(57)【要約】  【課題】    地中埋設管の材質（導電性を有するか否か）に左右されることがなく、しかも予めロケーティングワイヤを埋設しておく必要もなく、地中埋設管の埋設位置及び埋設深さを地表から探査することができ地中埋設管の探査方法および探査装置を提供すること。  【解決手段】  探査したい地中埋設管Ｐ付近の露出した立管部分１から地中埋設管Ｐに音波を伝播することにより当該地中埋設管を振動させ、該地中埋設管Ｐの振動を地表面で検知することにより当該地中埋設管を探査する地中埋設管の探査方法であって、地中埋設管Ｐに任意の周波数の異なる複数種類の音波を伝播させると共に、地中埋設管の振動を複数個の振動センサで検知し、これら振動センサにおける検知時間の違いから当該地中埋設管が埋設されている方向と距離及び深さを割り出すようにした。  【選択図】    図１
2005308445.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
探査したい地中埋設管付近の露出した立管部分から地中埋設管に音波を伝播することにより当該地中埋設管を振動させ、該地中埋設管の振動を地表面で振動センサを用いて検知することにより導電性を有するか否かを含めて地中埋設管の材質に左右されることなく当該地中埋設管を探査できる地中埋設管の探査方法であって、前記地中埋設管に任意の周波数の異なる複数種類の音波を伝播させるようにしたことを特徴とする地中埋設管の探査方法。
【請求項２】
探査したい地中埋設管付近の露出した立管部分から地中埋設管に音波を伝播することにより当該地中埋設管を振動させ、該地中埋設管の振動を地表面で振動センサを用いて検知することにより導電性を有するか否かを含めて地中埋設管の材質に左右されることなく当該地中埋設管を探査できる地中埋設管の探査方法であって、前記地中埋設管の振動を複数個の振動センサで検知し、これら振動センサにおける検知時間の違いから当該地中埋設管が埋設されている方向と地表面における地中埋設管の直上までの距離及び地中埋設管の埋設深さを割り出すようにしたことを特徴とする地中埋設管の探査方法。
【請求項３】
探査したい地中埋設管付近の露出した立管部分から地中埋設管に音波を伝播することにより当該地中埋設管を振動させ、該地中埋設管の振動を地表面から複数個の振動センサで検知することにより導電性を有するか否かを含めて地中埋設管の材質に左右されることなく当該地中埋設管を探査できる地中埋設管の深さを割り出す探査方法であって、深さを割り出したい地中埋設管の直上において前記振動センサで振動を検知した後に当該振動センサを地表面において埋設管の軸方向に対しほぼ直角方向に移動させて再び振動を検知し、両者の振動レベルを比較することにより算出できる振動の減衰傾向から当該地中埋設管が埋設されている深さを割り出すようにしたことを特徴とする地中埋設管の探査方法。
【請求項４】
地中埋設管に音波を送入するための音波発信器と、該地中埋設管の振動を地表面で検知する複数個の振動センサを設けてなる振動検出器とを備え、前記音波発信器から地中埋設管に任意の周波数の異なる複数種類の音波を送入せしめ、送入された音波による地中埋設管の振動を前記振動検出器の振動センサで検知し検知したデータを演算処理することにより当該地中埋設管が埋設されている方向と地表面における地中埋設管の直上までの距離及び地中埋設管の埋設深さを割り出すように構成してなることを特徴とする地中埋設管の探査装置。
【請求項５】
前記振動検出器が、１個の基準となる振動センサと該センサを含めた複数個の振動センサを備え、前記１個の基準センサに対して残りの振動センサを外側に配置してなることを特徴とする請求項４に記載の地中埋設管の探査装置。
【請求項６】
前記振動センサの先端部が鋭角な形状に形成されていることを特徴とする請求項４に記載の地中埋設管の探査装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地中に埋設されているガス管や水道管等の埋設位置及び埋設深さを、地表面から非開削でもって探査し得る地中に埋設された埋設管の探査方法および探査装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
地中に埋設された埋設管（以下、地中埋設管と称する。）の埋設位置を探査する場合、従来では主として電磁誘導法により行なわれている。この方法は、地中埋設管に交流電流を流して地中埋設管の周りに磁場を形成せしめ、その磁場を検出コイルで検出することにより地中埋設管の埋設位置を探査するものである。
