務用としては、不適当の謗りを免れ難い。
【０００７】
他方、特開平１１−２６１４３号発明ではワークコイル（２）の中心部にフェライト芯（４）を挿入して、これにより磁束の通路を確保するようになっているが、そのための構成としてワークコイル（２）を巻回する耐熱ガラスなどの非磁性体板（１）と、主フェライトコア（３）、放射状フェライトコア（６）並びにフェライト台板（１０）などを支持するアルミ支持板（１２）とが別個独立に必要となる結果、その組立上甚だ煩らわしい。
【０００８】
又、ワークコイル（２）のコイルワイヤー（２’）は僅かに１層として、中心部のフェライト芯（４）を包囲しているに過ぎないため、その中心部における磁力線の集中度が不充分であって、たとえ銅板リング（８）や銅パイプ（７）を嵌め合わせたとしても、これらは温度上昇を抑制するために使われており、コイルワイヤー（２’）の１層分に相当する作用しか発揮しない結果、一般家庭用として使われる小型の鍋（９）（９’）であればともかく、業務用の大型被加熱物については、その中心部を未だ高温に加熱し難く、まして被加熱物の大きさや厚みなどに応じた加熱温度の調整を行なうことは不可能である。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明はこのような課題の改良を目的としており、その目的を達成するために、請求項１ではボール鍋や平底鍋、平鉄板などの被加熱物と、その被加熱物の底面に臨むコイル支持ベースと、その支持ベースへ渦巻き状態に固定支持された１個の電磁誘導加熱コイルとを備え、その電磁誘導加熱コイルにより被加熱物の底面を加熱する電磁誘導加熱装置において、
【００１０】
上記被加熱物の底面中心部から磁性体の芯棒を一体的に張り出し垂下させると共に、その芯棒へ上記電磁誘導加熱コイルの対応的な中心部を連続する螺旋状態に巻回させて、その芯棒からの熱伝導により被加熱物の底面中心部を加熱するように定めたことを特徴とする。
【００１１】
又、請求項２では同じくボール鍋や平底鍋、平鉄板などの被加熱物と、その被加熱物の底面に臨むコイル支持ベースと、その支持ベースへ渦巻き状態に固定支持された１個の電磁誘導加熱コイルとを備え、その電磁誘導加熱コイルにより被加熱物の底面を加熱する電磁誘導加熱装置において、
【００１２】
上記被加熱物の底面中心部に向かって張り出し垂立するフェライトコアーを、上記コイル支持ベースに固定支持させると共に、そのフェライトコアーへ上記電磁誘導加熱コイルの対応的な中心部を連続する螺旋状態に巻回させることにより、被加熱物の底面中心部へ磁力線を集中させるように定めたことを特徴とする。
【００１３】
請求項３ではボール鍋や平底鍋、平鉄板などの被加熱物と、その被加熱物の底面に臨むコイル支持ベースと、その支持ベースへ全体的な同芯の渦巻き状態として各個に固定支持された巻き径が異なる複数の電磁誘導加熱コイルとを備え、その複数の電磁誘導加熱コイルにより被加熱物の底面を加熱する電磁誘導加熱装置において、
【００１４】
上記被加熱物の底面中心部から磁性体の芯棒を一体的に張り出し垂下させると共に、その芯棒へ巻き径が小さな中央電磁誘導加熱コイルの対応的な中心部を連続する螺旋状態に巻回させて、その芯棒からの熱伝導により被加熱物の底面中心部を加熱するように定める一方、
【００１５】
上記中央電磁誘導加熱コイルとこれよりも巻き径が大きな周辺電磁誘導加熱コイルとの内外相互間に介在する磁性体の環状仕切りスカートを、上記被加熱物の対応的な底面周辺部から一体的に張り出して、その環状の仕切りスカートにより上記電磁誘導加熱コイル同志の磁力線が干渉しないように遮断したことを特徴とする。
【００１６】
更に、請求項４では同じくボール鍋や平底鍋、平鉄板などの被加熱物と、その被加熱物の底面に臨むコイル支持ベースと、その支持ベースへ全体的な同芯の渦巻き状態として各個に固定支持された巻き径が異なる複数の電磁誘導加熱コイルとを備え、その複数の電磁誘導加熱コイルにより被加熱物の底面を加熱する電磁誘導加熱装置において、
【００１７】
上記被加熱物の底面中心部に向かって張り出し垂立するフェライトコアーを、上記コイル支持ベースに固定支持させると共に、そのフェライトコアーへ巻き径が小さな中央電磁誘導加熱コイルの対応的な中心部を連続する螺旋状態に巻回させることにより、被加熱物の底面中心部へ磁力線を集中させるように定める一方、
【００１８】
上記中央電磁誘導加熱コイルとこれよりも巻き径が大きな周辺電磁誘導加熱コイルとの内外相互間に介在する磁性体の環状仕切りスカートを、上記被加熱物の対応的な底面周辺部から一体的に張り出して、その環状の仕切りスカートにより上記電磁誘導加熱コイル同志の磁力線が干渉しないように遮断したことを特徴とする。
【００１９】
他方、請求項５では上記電磁誘導加熱装置におけるボール鍋や平底鍋、平鉄板（ホットプレート）などの被加熱物として、その構成上１個の電磁誘導加熱コイルによって加熱されることとなる磁性体の芯棒を、ほぼ円錐状又は平坦状の底面中心部へ一定長さだけ張り出し垂下する状態に溶接一体化したことを特徴とする。
【００２０】
