(57)【要約】  【課題】  反応条件を制御しやすく、加水分解処理も不要である、簡便かつ選択性の良い、有機フッ素化物からの脱フッ素化方法の提供。  【解決手段】  有機フッ素化物を、チタノセンジハライドあるいはチタノセンモノハライド触媒と、アルキルマグネシウム試薬とを組み合わせて、有機溶媒中で処理することを特徴とする脱フッ素化処理方法により上記課題を解決する。  【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機フッ素化物を、下記式（１ａ）で表される第１の有機金属化合物触媒と、
【化１】
2005082539.tif 000011
［式中、Ｌ1及びＬ2は、それぞれ、互いに独立し、同一または異なって、アニオン性配位子を示す。但し、Ｌ1及びＬ2は、架橋されていてもよい。Ｘ1及びＸ2は、それぞれ、互いに独立し、同一または異なって、ハロゲン原子又はＣ1〜Ｃ6アルコキシ基を示す。］
下記式（２）で表されるアルキルマグネシウム試薬と
ＲＭｇＹ                            （２）
［式中、Ｒは、Ｃ2〜Ｃ10アルキル基又はＣ2〜Ｃ10アルケニル基であり、Ｙは、ハロゲン原子を示す。］
を用いて有機溶媒中で処理することを特徴とする脱フッ素化処理方法。
【請求項２】
Ｘ1及びＸ2が塩素である、請求項１記載の脱フッ素化処理方法。
【請求項３】
前記有機フッ素化物の量と、前記アルキルマグネシウム試薬の量が、モル比で、１：２〜１０である、請求項１又は２に記載の脱フッ素化処理方法。
【請求項４】
有機フッ素化物を、下記式（１ｂ）で表される第２の有機金属化合物触媒と、
【化２】
2005082539.tif 000012
［式中、Ｌ3は、アニオン性配位子を示す。Ｘ3、Ｘ4及びＸ5は、それぞれ、互いに独立し、同一または異なって、ハロゲン原子又はＣ1〜Ｃ6アルコキシ基を示す。］
下記式（２）で表されるアルキルマグネシウム試薬と
ＲＭｇＹ                            （２）
［式中、Ｒは、Ｃ2〜Ｃ10アルキル基又はＣ2〜Ｃ10アルケニル基であり、Ｙは、ハロゲン原子を示す。］
を用いて有機溶媒中で処理することを特徴とする脱フッ素化処理方法。
【請求項５】
Ｘ3、Ｘ4及びＸ5が塩素である、請求項４記載の脱フッ素化処理方法。
【請求項６】
前記有機フッ素化物の量と、前記アルキルマグネシウム試薬の量が、モル比で、１：２〜１０である、請求項４又は５に記載の脱フッ素化処理方法。
【請求項７】
前記有機フッ素化物が芳香族フッ素化物である、請求項１〜６のいずれかに記載の脱フッ素化処理方法。
【請求項８】
有機溶媒がテトラヒドロフランである、請求項１〜７のいずれかに記載の脱フッ素化処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機フッ素化物の脱フッ素化処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、有機ハロゲン化物を含むものを焼却処分をする際に焼却施設から発生する毒性の強いダイオキシン類は、人や動物の体内に残留し、また母乳から乳児への影響も推測されており、社会的に大きな問題となっている。特に有機フッ素化物は、オゾン層を破壊するなど社会的に重大な問題となっている。
【０００３】
このように有機ハロゲン化物からの脱ハロゲン化は有機化学において重要な反応であるから、多くの脱ハロゲン化方法および脱ハロゲン化試薬が現在までに開発されている。このような中で、ジルコニウム化合物と金属マグネシウムを用いた芳香族フッ素化物の脱フッ素化反応が報告されている。しかしながら、この方法は不均一系であるため反応条件を制御しにくいという問題があった。また、脱フッ素化反応によってグリニャールが生成するため、後処理として発熱を伴う加水分解プロセスを必要としていた。
