(57)【要約】【課題】本発明は、摩擦低減性及び酸中和性に優れる内燃機関用潤滑油組成物を提供することを目的とする。【解決手段】本発明は、鉱油、炭化水素系合成油又はこれらの混合物からなる基油、（Ａ）成分として、塩基価が少なくとも１５０ｍｇＫＯＨ／ｇの高塩基性金属系清浄剤、及び（Ｂ）成分として、モノエステル含量が少なくとも９０質量％であるグリセリン部分脂肪酸エステルを含有する内燃機関用潤滑油組成物である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉱油、炭化水素系合成油又はこれらの混合物からなる基油、（Ａ）成分として、塩基価が少なくとも１５０ｍｇＫＯＨ／ｇの高塩基性金属系清浄剤、及び（Ｂ）成分として、モノエステル含量が少なくとも９０質量％であるグリセリン部分脂肪酸エステルを含有する内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項２】
グリセリン部分脂肪酸エステルを構成する脂肪酸の炭素数が１０〜１８である請求項１に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項３】
基油１００質量部に対して、（Ａ）成分の含量が１〜５質量部であり、（Ｂ）成分の含量が０．１〜２質量部である請求項１又は２に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項４】
（Ａ）成分由来の塩基価が２．０〜１０ｍｇＫＯＨ／ｇである請求項１又は２に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、摩擦低減性及び酸中和性に優れる内燃機関用潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、地球温暖化や大気汚染等の環境問題と石油資源の枯渇に対する懸念から、自動車の省燃費化が求められている。そのためエンジン用潤滑油の摩擦低減は大きな課題となっており、種々の摩擦低減剤が開発され、エンジン用潤滑油に添加されている。
一方、エンジン内部に異物が堆積するのを防止したり、燃料の燃焼副生物や潤滑油の劣化物である酸性物質を中和したりするために、エンジン用潤滑油には種々の金属系清浄剤が添加されている。特に燃焼によって酸性物質が多く生じるディーゼルエンジンでは、高塩基性の金属系清浄剤が多量に添加された潤滑油が使用されている。しかしながら、これら金属系洗浄剤は潤滑油の摩擦係数を上げてしまうという問題がある。
そこで、酸中和性を維持しつつ、摩擦を低減させる潤滑油組成物として、摩擦低減性に優れるグリセリン部分脂肪酸エステルと、金属系清浄剤とを含有するものが提案されている（例えば、特許文献１、２及び３を参照）。そして、これら従来の潤滑油組成物に用いられるグリセリン部分脂肪酸エステル中のモノエステル含量は５０〜６０質量％である（例えば、特許文献４を参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開昭５７−１８７３９４号公報
【特許文献２】特開平８−１７６５７９号公報
【特許文献３】特開平８−２０９１７１号公報
【特許文献４】特開２００３−４９１９２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記潤滑油組成物では、塩基価が比較的低い金属系清浄剤を配合しているため酸中和性は十分とは言えない。十分な酸中和性を得るためには、塩基価がより高い高塩基性の金属系清浄剤を潤滑油組成物に添加する必要があるが、この場合は摩擦係数が上昇し、従来のグリセリン部分脂肪酸エステルでは摩擦低減効果が発揮できないという問題があった。
【０００５】
したがって、本発明は上記のような課題を解決するためになされたものであり、摩擦低減性及び酸中和性に優れる内燃機関用潤滑油組成物を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記課題について鋭意検討し、グリセリンモノ脂肪酸エステル含量の高いグリセリン部分脂肪酸エステルが、高塩基性の金属系清浄剤が配合された潤滑油の摩擦を低減できることを見出し、本発明を完成させた。
即ち本発明は、鉱油、炭化水素系合成油又はこれらの混合物からなる基油、（Ａ）成分として、塩基価が少なくとも１５０ｍｇＫＯＨ／ｇの高塩基性金属系清浄剤、及び（Ｂ）成分として、モノエステル含量が少なくとも９０質量％であるグリセリン部分脂肪酸エステルを含有する内燃機関用潤滑油組成物である。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、摩擦低減性及び酸中和性に優れる内燃機関用潤滑油組成物を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明の内燃機関用潤滑油組成物について詳細に説明する。
【０００９】
（高塩基性金属系清浄剤）
本発明の（Ａ）成分の塩基価が少なくとも１５０ｍｇＫＯＨ／ｇである高塩基性金属系清浄剤は、金属スルホネート等の中性塩に塩基性金属塩がコロイド状に分散されたものであり、金属スルホネート等の中性塩と金属酸化物等の塩基性物質との混合物に水を添加し、二酸化炭素を吹き込みながら反応させることにより得ることができる。
【００１０】
上記中性塩としては、金属スルホネートの他に、金属フェネート、金属サリシレート、金属ホスホネート等が挙げられる。金属スルホネートとしては、例えば、（モノ又はジ）アルキルベンゼンスルホン酸金属塩、（モノ又はジ）アルキルナフタレンスルホン酸金属塩、石油スルホン酸金属塩等が挙げられる。金属フェネートとしては、例えば、（モノ又はジ）アルキルフェノール金属塩、チオビス｛（モノ又はジ）アルキルフェノール｝金属塩、メチレンビス｛（モノ又はジ）アルキルフェノール｝金属塩等が挙げられる。金属サリシレートとしては、例えば、（モノ又はジ）アルキルサリチル酸金属塩、チオビス｛（モノ又はジ）アルキルサリチル酸｝金属塩、メチレンビス｛（モノ又はジ）アルキルサリチル酸｝金属塩等が挙げられる。金属ホスホネートとしては、例えば、ポリブテニルホスホン酸金属塩、ポリブテニルチオホスホン酸金属塩等が挙げられる。これらの中でも、潤滑油組成物中の混入物質や劣化物質の分散性の観点から、金属スルホネートが好ましく、（モノ又はジ）アルキルベンゼンスルホン酸金属塩が更に好ましい。また、同様の理由から、金属原子としては、アルカリ金属又はアルカリ土類金属が好ましく、カルシウム、マグネシウム、バリウムが更に好ましい。
【００１１】
上記塩基性物質としては、金属酸化物の他に、金属水酸化物、金属炭酸塩等が挙げられる。これらの中でも、酸性物質の中和性の観点から、塩基性物質としては金属酸化物が好ましい。
【００１２】