又、請求項６では同じく被加熱物としての構成上、巻き径が小さな中央電磁誘導加熱コイルによって加熱されることとなる磁性体の芯棒を、ほぼ円錐状又は平坦状の底面中心部へ一定長さだけ張り出し垂下する状態に溶接一体化する一方、
【００２１】
上記中央電磁誘導加熱コイルとこれよりも巻き径が大きな周辺電磁誘導加熱コイルとの隣り合う内外相互間に介在して、その複数の電磁誘導加熱コイルにより加熱されることとなる磁性体の環状仕切りスカートを、同じく底面周辺部へ一定長さだけ張り出す状態に溶接一体化したことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２２】
請求項１の上記構成によれば、被加熱物の底面中心部から磁性体の芯棒を一体的に張り出し垂下させる一方、１個の渦巻き状態にある電磁誘導加熱コイルの対応的な中心部を、上記芯棒へ連続する螺旋状態に巻回させるだけで、その加熱される芯棒からの熱伝導により、被加熱物の底面中心部を高温に加熱することができ、従来技術のように電磁誘導加熱コイルを特殊なパターンとして巻回させる必要がなく、特に太い電磁誘導加熱コイルを使う大型ボール鍋での野菜炒め調理などに著しく有益である。
【００２３】
請求項２の構成によれば、電磁誘導加熱コイル支持ベースから被加熱物の底面中心部を指向して張り出し垂立する円柱状のフェライトコアーへ、やはり１個の渦巻き状態にある電磁誘導加熱コイルの対応的な中心部を、その連続する螺旋状態に巻回させているため、上記請求項１と同等の効果を達成することができ、しかもそのフェライトコアーはコイル支持ベースに固定支持されたものとして、上記請求項１のような芯棒を被加熱物に設置する必要がないため、既往の各種被加熱物を制約なく使用し得る効果もあり、電磁誘導加熱装置としての汎用性に優れる。
【００２４】
又、請求項３や請求項４の構成によれば、被加熱物の底面中心部をその磁性体の芯棒やフェライトコアーと、これに各々巻回された中央電磁誘導加熱コイルとこれよりも巻き径が大きな周辺電磁誘導加熱コイルとの隣り合う内外相互間を遮断する磁性体の環状仕切りスカートによって、その内外相互間と対応位置する被加熱物の底面周辺部も高温に加熱することができ、被加熱物における底面全体の均一な加熱温度分布を得られる効果がある。
【００２５】
つまり、電磁誘導加熱コイルの別個な複数を全体的な同芯の渦巻き状態として組み合わせ配列する電磁誘導加熱装置では、被加熱物の大型化に対応しやすく、しかも安価な小出力の励磁用高周波電源（インバーター）を使える利点がある反面、巻き径の小さな中央電磁誘導加熱コイルと巻き径の大きな周辺電磁誘導加熱コイルとの隣り合う内外相互間に、狭くとも約６０mmの空隙を確保することによって、その磁力線の干渉し合うことを予防しなければならず、そうするとその空隙と対応位置する被加熱物の底面周辺部が高温に加熱されない結果となる。
【００２６】
この点、請求項３や請求項４の上記構成では、被加熱物の底面周辺部から一体的に張り出す環状の仕切りスカートが、電磁誘導加熱コイル同志の隣り合う内外相互間に介在して、上記磁力線の干渉し合うことを遮断すると共に、その磁力線を吸収して加熱される仕切りスカートからの熱伝導により、被加熱物の対応的な底面周辺部を高温に加熱できるため、特に大型の業務用被加熱物に使う電磁誘導加熱装置として、著しく優れる。
【００２７】
他方、ボール鍋や平底鍋、平鉄板（ホットプレート）などの被加熱物として、請求項５の構成を採用するならば、その底面中心部を加熱するための芯棒によって、被加熱物自身を増強できるほか、その芯棒の直径や長さ、溶接面積により、被加熱物の大きさや厚みなどに応じた加熱温度の調整も行なえる効果がある。
【００２８】
又、請求項６の構成を採用するならば、上記請求項５の効果をますます向上させることができ、その仕切りスカートの厚みや長さ、溶接面積によって、やはり被加熱物の大きさや厚みなどに応じた加熱温度の調整を行なえる効果もある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
以下、図面に基いて本発明の具体的構成を詳述すると、図１〜１０はその本発明に係る電磁誘導加熱装置の第１実施形態を示しており、これはボール鍋や平底鍋、平鉄板（ホットプレート）などの被加熱物（Ａ）と、その被加熱物（Ａ）の底面に臨むコイル支持ベース（Ｂ）と、その支持ベース（Ｂ）へ渦巻き状態に固定支持された１個の電磁誘導加熱コイル（Ｃ）とから成る。
【００３０】
先ず、被加熱物（Ａ）として図例では各種食材収納用のボール鍋を示しており、これは一定な厚み（例えば約３〜４mm）の銅板から約１９０リットルの容量に作成されている。しかも、そのぼほ円錐状をなす底面の中心部には、やはり銅から成る一定な直径（ｄ１）（例えば約３０mm）と長さ（ｈ１）（例えば約７０mm）の円柱状芯棒（１）が、張り出し垂下する状態に溶接一体化されている。
【００３１】
このようなボール鍋（Ａ）の底面中心部から一体的に張り出し垂下する芯棒（１）は、そのボール鍋（Ａ）の底面中心部を高温に加熱するものであり、そのために電磁誘導加熱コイル（Ｃ）の対応的な中心部が後述する如く、その芯棒（１）へ連続する複数回の螺旋状態として巻回されることになる。
