(57)【要約】【課題】  ４倍程度のズーム比と広角端状態で３４°程度の画角と防振機能を有する小型の望遠ズームレンズを提供すること。【解決手段】  物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力の第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力の第４レンズ群Ｇ４を有し、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、前記Ｇ１と前記Ｇ２の間隔は増大し、前記Ｇ２と前記Ｇ３の間隔が減少し、前記Ｇ３と前記Ｇ４の間隔が変化し、前記Ｇ４は物体側から順に、第４１レンズ群Ｇ４１と、負屈折力の第４２レンズ群Ｇ４２と、第４３レンズ群Ｇ４３とからなり、前記Ｇ４１と前記Ｇ４３の少なくとも一方が正屈折力を有し、前記Ｇ４２のみを光軸と直交方向に移動させることにより、手ぶれ発生時の像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう防振機能を有するズームレンズ。【選択図】  図１
2005284097.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群と、負屈折力の第４レンズ群を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の間隔が増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の間隔が減少し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群の間隔が変化し、前記第４レンズ群は物体側から順に、第４１レンズ群と、負屈折力の第４２レンズ群と、第４３レンズ群とからなり、前記第４１レンズ群と前記第４３レンズ群の少なくとも一方が正屈折力を有し、前記第４２レンズ群のみを光軸と直交方向に移動させることにより、手ぶれ発生時の像面上の像ぶれ補正をおこなうことを特徴とする防振機能を有するズームレンズ。
【請求項２】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
０．１０＜ｆ４２／ｆ４＜０．９０
但し、
ｆ４は前記第４レンズ群の焦点距離、
ｆ４２は前記第４２レンズ群の焦点距離である。
【請求項３】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項２に記載の防振機能を有するズームレンズ。
−２．１０＜ｆ４／ｆｗ＜−０．７０
−２．１０＜（１／ｆ４１＋１／ｆ４３）・ｆ４＜−０．４０
但し、
ｆｗは前記広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離、
ｆ４１は前記第４１レンズ群の焦点距離、
ｆ４３は前記第４３レンズ群の焦点距離である。
【請求項４】
前記広角端状態から前記望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第３レンズ群と前記第４レンズ群が物体方向に移動することを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
【請求項５】
前記第４１レンズ群は少なくとも１枚の正レンズを有し、前記第４２レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズを有し、前記第４３レンズ群は少なくとも１枚の正レンズを有することを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
【請求項６】
前記第４１レンズ群は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズを有し、以下の条件を満足することを特徴とする請求項５に記載の防振機能を有するズームレンズ。
０．２０＜ｎ４１Ｎ−ｎ４１Ｐ
但し、
ｎ４１Ｎは前記第４１レンズ群中の前記負レンズの屈折率、
ｎ４１Ｐは前記第４１レンズ群中の前記正レンズの屈折率である。
【請求項７】
前記第４２レンズ群は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正レンズと、両凹形状の負レンズを有し、以下の条件を満足することを特徴とする請求項５に記載の防振機能を有するズームレンズ。
１０．０＜ν４２Ｎ−ν４２Ｐ
但し、
ν４２Ｎは前記第４２レンズ群中の前記両凹形状の負レンズのアッベ数、
ν４２Ｐは前記第４２レンズ群中の前記正レンズのアッベ数である。
【請求項８】
物体側から順に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群と前記第４レンズ群のみからなることを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
【請求項９】
前記第４レンズ群の像側に、正屈折力の第５レンズ群を有することを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
【請求項１０】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングに際して、前記第１レンズ群全体を物体方向に移動させることを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
【請求項１１】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングに際して、前記第２レンズ群全体を物体方向に移動させ、以下の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
−０．９８＜Ｍ２ｔ＜−０．８０
但し、
Ｍ２ｔは前記第２レンズ群の前記望遠端状態における倍率である。
【請求項１２】
前記第１レンズ群は、物体側から順に、正屈折力の第１１レンズ群と、正屈折力の第１２レンズ群からなり、遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングに際して、前記第１２レンズ群のみを物体方向に移動させることを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フィルムまたは固体撮像素子を用いる一眼レフカメラ用のズームレンズに関し、特に４倍程度のズーム比と広角端状態で３４°程度の画角と防振機能を有する小型の望遠ズームレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、防振機能を有し、４倍程度のズーム比と広角端状態で３４°程度の画角を有する望遠ズームレンズが提案されている（例えば、特許文献１、特許文献２参照。）。
【特許文献１】特開平8-62541号公報
【特許文献２】特開平10-133114号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
特許文献１に開示されている実施例は、正・負・正・正・負の５群ズームレンズあるいは、正・負・正・負・正・負の６群ズームレンズであって、負屈折力の第２レンズ群を防振のために移動させる構成である。しかし、これら開示例では、第２レンズ群の有効径は２５ｍｍ以上と大きく、防振機能の大型化を招き、ズームレンズの小型化が難しいという問題がある。
【０００４】
特許文献２に開示されている実施例は、正・負・負・正・負の５群ズームレンズであって、正屈折力の第４レンズ群の一部のレンズ群を防振のために移動させる構成である。しかし、この開示例では、第４レンズ群内の防振レンズ群の有効径は２５ｍｍ以上と大きく、防振機能の大型化を招き、ズームレンズの小型化が難しいという問題がある。