本発明の（Ａ）成分の高塩基性金属系清浄剤の塩基価は少なくとも１５０ｍｇＫＯＨ／ｇであり、酸性物質の中和性の観点からは塩基価が高いことが好ましいが、あまりに塩基価が高いと（Ｂ）成分による摩擦低減効果が不十分となる場合がある。このため、（Ａ）成分の塩基価は、２００〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇであることが好ましく、２４０〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇであることが更に好ましく、２７０〜３５０ｍｇＫＯＨ／ｇであることが最も好ましい。また、内燃機関用潤滑油組成物中の（Ａ）成分由来の塩基価は、潤滑油の酸中和性を示す尺度として用いることができ、（Ａ）成分由来の塩基価が高いものほど酸中和性に優れるが、あまりに（Ａ）成分由来の塩基価が高いと摩擦低減性が不十分となる。このため、本発明の内燃機関用潤滑油組成物をディーゼルエンジン用潤滑油として用いる場合には、（Ａ）成分由来の塩基価が２．０〜１０ｍｇＫＯＨ／ｇであることが好ましく、２．５〜８．０ｍｇＫＯＨ／ｇであることが更に好ましく、３．０〜６．０ｍｇＫＯＨ／ｇであることが最も好ましい。
【００１３】
本発明における塩基価は、試料１ｇ中に含まれる塩基性成分を中和するのに要する塩酸と当量の水酸化カリウムのミリグラム（ｍｇ）数であり、ＪＩＳ  Ｋ２５０１（石油製品及び潤滑油−中和価試験方法）の全塩基価測定方法により測定することができる。
【００１４】
（Ａ）成分の含量が、あまりに少ない場合には、酸性物質の中和が不十分となる場合があり、またあまりに多い場合には添加量に見合う増量効果は見られないばかりか、摩擦が大きくなる場合がある。このため（Ａ）成分の含量は、基油１００質量部に対して、１〜５質量部であることが好ましく、１．３〜３質量部であることが更に好ましく、１．５〜２．５質量部であることが最も好ましい。
【００１５】
（グリセリン部分脂肪酸エステル）
本発明の（Ｂ）成分のモノエステル含量が少なくとも９０質量％であるグリセリン部分脂肪酸エステルは、１，２−イソプロピリデングリセリンと脂肪酸クロライドとを反応させた後、酸分解する方法等の化学的方法により選択的に合成して得ることもできるし、モノ、ジ及びトリエステルを含む混合物から、モノエステルのみを分離精製して得ることもできる。ここで用いるモノエステルを含む混合物としては、例えば、脂肪酸とグリセリンとの直接エステル化反応、油脂とグリセリンとのエステル交換反応等により製造されたグリセリン部分脂肪酸エステル等が挙げられる。分離精製の方法としては、分子蒸留装置や薄膜蒸留装置を用いて精製することが好ましい。また、グリセリンには３つの水酸基があるため、グリセリン脂肪酸モノエステルには２つの異性体がある、即ち、α位の水酸基がエステル化されたものと、β位の水酸基がエステル化されたものとがあるが、本発明の（Ｂ）成分としては、どちらの異性体でもよく、またこれら異性体の混合物でもよい。
【００１６】
上記グリセリン部分脂肪酸エステルを構成する脂肪酸としては、酢酸、プロピオン酸、ブタン酸（酪酸）、ペンタン酸（吉草酸）、イソペンタン酸（イソ吉草酸）、ヘキサン酸（カプロン酸）、ヘプタン酸、イソヘプタン酸、オクタン酸（カプリル酸）、２−エチルヘキサン酸、イソオクタン酸、ノナン酸（ペラルゴン酸）、イソノナン酸、デカン酸（カプリン酸）、イソデカン酸、ウンデカン酸、イソウンデカン酸、ドデカン酸（ラウリン酸）、イソドデカン酸、トリデカン酸、イソトリデカン酸、テトラデカン酸（ミリスチン酸）、ヘキサデカン酸（パルミチン酸）、オクタデカン酸（ステアリン酸）、イソステアリン酸、エイコサン酸（アラキン酸）、ドコサン酸（ベヘン酸）、テトラコサン酸（リグノセリン酸）、ヘキサコサン酸（セロチン酸）、オクタコサン酸（モンタン酸）、１０−ウンデセン酸、ゾーマリン酸、オレイン酸、エライジン酸、リノール酸、リノレン酸、ガドレン酸、エルカ酸、セラコレイン酸等が挙げられる。また、天然油脂から得られる混合脂肪酸であってもよい。これら脂肪酸の中でも、潤滑油の摩擦低減の観点から、炭素数１０〜１８の脂肪酸が好ましく、炭素数１０〜１２の飽和脂肪酸、オレイン酸及びエライジン酸が更に好ましく、オレイン酸が最も好ましい。
【００１７】
本発明の（Ｂ）成分であるグリセリン部分脂肪酸エステルのモノエステル含量は、少なくとも９０質量％であり、更に好ましくは少なくとも９３質量％である。グリセリン部分脂肪酸エステルのモノエステル含量が９０質量％未満の場合には、十分な摩擦低減効果を発揮できない。
【００１８】
（Ｂ）成分の含量が、あまりに少ない場合には、十分な摩擦低減効果が得られない場合があり、またあまりに多い場合には添加量に見合う増量効果は見られず、温度−粘度特性や酸化安定性に悪影響がでる場合がある。このため（Ｂ）成分の含量は、基油１００質量部に対して、０．１〜２．０質量部であることが好ましく、０．２〜１．５質量部であることが更に好ましく、０．３〜１．２質量部であることが最も好ましい。
【００１９】
（基油）
本発明の内燃機関用潤滑油組成物の基油は、鉱油又は炭化水素系合成油からなるものである。本発明の潤滑油組成物の基油として使用できる鉱油は、天然の原油から分離されるものであり、これを適当に蒸留、精製等を行って製造される。鉱油の主成分は炭化水素（多くはパラフィン類である）であり、その他１環ナフテン分、２環ナフテン分、芳香族分等を含有している。これらを水素化精製、溶剤脱れき、溶剤抽出、溶剤脱ろう、水添脱ろう、接触脱ろう、水素化分解、アルカリ蒸留、硫酸洗浄、白土処理等の精製を行った基油も好ましく使用することができる。これらの精製手段は、適宜に組み合わせて行われ、同一処理を複数段に分けて繰り返し行っても有効であり、例えば、（ａ）留出油を溶剤抽出処理するか、又は溶剤抽出処理した後に水素化処理し、次いで硫酸洗浄する方法、（ｂ）留出油を水素化処理した後に脱ろう処理する方法、（ｃ）留出油を溶剤抽出処理した後に水素化処理する方法、（ｄ）留出油を溶剤抽出処理した後に白土処理する方法、（ｅ）留出油を二段或いは三段以上の水素化処理を行う、又はその後にアルカリ蒸留又は硫酸洗浄処理する方法、（ｆ）留出油を水素化処理するか、又は水素化処理した後に、アルカリ蒸留又は硫酸洗浄処理する方法、或いはこれらの処理油を混合する方法等が有効である。
【００２０】
これらの処理を行うと、未精製鉱油中の芳香族成分、硫黄分、窒素分等を除去することが可能である。現在の技術では、これらの不純分をｐｐｍ以下に除去することが可能であるが、芳香族成分は潤滑油添加剤を溶解し易くする効果があるため、３〜５質量％程度残存させる場合もある。例えば、現在使用されている高度精製鉱油中の硫黄分や窒素分は０．０１質量％以下であり、場合によっては０．００５質量％以下である。一方、芳香族成分は１質量％以下、場合によっては０．０５質量％以下のものもあれば３質量％程度残存しているものもある。
【００２１】
又、本発明の潤滑油組成物の基油として使用できる炭化水素系合成油は、化学的に合成された非極性潤滑油であり、例えば、ポリ−α−オレフィン、ポリイソブチレン（ポリブテン）、アルキルベンゼン、テルペン類の水素添加物等が挙げられる。これらの中でも、ポリ−α−オレフィン、ポリイソブチレン（ポリブテン）等が好ましい。ポリ−α−オレフィンとしては、例えば、１−ヘキセン、１−オクテン、１−ノネン、１−デセン、１−ドデセン、１−テトラデセン等をポリマー化又はオリゴマー化したもの或いはこれらを水素化したもの等が挙げられる。ポリイソブチレンは、イソブチレン（２−メチルプロピレン）をポリマー化又はオリゴマー化したもの或いはこれらを水素化したものである。アルキルベンゼンは、ベンゼンに、炭素数６〜１８程度のオレフィンを付加させたものである。テルペン類の水素添加物としては、スクアレンの水素添加物であるスクアラン等が挙げられる。
【００２２】