【００３２】
上記ボール鍋（Ａ）の底面とその中心部から垂下する芯棒（１）には、磁性体である鉄粉などの発熱被膜（２）が溶着されることにより、導電性が与えられている。但し、そのボール鍋（Ａ）と芯棒（１）の材質については鉄や、鉄とステンレス鋼とのクラッド鋼、その他の磁性体である各種金属を採用することができ、又別個な芯棒（１）をボール鍋（Ａ）の底面中心部へ溶接する代りに、そのボール鍋（Ａ）と芯棒（１）とを一体品として鋳造しても良い。更に、一定な厚みのボール鍋（Ａ）自身へサーミスターなどの加熱温度センサーを埋め込み一体化することも可能である。
【００３３】
（Ｍ）は上記ボール鍋（Ａ）を包囲するかまどであって、ステンレス鋼板などの耐火材から一定深さの断面ほぼコ字型に枠組み一体化されており、その天板（３）から連続的に垂立する環状の受け座（４）によって、ボール鍋（Ａ）の開口リムフランジ（５）を安定良く受け止め支持する。（６）は同じくかまど（Ｍ）の天板（３）から一体的に垂下された複数のハンガーボルトであって、上記コイル支持ベース（Ｂ）を安定良く吊り下げるため、全体的な放射対称分布型に点在している。（７）はそのかまど（Ｍ）の下端部から内向き一体的に張り出す底板である。
【００３４】
次に、コイル支持ベース（Ｂ）は耐熱性を有する非磁性体の金属骨材から、上記ボール鍋（Ａ）の底面とほぼ対応する大きさ・形状（円錐状）の包囲篭として組み立てられている。
【００３５】
即ち、そのコイル支持ベース（Ｂ）はボール鍋（Ａ）の底面中心部に対応位置する径小（例えば直径：約５５mm）な１個の集束スリーブ（８）と、その集束スリーブ（８）から放射方向へ一体的に派出する多数の円弧状放射スポーク（９）と、その放射スポーク（９）の派出先端部（上端部）へ悉く溶接一体化された径大（例えば直径：約７００mm）な１本の周縁リング（１０）とを備えている。
【００３６】
（１１）はその径大な周縁リング（１０）へ全体的な放射対称分布型として、各々固定ビス（１２）により脱落不能に取り付けられた複数のアングル状ハンガーステーであり、これが上記かまど（Ｍ）の天板（３）から垂下するハンガーボルト（６）へ差し込まれた上、昇降調整ナット（１３）を介して締結固定されている。
【００３７】
その場合、上記周縁リング（１０）は一定な太さ（例えば直径：約４〜６mm）のステンレス鋼棒やアルミ丸棒から環状に巻き曲げられているが、電流の流れる無端な閉鎖磁気回路を形作らないように、その任意な中途部での一旦切り離された端部同志が図７に抽出する如く、向かい合う一対の電気絶縁板（１４）とその複数の貫通ボルト（１５）並びに固定ナット（１６）を介して、強固に締結一体化されている。
【００３８】
又、上記放射スポーク（９）の各個も周縁リング（１０）とほぼ同じ太さのステンレス鋼棒やアルミ丸棒から、円弧状に弯曲形成されているが、その派出基端部（下端部）は悉く切り揃えられた折曲げ脚杆部（９ａ）として、上記ボール鍋（Ａ）における芯棒（１）の下端部とほぼ対応位置するまでの長さ分だけ連続的に張り出し垂下されている。（１７）はこのような放射スポーク（９）と上記周縁リング（１０）を被覆するガラス繊維などの電気絶縁テープである。
【００３９】
更に、上記集束スリーブ（８）は耐熱性の硬質な合成樹脂やベークライトなどの電気絶縁材から、図８のような円板型をなしており、その周辺部には多数の放射スポーク用受け入れ孔（１８）が開口分布されている。
【００４０】
そして、その集束スリーブ（８）の放射スポーク用受け入れ孔（１８）へ、各放射スポーク（９）の上記折曲げ脚杆部（９ａ）が図４、５のような集束状態に差し込み係止されている。図示省略してあるが、その各折曲げ脚杆部（９ａ）は集束スリーブ（８）へのかしめ付けやコーティング剤の塗布、その集束スリーブ（８）を雄ネジとして締結されるナットなどによって、抜け止め状態に固定維持されることとなる。
【００４１】
その結果、上記周縁リング（１０）と放射スポーク（９）並びに集束スリーブ（８）から連続する無端な扇型の閉鎖磁気回路が形作られず、ここにも電流の流れるおそれはない。しかも、上記放射スポーク（９）の折曲げ脚杆部（９ａ）はこれを悉く係止する集束スリーブ（８）と相俟って、上記ボール鍋（Ａ）における芯棒（１）の包囲可能な一定口径（ｄ２）（例えば約６２mm）の芯棒用逃し入れ凹溝（Ｇ）を画定している。
【００４２】
要するに、コイル支持ベース（Ｂ）は上記ボール鍋（Ａ）の底面とほぼ対応する円錐状の包囲篭として、かまど（Ｍ）の天板（３）から吊り下げられた状態にあり、そのコイル支持ベース（Ｂ）の上面に一定な太さ（例えば直径：約８mm）の銅線（リッツ線）から成る電磁誘導加熱コイル（Ｃ）の１個が、ボール鍋（Ａ）の上記芯棒（１）を中心とする渦巻き状態に固定設置されている。
【００４３】
（１９）はそのコイル支持ベース（Ｂ）の放射スポーク（９）と、電磁誘導加熱コイル（Ｃ）との交叉部を固定する電気絶縁材の結束紐、（Ｙ）は上記ボール鍋（Ａ）の底面と電磁誘導加熱コイル（Ｃ）との向かい合う上下相互間隙であり、例えば約８mmに寸法化されている。
【００４４】