従ってこの方法では、地中埋設管が基本的に導電性を有しないと適用できず、地中埋設管が導電性を有さない樹脂製管などの場合には予め地中埋設管に沿って導電性を有するロケーティングワイヤを埋設しておかなければならない。しかも、何らかの理由によりロケーティングワイヤが切断されたときには探査不能になってしまう不具合があった。加えて、この電磁誘導法では近接した他の金属製埋設管を誤って探査してしまうことがある（特許文献１参照）。
【０００３】
そこで、音波を利用した地中埋設管の探査方法および探査装置が提案された。（例えば、非特許文献１参照。）。この従来方法によれば、樹脂製埋設管の場合は探査可能であるが金属製埋設管は探査不可能であり、探査に熟練を要するだけでなく精度の高い探査を望めず、しかも地中埋設管の埋設位置しか探査することができなかった。
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−１９７６４８公報
【非特許文献１】商品名：Ｇｍｉｃ（レイディオディテクション・ジャパン（株）製）のカタログ
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明はこのような現状に鑑みてなされたものであり、地中埋設管の材質（導電性を有するか否か）や管径の大小に関係なく、しかも予めロケーティングワイヤを埋設しておく必要もなく、地中埋設管の埋設位置だけでなく、探査作業位置からみて地中埋設管が埋設されている方向および地中埋設管までの距離ならびに地表面からの埋設深さを、非開削でもって熟練を要することなく地表面から高精度で且つ作業効率良く探査することが可能な地中埋設管の探査方法および探査装置を提供せんとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
斯かる目的を達成する本発明の請求項１に係る地中埋設管の探査方法は、探査したい地中埋設管付近の露出した立管部分から地中埋設管に音波を伝播することにより当該地中埋設管を振動させ、該地中埋設管の振動を地表面で検知することにより当該地中埋設管を探査する地中埋設管の探査方法であって、前記地中埋設管に任意の周波数の異なる複数種類の音波を伝播させるようにしたことを特徴としたものである。
また、本発明の請求項２に係る地中埋設管の探査方法は、探査したい地中埋設管付近の露出した立管部分から地中埋設管に音波を伝播することにより当該地中埋設管を振動させ、該地中埋設管の振動を地表面で検知することにより当該地中埋設管を探査する地中埋設管の探査方法であって、前記地中埋設管の振動を複数個の振動センサで検知し、これら振動センサにおける検知時間の違いから当該地中埋設管が埋設されている方向と地表面における地中埋設管の直上までの距離及び地中埋設管の埋設深さを割り出すようにしたことを特徴としたものである。
また、本発明の請求項３に係る地中埋設管の探査方法は、探査したい地中埋設管付近の露出した立管部分から地中埋設管に音波を伝播することにより当該地中埋設管を振動させ、該地中埋設管の振動を地表面から複数個の振動センサで検知することにより当該地中埋設管を探査する地中埋設管の深さを割り出す探査方法であって、深さを割り出したい地中埋設管の直上において前記振動センサで振動を検知した後に当該振動センサを地中埋設管に対してほぼ平行に移動させて再び振動を検知し、両者の振動レベルを比較することにより算出できる振動の減衰傾向から当該地中埋設管が埋設されている深さを割り出すようにしたことを特徴としたものである。
そして、本発明の請求項４に係る地中埋設管の探査装置は、地中埋設管に音波を送入するための音波発信器と、該地中埋設管の振動を地表面で検知する複数個の振動センサを設けてなる振動検出器とを備え、前記音波発信器から地中埋設管に任意の周波数の異なる複数種類の音波を送入せしめ、送入された音波による地中埋設管の振動を前記振動検出器の振動センサで検知し検知したデータを演算処理することにより当該地中埋設管が埋設されている方向と振動検出器から地表面における地中埋設管の直上までの距離及び地中埋設管の埋設深さを割り出すように構成してなることを特徴としたものである。
この際、地中埋設管の探査装置として、前記振動検出器が、１個の基準となる振動センサと該センサを含めた複数個の振動センサを備え、前記１個の基準センサに対して残りの振動センサを外側に配置することが好ましい（請求項５）。