なお、内燃機関用潤滑油の基油としては、多価カルボン酸の１価アルコールエステル、脂肪酸の多価アルコールエステル等のエステル系合成油が用いられる場合があるが、本発明の内燃機関用潤滑油組成物では、これらのエステル系合成油を基油とした場合には、十分な摩擦低減性が得られない場合があり、好ましくない。
【００２３】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物の基油の動粘度は特に限定されないが、１００℃で３〜１５ｍｍ２／ｓ及び４０℃で１０〜１００ｍｍ２／ｓであることが好ましく、１００℃で３．５〜１０ｍｍ２／ｓ及び４０℃で１５〜５０ｍｍ２／ｓであることが更に好ましい。動粘度が上記の範囲よりも低い場合には、内燃機関の金属の摩耗が大きくなることがあり、動粘度が上記の範囲よりも高い場合には、摩擦によるエネルギーロスが大きくなって燃費が悪くなることがある。また、粘度指数（ＶＩ）は好ましくは１００以上、より好ましくは１２０以上、最も好ましくは１３５以上である。粘度指数（ＶＩ）が１００未満の場合には、温度による粘度変化が大きく、低温ではエンジンの始動性が悪化したり、高温では摩耗が増大したりすることがある。
【００２４】
又、本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、使用目的に応じて、（Ｃ）成分として、無灰分散剤、リン原子を含有する化合物、リン原子及び硫黄原子を含有する化合物、硫黄原子を含有し、金属原子を含有しない化合物、酸化防止剤、有機金属化合物、金属原子、リン原子及び硫黄原子を含有しない油性向上剤、防錆剤、粘度指数向上剤、金属不活性化剤、消泡剤等を添加してもよい。
【００２５】
無灰分散剤としては、例えば、コハク酸イミド、ベンジルアミン、コハク酸エステル又はこれらのホウ素変性物等が挙げられる。これら無灰分散剤の好ましい配合量は、基油に対して０．５〜２０質量％程度である。
【００２６】
コハク酸イミドとしては、例えば、分子量３００〜４，０００程度のポリブテニル基等のポリアルケニル基を有するコハク酸と、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリエチレンポリアミンのモノイミド又はビスイミド、若しくはこれらのホウ酸変性物；ポリアルケニル基を有するフェノールとホルムアルデヒドとポリエチレンポリアミンのマンニッヒ反応物等が挙げられる。上記の無灰分散剤中の窒素含量は、通常０．５〜２．０質量％程度である。これらの無灰分散剤のうちで、好ましいものはコハク酸イミド又はそのホウ素変性物である。
【００２７】
リン原子を含有する化合物としては、例えば、ホスフィン、ホスフィンオキシド、ホスフィナイト、ホスホナイト、ホスフィネート、ホスファイト、ホスホネート、ホスフェート、ホスホロアミデート等の有機リン化合物が挙げられる。これらの化合物は、主に潤滑性、耐摩耗性等を向上させるが、酸化防止剤としても作用する場合がある。これらリン原子を含有する化合物の好ましい配合量は、基油に対して０．１〜１０質量％程度である。
【００２８】
（Ｒ）３Ｐで表わされる有機ホスフィンとしては、例えば、トリブチルホスフィン、トリヘキシルホスフィン、トリオクチルホスフィン、トリ（２−エチルヘキシル）ホスフィン、トリノニルホスフィン、トリデシルホスフィン、トリラウリルホスフィン、トリミリスチルホスフィン、トリパルミチルホスフィン、トリステアリルホスフィン、トリオレイルホスフィン、トリフェニルホスフィン、トリクレジルホスフィン等が挙げられる。
【００２９】
（Ｒ）２Ｐ−（ＣＨ２）ｎ−Ｐ（Ｒ）２で表わされるアルキリデンビスホスフィンとしては、例えば、メチレンビス（ジブチルホスフィン）、メチレンビス（ジヘキシルホスフィン）、メチレンビス（ジオクチルホスフィン）、メチレンビス（ジ２−エチルヘキシルホスフィン）、メチレンビス（ジノニルホスフィン）、メチレンビス（ジデシルホスフィン）、メチレンビス（ジラウリルホスフィン）、メチレンビス（ジミリスチルホスフィン）、メチレンビス（ジパルミチルホスフィン）、メチレンビス（ジステアリルホスフィン）、メチレンビス（ジオレイルホスフィン）、メチレンビス（ジフェニルホスフィン）、メチレンビス（ジクレジルホスフィン）等が挙げられる。
【００３０】
（Ｒ）３Ｐ＝Ｏで表わされる有機ホスフィンオキシドとしては、例えば、トリブチルホスフィンオキシド、トリヘキシルホスフィンオキシド、トリオクチルホスフィンオキシド、トリ（２−エチルヘキシル）ホスフィンオキシド、トリノニルホスフィンオキシド、トリデシルホスフィンオキシド、トリラウリルホスフィンオキシド、トリミリスチルホスフィンオキシド、トリパルミチルホスフィンオキシド、トリステアリルホスフィンオキシド、トリオレイルホスフィンオキシド、トリフェニルホスフィンオキシド、トリクレジルホスフィンオキシド等が挙げられる。
【００３１】
（ＲＯ）３Ｐで表わされる有機ホスファイトとしては、例えば、モノ、ジ又はトリ（以下、モノ、ジ又はトリを、モノ／ジ／トリと略記する。）ブチルホスファイト、モノ／ジ／トリヘキシルホスファイト、モノ／ジ／トリオクチルホスファイト、モノ／ジ／トリ（２−エチルヘキシル）ホスファイト、モノ／ジ／トリノニルホスファイト、モノ／ジ／トリデシルホスファイト、モノ／ジ／トリラウリルホスファイト、モノ／ジ／トリミリスチルホスファイト、モノ／ジ／トリパルミチルホスファイト、モノ／ジ／トリステアリルホスファイト、モノ／ジ／トリオレイルホスファイト、モノ／ジ／トリフェニルホスファイト、モノ／ジ／トリクレジルホスファイト等が挙げられる。又、他のホスファイトとしては、例えば、ペンタエリスリトールジホスファイト、ペンタエリスリトールテトラホスファイト、アルキリデンビスホスファイト等が挙げられる。
【００３２】
（ＲＯ）３Ｐ＝Ｏで表わされる有機ホスフェートとしては、例えば、モノ／ジ／トリブチルホスフェート、モノ／ジ／トリヘキシルホスフェート、モノ／ジ／トリオクチルホスフェート、モノ／ジ／トリ（２−エチルヘキシル）ホスフェート、モノ／ジ／トリノニルホスフェート、モノ／ジ／トリデシルホスフェート、モノ／ジ／トリラウリルホスフェート、モノ／ジ／トリミリスチルホスフェート、モノ／ジ／トリパルミチルホスフェート、モノ／ジ／トリステアリルホスフェート、モノ／ジ／トリオレイルホスフェート、モノ／ジ／トリフェニルホスフェート、モノ／ジ／トリクレジルホスフェート等が挙げられる。又、ポリオキシアルキレン基を有するホスフェート、例えば、ラウリルアルコールエチレンオキサイド及び／又はプロピレンオキサイド付加物のホスフェート等も挙げられる。これらのホスフェートのうち、モノ又はジホスフェートは酸性リン酸エステルと呼ばれ、アルカリ又はアミン等の塩基で中和して使用してもよい。アルカリとしては、例えば、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム等の金属水酸化物等が挙げられる。