【０００５】
本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、フィルムまたは固体撮像素子を用いる一眼レフカメラ用のズームレンズであって、４倍程度のズーム比と広角端状態で３４°程度の画角と防振機能を有する小型の望遠ズームレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明は、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群と、負屈折力の第４レンズ群を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の間隔が増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の間隔が減少し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群の間隔が変化し、前記第４レンズ群は物体側から順に、第４１レンズ群と、負屈折力の第４２レンズ群と、第４３レンズ群とからなり、前記第４１レンズ群と前記第４３レンズ群の少なくとも一方が正屈折力を有し、前記第４２レンズ群のみを光軸と直交方向に移動させることにより、手ぶれ発生時の像面上の像ぶれ補正をおこなうことを特徴とする防振機能を有するズームレンズを提供する。
【０００７】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズは、以下の条件を満足することが好ましい。
【０００８】
０．１０＜ｆ４２／ｆ４＜０．９０
但し、
ｆ４は前記第４レンズ群の焦点距離、ｆ４２は前記第４２レンズ群の焦点距離である。
【０００９】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズは、以下の条件を満足することが好ましい
−２．１０＜ｆ４／ｆｗ＜−０．７０
−２．１０＜（１／ｆ４１＋１／ｆ４３）・ｆ４＜−０．４０
但し、ｆｗは前記広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離、ｆ４１は前記第４１レンズ群の焦点距離、ｆ４３は前記第４３レンズ群の焦点距離である。
【００１０】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズは、前記広角端状態から前記望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第３レンズ群と前記第４レンズ群が物体方向に移動する構成が好ましい。
【００１１】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズでは、前記第４１レンズ群は少なくとも１枚の正レンズを有し、前記第４２レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズを有し、前記第４３レンズ群は少なくとも１枚の正レンズを有する構成が好ましい。
【００１２】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズでは、前記第４１レンズ群は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズを有し、以下の条件を満足することが好ましい。
【００１３】
０．２０＜ｎ４１Ｎ−ｎ４１Ｐ
但し、ｎ４１Ｎは前記第４１レンズ群中の前記負レンズの屈折率、ｎ４１Ｐは前記第４１レンズ群中の前記正レンズの屈折率である。
【００１４】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズでは、前記第４２レンズ群は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正レンズと、両凹形状の負レンズを有し、以下の条件を満足することが好ましい。
【００１５】
１０．０＜ν４２Ｎ−ν４２Ｐ
但し、ν４２Ｎは前記第４２レンズ群中の前記両凹形状の負レンズのアッベ数、ν４２Ｐは前記第４２レンズ群中の前記正レンズのアッベ数である。
【００１６】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群と前記第４レンズ群のみから構成されていることが好ましい。
【００１７】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズは、前記第４レンズ群の像側に、正屈折力の第５レンズ群を有することが好ましい。
【００１８】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズは、遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングに際して、前記第１レンズ群全体を物体方向に移動させることが好ましい。
【００１９】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズは、遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングに際して、前記第２レンズ群全体を物体方向に移動させ、以下の条件を満足することが好ましい。
【００２０】
−０．９８＜Ｍ２ｔ＜−０．８０
但し、Ｍ２ｔは前記第２レンズ群の前記望遠端状態における倍率である。
【００２１】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズでは、前記第１レンズ群は、物体側から順に、正屈折力の第１１レンズ群と、正屈折力の第１２レンズ群からなり、遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングに際して、前記第１２レンズ群のみを物体方向に移動させることが好ましい。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、フィルムまたは固体撮像素子を用いる一眼レフカメラに適した、４倍程度のズーム比と広角端状態で３４°程度の画角と防振機能を有する小型の望遠ズームレンズを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、本発明の実施の形態にかかる防振機能を有するズームレンズに関し詳説する。
【００２４】
本実施の形態にかかる防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群と、負屈折力の第４レンズ群を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群と第２レンズ群の間隔が増大し、第２レンズ群と第３レンズ群の間隔が減少し、第３レンズ群と第４レンズ群の間隔が変化する構成である。このような構成はズームレンズ全長の小型化に有利である。
【００２５】
また、第４レンズ群は物体側から順に、第４１レンズ群と、負屈折力の第４２レンズ群と、第４３レンズ群とからなり、第４１レンズ群と第４３レンズ群の少なくとも一方が正屈折力を有し、第４２レンズ群のみを光軸と直交方向に移動させることにより、手ぶれ発生時の像面上の像ぶれ補正をおこなう構成である。
【００２６】
第４レンズ群を負屈折力とすることで、第４レンズ群の有効径を、第１レンズ群乃至第３レンズ群の有効径に比べて小型にすることができる。さらに、第４レンズ群内の屈折力配分を正・負・正、または正・負・負、または負・負・正とすることで、防振レンズ群である負屈折力の第４２レンズ群の有効径の小型化ができる。これにより防振機能の小型化が実現でき、ズームレンズ全体の小型化に有利となる。また、このような構成とすることで、第４２レンズ群を光軸と直交方向に移動させたときの結像性能の劣化を小さくすることができる。