このため、反応条件を制御しやすく、加水分解処理も不要である、有機フッ素化物からの脱フッ素化処理方法が望まれていた。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、反応条件を制御しやすく、加水分解処理も不要である、簡便かつ選択性の良い、有機フッ素化物からの脱フッ素化方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の第１態様では、有機フッ素化物を、下記式（１ａ）で表される第１の有機金属化合物触媒と、
【化３】
2005082539.tif 000002
［式中、Ｌ1及びＬ2は、それぞれ、互いに独立し、同一または異なって、アニオン性配位子を示す。但し、Ｌ1及びＬ2は、架橋されていてもよい。Ｘ1及びＸ2は、それぞれ、互いに独立し、同一または異なって、ハロゲン原子又はＣ1〜Ｃ6アルコキシ基を示す。］下記式（２）で表されるアルキルマグネシウム試薬と
ＲＭｇＹ                            （２）
［式中、Ｒは、Ｃ2〜Ｃ10アルキル基又はＣ2〜Ｃ10アルケニル基であり、Ｙは、ハロゲン原子を示す。］を用いて有機溶媒中で処理することを特徴とする脱フッ素化処理方法が提供される。
【０００６】
本発明の第１態様において、Ｘ1及びＸ2が塩素であることが好ましい。
【０００７】
また、本発明の第１態様において、前記有機フッ素化物の量と、前記アルキルマグネシウム試薬の量が、モル比で、１：２〜１０であることが好ましい。
【０００８】
本発明の第２態様では、有機フッ素化物を、下記式（１ｂ）で表される第２の有機金属化合物触媒と、
【化４】
2005082539.tif 000003
［式中、Ｌ3は、アニオン性配位子を示す。Ｘ3、Ｘ4及びＸ5は、それぞれ、互いに独立し、同一または異なって、ハロゲン原子又はＣ1〜Ｃ6アルコキシ基を示す。］下記式（２）で表されるアルキルマグネシウム試薬と
ＲＭｇＹ                            （２）
［式中、Ｒは、Ｃ2〜Ｃ10アルキル基又はＣ2〜Ｃ10アルケニル基であり、Ｙは、ハロゲン原子を示す。］を用いて有機溶媒中で処理することを特徴とする脱フッ素化処理方法が提供される。
【０００９】
本発明の第２態様において、Ｘ3、Ｘ4及びＸ5が塩素であることが好ましい。
【００１０】
また、本発明の第２態様において、前記有機フッ素化物の量と、前記アルキルマグネシウム試薬の量が、モル比で、１：２〜１０であることが好ましい。
【００１１】
また、本発明の第１態様及び第２態様において、前記有機フッ素化物が芳香族フッ素化物であることが好ましい。また、有機溶媒がテトラヒドロフランであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明により、有機フッ素化物を有機溶媒中において簡便かつ効率的に脱フッ素化できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明の第１態様では、有機フッ素化物を、下記式（１ａ）で表される第１の有機金属化合物触媒と下記式（２）で表されるアルキルマグネシウム試薬とを用いて有機溶媒中で処理することを特徴とする脱フッ素化処理方法が提供される。
【化５】
2005082539.tif 000004
［式中、Ｒ、Ｙ、Ｌ1、Ｌ2、Ｘ1及びＸ2は、上記の意味を有する。Ｏｒｇ．は有機基を示し、ｎは１以上の整数を示す。］
また、本発明の第２態様では、有機フッ素化物を、下記式（１ｂ）で表される第２の有機金属化合物触媒と下記式（２）で表されるアルキルマグネシウム試薬とを用いて有機溶媒中で処理することを特徴とする脱フッ素化処理方法が提供される。
【化６】
2005082539.tif 000005
［式中、Ｒ、Ｙ、Ｌ3、Ｘ3、Ｘ4及びＸ5は、上記の意味を有する。Ｏｒｇ．は有機基を示し、ｎは１以上の整数を示す。］
【００１４】