（２０）は上記渦巻き状態にある電磁誘導加熱コイル（Ｃ）の中央部へ、全体的な放射対称分布型に固定設置された複数の中央磁束調整板、（２１）はこれとの交互に位相変化する全体的な放射対称分布型（千鳥配列状態）として、同じく電磁誘導加熱コイル（Ｃ）の周辺部に固定設置された周辺磁束調整板であり、その何れもフェライトコアーなどの強磁性体から成り、磁力線を引き寄せることによって、その間隔の均等に調整作用する。
【００４５】
その場合、上記芯棒（１）と対応位置する電磁誘導加熱コイル（Ｃ）の中心部は、そのコイル支持ベース（Ｂ）における放射スポーク（９）の折曲げ脚杆部（９ａ）に沿って、連続する複数回の積層螺旋状態に巻回されており、これによって上記ボール鍋（Ａ）の芯棒（１）を加熱できるように包囲している。（Ｘ）はその芯棒（１）と電磁誘導加熱コイル（Ｃ）との向かい合う内外相互間隙であり、上記した上下相互間隙（Ｙ）とほぼ等しい寸法に確保されている。
【００４６】
何れにしても、図１０の制御回路から明白なように、上記電磁誘導加熱コイル（Ｃ）の切り離し両端部は接続端子を介して、励磁用高周波電源（インバーター）（２５）の出力端子と接続配線されており、これから高周波電流の供給を受けるようになっている。図例の場合、その高周波電源（２５）の出力は汎用性のある約１５ＫＷ、同じく電流の周波数は約２０〜５０ＫＨＺになっている。
【００４７】
そのため、高周波電源（２５）から上記電磁誘導加熱コイル（Ｃ）へ高周波電流を供給して、ボール鍋（Ａ）と交差する磁束を発生させれば、そのボール鍋（Ａ）の底面に渦電流が流れ、これが通路となるボール鍋（Ａ）の抵抗によって電力損失を生じ、その発生したジュール熱によりボール鍋（Ａ）の底面が高温に加熱されることとなる。
【００４８】
その際、ボール鍋（Ａ）の底面中心部から一体的に張り出し垂下する上記芯棒（１）には、電磁誘導加熱コイル（Ｃ）の対応的な中心部が連続する螺旋状態に巻回されているため、その芯棒（１）は磁力線を確実に吸収して加熱され、これからの熱伝導を受けたボール鍋（Ａ）の底面中心部が、高温に加熱されることとなる。その結果、ボール鍋（Ａ）の底面全体を均一な加熱温度分布に保つことができる。
【００４９】
殊更、上記芯棒（１）をボール鍋（Ａ）の底面中心部へ溶接一体化すると共に、その芯棒（１）の直径（ｄ１）をボール鍋（Ａ）自身の厚みよりも厚肉化し、同じくボール鍋（Ａ）の底面から張り出し垂下する芯棒（１）の長さ（ｈ１）を、電磁誘導加熱コイル（Ｃ）の対応的な中心部が複数回の積層する螺旋状態に巻回される程度として長く寸法化するならば、上記ボール鍋（Ａ）の底面中心部を高温に加熱しやすいほか、ボール鍋（Ａ）の大きさや厚みなどに応じて、上記芯棒（１）の面積やその溶接の面積を増減することにより、ボール鍋（Ａ）における底面中心部の加熱温度を調整することも可能となる。
【００５０】
次に、図１１〜１７は本発明に係る電磁誘導加熱装置の第２実施形態を示しており、これでは巻き径の異なる複数の電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）（Ｃ２）が、上記ボール鍋（Ａ）の芯棒（１）を中心とする全体的な同芯の渦巻き状態として、その対応位置する複数のコイル支持ベース（Ｂ１）（Ｂ２）へ各個に固定支持されている。
【００５１】
しかも、ボール鍋（Ａ）の底面中心部からは上記第１実施形態と同様にして、一定な直径（ｄ１）と長さ（ｈ１）の芯棒（１）が一体的に張り出し垂下されているほか、同じくボール鍋（Ａ）の底面周辺部からはやはり磁性体の環状仕切りスカート（２６）が、その底面とほぼ直交する方向へ一体的に張り出されてもいる。
【００５２】
このような環状の仕切りスカート（２６）は巻き径の小さな中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）と、これよりも巻き径の大きな周辺電磁誘導加熱コイル（Ｃ２）との隣り合う内外相互間を遮断できる対応的な位置関係として、その内外相互間へ介在されることにより、上記電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）（Ｃ２）同志の磁力線が干渉する悪影響を無くすと共に、これが隣接する中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）と周辺電磁誘導加熱コイル（Ｃ２）の磁力線を吸収して加熱され、これからの熱伝導により、ボール鍋（Ａ）の対応位置する底面周辺部を高温に加熱するものである。
【００５３】
そのために、仕切りスカート（２６）の厚み（ｔ）は上記ボール鍋（Ａ）の厚み（先に例示した約３〜４mm）よりも厚肉な例えば約６mmとし、同じくボール鍋（Ａ）の底面から張り出す長さ（ｈ２）は上記芯棒（１）の長さ（ｈ１）よりも短かい例えば約２５mmとして、その芯棒（１）と同様にボール鍋（Ａ）の底面周辺部へ溶接一体化することが好ましい。但し、これもボール鍋（Ａ）と一体に鋳造することができる。
【００５４】