【００２７】
また、以下の条件式（１）を満足する構成が望ましい。
（１）  ０．１０＜ｆ４２／ｆ４＜０．９０
但し、ｆ４は第４レンズ群の焦点距離、ｆ４２は第４２レンズ群の焦点距離である。
【００２８】
条件式（１）は良好な防振性能を得るのに適した第４２レンズ群の焦点距離の範囲を規定する。条件（１）の上限値を越えると、第４２レンズ群の負屈折力が小さくなり、防振に必要とされる第４２レンズ群の偏心量が大きくなる。その結果、防振機能の大型化をまねき、ズームレンズ全体の小型化が困難になる。条件式（１）の下限値を越えると、第４２レンズ群の負屈折力が大きくなる。その結果、第４２レンズ群での諸収差の発生が大きくなり、防振のために第４２レンズ群を偏心させた際の偏心収差の発生が大きくなる。
【００２９】
なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の下限値を０．２５にすることが望ましい。また、条件式（１）の上限値を０．７０にすることが望ましい。
【００３０】
また、以下の条件式（２）、（３）を満足することが望ましい。
（２）  −２．１０＜ｆ４／ｆｗ＜−０．７０
（３）  −２．１０＜（１／ｆ４１＋１／ｆ４３）・ｆ４＜−０．４０
但し、ｆｗは広角端状態におけるズームレンズの焦点距離、ｆ４１は第４１レンズ群の焦点距離、ｆ４３は第４３レンズ群の焦点距離である。
【００３１】
条件式（２）はズームレンズ全長の小型化と第４レンズ群の有効径の小型化に適した第４レンズ群の焦点距離の範囲を規定する。条件式（２）の上限値を越えると、第４レンズ群の負屈折力が過大となり、良好な収差補正が困難となる。条件式（２）の下限値を越えると、第４レンズ群の負屈折力が小さくなり、ズームレンズ全長の小型化と第４レンズ群の有効径の小型化が困難となる。
【００３２】
なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の下限値を−２．００にすることが望ましい。また、条件式（２）の上限値を−０．９０にすることが望ましい。
【００３３】
条件式（３）は第４２レンズ群の有効径の小型化に適した第４１レンズ群と第４３レンズ群の屈折力の和の範囲を規定する。条件式（３）の下限値を越えると、第４１レンズ群と第４３レンズ群の屈折力の和が大きくなり、第４レンズ群全体での負屈折力を得るために、第４２レンズ群の負屈折力も大きくする必要が生じる。その結果、第４２レンズ群での諸収差の発生が大きくなり、防振のために第４２レンズ群を偏心させた際の偏心収差の発生が大きくなる。条件式（３）の上限値を越えると、第４１レンズ群と第４３レンズ群の屈折力の和が小さくなり光束を収斂させる効果が小さくなる。この結果、第４２レンズ群の有効径の小型化が不十分となる。
【００３４】
なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の下限値を−２．００にすることが望ましい。また、条件式（３）の上限値を−０．５０にすることが望ましい。
【００３５】
また、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群と第３レンズ群と第４レンズ群が物体方向に移動する構成が望ましい。この構成により広角端状態におけるズームレンズ全長が小型化できる。
【００３６】
また、第４１レンズ群は少なくとも１枚の正レンズを有し、第４２レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズを有し、第４３レンズ群は少なくとも１枚の正レンズを有する構成が望ましい。この構成により防振時の偏心収差が良好に補正できる。
【００３７】
また、第４１レンズ群は物体側から順に、像側に凹面を向けた負レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズを有し、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）  ０．２０＜ｎ４１Ｎ−ｎ４１Ｐ
但し、ｎ４１Ｎは第４１レンズ群中の負レンズの、ｎ４１Ｐは第４１レンズ群中の正レンズの、それぞれｄ線（λ＝５７８．６ｎｍ）に対する屈折率である。
【００３８】
条件式（４）は防振時の偏心収差を良好に補正するための規定である。条件式（４）の下限値を越えると防振時の偏心収差の補正が難しくなる。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の下限値を０．２５にすることが望ましい。
【００３９】
また、第４２レンズ群は物体側から順に、像側に凸面を向けた正レンズと、両凹形状の負レンズを有し、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）  １０．０＜ν４２Ｎ−ν４２Ｐ
但し、ν４２Ｎは第４２レンズ群中の両凹形状の負レンズの、ν４２Ｐは第４２レンズ群中の正レンズの、それぞれｄ線（λ＝５７８．６ｎｍ）に対するアッベ数である。
【００４０】
条件式（５）は防振時の偏心収差を良好に補正するための規定である。条件式（５）の下限値を越えると防振時の偏心に伴う倍率色収差の補正が難しくなる。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値を１２．０にすることが望ましい。
【００４１】
また、物体側から順に、第１レンズ群と第２レンズ群と第３レンズ群と第４レンズ群のみから構成することが望ましい。このように第４レンズ群の像側には屈折力を有するレンズ群を配置しないことでズームレンズのレンズ構成が簡素化できる。
【００４２】
また、第４レンズ群の像側に、正屈折力の第５レンズ群を有する構成が望ましい。この場合には、収差補正の自由度が高まり、諸収差の補正がしやすくなるという利点がある。
【００４３】
また、遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングに際して、第１レンズ群全体を物体方向に移動させる構成が望ましい。
【００４４】
また、遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングに際して、第２レンズ群全体を物体方向に移動させ、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
（６）  −０．９８＜Ｍ２ｔ＜−０．８０
但し、Ｍ２ｔは第２レンズ群の望遠端状態における倍率である。
【００４５】
条件式（６）の下限値を超えると倍率が−１倍に近くなりフォーカシングできなくなる。条件式（６）の上限値を超えると４倍程度のズーム比を得ることが難しくなる。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の上限値を−０．９０にすることが望ましい。
【００４６】
また、第１レンズ群は物体側から順に、正屈折力の第１１レンズ群と、正屈折力の第１２レンズ群からなり、遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングに際して、第１２レンズ群のみを物体方向に移動させる構成が望ましい。
【００４７】
以下，本発明の実施の形態にかかる各実施例に関し図面を参照しつつ説明する。
【００４８】
（第１実施例）
図１は本発明の第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【００４９】