本発明の第１態様および第２態様では、有機フッ素化物が脱フッ素化される。有機フッ素化物としては、芳香環にフッ素が導入された芳香族フッ素化物、脂肪族炭化水素にフッ素が導入された脂肪族フッ素化物を挙げることができる。
【００１５】
本明細書において、「芳香環」とは、単環式芳香環、多環式芳香環等を挙げることができる。
【００１６】
「単環式芳香環」としては、ベンゼン環、５員又は６員の複素環を挙げることができる。
【００１７】
「５員又は６員の複素環」としては、フラン、チオフェン、ピロール、ピラン、チオピラン、ピリジン、チアゾール、イミダゾール、ピリミジン、１，３，５−トリアジン等を挙げることができる。
【００１８】
「多環式芳香環」としては、多環式芳香族炭化水素、多環式複素芳香環を挙げることができる。
【００１９】
「多環式芳香族炭化水素」としては、ビフェニル、トリフェニル、ナフタレン、インデン、アントラセン、フェナントレン等を挙げることができる。
【００２０】
「多環式複素芳香環」としては、インドール、キノリン、プリン等を挙げることができる。
【００２１】
芳香族フッ素化物は、上記「芳香環」のうち置換可能な位置にフッ素が１個以上導入されており、好ましくは１個〜４個導入される。
【００２２】
本明細書において、「脂肪族炭化水素」とは、鎖式炭化水素、脂環式炭化水素等を挙げることができる。
【００２３】
「鎖式炭化水素」としては、Ｃ1〜Ｃ20アルカン、Ｃ2〜Ｃ20アルケン、Ｃ2〜Ｃ20アルキン等を挙げることができる。
【００２４】
「Ｃ1〜Ｃ20アルカン」は、Ｃ1〜Ｃ10アルカンであることが好ましく、Ｃ1〜Ｃ6アルカンであることが更に好ましい。アルカンの例としては、制限するわけではないが、メタン、エタン、プロパン、ブタン、ペンタン、ヘキサン等を挙げることができる。
【００２５】
「Ｃ2〜Ｃ20アルケン」は、Ｃ2〜Ｃ10アルケンであることが好ましく、Ｃ2〜Ｃ6アルケンであることが更に好ましい。アルケンの例としては、制限するわけではないが、エテン、プロペン、ブテン等を挙げることができる。
【００２６】
「Ｃ2〜Ｃ20アルキン」は、Ｃ2〜Ｃ10アルキンであることが好ましく、Ｃ2〜Ｃ6アルキンであることが更に好ましい。アルキンの例としては、制限するわけではないが、アセチレン、プロピン、ブチン等を挙げることができる。
【００２７】
「脂環式炭化水素」としては、Ｃ4〜Ｃ20シクロアルカン、Ｃ4〜Ｃ20シクロアルケン等を挙げることができる。
【００２８】
「Ｃ4〜Ｃ20シクロアルカン」は、Ｃ4〜Ｃ10シクロアルカンであることが好ましい。シクロアルカンの例としては、制限するわけではないが、シクロプロパン、シクロブタン、シクロペンタン、シクロヘキサン等を挙げることができる。
【００２９】
「Ｃ4〜Ｃ20シクロアルケン」は、Ｃ4〜Ｃ10シクロアルケンであることが好ましい。シクロアルケンの例としては、制限するわけではないが、シクロプロペン、シクロブテン、シクロペンテン、シクロヘキセン等を挙げることができる。
【００３０】
脂肪族フッ素化物は、上記「脂肪族炭化水素」のうち置換可能な位置にフッ素が１個以上導入されており、好ましくは１個〜４個導入される。
【００３１】
本発明において、有機フッ素化物としては、芳香族フッ素化物を好ましく挙げることができ、具体的には、フルオロベンゼン、ジフルオロベンゼン、トリフルオロベンゼン、テトラフルオロベンゼン、１−フルオロナフタレン、２−フルオロナフタレン、２−フルオロピリジン、３−フルオロピリジン、６−フルオロキノリン、７−フルオロキノリン等を好ましく挙げることができる。
【００３２】
本発明の第１態様においては、下記式（１ａ）で表される第１の有機金属化合物触媒が用いられる。
【化７】
2005082539.tif 000006
【００３３】
また、本発明の第２態様においては、下記式（１ｂ）で表される第２の有機金属化合物触媒が用いられる。
【化８】
2005082539.tif 000007