アミンとしては、例えば、アンモニア；メチルアミン、ジメチルアミン、エチルアミン、ジエチルアミン、（イソ）プロピルアミン、ジ（イソ）プロピルアミン、ブチルアミン、ヘキシルアミン、オクチルアミン、デシルアミン、ドデシルアミン、トリデシルアミン、セチルアミン、ヤシアルキルアミン、大豆油由来アルキルアミン、牛脂由来アルキルアミン、オレイルアミン、ステアリルアミン等のアルキルアミン類；モノエタノールアミン、Ｎ−メチルモノエタノールアミン、Ｎ−エチルモノエタノールアミン、ジエタノールアミン、Ｎ−メチルジエタノールアミン、Ｎ−エチルジエタノールアミン、トリエタノールアミン、２−アミノ−２−メチル−１−プロパノール、２−アミノ−２−メチル−１，３−プロパンジオール、アミノエチルエタノールアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（ヒドロキシエチル）エチレンジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−ヒドロキシプロピル）エチレンジアミン等のアルカノールアミン類又はこれらのアルキレンオキサイド付加物；Ｎ−ブチルジエタノールアミン、Ｎ−ヘキシルジエタノールアミン、Ｎ−オクチルジエタノールアミン、Ｎ−デシルジエタノールアミン、Ｎ−ヤシアルキルジエタノールアミン、Ｎ−大豆油由来アルキルジエタノールアミン、Ｎ−牛脂由来アルキルジエタノールアミン、Ｎ−オレイルジエタノールアミン、Ｎ−ステアリルジエタノールアミン、Ｎ，Ｎ−ジブチルモノエタノールアミン、Ｎ、Ｎ−ジヘキシルモノエタノールアミン、Ｎ，Ｎ−ジオクチルモノエタノールアミン、Ｎ，Ｎ−ジデシルモノエタノールアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（ヤシアルキル）モノエタノールアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（大豆油由来アルキル）モノエタノールアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（牛脂由来アルキル）モノエタノールアミン、Ｎ−ジオレイルモノエタノールアミン、Ｎ−ジステアリルモノエタノールアミン等のＮ−長鎖アルキルアルカノールアミン類又はこれらのアルキレンオキサイド付加物等が挙げられる。ホスホロアミデートとしては、上記ホスフェートと、上記アミンとを縮合反応させたもの等が挙げられる。
【００３３】
リン原子及び硫黄原子を含有する化合物としては、例えば、トリチオホスファイト、チオホスフェート等が挙げられる。これらの化合物は、主に潤滑性、耐摩耗性等を向上させるが、酸化防止剤としても作用する場合がある。これらリン原子及び硫黄原子を含有する化合物の好ましい配合量は、基油に対して０．１〜１０質量％程度である。
【００３４】
（ＲＳ）３Ｐで表わされる有機トリチオホスファイトとしては、例えば、モノ／ジ／トリブチルトリチオホスファイト、モノ／ジ／トリヘキシルトリチオホスファイト、モノ／ジ／トリオクチルトリチオホスファイト、モノ／ジ／トリ（２−エチルヘキシル）トリチオホスファイト、モノ／ジ／トリノニルトリチオホスファイト、モノ／ジ／トリデシルトリチオホスファイト、モノ／ジ／トリラウリルトリチオホスファイト、モノ／ジ／トリミリスチルトリチオホスファイト、モノ／ジ／トリパルミチルトリチオホスファイト、モノ／ジ／トリステアリルトリチオホスファイト、モノ／ジ／トリオレイルトリチオホスファイト、モノ／ジ／トリフェニルトリチオホスファイト、モノ／ジ／トリクレジルトリチオホスファイト等が挙げられる。
【００３５】
（ＲＯ）３Ｐ＝Ｓで表わされる有機チオホスフェートとしては、例えば、モノ／ジ／トリブチルチオホスフェート、モノ／ジ／トリヘキシルチオホスフェート、モノ／ジ／トリオクチルチオホスフェート、モノ／ジ／トリ（２−エチルヘキシル）チオホスフェート、モノ／ジ／トリノニルチオホスフェート、モノ／ジ／トリデシルチオホスフェート、モノ／ジ／トリラウリルチオホスフェート、モノ／ジ／トリミリスチルチオホスフェート、モノ／ジ／トリパルミチルチオホスフェート、モノ／ジ／トリステアリルチオホスフェート、モノ／ジ／トリオレイルチオホスフェート、モノ／ジ／トリフェニルチオホスフェート、モノ／ジ／トリクレジルチオホスフェート等が挙げられる。又、ジチオリン酸２量体も使用することができる。
【００３６】
硫黄原子を含有し、金属原子を含有しない化合物としては、例えば、硫化ラード、硫化魚油、硫化鯨油、硫化大豆油、硫化ピネン油、硫化まっこう油、硫化脂肪酸等の油脂由来化合物の二重結合を硫化したものの他、単体硫黄、有機モノ又はポリサルファイド、イソブチレン等のポリオレフィンの硫化物、１，３，４−チアジアゾール誘導体、チウラムジスルフィド、ジチオカルバミン酸エステル等が挙げられる。これら硫黄原子を含有し、金属原子を含有しない化合物の好ましい配合量は、基油に対して０．１〜１５質量％程度である。
【００３７】
有機モノ又はポリサルファイドとしては、例えば、ジメチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジエチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジプロピルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジイソプロピルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジブチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジイソブチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジターシャリブチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジペンチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジイソペンチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジネオペンチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジターシャリペンチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジヘキシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジヘプチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジオクチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジ２−エチルヘキシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジノニルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジターシャリノニルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジデシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジウンデシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジドデシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジトリデシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジイソトリデシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジテトラデシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジヘキサデシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジステアリルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジイソステアリルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジオレイルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジイコシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジドコシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジテトラコシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジトリアコンチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジフェニルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジトルイルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジキシリルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジクメニルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジメシチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジベンジルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジフェネチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジスチリルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジシンナミルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジベンズヒドリルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジトリチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（エチルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（プロピルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ブチルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ペンチルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ヘキシルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ヘプチルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（オクチルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ノニルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（デシルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ウンデシルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ドデシルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（フェニルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ベンジルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（スチレン化フェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ｐ−クミルフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジシクロペンチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジシクロヘキシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジシクロヘプチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジメチルシクロペンチルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジメチルシクロヘキシルモノ／ジ／ポリサルファイド、ジメチルシクロヘプチルモノ／ジ／ポリサルファイド等のジヒドロカルビルサルファイド；ジ（エチルヒドロキシフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（プロピルヒドロキシフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ブチルヒドロキシフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ペンチルヒドロキシフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ヘキシルヒドロキシフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ヘプチルヒドロキシフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（オクチルヒドロキシフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ノニルヒドロキシフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（デシルヒドロキシフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ウンデシルヒドロキシフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド、ジ（ドデシルヒドロキシフェニル）モノ／ジ／ポリサルファイド等のジヒドロカルビルフェノールサルファイド等が挙げられる。
【００３８】
１，３，４−チアジアゾール誘導体は、下記の一般式（１）
【００３９】
【化１】
2005082709.tif 000002
【００４０】