図１において、防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力の第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力の第４レンズ群Ｇ４から構成され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４の空気間隔が増大するように、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４が物体方向に移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面Ｉ方向に移動した後に物体方向に移動する構成である。
【００５０】
第１レンズ群Ｇ１は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる。
【００５１】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズと、両凹形状の負レンズからなる。
【００５２】
第３レンズ群Ｇ３は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる。
【００５３】
開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３内の両凸形状の正レンズと接合レンズの間に配置され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００５４】
第４レンズ群Ｇ４は物体側から順に、負屈折力の第４１レンズ群Ｇ４１と、負屈折力の第４２レンズ群Ｇ４２と、正屈折力の第４３レンズ群Ｇ４３からなり、第４１レンズ群Ｇ４１は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２との接合レンズからなり、第４２レンズ群Ｇ４２は物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４３と、両凹形状の負レンズＬ４４からなり、第４３レンズ群Ｇ４３は物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４５と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４６からなる。
【００５５】
手ぶれ発生時には、第４２レンズ群Ｇ４２のみを光軸と直交方向に移動させることにより像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう。
【００５６】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングは、第１レンズ群Ｇ１を物体方向に移動させておこなう。
【００５７】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本関係は以降の他の実施例についても同様であり説明を省略する。
【００５８】
本第１実施例の広角端状態（Ｗ）において、防振係数Ｋは１．２０６であり、焦点距離ｆは７１．５０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転ぶれを補正するための第４２レンズ群Ｇ４２の移動量は０．３１１（ｍｍ）である。また望遠端状態（Ｔ）において、防振係数Ｋは１．８００であり、焦点距離ｆは２９４．００（ｍｍ）であるので、０．１５°の回転ぶれを補正するための第４２レンズ群Ｇ４２の移動量は０．４２８（ｍｍ）である。
【００５９】
以下の表１に、本第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの諸元の値を掲げる。［全体諸元］中、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角をそれぞれ表す。［レンズ諸元］中、第１カラムＮは物体側からのレンズ面の番号、第２カラムｒはレンズ面の曲率半径、第３カラムｄはレンズ面間隔、第４カラムνｄはｄ線（λ=587.6nm）に対するアッベ数、第５カラムｎｄはｄ線（λ=587.6nm）に対する屈折率をそれぞれ表す。なお、第２カラムｒにおいて「∞」は平面を表し、第５カラムｎｄにおいて空気の屈折率１．００００００は記載を省略している。［可変間隔データー］には、焦点距離ｆと、可変間隔の値と、バックフォーカスB.f.をそれぞれ示す。［フォーカシング移動量］中、δ１は撮影距離1500(mm)のときの第１レンズ群Ｇ１の物体方向へのフォーカシング移動量の値を示す。[条件式対応値]は、各条件式の値を表す。
【００６０】
なお、以下の全ての諸元の値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、レンズ面間隔ｄその他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されることなく他の適当な単位を用いることもできる。さらに、これらの符号は、以降の他の実施例においても同様であり説明を省略する。
【００６１】
（表１）
［全体諸元］
f=71.50〜134.90〜294.00
FNO=4.43〜4.78〜5.83
2ω=34.69〜17.82〜8.25
［レンズ諸元］
N     r         d       νd      nd
1   106.9922   1.4000   30.13  1.698947 
2    63.9533   8.5690   81.54  1.496999 
3  -244.9710   0.2000       
4   126.9321   2.8438   53.20  1.693501 
5   216.9031   (d 5)
6  -811.4085   3.2995   23.78  1.846660 
7   -45.9839   1.0000   60.08  1.639999 
8    53.9629   3.6848        
9   -41.3222   1.0000   46.57  1.804000 
10   403.6997   (d10)
11   117.0360   3.4927   46.57  1.804000 
12  -100.5857   1.5000   
13      ∞      1.0480                   開口絞りＳ
14    52.7514   5.2513   81.54  1.496999 
15   -62.0004   1.0000   34.97  1.800999 
16  -445.4607   0.2000      
17    37.5205   2.9883   81.54  1.496999 
18    74.7018   (d18)
19    52.6572   1.4000   23.78  1.846660 
20    16.3065   4.5499   45.78  1.548141
21    76.4617  12.6826       
22  -126.2398   3.9806   28.46  1.728250 
23   -20.5284   0.2000       
24   -20.6563   1.4000   46.57  1.804000 
25    46.6744   4.6040       
26  2036.2018   2.3561   29.23  1.721507 
27  -113.7498   0.2000       
28    47.0423   3.6545   34.97  1.800999 
29   343.9390   (B.f.)