【００３４】
上記式（１ａ）及び（１ｂ）中、Ｌ1、Ｌ2及びＬ3は、それぞれ、互いに独立し、同一または異なって、アニオン性配位子を示す。ただし、Ｌ1及びＬ2は、架橋されていてもよい。
【００３５】
前記アニオン性配位子は、非局在化環状η5−配位系配位子、Ｃ1〜Ｃ20アルコキシ基、Ｃ6〜Ｃ20アリールオキシ基又はジアルキルアミド基であることが好ましく、非局在化環状η5−配位系配位子であることが更に好ましい。非局在化環状η5−配位系配位子としては、置換されていてもよいシクロペンタジエニル基、インデニル基、フルオレニル基又はアズレニル基を挙げることができ、無置換のシクロペンタジエニル基、及び置換されたシクロペンタジエニル基であることが好ましい。
【００３６】
本明細書において、「Ｃ1〜Ｃ20アルコキシ基」は、Ｃ1〜Ｃ10アルコキシ基であることが好ましく、Ｃ1〜Ｃ6アルコキシ基であることが更に好ましい。アルコキシ基の例としては、制限するわけではないが、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ブトキシ、ペンチルオキシ等がある。
【００３７】
本明細書において、「Ｃ6〜Ｃ20アリールオキシ基」は、Ｃ6〜Ｃ10アリールオキシ基であることが好ましい。アリールオキシ基の例としては、制限するわけではないが、フェニルオキシ、ナフチルオキシ、ビフェニルオキシ等を挙げることができる。
【００３８】
この置換シクロペンタジエニル基は、例えば、メチルシクロペンタジエニル、エチルシクロペンタジエニル、イソプロピルシクロペンタジエニル、ｎ−ブチルシクロペンタジエニル、ｔ−ブチルシクロペンタジエニル、ジメチルシクロペンタジエニル、ジエチルシクロペンタジエニル、ジイソプロピルシクロペンタジエニル、ジ−ｔ−ブチルシクロペンタジエニル、テトラメチルシクロペンタジエニル、インデニル基、２−メチルインデニル基、２−メチル−４−フェニルインデニル基、テトラヒドロインデニル基、ベンゾインデニル基、フルオレニル基、ベンゾフルオレニル基、テトラヒドロフルオレニル基、オクタヒドロフルオレニル基及びアズレニル基である。
【００３９】
非局在化環状η5−配位系配位子は、非局在化環状π系の１個以上の原子がヘテロ原子に置換されていてもよい。水素の他に、周期表第１４族の元素及び／又は周期表第１５、１６及び１７族の元素のような１個以上のヘテロ原子を含むことができる。
【００４０】
非局在化環状η5−配位系配位子、例えば、シクロペンタジエニル基は、中心金属と、環状であってもよい、一つの又は複数の架橋配位子により架橋されていてもよい。架橋配位子としては、例えば、ＣＨ2、ＣＨ2ＣＨ2、ＣＨ（ＣＨ3）ＣＨ2、ＣＨ（Ｃ4Ｈ9）Ｃ（ＣＨ3）2、Ｃ（ＣＨ3）2、（ＣＨ3）2Ｓｉ、（ＣＨ3）2Ｇｅ、（ＣＨ3）2Ｓｎ、（Ｃ6Ｈ5）2Ｓｉ、（Ｃ6Ｈ5）（ＣＨ3）Ｓｉ、（Ｃ6Ｈ5）2Ｇｅ、（Ｃ6Ｈ5）2Ｓｎ、（ＣＨ2）4Ｓｉ、ＣＨ2Ｓｉ（ＣＨ3）2、ｏ−Ｃ6Ｈ4又は２、２'−（Ｃ6Ｈ4）2が挙げられる。
【００４１】
上記式（１ａ）及び（１ｂ）中、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3、Ｘ4及びＸ5は、それぞれ、互いに独立し、同一または異なって、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲン原子又はＣ1〜Ｃ6アルコキシ基を示す。
【００４２】
本明細書において、「Ｃ1〜Ｃ6アルコキシ」としては、制限するわけではないが、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ブトキシ、ペンチルオキシ等がある。
【００４３】
本発明において、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3、Ｘ4及びＸ5は、塩素であることが好ましい。
【００４４】