（式中、Ｒは炭化水素基又は硫黄原子を含有する炭化水素基を表わす。）で表わされる。一般式（１）において、硫黄を含有する炭化水素基としては、例えば、５−チアノニル、２，５−ジチアノニル、３，４−ジチアヘキシル、４，５−ジチアヘキシル、３，４，５−トリチアヘプチル、３，４，５，６−テトラチアオクチル、５−チア−２−ヘプテニル、４−チアシクロヘキシル、１，４−ジチアナフチル、５−（メチルチオ）オクチル、４−（エチルチオ）−２−ペンテニル、４−（メチルチオ）シクロヘキシル、４−メルカプトフェニル、４−（メチルチオ）フェニル、４−（ヘキシルチオ）ベンジル、ステアリルジチオ、ラウリルジチオ、オクチルジチオ、ステアリルチオ、ラウリルチオ、オクチルチオ、Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバモイル等が挙げられるが、なかでも２〜４個の硫黄原子が連続して結合した基が特に好ましい。
【００４１】
チウラムジスルフィドは、下記の一般式（２）
【００４２】
【化２】
2005082709.tif 000003
【００４３】
（Ｒは炭化水素基を表わし、Ｒ’は硫黄原子、２価の炭化水素基又は硫黄原子を含有する２価の炭化水素基を表わす。）で表わされる。一般式（２）において、Ｒ’としては、−Ｓ（−Ｓ）ｎ−（但し、ｎは０又は１以上の数。）で表わされる基、メチレン基、−Ｓ（−Ｓ）ｎ（−ＣＨ２）ｎ−Ｓ（−Ｓ）ｎ−（但し、ｎは同一又は異なる０又は１以上の数。）で表わされる基等が挙げられる。Ｒは炭素数４以上の鎖状炭化水素基が好ましい。
【００４４】
ジチオカルバミン酸エステルは、下記の一般式（３）
【００４５】
【化３】
2005082709.tif 000004
【００４６】
（Ｒは炭化水素基を表わし、Ｒ’は水素原子、炭化水素基又はＣＯＯＲ’’で表わされる基を表わし、Ｒ’’は炭化水素基を表わす。）で表わされる。
【００４７】
酸化防止剤としては、例えば、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤等が挙げられる。これら酸化防止剤の配合量は、基油に対して好ましくは０．０５〜１０質量％、より好ましくは０．１〜５質量％、最も好ましくは０．１〜２質量％である。
【００４８】
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ．−ブチルフェノール（以下、ｔｅｒｔ．−ブチルをｔ−ブチルと略記する。）、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、６−ｔ−ブチル−２，４−ジメチルフェノール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、３，３’，５，５’−テトラ−ｔ−ブチル−４，４’−ジヒドロキシビフェニル、３，３’−ジ−ｔ−ブチル−４，４’−ジヒドロキシ−５，５’−ジメチルビフェニル、２，２’−メチレンビス（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（６−ｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−シクロヘキシル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，６−ビス（３’−ｔ−ブチル−２’−ヒドロキシ−５’−メチルベンジル）−４−メチルフェノール、３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、２−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ステアリル、３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオン酸オレイル、３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオン酸ドデシル、３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸デシル、３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸オクチル、テトラキス｛３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシメチル｝メタン、３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸グリセリンモノエステル、３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸とグリセリンモノオレイルエーテルとのエステル、３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ブチレングリコールエステル、３−（３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸チオジグリコールエステル、４，４’−チオビス（６−ｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、２，２’−チオビス（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）サルファイド、トリス｛（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニル−オキシエチル｝イソシアヌレート、トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）イソシアヌレート、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌレート、ビス｛４−（３−ｎ−アルキルチオプロピオニルオキシ）−５−ｔ−ブチル−２−メチルフェニル｝サルファイド、１，３，５−トリス（４−ｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）イソシアヌレート、ジ（４−ｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジルサルファイド）、６−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−２，４−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン、２，２−チオ−｛ジエチル−ビス−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）｝プロピオネート、Ｎ，Ｎ’−ヘキサメチレンビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシナミド）、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ベンジル−リン酸ジエステル、ビス（５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−３−メチルベンジル）サルファイド、３，９−ビス〔１，１−ジメチル−２−｛β−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ｝エチル〕−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン、１，１，３−トリス（５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、ビス｛３，３’−ビス−（３’−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシ−フェニル）ブチリックアシッド｝グリコールエステル等が挙げられる。