［可変間隔データー］
広角端状態    中間焦点距離状態     望遠端状態
f      71.50000        134.90000         294.00000 
d 5     1.55195         36.01475          55.38418 
d10    34.15302         21.90257           1.00000 
d18    18.78991         19.40071          22.11070 
B.f.   42.99999         49.92314          69.00000 
［フォーカシング移動量］
広角端状態    中間焦点距離状態     望遠端状態
f      71.500           134.900           294.000 
δ1    14.446            14.822            15.090
[条件式対応値]
（１）     0.356 
（２）    -1.483 
（３）    -1.309 
（４）     0.298 
（５）    28.11 
（６）     −    
【００６２】
図２は本第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。図３は本第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。図４は本第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【００６３】
また、各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高、ｄはｄ線（λ=587.6nm）及びｇはｇ線（λ=435.6nm）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面を、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、これらの符号は、以降の他の実施例においても同様とし説明を省略する。
【００６４】
各収差図から、本第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００６５】
（第２実施例）
図５は本発明の第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【００６６】
図５において、防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力の第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力の第４レンズ群Ｇ４から構成され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４の空気間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４が物体方向に移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面Ｉ方向に移動した後に物体方向に移動する構成である。
【００６７】
第１レンズ群Ｇ１は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる。
【００６８】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から順に、両凹形状の負レンズと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる。
【００６９】
第３レンズ群Ｇ３は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる。
【００７０】
開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００７１】
第４レンズ群Ｇ４は物体側から順に、正屈折力の第４１レンズ群Ｇ４１と、負屈折力の第４２レンズ群Ｇ４２と、正屈折力の第４３レンズ群Ｇ４３からなり、第４１レンズ群Ｇ４１は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２との接合レンズからなり、第４２レンズ群Ｇ４２は物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４３と、両凹形状の負レンズＬ４４からなり、第４３レンズ群Ｇ４３は物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４５と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４６からなる。
【００７２】
手ぶれ発生時には、第４２レンズ群Ｇ４２のみを光軸と直交方向に移動させることにより像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう。
【００７３】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に移動させておこなう。
【００７４】
本第２実施例の広角端状態（Ｗ）において、防振係数Ｋは１．０５４であり、焦点距離ｆは７１．４０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転ぶれを補正するための第４２レンズ群Ｇ４２の移動量は０．３５５（ｍｍ）である。また望遠端状態（Ｔ）において、防振係数Ｋは１．８００であり、焦点距離ｆは２９４．００（ｍｍ）であるので、０．１５°の回転ぶれを補正するための第４２レンズ群Ｇ４２の移動量は０．４２８（ｍｍ）である。
【００７５】
以下の表２に、本第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの諸元の値を掲げる。［フォーカシング移動量］中、δ２は撮影距離1500(mm)のときの第２レンズ群Ｇ２の物体方向へのフォーカシング移動量の値を示す。
【００７６】
（表２）
［全体諸元］
f=71.40〜134.90〜294.00
FNO=4.03〜4.61〜5.83
2ω=34.73〜17.96〜8.29
［レンズ諸元］
N     r         d       νd      nd
1   110.3430   1.8000   29.23  1.721507 
2    69.3904   7.9665   81.54  1.496999 
3  -294.8326   0.2000        
4   122.8189   2.6850   58.55  1.651597 
5   181.6203   (d 5)
6 -3611.5709   1.4000   47.82  1.756998 
7    49.7266   0.4871         
8    57.7644   5.3831   23.78  1.846660 
9   -42.0999   1.4000   36.26  1.620041 
10    53.1079   4.0773         
11   -38.0886   1.4000   34.97  1.800999 
12  -502.7476   (d12)
13      ∞      1.0000                   開口絞りＳ
14    97.5978   3.6622   58.55  1.651597
15   -81.8300   0.2000         
16    48.0953   4.9666   81.54  1.496999
17   -62.0949   1.4000   34.97  1.800999
18   268.7785   0.2000         
19    38.8902   3.2836   55.53  1.696797
20    54.2852   (d20)
21    78.0173   2.0000   23.78  1.846660
22    24.6186   3.7355   64.14  1.516330
23  -185.3460   3.0000          
24   176.2975   4.6442   27.79  1.740769
25   -25.6263   0.2072        
26   -25.4689   1.4000   40.92  1.806098
27    35.9916   3.3747        
28    32.3977   4.1609   30.13  1.698947
29  -160.3892   4.5174        
30   -28.3572   1.4000   61.13  1.589130
31   -96.5409   (B.f.)