上記式（１ａ）で示される第１の有機金属化合物触媒としては、例えば、下記のチタノセンを用いることができる。
【００４５】
ビス（シクロペンタジエニル）ジクロロチタン；
ビス（メチルシクロペンタジエニル）ジクロロチタン；
ビス（ブチルシクロペンタジエニル）ジクロロチタン；
ビス（イソプロピルシクロペンタジエニル）ジクロロチタン；
ビス（ｎ−ブチルシクロペンタジエニル）ジクロロチタン；
ビス（ｔ−ブチルシクロペンタジエニル）ジクロロチタン；
ビス（ジメチルシクロペンタジエニル）ジクロロチタン；
ビス（ジエチルシクロペンタジエニル）ジクロロチタン；
ビス（ジイソプロピルシクロペンタジエニル）ジクロロチタン；
ビス（ジ−ｔ−ブチルシクロペンタジエニル）ジクロロチタン；
ビス（テトラメチルシクロペンタジエニル）ジクロロチタン；
テトライソプロポキシチタン；
テトラブトキシチタン。
【００４６】
上記式（１ｂ）で示される第２の有機金属化合物触媒としては、例えば、下記のチタノセンを用いることができる。
【００４７】
シクロペンタジエニルトリクロロチタン；
メチルシクロペンタジエニルトリクロロチタン；
ブチルシクロペンタジエニルトリクロロチタン；
イソプロピルシクロペンタジエニルトリクロロチタン；
ｎ−ブチルシクロペンタジエニルトリクロロチタン；
ｔ−ブチルシクロペンタジエニルトリクロロチタン；
ジメチルシクロペンタジエニルトリクロロチタン；
ジエチルシクロペンタジエニルトリクロロチタン；
ジイソプロピルシクロペンタジエニルトリクロロチタン；
ジ−ｔ−ブチルシクロペンタジエニルトリクロロチタン；
テトラメチルシクロペンタジエニルトリクロロチタン；
テトライソプロポキシチタン；
テトラブトキシチタン。
【００４８】
本発明の第１態様および第２態様では、下記式（２）で表されるアルキルマグネシウム試薬を用いる。
ＲＭｇＹ                            （２）
【００４９】
上記式（２）中、Ｒは、Ｃ2〜Ｃ10アルキル基又はＣ2〜Ｃ10アルケニル基である。
【００５０】
本明細書において、Ｃ2〜Ｃ10アルキル基としては、制限するわけではないが、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル等を挙げることができる。
【００５１】
本明細書において、Ｃ2〜Ｃ10アルケニル基としては、制限するわけではないが、ビニル、アリル、プロペニル、イソプロペニル、２−メチル−１−プロペニル、２−メチルアリル、２−ブテニル等を挙げることができる。
【００５２】
本発明において、Ｒは、プロピル、イソプロピル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、ビニルであることが好ましい。
【００５３】
上記式（２）中、Ｙはフッ素、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲン原子を示し、臭素又は塩素であることが好ましい。
【００５４】
本発明の第１態様において、上記式（１ａ）で示される第１の有機金属化合物触媒の量は、有機フッ素化物１モルに対し、０．００１モル〜１モルであり、好ましくは０．０１モル〜０．１モルであり、更に好ましくは０．０３モル〜０．１モルである。
【００５５】
同様に、本発明の第２態様において、上記式（１ｂ）で示される第２の有機金属化合物触媒の量は、有機フッ素化物１モルに対し、０．００１モル〜１モルであり、好ましくは０．０１モル〜０．１モルであり、更に好ましくは０．０３モル〜０．１モルである。
【００５６】
本発明の第１態様および第２態様において、上記式（２）で示されるアルキルマグネシウム試薬の量は、有機フッ素化物１モルに対し、０．１モル〜１００モルであり、好ましくは１モル〜１０モルであり、更に好ましくは２モル〜４モルである。
【００５７】