第２実施形態の上記コイル支持ベース（Ｂ）は巻き径の小さな中央電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ１）と、巻き径の大きな周辺電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ２）との複数から、その全体的にボール鍋（Ａ）の底面とほぼ対応する大きさ・形状（円錐状）の包囲篭として組み立てられており、そのコイル支持ベース（Ｂ１）（Ｂ２）同志の隣り合う内外相互間には上記ボール鍋（Ａ）の環状仕切りスカート用逃し入れスリット（Ｓ）が開口形成されている。
【００５５】
即ち、中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）の支持ベース（Ｂ１）は上記第１実施形態のコイル支持ベース（Ｂ）と実質的に同じ構成を備えているが、その各放射スポーク（９）の派出先端部（上端部）は悉く切り揃えられた折曲げ脚杆部（９ｂ）として、連続的に張り出し垂下されていると共に、その下端に径大な１本の周縁リング（２７）が悉く溶接一体化されている。
【００５６】
しかも、その中央電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ１）の周縁リング（２７）には、複数のアングル状支持ステー（２８）が全体的な放射対称分布型として、各々固定ビス（２９）により脱落不能に取り付けられている。（３０）はその各支持ステー（２８）の真下位置に対応分布する連結ブラケットであり、これから一体的に垂立するスタッドボルト（３１）が、上記支持ステー（２８）へ差し込み貫通され、且つ昇降調整ナット（３２）を介して締結固定されている。
【００５７】
他方、周辺電磁誘導加熱コイル（Ｃ２）の支持ベース（Ｂ２）は上記中央電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ１）の周縁リング（２７）よりも更に径大な１本の周縁リング（３３）と、これから逆な求心方向へ上記中央電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ１）の放射スポーク（９）と同じ配列分布状態として、一体的に派出する多数の円弧状求心スポーク（３４）と、その各求心スポーク（３４）の派出先端部（下端部）から連続的に張り出し垂下された折曲げ脚杆部（３４ａ）を受け止めるスポーク保持リング（３５）とから成る。
【００５８】
第２実施形態の場合、その周辺電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ２）の周縁リング（３３）へ、複数のアングル状ハンガーステー（１１）がやはり全体的な放射対称分布型として、各々固定ビス（１２）により脱落不能に取り付けられており、これが上記かまど（Ｍ）の天板（３）から垂下しているハンガーボルト（６）へ差し込まれた上、昇降調整ナット（１３）を介して締結固定されているのである。
【００５９】
スポーク保持リング（３５）は耐熱性の硬質な合成樹脂やベークライトなどの電気絶縁材から、上記中央電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ１）の周縁リング（２７）よりも或る程度だけ径大に造形されており、このようなスポーク保持リング（３５）へ上記求心スポーク（３４）の折曲げ脚杆部（３４ａ）が悉く差し込み固定されている。
【００６０】
（３６）は上記スポーク保持リング（３５）の下面へ全体的な放射対称分布型として、各々固定ビス（３７）により脱落不能に取り付けられた複数のアングル状支持ステー、（３８）はその各支持ステー（３６）の真下位置に対応分布する連結ブラケットであり、これから一体的に垂立するスタッドボルト（３９）が、上記支持ステー（３６）へ差し込み貫通され、且つ昇降調整ナット（４０）によって締結固定されている。
【００６１】
そして、このような周辺電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ２）側の連結ブラケット（３８）と、上記中央電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ１）側の対応位置する連結ブラケット（３０）とが、各々連結ボルト（４１）を介して着脱自在に連結一体化されている。しかも、上記周辺電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ２）側の連結ブラケット（３８）は各々ボルト・ナット（４２）によって、上記かまど（Ｍ）の底板（７）へ取り付け固定されている。
【００６２】
つまり、第２実施形態では上記ボール鍋（Ａ）の底面を包囲する中央電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ１）と周辺電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ２）とが、全体として上記かまど（Ｍ）の天板（３）から吊り下げられているわけであり、その中央電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ１）における放射スポーク（９）の上端部から垂下した折曲げ脚杆部（９ｂ）と、周辺電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ２）における求心スポーク（３４）の下端部から対応的に垂下した折曲げ脚杆部（３４ａ）との向かい合う内外相互間が、一定な開口幅（ｗ）（例えば約２０mm）の環状仕切りスカート用逃し入りスリット（Ｓ）として区画形成されている。