また、振動センサの先端部は、鋭角な形状に形成することが好ましい（請求項６）。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係る地中埋設管の探査方法及び探査装置によれば、探査したい地中埋設管付近の露出した立管部分から地中埋設管に音波を伝播することにより当該地中埋設管を振動させ、該地中埋設管の振動を地表面で検知することにより当該地中埋設管を探査するようにしたので、地中埋設管の材質（導電性を有するか否か）に左右されることがなく、しかも予めロケーティングワイヤを埋設しておく必要もなく、地中埋設管の埋設位置及び埋設深さを地表から探査することができる。
【０００８】
そして特に本発明の請求項１に係る地中埋設管の探査方法によれば、地中埋設管に任意の周波数の異なる複数種類の音波を伝播させるようにしたので、地中埋設管の管種が途中で異なっていたり継手があった場合でも導電性を有するか否かを含めて地中埋設管の材質に左右されることなく広範囲にわたって地中埋設管の探査を行なうことができる。すなわち、音波（振動）は周波数毎に周期の長さが相違し音圧（振動）レベルの最大値と最小値がそれぞれ異なるため、或る周波数の音波（振動）は地中埋設管の途中で減衰ないし消滅してしまうことがある。従って、１種類の音波を地中埋設管に伝播したのでは、地中埋設管に送入した音波（振動）が途中で減衰ないし消滅してしまう可能性が高くなるため、周波数の異なる複数種類の音波を地中埋設管に伝播させることにより、或る周波数の音波（振動）が地中埋設管の途中で減衰ないし消滅しても残りの周波数の音波（振動）が伝播されるので、その結果、地中埋設管に伝播された振動を地表面で検知する時に一度の音波送入作業で広範囲にわたって地中埋設管の探査を行なうことが可能となる分けである。
しかも、地中埋設管に伝播された振動を地表面で検知してデータ処理した時に、複数種類の音波を検知してデータとして取り込み演算処理した方が単一の振動を検知してデータとして取り込み処理した場合と比較して精度の高い処理結果が得られ、地中埋設管が埋設されている方向や距離、深さなどを高精度で割り出すことが可能となる。
【０００９】
また、本発明の請求項２に係る地中埋設管の探査方法によれば、地中埋設管に伝播された振動を複数個の振動センサで検知し、各振動センサにおける検知時間の違いから当該地中埋設管が埋設されている方向と距離及び深さを割り出すようにしたので、探査作業者の勘や熟練によらずとも埋設されている地中埋設管の方向と地表面における地中埋設管の直上までの距離及び地中埋設管の埋設深さを地表から探査することができると共に、探査すべき地中埋設管の直近まで寄らずとも当該地中埋設管が埋設されている方向と距離及び深さを割り出すことが出来る。従って、地中埋設管が埋設されている方向と距離及び深さを短時間で効率良く、しかも高精度で探査することが可能となる。
【００１０】
そして、本発明の請求項３に係る地中埋設管の探査方法によれば、振動センサを、深さを割り出したい地中埋設管の直上において前記振動センサで振動を検知した後に当該振動センサを地表面において埋設管の軸方向に対しほぼ直角方向に移動させて再び振動を検知し、両者の振動レベルを比較することにより算出できる振動の減衰傾向から当該地中埋設管が埋設されている深さを割り出すようにしたので、探査操作者の勘や熟練によらずとも当該地中埋設管が埋設されている深さを地表から短時間で効率良く且つ高精度で探査することが可能となる。
【００１１】
また、本発明の請求項４に係る地中埋設管の探査装置によれば、地中埋設管に音波を送入するための音波発信器と、該地中埋設管の振動を地表面で検知する複数個の振動センサを設けてなる振動検出器とを備え、前記音波発信器から地中埋設管に任意の周波数の異なる複数種類の音波を送入せしめ、送入された音波による地中埋設管の振動を前記振動検出器の振動センサで検知し検知したデータを演算処理することにより当該地中埋設管が埋設されている方向と地表面における地中埋設管の直上までの距離及び地中埋設管の埋設深さを割り出すように構成してなるので、探査装置として高精度化が図れると共に、取り扱い操作性が良好なものとなる。
【００１２】
そして、本発明の請求項５に係る地中埋設管の探査装置によれば、前記振動検出器が、１個の基準となる振動センサと該センサを含めた複数個の振動センサを備え、前記１個の基準センサに対して残りの振動センサを外側に配置してなるので、各振動センサにおける検知時間の違いから埋設されている地中埋設管の方向と地表面における地中埋設管の直上までの距離及び地中埋設管の埋設深さを割り出すための演算処理を行なう際に、さほど複雑な演算処理を行なわなくとも済み、結果として簡単な電子プログラムでスピィーディな演算処理を行なうことができる。
【００１３】
また、本発明の請求項６に係る地中埋設管の探査装置によれば、前記振動センサの先端部を鋭角な形状に形成したので、横方向の振動を受けても影響されにくくなると同時に、埋設管からの振動である縦振動を受けやすくなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の具体的な好適実施例の図面を参照しながら詳細に説明するが、本発明は図示実施例のものに限定されるものではなく、いろいろなバリエーションが考えられる。
【００１５】
本発明の基本的実施形態としては、図１に示すごとく、探査したい地中埋設管（図１に本管、枝管と表記されている）Ｐ付近にある露出した立管部分１から地中埋設管Ｐに音波を伝播することにより当該地中埋設管を振動させ、該地中埋設管Ｐの振動を道路Ｒ等の地表面で検知することにより、当該地中埋設管Ｐの埋設位置及び埋設深さを探査する仕組みになっている。
従って、本発明に係る探査装置は、地中埋設管Ｐに音波を送入するための音波発信器２と、該地中埋設管Ｐに伝播された振動を地表面で検知し検知したデータを演算処理するための振動検出器３とから構成される。
【００１６】
通常、ガス管や水道管等の地中埋設管Ｐは道路Ｒの下に埋設された本管から枝管を通して供給先に接続されているので、探査したい地中埋設管Ｐの近くに存在する建造物等の外に露出している立管部分１に音波発信器２を接続して音波発信器２から音波を発信させると、音波発信器２から発信された音波は立管部分１から枝管を介して地中埋設管Ｐに伝播される。すると、地中埋設管Ｐは音波発信器２から発信された音波の周波数でもって振動するので、その振動（音圧）を道路Ｒの地表面において振動検出器３で検知することにより当該地中埋設管Ｐの埋設位置及び埋設深さを探査するものである。
【００１７】
地中埋設管Ｐを振動させるための音波、すなわち音波発信器２から地中埋設管Ｐに伝播させる音波は、任意の１つの周波数からなる音波を用いても良いが、任意の周波数の異なる複数種類の音波を伝播させるようにすることが好ましい。何故なら、音波（振動）は周波数毎に周期の長さが相違し、音圧（振動）レベルの最大値と最小値がそれぞれ異なるため、或る周波数の音波（振動）は地中埋設管の途中で減衰ないし消滅してしまうことがある（特に、管種が異なった部分や継手の部分で著しく減衰する。）。従って、１つの周波数からなる音波を地中埋設管に伝播したのでは、地中埋設管に送入した音波（振動）が途中で減衰ないし消滅してしまう可能性が高くなるため、周波数の異なる複数種類の音波を地中埋設管に伝播させることにより、仮に或る周波数の音波（振動）が地中埋設管の途中で減衰ないし消滅しても残りの周波数の音波（振動）が伝播されるので、地中埋設管に伝播された振動を地表面で検知する時に一度の音波送入作業で広範囲にわたって地中埋設管の探査を行なうことが可能となるからである。
但し、地中埋設管に伝播させる音波の周波数は、地中埋設管に伝播された振動を地表面で検知しその検知したデータを振動検出器３で演算処理する際にその演算処理を容易にするために、予め特定しておくことが望ましい。
【００１８】
また、地中埋設管Ｐに音波を伝播させるための手段（音波発信器２）としては、或る特定の周波数の音波を複数種類発信することが可能なスピーカを用いることが好ましい。音波発信器２としてスピーカを用いる場合、スピーカを立管部分１に例えば合成樹脂製ホースで形成された連結パイプ５を介して接続せしめ、スピーカから周波数が異なる複数種類の音波を同時に連続して発信させるようにする。なお、立管部分１にスピーカを接続させる場合、予め立管部分１からメータＭを取り外しておくようにする。
【００１９】
この際、地中埋設管Ｐに伝播させる音波としては、地中埋設管Ｐの管種が途中で異なっていたり継手があった場合でも減衰し難い周波数の音波を選定すべきである。ちなみに、実験の結果では周波数が１５０〜３００Ｈｚの範囲にある音波を地中埋設管に２〜７種類程度伝播させた場合に、最も効率良く地中埋設管Ｐを振動させ検知することができた。
【００２０】
地中埋設管Ｐに伝播された振動は、道路Ｒ等の地表面において振動検出器３でもって検知されるが、振動検出器３には図２の（ａ）及び（ｂ）に示すごとく複数個の振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…を具備せしめ、各振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…で検知した検知時間の違いから当該地中埋設管Ｐが埋設されている方向と距離及び深さを割り出すようにする。