［可変間隔データー］
広角端状態    中間焦点距離状態     望遠端状態
f      71.40045         134.89998         293.99991
d 5     4.92513          37.53918          59.35524
d12    35.77592          21.59232           1.00000
d20    24.34764          24.24866          24.69346
B.f.   40.00576          51.49527          75.00890
［フォーカシング移動量］
広角端状態    中間焦点距離状態     望遠端状態
f      71.400           134.900           294.000 
δ2     2.762             6.788            17.131
[条件式対応値]
（１）     0.366 
（２）    -1.891 
（３）    -1.866 
（４）     0.330 
（５）    13.13 
（６）    -0.950 
【００７７】
図６は本第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。図７は本第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。図８は本第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【００７８】
各収差図から、本第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００７９】
（第３実施例）
図９は本発明の第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【００８０】
図９において、防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力の第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力の第４レンズ群Ｇ４から構成され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４の空気間隔が増大するように、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４が物体方向に移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面Ｉ方向に移動した後に物体方向に移動する構成である。
【００８１】
第１レンズ群Ｇ１は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる。
【００８２】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる。
【００８３】
第３レンズ群Ｇ３は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる。
【００８４】
開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００８５】
第４レンズ群Ｇ４は物体側から順に、負屈折力の第４１レンズ群Ｇ４１と、負屈折力の第４２レンズ群Ｇ４２と、正屈折力の第４３レンズ群Ｇ４３からなり、第４１レンズ群Ｇ４１は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と両凸形状の正レンズＬ４２との接合レンズからなり、第４２レンズ群Ｇ４２は物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４３と、両凹形状の負レンズＬ４４からなり、第４３レンズ群Ｇ４３は物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４５と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４６からなる。
【００８６】
手ぶれ発生時には、第４２レンズ群Ｇ４２のみを光軸と直交方向に移動させることにより像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう。
【００８７】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に移動させておこなう。
【００８８】
本第３実施例の広角端状態（Ｗ）において、防振係数Ｋは１．０５９であり、焦点距離ｆは７１．４０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転ぶれを補正するための第４２レンズ群Ｇ４２の移動量は０．３５３（ｍｍ）である。また望遠端状態（Ｔ）において、防振係数Ｋは１．８００であり、焦点距離ｆは２９４．００（ｍｍ）であるので、０．１５°の回転ぶれを補正するための第４２レンズ群Ｇ４２の移動量は０．４２８（ｍｍ）である。
【００８９】
以下の表３に、本第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの諸元の値を掲げる。［フォーカシング移動量］中、δ２は撮影距離1500(mm)のときの第２レンズ群Ｇ２の物体方向へのフォーカシング移動量の値を示す。
【００９０】
（表３）
［全体諸元］
f=71.40〜134.90〜294.00
FNO=3.99〜4.52〜5.75
2ω=34.74〜17.97〜8.30
［レンズ諸元］
N     r         d       νd      nd
1    92.3146   1.8000   34.97  1.800999 
2    60.1527   9.0323   81.54  1.496999 
3  -249.0431   0.2000        
4    80.8726   2.7760   70.23  1.487490 
5   103.7057   (d 5)
6    67.7254   1.4000   28.46  1.728250 
7    34.1420   4.4733        
8   -56.4538   1.4000   60.29  1.620411 
9    40.9332   3.9004   23.78  1.846660 
10  -339.3969   1.7837        
11   -50.6122   1.4000   51.47  1.733997 
12  -623.8156   (d12)
13      ∞      1.0000                   開口絞りＳ
14   102.7196   3.8033   60.08  1.639999 
15   -83.7403   0.2000         
16    51.7820   5.2043   81.54  1.496999 
17   -63.2478   1.4000   34.97  1.800999 
18   327.7985   0.2000         
19    41.6150   3.5656   46.57  1.804000 
20    67.4980   (d20)
21    65.4401   1.4000   23.78  1.846660 
22    20.9137   3.9266   70.23  1.487490 
23  -450.5603   4.1017         
24   167.1060   3.8379   28.46  1.728250 
25   -25.2899   0.2000        
26   -25.2945   1.4000   40.92  1.806098 
27    36.0693   4.0874          
28    32.4764   4.5076   30.13  1.698947 
29  -134.5935   4.2066        
30   -31.0368   1.4000   60.08  1.639999 
31  -108.8255   (B.f.)