【００６３】
更に言えば、上記ボール鍋（Ａ）をかまど（Ｍ）の受け座（４）へ係止させた使用状態において、そのボール鍋（Ａ）の底面周辺部から一体的に張り出す環状の仕切りスカート（２６）が、必らずや上記逃し入れスリット（Ｓ）内へ臨むことになり、中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）と周辺電磁誘導加熱コイル（Ｃ２）との向かい合う内外相互間を遮断できるようになっているのである。（Ｚ）はその仕切りスカート（２６）とこれに隣接する両電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）（Ｃ２）との向かい合う内外相互間隙であり、これも例えば約８mmに寸法化されている。
【００６４】
その場合、中央電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ１）における放射スポーク（９）の下端部から垂下した折曲げ脚杆部（９ａ）は、上記第１実施形態と同じく、これを悉く係止する集束スリーブ（８）と相俟って、やはりボール鍋（Ａ）の底面中心部から張り出し垂下した芯棒（１）の包囲可能な芯棒用逃し入れ凹溝（Ｇ）を画定しており、その芯棒（１）が中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）の連続的な巻回によって、加熱されるようになっていることは言うまでもない。
【００６５】
第２実施形態の中央磁束調整板（２０）は中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）へ、同じく周辺磁束調整板（２１）はこれと別個な周辺電磁誘導加熱コイル（Ｃ２）へ、やはり交互に位相変化する全体的な放射対称分布型（千鳥配列状態）として各々点在されている。
【００６６】
又、中央電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ１）の周縁リング（２７）と周辺電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ２）の周縁リング（３３）は、上記第１実施形態における電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ）の周縁リング（１０）と同じく、図７に示した手段によって、やはり電流の流れる無端な閉鎖磁気回路を形作らないようになっている。
【００６７】
何れにしても、第２実施形態では中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）と周辺電磁誘導加熱コイル（Ｃ２）が図１７の制御回路から明白なように、その対応的に並列する高周波電源（インバーター）（４３）（４４）と接続配線されており、これらから各別に高周波電流を受けて、ボール鍋（Ａ）の底面を加熱することになる。
【００６８】
その際、中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）と周辺電磁誘導加熱コイル（Ｃ２）との隣り合う内外相互間は、ボール鍋（Ａ）の対応位置する底面周辺部から張り出す環状の仕切りスカート（２６）によって遮断されているため、その磁力線の干渉し合うおそれがなく、両電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）（Ｃ２）の磁力線を吸収した仕切りスカート（２６）の熱伝導により、ボール鍋（Ａ）の底面周辺部を高温に加熱することができ、上記芯棒（１）の熱伝導による底面中心部の加熱とも相俟って、そのボール鍋（Ａ）における底面全体の均一な加熱温度分布を得られるのである。
【００６９】
特に、上記中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）によるボール鍋（Ａ）の加熱面積と、周辺電磁誘導加熱コイル（Ｃ２）によるボール鍋（Ａ）の加熱面積とを均等化するならば、大型の業務用ボール鍋（Ａ）を並列する安価な小出力の高周波電源（４３）（４４）によって制御することができ、そのボール鍋（Ａ）の底面中央部と底面周辺部とを意図的に異なる温度として加熱することも可能となり、食材の種類やその調理方法に応じた希望の多様な加熱モードを得られる。
【００７０】
尚、第２実施形態におけるその他の構成は上記第１実施形態と実質的に同一であるため、その図１１〜１７に図１〜１０との対応符号を記入するにとどめて、その詳細な説明を省略する。
【００７１】
図１８〜２１は各種食材の攪拌機に組み込んだ上記第２実施形態の使用例を示しており、そのボール鍋（Ａ）を受け持つかまど（Ｍ）が攪拌機における据付け機筐（４５）（４６）の向かい合う左右相互間へ、一対の水平な回動鞘筒（４７）（４８）を介して転倒可能に枢支されている。