【００２１】
振動検出器３に具備させる振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…の個数並びにその配置に格別制限はないが、複数の振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…をアトランダムに配置したのでは振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…における検知時間の違いから地中埋設管が埋設されている方向と距離及び深さを割り出すときの演算処理が複雑になるので、１個の基準となる振動センサＳ１（以下、基準センサと称する。）と少なくとも２個の振動センサＳ２,Ｓ３，…を使用し、１個の基準センサＳ１を中心にして他の振動センサＳ２,Ｓ３，…をその外側、好適には、基準センサＳ１から等距離に且つ互いに同一平面上（地表面に対して同じ高さ位置）に配置することが望ましい。
【００２２】
１個の基準センサＳ１を中心にして他の振動センサＳ２,Ｓ３，…を等距離に配置する場合、使用する振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…の個数によりその具体的な配置形態を工夫する必要がある。すなわち、例えば３個の振動センサを使用する場合には、図２（ｂ）に示すごとく、１個の基準センサＳ１の左右に２個の振動センサＳ２,Ｓ３を等距離に配置し、地中埋設管の探査に際し地中埋設管Ｐに対して図面の矢印Ｙで示す方向に移動させるようにして使用することにより、各振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３における検知時間の違いを導き出すようにする。また、例えば７個の振動センサを使用する場合には、図２（ａ）に示すごとく１個の基準センサＳ１を中心にして他の振動センサＳ２〜Ｓ７を放射方向に等距離に配置する。この際、隣接する振動センサ同士の距離（Ｌ）も基準センサＳ１までの距離（Ｌ）と同じになるように配置すると良い。
ちなみに、使用する振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…の最適な個数としては、実験の結果では７個であった。それ以上の振動センサを使用しても、検知データが多くなり検知データの演算処理に手間取る割にはさほど探査精度が向上せず、しかも部品コストが高くなるだけで無駄である。
【００２３】
ここで、図３を参照しながら本発明に係る地中埋設管の探査原理を説明する。
複数の振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…を水平方向に同一平面状に配置した場合、地中埋設管Ｐの振動を地表面で検知する時に、探査すべき地中埋設管Ｐまでの距離により音波が各振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…に届くまでにタイムラグがあるので、各振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…の間で検知時間の差が生じる。具体的には、複数の振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…が図３（ａ）の位置にあった場合、基準センサＳ１の検知時間を基準にして、振動センサＳ２とＳ７及びＳ６の検知時間は早くなり振動センサＳ３とＳ４及びＳ５の検知時間は遅くなる。また、各振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…が図３（ｂ）の位置にあった場合には、基準センサＳ１の検知時間を基準にして、振動センサＳ２の検知時間が早く残りの振動センサＳ３,Ｓ４,Ｓ５，Ｓ６,Ｓ７の検知時間は遅くなる。そして、各振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…が（ｃ）の位置にあった場合には、基準センサＳ１の検知時間を基準にして振動センサＳ２とＳ３及びＳ４の検知時間が早くなり、振動センサＳ７とＳ６及びＳ５の検知時間が遅くなる。
そこで、これら各振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…における検知時間差のデータをコンピュータのハードディスクやメモリ等の記憶媒体に組み込まれた電子プログラムを用いて高速フーリエ変換手法（ＦＦＴ）等により演算処理することにより、地中埋設管Ｐが埋設されている方向と距離及び深さが割り出される。