本発明の第１態様および第２態様において、典型的には、有機フッ素化物の溶液に、上記式（１ａ）で示される第１の有機金属化合物触媒、あるいは、上記式（１ｂ）で示される第２の有機金属化合物触媒を添加し、次いで、上記式（２）で示されるアルキルマグネシウム試薬を加え、攪拌する。
【００５８】
反応は、好ましくは−１００℃〜３００℃の温度範囲で行われ、特に好ましくは−８０℃〜１００℃の温度範囲、更に好ましくは−８０℃〜６０℃の温度範囲で行われる。圧力は、例えば、０．１バール〜２５００バールの範囲内で、好ましくは０．５バール〜１０バールの範囲内である。
【００５９】
溶媒としては、エーテル構造を持つもの、特にテトラヒドロフランのような環状エーテルが好ましいものと推測されるが、反応性との関係は定かではない。
【実施例】
【００６０】
以下、本発明を実施例に基づいて説明する。ただし、本発明は、下記の実施例に制限されるものではない。
【００６１】
すべての反応は、特に言及しない限り、乾燥した窒素雰囲気下のもとで行われた。溶媒として用いたテトラヒドロフラン(THF)は窒素気流下、ナトリウム金属、ベンゾフェノンで蒸留して無水とした。試薬は市販品を購入し、そのまま用いた。
【００６２】
実施例１：アルキルマグネシウム試薬の違いによる反応性の実験（試験例１〜９）
−７８℃において、１−フルオロナフタレン（1mmol）及びトリクロロシクロペンタジエニルチタニウム（0.1mmol）を5mLのテトラヒドロフランに溶解した溶液に、アルキルマグネシウム(3mmol）を加えた。反応生成物を５０℃で撹拌し、生成物をガスクロマトグラフイー及びＮＭＲで調べた。
各試験例で使用したアルキルマグネシウム、反応時間およびＮＭＲ収率を反応式と共に表１に示す。
【表１】
2005082539.tif 000008
【００６３】
メチルマグネシウムブロマイド（ＭｅＭｇＢｒ）は１−フルオロナフタレンを還元しなかった。芳香族β水素を持っているフェニルマグネシウムブロマイド（ＰｈＭｇＢｒ）との反応は進行しなかった。ｔ−ブチルマグネシウムブロマイド（ｔ−ＢｕＭｇＢｒ）またはエチルマグネシウムブロマイド（ＥｔＭｇＢｒ）との反応は中間の収率であり、ｎ−プロピルネシウムクロライド（ｎ−ＰｒＭｇＣｌ）、イソプロピルマグネシウムブロマイド（ｉ−ＰｒＭｇＢｒ）、ｓｅｃ−ブチルマグネシウムクロライド（ｓｅｃ−ＢｕＭｇＣｌ）との反応では高い収率が得られた。これらのことから、反応性の違いは、β−及びγ−水素及びそれらの立体配置によるものと推測される。
【００６４】
実施例２：有機金属化合物触媒の違いによる反応性の実験（試験例１０〜１８）
−７８℃において、１−フルオロナフタレン（1mmol）及び有機金属化合物触媒（0.1 mmol）を5mLのテトラヒドロフランに溶解した溶液に、ｓｅｃ−ブチルマグネシウムクロライド（3 mmol）を加えた。反応生成物を５０℃で撹拌し、生成物をガスクロマトグラフイー及びＮＭＲで調べた。
各試験例で使用した有機金属化合物触媒、反応時間およびＮＭＲ収率を反応式と共に表２に示す。
【表２】
2005082539.tif 000009
【００６５】
表２によれば、有機金属化合物触媒として、アルキルマグネシウム試薬と共に、トリクロロシクロペンタジエニルチタニウムあるいはジクロロビスシクロペンタジエニルチタニウムを用いた場合に顕著に収率が上がることが理解される。
【００６６】
実施例３：有機フッ素化物の違いによる反応性の実験（試験例１９〜２３）
−７８℃において、芳香族フッ素化物（1mmol）及びトリクロロシクロペンタジエニルチタニウム（0.1 mmol）を5mLのテトラヒドロフランに溶解した溶液に、ｓｅｃ−ブチルマグネシウムクロライド（3 mmol）を加えた。反応生成物を５０℃で撹拌し、生成物をガスクロマトグラフイー及びＮＭＲで調べた。
各試験例で使用した芳香族フッ素化物(Aryl-F)、反応時間およびＮＭＲ収率を反応式と共に表３に示す。
【表３】
2005082539.tif 000010