【００７２】
（４９）はかまど（Ｍ）の底板（７）に対する上記連結ブラケット（３８）の取り付け用ボルト・ナット（４２）を兼用して、その底板（７）から吊り下げられた漏斗型のカバーリングであり、その中央部には硬質な合成樹脂の防水板（５０）が施蓋状態に固定されている。（５１）（５２）は同じくかまど（Ｍ）から外向き一体的に張り出す上記回動鞘筒（４７）（４８）の軸受フランジであって、据付け機筐（４５）（４６）の壁面に各々取り付け固定されている。
【００７３】
その場合、かまど（Ｍ）の左右両側面には向かい合う一対の通風口（５３）（５４）が、上記回動鞘筒（４７）（４８）の内部と連通状態に開口形成されている。（５５）はその一方（図２１の左側）の回動鞘筒（４７）へ通風ダクト（５６）を介して接続された送風ファンであり、これから図２１の矢印方向へボール鍋（Ａ）を包囲する如く送風して、その電磁誘導加熱装置の電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）（Ｃ２）を冷却する。その送風ファン（５５）は同じ一方の据付け機筐（４５）に内蔵されているが、その据付け機筐（４５）の外部から吸気できるようになっている。先に一言した高周波電源（インバーター）（４３）（４４）の複数も、その一方の据付け機筐（４５）内に設置されている。
【００７４】
（５７）は他方（図２１の右側）の回動鞘筒（４８）からカバーフランジ（５８）を介して、その他方の据付け機筐（４６）内まで一体回動し得るように延長された回動芯軸であり、これにはウォームホイール（５９）が嵌め付け一体化されている。そのウォームホイール（５９）と噛合したウォーム（６０）を回動操作ハンドル（６１）によって、上記据付け機筐（４６）の外部から回動させれば、かまど（Ｍ）が図１９の鎖線で示す如く転倒し、そのボール鍋（Ａ）から調理済みの食材を前下方へ便利良く取り出せるようになっている。（６２）は上記回動鞘筒（４８）のカバーフランジ（５８）に開口分布された多数の排気孔であり、その回動鞘筒（４８）の内部と連通していることは言うまでもない。
【００７５】
又、（６３）は同じく他方の据付け機筐（４６）上へ、片持ち状態に搭載された駆動ボックスであって、上記ボール鍋（Ａ）の真上位置まで水平に張り出し延長されている。（６４）はその駆動ボックス（６３）内の基端部に支架された攪拌羽根回転用の駆動モーターであり、同じく駆動ボックス（６３）の張り出し先端部から垂下する攪拌センター軸（６５）と、無端な伝動チェン（６６）を介して伝動連結されている。（６７）（６８）はその攪拌センター軸（６５）から偏心して、その廻りを公転運動する攪拌羽根と加熱温度センサーであり、何れもボール鍋（Ａ）の内部へ上方から挿入されている。
【００７６】
（６９）は上記駆動ボックス（６３）の基端部から据付け機筐（４６）の内部へ、一体的に垂下された前後一対の支持ステーであり、その下端部を貫通する水平な回動支軸（７０）が、上記据付け機筐（４６）内のピローブロック（７１）によって軸受けされている。（７２）はその支持ステー（６９）の前後相互間に介在しつつ、上記回動支軸（７０）へ嵌め付け一体化されたウォームホイールであり、これと噛合したウォーム（７３）を回動操作ハンドル（７４）によって、上記据付け機筐（４６）の外部から回動させれば、駆動ボックス（６３）が図１８の鎖線で示す如く、その回動支軸（７０）を中心として起し上げられることになり、上記攪拌羽根（６７）と加熱温度センサー（６８）をボール鍋（Ａ）の内部から抜き出すことができる。その結果、上記かまど（Ｍ）を転倒させることも可能となる。
【００７７】
尚、図１７の制御回路に記入した符号（７５）は操作パネルであり、上記した一方の据付け機筐（４５）に付属設置されている。（７６）は攪拌羽根回転用の駆動モーター（６４）を制御するインバーターである。図１〜１０に示した第１実施形態の電磁誘導加熱装置も、このような攪拌機に組み込み使用できることは勿論である。
【００７８】
更に、図２２〜２４は上記第１実施形態の図３〜５と対応する本発明の第３実施形態を示しており、この電磁誘導加熱装置の構成ではボール鍋（Ａ）の底面中心部から芯棒（１）を一体的に張り出し垂下させる代りに、１個の電磁誘導加熱コイル（Ｃ）が固定支持さたコイル支持ベース（Ｂ）から、強磁性体のフェライトコアー（７７）をボール鍋（Ａ）の底面中心部に向かって張り出し垂立させ、そのフェライトコアー（７７）の上端部とボール鍋（Ａ）の底面中心部との上下相互間隙（Ｙ）を、例えば約８mmの一定に保っている。
【００７９】
そして、やはり電磁誘導加熱コイル（Ｃ）の対応的な中心部を上記フェライトコアー（７７）へ、連続する複数回の積層螺旋状態に巻回させて、その磁力線の集中によりボール鍋（Ａ）の底面中心部を高温に加熱できるように設定している。その円柱状フェライトコアー（７７）の垂立する長さ（ｈ３）と直径（ｄ１）は、上記第１実施形態における芯棒（１）の長さ（ｈ１）並びに直径（ｄ１）と各々ほぼ同等である。
【００８０】