［可変間隔データー］
広角端状態    中間焦点距離状態     望遠端状態
f      71.40000         134.90000         294.00000
d 5     4.03725          36.57205          57.18679 
d12    34.46408          20.96534           1.00000 
d20    23.89184          23.91724          24.20639 
B.f.   40.00000          50.65460          74.99996 
［フォーカシング移動量］
広角端状態    中間焦点距離状態     望遠端状態
f      71.400           134.900           294.000 
δ2     2.539             6.520            16.557
[条件式対応値]
（１）     0.505 
（２）    -1.358 
（３）    -1.079 
（４）     0.359 
（５）    12.46 
（６）    -0.961 
【００９１】
図１０は本第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。図１１は本第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。図１２は本第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【００９２】
各収差図から、本第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００９３】
（第４実施例）
図１３は本発明の第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【００９４】
図１３において、防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力の第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力の第４レンズ群Ｇ４から構成され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４の空気間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４が物体方向に移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面Ｉ方向に移動した後に物体方向に移動する構成である。
【００９５】
第１レンズ群Ｇ１は物体側から順に、正屈折力の第１１レンズ群Ｇ１１と、正屈折力の第１２レンズ群Ｇ１２からなり、第１１レンズ群Ｇ１１は両凸形状の正レンズからなり、第１２レンズ群Ｇ１２は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズからなる。
【００９６】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズと、両凹形状の負レンズからなる。
【００９７】
第３レンズ群Ｇ３は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる。
【００９８】
開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００９９】
第４レンズ群Ｇ４は物体側から順に、正屈折力の第４１レンズ群Ｇ４１と、負屈折力の第４２レンズ群Ｇ４２と、正屈折力の第４３レンズ群Ｇ４３からなり、第４１レンズ群Ｇ４１は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と両凸形状の正レンズＬ４２との接合レンズからなり、第４２レンズ群Ｇ４２は物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４３と、両凹形状の負レンズＬ４４からなり、第４３レンズ群Ｇ４３は物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４５と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４６からなる。
【０１００】
手ぶれ発生時には、第４２レンズ群Ｇ４２のみを光軸と直交方向に移動させることにより像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう。
【０１０１】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングは、第１２レンズ群Ｇ１２を物体方向に移動させておこなう。
【０１０２】
本第４実施例の広角端状態（Ｗ）において、防振係数Ｋは１．３９５であり、焦点距離ｆは７１．４０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転ぶれを補正するための第４２レンズ群Ｇ４２の移動量は０．２６８（ｍｍ）である。また望遠端状態（Ｔ）において、防振係数Ｋは２．２６１であり、焦点距離ｆは２９４．００（ｍｍ）であるので、０．１５°の回転ぶれを補正するための第４２レンズ群Ｇ４２の移動量は０．３４０（ｍｍ）である。
【０１０３】
以下の表４に、本第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの諸元の値を掲げる。［フォーカシング移動量］中、δ１２は撮影距離1500(mm)のときの第１２レンズ群Ｇ１２の物体方向へのフォーカシング移動量の値を示す。
【０１０４】
（表４）
［全体諸元］
f=71.40〜135.20〜294.00
FNO=3.98〜4.42〜5.83
2ω=34.26〜17.57〜8.19
［レンズ諸元］
N     r         d       νd      nd
1   401.1292   3.4320   64.14  1.516330 
2  -401.1292   (d 2)
3    73.7120   1.8000   28.46  1.728250 
4    49.4588   9.2239   81.54  1.496999 
5  -634.7712   (d 5)       
6  -569.6277   1.4000   46.57  1.804000
7    65.8130   2.9470          
8   -66.3802   1.4000   49.34  1.743198 
9    37.4535   4.4348   23.78  1.846660 
10  -157.1502   1.2424         
11   -56.4033   1.4000   46.57  1.804000 
12   457.6562   (d12)        
13      ∞      1.0000                   開口絞りＳ
14   174.8883   4.0762   60.08  1.639999 
15   -54.3627   0.2000          1.000000
16    52.6528   6.0766   81.54  1.496999 
17   -40.7675   1.4000   34.97  1.800999 
18  1440.7843   0.2000         
19    33.5705   3.5534   61.13  1.589130 
20    93.9894  (d20)
21   479.6438   1.4000   23.78  1.846660 
22    43.7293   4.5629   59.84  1.522494 
23   -51.1261   3.0000         
24  1129.8061   3.6174   29.23  1.721507
25   -22.8122   1.4000   47.93  1.717004 
26    29.6916   4.4859        
27    35.9110   3.4607   33.79  1.647689 
28  -167.9338   4.3753        
29   -22.4279   1.4000   46.57  1.804000 
30   -45.1019   (B.f.)    
［可変間隔データー］
広角端状態    中間焦点距離状態     望遠端状態
f        71.39999        135.19963         294.00017 
d 2      13.96876         13.96876          13.96876 
d 5       1.50000         30.16863          45.04078 
d12      26.95417         16.63929           1.00000 
d20      15.26706         15.23225          16.01169 
B.f.     45.82163         54.27048          80.82164 
[フォーカシング移動量］
広角端状態    中間焦点距離状態     望遠端状態
f      71.400          135.200            294.000 
δ12   12.512           12.783             13.064
[条件式対応値]
（１）     0.579 
（２）    -1.039 
（３）    -0.816 
（４）     0.324 
（５）    18.70 
（６）     −    
【０１０５】
図１４は本第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。図１５は本第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。図１６は本第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【０１０６】
各収差図から、本第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１０７】
（第５実施例）
図１７は本発明の第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【０１０８】
図１７において、防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力の第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力の第４レンズ群Ｇ４と、正屈折力の第５レンズ群Ｇ５から構成され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４の空気間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５が物体方向に移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦物体方向に移動した後に像面Ｉ方向に移動する構成である。
【０１０９】
第１レンズ群Ｇ１は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる。