【００４９】
アミン系酸化防止剤としては、例えば、１−ナフチルアミン、フェニル−１−ナフチルアミン、ｐ−オクチルフェニル−１−ナフチルアミン、ｐ−ノニルフェニル−１−ナフチルアミン、ｐ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン等のナフチルアミン系酸化防止剤；Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジイソブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−β−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−１，３−ジメチルブチル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、ジオクチル−ｐ−フェニレンジアミン、フェニルヘキシル−ｐ−フェニレンジアミン、フェニルオクチル−ｐ−フェニレンジアミン等のフェニレンジアミン系酸化防止剤；ジピリジルアミン、ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−ｎ−ブチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−ｔ−ブチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−ｔ−ペンチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジノニルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジデシルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジドデシルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジスチリルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジメトキシジフェニルアミン、４，４’−ビス（４−α，α−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン、ｐ−イソプロポキシジフェニルアミン、ジピリジルアミン等のジフェニルアミン系酸化防止剤；フェノチアジン、Ｎ−メチルフェノチアジン、Ｎ−エチルフェノチアジン、３，７−ジオクチルフェノチアジン、フェノチアジンカルボン酸エステル、フェノセレナジン等のフェノチアジン系酸化防止剤が挙げられる。
【００５０】
硫黄系酸化防止剤としては、例えば、ジオクチルチオジプロピオネート、ジデシルチオジプロピオネート、ジラウリルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネート、ラウリルステアリルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ジステアリル−β，β’−チオジブチレート、（３−オクチルチオプロピオン酸）ペンタエリスリトールテトラエステル、（３−デシルチオプロピオン酸）ペンタエリスリトールテトラエステル、（３−ラウリルチオプロピオン酸）ペンタエリスリトールテトラエステル、（３−ステアリルチオプロピオン酸）ペンタエリスリトールテトラエステル、（３−オレイルチオプロピオン酸）ペンタエリスリトールテトラエステル、（３−ラウリルチオプロピオン酸）−４，４’−チオジ（３−メチル−５−ｔ−ブチル−４−フェノール）エステル、２−メルカプトベンズイミダゾール、２−メルカプトメチルベンズイミダゾール、２−ベンズイミダゾールジスルフィド、ジラウリルサルファイド、アミルチオグリコレート等が挙げられる。
【００５１】
有機金属化合物は、耐摩耗性及び酸化防止性を向上させるものである。具体的には、例えば、ヘキサン酸、オクタン酸、ペラルゴン酸、デカン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、ベヘニン酸、リノール酸、リノレン酸等の脂肪酸又はナフテン酸のリチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、バリウム、チタン、亜鉛、鉛、スズ、鉄、カドミウム、コバルト、ニッケル、マンガン、ストロンチウム、チタン、バナジウム、銅、アンチモン、ビスマス、モリブデン、タングステン塩等が挙げられる。脂肪酸としては炭素数１２〜１８程度が好ましい。また、ジチオリン酸金属塩、ジチオカルバミン酸金属塩、メルカプトベンゾチアゾール金属塩、メルカプトベンズイミダゾール金属塩、ベンズアミドチオフェノール金属塩等が挙げられる。金属原子は、上記に例示した金属原子である。その他、硫化オキシモリブデンジアルキルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジチオホスフェートも好ましく用いることができる。これら有機金属化合物の好ましい配合量は、基油に対して０．０１〜５質量％程度である。
【００５２】
金属原子、リン原子及び硫黄原子を含有しない油性向上剤としては、例えば、ヘキサン酸、オクタン酸、ペラルゴン酸、デカン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、ベヘニン酸、リノール酸、リノレン酸等の脂肪酸；ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、パルミチルアルコール、ステアリルアルコール、オレイルアルコール、ベヘニルアルコール等の高級アルコール；ラウリルアミン、ミリスチルアミン、パルミチルアミン、ステアリルアミン、オレイルアミン、ベヘニルアミン等の高級アミン；ラウリルアミド、ミリスチルアミド、パルミチルアミド、ステアリルアミド、オレイルアミド、ベヘニルアミド等の高級アミド；ラウリルジエタノールアミド、ミリスチルジエタノールアミド、パルミチルジエタノールアミド、ステアリルジエタノールアミド、オレイルジエタノールアミド、ベヘニルジエタノールアミド等のジエタノールアミド；ヘキサン酸ポリグリセリンエステル、オクタン酸ポリグリセリンエステル、デカン酸ポリグリセリンエステル、ラウリン酸ポリグリセリンエステル、ミリスチン酸ポリグリセリンエステル、パルミチン酸ポリグリセリンエステル、ステアリン酸ポリグリセリンエステル、オレイン酸ポリグリセリンエステル、ベヘニン酸ポリグリセリンエステル等のポリグリセリンエステル；ヘキサン酸ソルビタンエステル、オクタン酸ソルビタンエステル、デカン酸ソルビタンエステル、ラウリン酸ソルビタンエステル、ミリスチン酸ソルビタンエステル、パルミチン酸ソルビタンエステル、ステアリン酸ソルビタンエステル、オレイン酸ソルビタンエステル、ベヘニン酸ソルビタンエステル等のソルビタンエステル；（ポリ）グリセリンモノオクチルエーテル、（ポリ）グリセリンモノデシルエーテル、（ポリ）グリセリンモノラウリルエーテル、（ポリ）グリセリンモノオレイルエーテル、（ポリ）グリセリンモノステアリルエーテル等の（ポリ）グリセリンエーテル；上記の化合物にエチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ドデカン−１，２−オキサイド等のα−オレフィンオキサイドを付加したもの等が挙げられる。これら油性向上剤の好ましい配合量は、基油に対して０．０５〜１５質量％程度である。なお、油性向上剤としては、上記のものの他、グリセリン脂肪酸ジエステルやグリセリン脂肪酸トリエステルが知られているが、これらを本発明の内燃機関用潤滑油組成物に配合すると、十分な摩擦低減効果が得られない場合があることから、配合しないことが好ましい。