その第３実施形態の場合、コイル支持ベース（Ｂ）における放射スポーク（９）の集束スリーブ（７８）は耐熱性の硬質な合成樹脂やその他の電気絶縁材から、上記フェライトコアー（７７）の受け持ち可能な断面Ｕ字型に造形されており、その上端部の張出しフランジ（７９）へ各放射スポーク（９）の折曲げ脚杆部（９ａ）が、上記第１実施形態と同じく差し込み係止された固定状態にある。このような集束スリーブ（７８）の円形胴面に対して、上記電磁誘導加熱コイル（Ｃ）が連続的に巻回されている。
【００８１】
尚、第３実施形態におけるその他の構成は上記第１実施形態と実質的に同一であるため、その図２２〜２４に図１〜１０との対応符号を記入するにとどめて、その詳細な説明を割愛する。
【００８２】
又、図２５は上記第２実施形態の図１３と対応する本発明の第４実施形態を示しており、この電磁誘導加熱装置では電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）（Ｃ２）とそのコイル支持ベース（Ｂ１）（Ｂ２）並びに高周波電源（インバーター）（４３）（４４）の複数づつを採用しつつ、その中央電磁誘導加熱コイル支持ベース（Ｂ１）から上記第３実施形態の構成に準じて、フェライトコアー（７７）をボール鍋（Ａ）の底面中心部に向かい張り出し垂立させる一方、そのボール鍋（Ａ）の底面周辺部から上記第２実施形態の構成に準じて、中央電磁誘導加熱コイル（Ｃ１）と周辺電磁誘導加熱コイル（Ｃ２）との向かい合う内外相互間に介在する環状の仕切りスカート（２６）を一体的に張り出すことにより、やはりボール鍋（Ａ）の底面全体における均一な加熱温度分布を得られるようになっている。
【００８３】
その他の構成は上記第２実施形態と実質的に同一であるため、その図２５に図１１〜１７との対応符号を記入するにとどめて、その第４実施形態の詳細な説明を省略する。尚、上記第１〜４実施形態の何れにあっても、被加熱物（Ａ）をボール鍋として説明したが、これに代る平底鍋や平鉄板（ホットプレート）などについても、本発明を適用実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８４】
【図１】本発明に係る被加熱物の第１実施形態を示す半欠截断面図である。
【図２】図１の底面図である。
【図３】本発明に係る電磁誘導加熱装置の第１実施形態を示す断面図である。
【図４】図３の部分拡大図である。
【図５】図４の５−５線断面図である。
【図６】コイル支持ベースに固定支持された電磁誘導加熱コイルの１個を示す平面図である。
【図７】図６の部分拡大断面図である。
【図８】集束スリーブを抽出して示す平面図である。
【図９】コイル支持ベースに対する電磁誘導加熱コイルと磁束調整板の結束状態を示す部分拡大断面図である。
【図１０】図３の制御回路図である。
【図１１】本発明に係る被加熱物の第２実施形態を示す半欠截断面図である。
【図１２】図１１の底面図である。
【図１３】本発明に係る電磁誘導加熱装置の第２実施形態を示す断面図である。
【図１４】図１３の部分拡大図である。
【図１５】同じく図１３の部分拡大図である。
【図１６】コイル支持ベースに固定支持された中央電磁誘導加熱コイルと周辺電磁誘導加熱コイルとの複数を示す平面図である。
【図１７】図１３の制御回路図である。
【図１８】第２実施形態の電磁誘導加熱装置を業務用の食材攪拌機に組み込んだ使用例の正面図である。
【図１９】図１８の側面図である。
【図２０】図１８の平面図である。
【図２１】図１８の拡大断面図である。
【図２２】本発明に係る電磁誘導加熱装置の第３実施形態を示す断面図である。
【図２３】図２２の部分拡大図である。
【図２４】図２３の２４─２４線断面図である。
【図２５】本発明に係る電磁誘導加熱装置の第４実施形態を示す断面図である。
【符号の説明】
【００８５】
（１）・芯棒
（２）・発熱被膜
（６）・ハンガーボルト
（８）・集束スリーブ
（９）・放射スポーク
（９ａ）（９ｂ）（３４ａ）・折曲げ脚杆部
（１０）（２７）（３３）・周縁リング
（１１）・ハンガーステー
（１４）・電気絶縁板
（１５）・貫通ボルト
（１６）・固定ナット
（１８）・放射スポーク用受け入れ孔
（２０）・中央磁束調整板
（２１）・集束磁束調整板
（２５）（４３）（４４）・高周波電源（インバーター）
（２６）・仕切りスカート
（２８）（３６）・支持ステー
（３０）（３８）・連結ブラケット
（３１）（３９）・スタッドボルト
（３４）・求心スポーク
（３５）・スポーク保持リング
（７７）・フェライトコアー
（７８）・集束スリーブ
（７９）・張出しフランジ
（Ａ）・被加熱物（ボール鍋）
（Ｂ）・コイル支持ベース
（Ｂ１）・中央電磁誘導加熱コイル支持ベース
（Ｂ２）・周辺電磁誘導加熱コイル支持ベース
（Ｃ）・電磁誘導加熱コイル
（Ｃ１）・中央電磁誘導加熱コイル
（Ｃ２）・周辺電磁誘導加熱コイル
（Ｇ）・芯棒用逃し入れ凹溝
（Ｍ）・かまど
（Ｓ）・仕切りスカート用逃し入れスリット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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