【００２４】
すなわち、探査地点から地中埋設管Ｐが埋設されている方向は、基準センサＳ１を基準として他の振動センサＳ２,Ｓ３，…における検知時間の差から検知した振動がどの方向から伝わって来ているのかが分るので、これより割り出される。
また、探査地点から地中埋設管Ｐ直上までの距離Ｌ１は、図４に示すごとく、例えば基準センサＳ１と振動センサＳ３との間の検知時間の差φ３と、基準センサＳ１と振動センサＳ７との間の検知時間の差φ７を比較（φ３-φ７＝ｆ）した時、各振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…が地中埋設管Ｐに近づけば近づくほど検知時間差φ３, φ７の差（ｆ）は小さくなることから、定量的な挙動を把握して振動センサＳ３から地中埋設管Ｐまでの距離Ｌ２及び振動センサＳ３と地中埋設管Ｐを結ぶ線と地表面Ｈとがなす角θとを求めることにより算出できる（距離Ｌ１＝Ｌ２×ｃｏｓθ）ので、これにより割り出される。
そして、地表面Ｈから地中埋設管Ｐまでの埋設深さＤは、探査地点から地中埋設管Ｐ直上までの距離Ｌ１を求めたのと同様の手法により、振動センサＳ３から地中埋設管Ｐまでの距離Ｌ２と、振動センサＳ３と地中埋設管Ｐを結ぶ線と地表面Ｈとがなす角θとを求めることにより算出できる（深さＤ＝Ｌ２×ｓｉｎθ）ので、これにより割り出すことができる。
【００２５】
なお、地表面Ｈから地中埋設管Ｐまでの深さＤは、上記した手法の他にも、複数の振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…を、深さを割り出したい地中埋設管Ｐの直上において振動レベルを検知し（１回目検知）、それから一定距離を平行移動させて再び振動レベルの検知を行い（２回目検知）、１回目と２回目の振動レベルを比較することにより算出できる振動の減衰傾向から割り出すことも可能である。すなわち、上記の方法で実際に計測して得られた減衰データ（図５参照）から理解されるように、検知される振動の減衰傾向は地中埋設管Ｐが埋設されている深さによって顕著に異なり、埋設されている深さが深いほど振動センサの移動距離に関係なく音圧（振動）レベルが減衰しにくい傾向にあり、浅いほど減衰しやすい傾向にある。これに着目して、得られた減衰傾向データに補正係数を反映させてコンピュータを用いた高速フーリエ変換手法（ＦＦＴ）等により演算処理することにより、地中埋設管Ｐが埋設されている深さＤを割り出すことができる。
【００２６】
地中埋設管Ｐの振動を地表面において複数個の振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…で検知する際に、車両の走行や工事などに伴う雑音（横方向の振動）の影響は免れないので、振動検出器３には音波発信器２から地中埋設管Ｐに伝播された音波以外の周波数の振動（音圧信号）をカットするためのハイパスフィルタおよびローパスフィルタ（回路）を組み込むことが望ましい。
【００２７】
次に、本発明に係る振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…について詳細に説明する。
道路の地表面には、車両の走行や工事などに伴う雑音（振動）が入り混じっているが、これらの雑音（振動）の多くは横方向の振動なので、地中埋設管Ｐに伝播された音波（振動）を道路の地表面において振動（音圧）として高感度に検知するためには、純粋な縦方向の振動のみを検知することが望ましい。
【００２８】
そこで本発明では、各振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…を上下方向に移動自在に設置すると共に、それぞれ地表面に対してほぼ同じ高さとなるように設置する。すなわち、各振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…は、図６に示すごとく地表面に直接接触する検出センサ６を上下方向に円滑に動くように取付け板７に取付ける。
【００２９】
本発明に係る振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…はこの様に構成してなるので、車両の走行や工事などに伴う雑音（横方向の振動）の影響を最小限に抑えつつ縦方向の振動を高感度で検知し得る。しかも、検出センサ６を弾発ばね等で常時地表面方向へ付勢させることにより、その先端部６ａが常時地表面に当接触することになるので、地表面に多少の段差があっても地中埋設管Ｐに伝播された音波（振動）を確実且つ正確に検知することが可能となる。