【００５３】
防錆剤としては、例えば、亜硝酸ナトリウム、酸化パラフィンワックスカルシウム塩、酸化パラフィンワックスマグネシウム塩、牛脂脂肪酸アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩又はアミン塩、アルケニルコハク酸又はアルケニルコハク酸ハーフエステル（アルケニル基の分子量は１００〜３００程度）、ソルビタンモノエステル、ペンタエリスリトールモノエステル、ノニルフェノールエトキシレート、ラノリン脂肪酸エステル、ラノリン脂肪酸カルシウム塩等が挙げられる。これら防錆剤の好ましい配合量は、基油に対して０．１〜１５質量％程度である。
【００５４】
粘度指数向上剤としては、例えば、ポリ（Ｃ１〜１８）アルキルメタクリレート、（Ｃ１〜１８）アルキルアクリレート／（Ｃ１〜１８）アルキルメタクリレート共重合体、ジエチルアミノエチルメタクリレート／（Ｃ１〜１８）アルキルメタクリレート共重合体、エチレン／（Ｃ１〜１８）アルキルメタクリレート共重合体、ポリイソブチレン、ポリアルキルスチレン、エチレン／プロピレン共重合体、スチレン／マレイン酸エステル共重合体、スチレン／マレイン酸アミド共重合体、スチレン／ブタジエン水素化共重合体、スチレン／イソプレン水素化共重合体等が挙げられる。平均分子量は１０，０００〜１，５００，０００程度である。これら粘度指数向上剤の好ましい配合量は、基油に対して０．１〜２０質量％程度である。
【００５５】
金属不活性化剤としては、例えば、Ｎ，Ｎ’−サリチリデン−１，２−プロパンジアミン、アリザリン、テトラアルキルチウラムジサルファイド、ベンゾトリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバモイル）ベンゾチアゾール、２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバモイル）−１，３，４−チアジアゾール等が挙げられる。これら金属不活性化剤の好ましい配合量は、基油に対して０．０１〜５質量％程度である。
【００５６】
消泡剤としては、例えば、ポリジメチルシリコーン、トリフルオロプロピルメチルシリコーン、コロイダルシリカ、ポリアルキルアクリレート、ポリアルキルメタクリレート、アルコールエトキシ／プロポキシレート、脂肪酸エトキシ／プロポキシレート、ソルビタン部分脂肪酸エステル等が挙げられる。これら消泡剤の好ましい配合量は、基油に対して０．００１〜１質量％程度である。
以上の（Ｃ）成分は、１種又は２種以上を適宜配合することができる。
【００５７】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、ガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ジェットエンジン等の内燃機関に使用する潤滑油として好適であり、特にディーゼルエンジン、中でも排気ガス還流装置（以下、ＥＧＲと略称することもある。）を装着した蓄圧式ディーゼルエンジンに使用する潤滑油として好適である。
【実施例】
【００５８】
以下、実施例により本発明を更に具体的に説明する。尚、以下の実施例中、％は特に記載が無い限り質量基準である。
【００５９】
まず、下記に示す配合の基準油を調製し、基準油１（基油１を使用）及び基準油２（基油２を使用）とした。次に、下記の各成分及び基準油を用いて下記の表１に示す配合にて、実施例１〜１２及び比較例１〜１６の内燃機関用潤滑油組成物を調製した。
【００６０】
＜基油＞
（基油１）
鉱油系高ＶＩ油
（動粘度４．１ｍｍ２／ｓ（１００℃）、１８．３ｍｍ２／ｓ（４０℃）、粘度指数（ＶＩ）＝１２６）
（基油２）
１−デセンのオリゴメリゼーションにより得られたポリ−α−オレフィン
（動粘度４．０ｍｍ２／ｓ（１００℃）、１６．９ｍｍ２／ｓ（４０℃）、粘度指数（ＶＩ）＝１３８）
【００６１】
［基準油配合］
基油１又は基油２          １００質量部
コハク酸イミド系分散剤    ５．０質量部
フェノール系酸化防止剤    ０．３質量部
アミン系酸化防止剤        ０．３質量部
ジチオリン酸亜鉛          １．０質量部
【００６２】
＜（Ａ）成分＞
（Ａ−１）
カルシウムスルホネート
（塩基価：３００ｍｇＫＯＨ／ｇ）
（Ａ−２）
マグネシウムサリシレート
（塩基価：２００ｍｇＫＯＨ／ｇ）
（Ａ−３：比較用）
カルシウムスルホネート
（塩基価：１００ｍｇＫＯＨ／ｇ）
【００６３】
＜（Ｂ）成分＞
（Ｂ−１）
モノエステル含有が９５質量％であるグリセリン部分オレイン酸エステル
（モノエステル／ジエステル／トリエステル＝９５／５／０）
（Ｂ−２）
モノエステル含有が９６質量％であるグリセリン部分ドデカン酸エステル
（モノエステル／ジエステル／トリエステル＝９６／４／０）
（Ｂ−３：比較用）
モノエステル含有が５５質量％であるグリセリン部分オレイン酸エステル
（モノエステル／ジエステル／トリエステル＝５５／４３／２）
（Ｂ−４：比較用）
グリセリントリオレイン酸エステル
（モノエステル／ジエステル／トリエステル＝０／０／１００）
【００６４】
＜（Ｃ）成分＞
（Ｃ−１）
硫化オキシモリブデンビス（トリデシルジチオカルバメート）
（Ｃ−２）
オレイン酸アミド
（Ｃ−３）
オレイルアミン
（Ｃ−４：比較用）
オレイルアルコール
（Ｃ−５：比較用）
オレイン酸
【００６５】
＜エンジントルク試験＞
実施例１〜１２及び比較例１〜１６の各内燃機関用潤滑油組成物について、下記試験条件でエンジントルク試験を行った。エンジンを回転させている電動モーターにかかるトルクをトルクメーターで測定し、実施例１〜１１及び比較例３〜１３については、比較例１に対するトルクの減少率（％）を計算により求め、トルク低減率とした。同様にして、実施例１２及び比較例１４〜１６については、比較例２に対するトルクの減少率からトルク低減率を算出した。これらの結果を表１に示す。なお、トルクが低いほど摩擦によるエネルギー損失の少ない、省燃費油であると言える。
【００６６】
＜試験条件＞
試験エンジン：４５７０ｃｃディーゼルエンジン
（日産製、車種アトラスに搭載）
エンジン回転方法：電動モーターによる回転
測定条件：無負荷、定置試験
オイル温度：８０℃
エンジン回転数：７００ｒｐｍ
【００６７】
【表１】
2005082709.tif 000005
【００６８】
表１から明らかなように、本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、２．４〜９．３ｍｇＫＯＨ／ｇという高い（Ａ）成分由来の塩基価を有しつつ、トルク低減率が約１０％以上という優れた摩擦低減性を達成することができた。