【０１１０】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズからなる。
【０１１１】
第３レンズ群Ｇ３は物体側から順に、像側に凸面を向けた平凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズからなる。
【０１１２】
開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１１３】
第４レンズ群Ｇ４は物体側から順に、正屈折力の第４１レンズ群Ｇ４１と、負屈折力の第４２レンズ群Ｇ４２と、負屈折力の第４３レンズ群Ｇ４３からなり、第４１レンズ群Ｇ４１は、両凸形状の正レンズＬ４１からなり、第４２レンズ群Ｇ４２は物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４３からなり、第４３レンズ群Ｇ４３は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４４からなる。
【０１１４】
第５レンズ群Ｇ５は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる。
【０１１５】
手ぶれ発生時には、第４２レンズ群Ｇ４２のみを光軸と直交方向に移動させることにより像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう。
【０１１６】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングは、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に移動させておこなう。
【０１１７】
本第５実施例の広角端状態（Ｗ）において、防振係数Ｋは１．７１９であり、焦点距離ｆは６９．９９（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転ぶれを補正するための第４２レンズ群Ｇ４２の移動量は０．２１３（ｍｍ）である。また望遠端状態（Ｔ）において、防振係数Ｋは２．２８４であり、焦点距離ｆは２９９．９３（ｍｍ）であるので、０．１５°の回転ぶれを補正するための第４２レンズ群Ｇ４２の移動量は０．３４４（ｍｍ）である。
【０１１８】
以下の表５に、本第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの諸元の値を掲げる。［フォーカシング移動量］中、δ２は撮影距離1500(mm)のときの第２レンズ群Ｇ２の物体方向へのフォーカシング移動量の値を示す。
【０１１９】
（表５）
［全体諸元］
f=69.99〜134.96〜299.93
FNO=4.31〜5.28〜5.77
2ω=34.39〜17.94〜8.06
［レンズ諸元］
N     r         d       νd      nd
1   105.7828   1.5000   25.43  1.805180
2    74.2801   7.7806   81.61  1.497000
3  -314.2885   0.5000         
4    84.1721   4.0034   81.61  1.497000
5   192.0413   (d 5)         
6  -289.0462   1.5000   49.61  1.772500
7    37.2942   5.1639         
8   -36.2718   1.5000   53.85  1.713000
9    42.3070   3.9288   23.78  1.846660
10  -275.6800   (d10)         
11      ∞      0.5000                   開口絞りＳ
12      ∞      2.5521   49.61  1.772500
13   -91.7378   0.5000         
14    44.2611   6.7347   81.61  1.497000
15   -34.2879   0.6605         
16   -32.1236   1.5000   37.17  1.834000
17  -239.8905   0.5000          
18    48.9662   4.7058   81.61  1.497000
19   -95.8226   (d19)         
20    38.7220   5.1115   81.61  1.497000
21   -81.1156   3.8000         
22 -1244.0407   1.5000   46.63  1.816000
23    18.1395   0.5544         
24    18.4154   3.9902   34.47  1.639800 
25    57.0111   3.8499        
26   -24.5068   1.5000   49.32  1.743200 
27   -42.2340   (d27)
28   106.2163   1.5000   23.78  1.846660 
29    36.1752   3.2036       
30    51.9898   4.5496   33.04  1.666800 
31   -45.3816   3.9985         
32   -24.1064   1.5000   46.63  1.816000 
33   -36.1573   (B.f.)
［可変間隔データー］
広角端状態    中間焦点距離状態     望遠端状態
f      69.98593         134.95979         299.92772
d 5     7.77097          31.32565          57.66235 
d10    25.75941          15.14446           0.50000 
d19     3.94280           7.03157           7.76808
d27    10.15139           2.54225           0.50000
B.f.   50.26987          74.11967          85.25814
［フォーカシング移動量］
広角端状態    中間焦点距離状態     望遠端状態
f      69.986           134.960            299.928 
δ2     1.324             2.865             12.223
[条件式対応値]
（１）     0.484
（２）    -1.353
（３）    -0.608
（４）     −
（５）     −
（６）    -0.973
【０１２０】
図１８は本第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。図１９は本第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。図２０は本第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【０１２１】
各収差図から、本第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１２２】
なお、上述の実施の形態は例に過ぎず、上述の構成や形状に限定されるものではなく、本発明の範囲内において適宜修正、変更が可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１２３】
【図１】本発明の第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【図２】第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図３】第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。
【図４】第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図５】本発明の第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【図６】第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図７】第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。
【図８】第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図９】本発明の第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【図１０】第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図１１】第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。
【図１２】第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図１３】本発明の第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【図１４】第１実施例にかかる防振機能４有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図１５】第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。
【図１６】本第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図１７】本発明の第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【図１８】第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図１９】第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。
【図２０】第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠合焦状態の収差図を、（ｂ）は無限遠撮影状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【符号の説明】
【０１２４】
Ｇ１      第１レンズ群
Ｇ２      第２レンズ群
Ｇ３      第３レンズ群
Ｇ４      第４レンズ群
Ｇ５      第４レンズ群
Ｇ１１    第１１レンズ群
Ｇ１２    第１２レンズ群
Ｇ４１    第４１レンズ群
Ｇ４２    第４２レンズ群
Ｇ４３    第４３レンズ群
Ｓ        開口絞り
Ｉ        像面
【図１】
2005284097.tif 000003
【図２】
2005284097.tif 000004
【図３】
2005284097.tif 000005
【図４】
2005284097.tif 000006
【図５】
2005284097.tif 000007
【図６】
2005284097.tif 000008
【図７】
2005284097.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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