【００３０】
また、振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…の感度は検出センサ６の先端部６ａの形状によっては横方向の振動の影響を受けやすいので、検出センサ６の先端部６ａの形状を工夫する必要がある。すなわち、検出センサ６の先端部６ａ形状が、図７（ａ）に示すように平坦であると検出時に横方向の振動の影響を受けやすく、（ｂ）に示すように９０度にカットしてもまだ横方向の振動の影響を受けるため、（ｃ）に示すように約３０度の鋭角な形状にカットすると共にその先端を小丸形状に形成することが好ましい。
【００３１】
更に、振動検出器３側には、図８に示すごとく地中埋設管Ｐの探査作業時において場所の基準を示すための方位コンパス１４と、当該振動検出器３の移動量を計測するためのエンコーダ１５を設け、これら方位コンパス１４及びエンコーダ１５から得られた情報を、地中埋設管の探査情報を演算処理するコンピュータに取り込むと共に、図９に示すごとき画面表示機能を備えた情報表示器１６を設置することが好ましい。これにより、振動検出器３を操作している探査作業者は、情報表示器１６を観れば現在の場所から探査している地中埋設管が埋設されている方向および距離をリアルタイムでナビゲートされると共に、埋設深さも知ることが可能となり、探査作業をより効率的に遂行することができるようになる。
この際、上記情報表示器１６には、目標とする地中埋設管を探査した時や近づいた時にブザー音やアニメーション等で作業者に知らせる機能を持たせても良い。そうすれば、作業者自身が目標とする地中埋設管に対してどの程度の位置まで到達しているのかを直感的に把握することが可能となる。
【００３２】
なお、振動検出器３側の体裁としては、図８に示すごとく、複数個の振動センサＳ１,Ｓ２,Ｓ３，…や演算処理器（コンピュータ）１７を始め上記方位コンパス１４、エンコーダ１５および情報表示器１６などは、車輪１８およびバッテリー１９を備えた車体２０に組み込むようにすると良い。
【００３３】
また、音波発信器２側およびに振動検出器３側に無線送受信機を設置すれば、地中埋設管に送入する音波の出力や周波数および送入数等を振動検出器３側からコントロールすることができるようになると共に、音波発信器２から地中埋設管に送入した音波の情報（音波の周波数や送入数）を振動検出器３側でリアルタイムに確認することができるようになる。その結果、音波発信器２から地中埋設管Ｐに伝播された音波以外の周波数の振動（音圧信号）をフィルター処理（カット）しながら探査することができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明に係る地中埋設管の探査方法を説明する概念図。
【図２】（ａ）は本発明に係る振動センサの配置例を説明する模式図。            （ｂ）は振動センサの他の配置例を説明する模式図。
【図３】本発明に係る探査方法の原理を説明する模式図。
【図４】本発明に係る探査方法において地中埋設管までの距離を割り出す原理を説明する模式図。
【図５】地表面から地中埋設管までの埋設深さ別減衰データを示すグラフ。
【図６】本発明に係る振動センサの実施の一例を示す模式正面図。
【図７】同振動センサの先端部形状を説明する模式図。
【図８】本発明に係る地中埋設管探査装置の実施の一例を示す模式側面図。
【図９】本発明に係る情報表示器の表示画面を説明する図。
【符号の説明】
【００３５】
Ｐ：地中埋設管                    Ｒ：道路
Ｈ：地表面
Ｓ１,Ｓ２,Ｓ３，…：振動センサ
Ｌ,Ｌ１，Ｌ２：距離
Ｄ：埋設深さ
１：立管部分                        ２：音波発信器
３：振動検出器                      
５：連結パイプ                      ６：検出センサ
７：取付板                        １４：方位コンパス
１５：エンコーダ                    １６：情報表示器
１７：演算処理器（コンピュータ）    １８：車輪
１９：バッテリー                    ２０：車体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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