(57)【要約】【課題】  スティックスリップ防止性、摩擦特性及び水溶性切削液との分離性の全てを高水準でバランスよく達成することが可能な潤滑油組成物を提供すること。【解決手段】  本発明の潤滑油組成物は、鉱油、油脂及び合成油から選ばれる少なくとも１種の基油と、酸性リン酸エステルと、炭素数１２〜１６の飽和脂肪酸と、を含有することを特徴とする。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉱油、油脂及び合成油から選ばれる少なくとも１種の基油と、
酸性リン酸エステルと、
炭素数１２〜１６の飽和脂肪酸と、
を含有することを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
硫黄系極圧剤を更に含有することを特徴とする、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
すべり案内面用潤滑油組成物であることを特徴とする、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
工作機械の加工テーブルなどのすべり案内面でスティックスリップが発生すると、その摩擦振動がそのまま加工物に転写され、その結果、加工精度が低下したり、あるいはその振動から工具寿命が低下する等の問題が生ずる。従って、すべり案内面用潤滑油には、低摩擦である（摩擦係数が小さい）ことに加えて、金属面−金属面間の高いスティックスリップ防止性を発揮することが要求されている。
【０００３】
また、工作機械ではすべり案内面用潤滑油が工作物の加工液に混入してしまう構造になっているものが多い。特に、加工液として水溶性切削液を用いている場合、このすべり案内面用潤滑油の混入が水溶性切削液の劣化（切削性能の低下、腐敗の促進、鉱油寿命の短縮、廃液処理コストの上昇など）の原因の１つとなっている。
【０００４】
従って、すべり案内面用潤滑油の性能としては、すべり案内面での摩擦係数の低減やスティックスリップの防止といった潤滑特性に優れていることに加えて、水溶性切削液に混入した場合を考慮して水溶性切削液との分離性に優れ、かつ該水溶性切削液の諸性能に悪影響を与えないことが要求されている。
【０００５】
スティックスリップの防止に関しては、例えば、硫黄化合物、エステルと脂肪酸とを組み合わせた潤滑油組成物（例えば、特許文献１を参照）、硫黄化合物とリン化合物のアミン塩とを組み合わせた潤滑油組成物（例えば、特許文献２を参照）などの使用が提案されている。
【０００６】
また、摩擦特性に関しては、例えば、酸性リン酸エステル又はそのアルキルアンモニウム塩、亜リン酸、脂肪酸及び直鎖アルキルアミンを組み合わせた潤滑油組成物（例えば、特許文献３を参照）、リン化合物を用いたすべり案内面用潤滑油組成物（例えば、特許文献４を参照）、グリセリルエーテル化合物とリン酸エステル類又はそのアミン塩とを組み合わせた工作機械油組成物（例えば、特許文献５を参照）などの使用が提案されている。
【０００７】
また、水溶性切削液との分離性については、例えば、カルボン酸及び／又はエステル、アルカリ金属の有機酸塩、並びに亜リン酸エステル及びそのアミン塩を組み合わせた潤滑油組成物（例えば、特許文献６を参照）、カルボン酸及び／又はエステル、アルカリ金属の有機酸塩、並びにリン酸エステルを組み合わせた潤滑油組成物（例えば、特許文献７を参照）などの使用が提案されている。
【特許文献１】特開昭５７−６７６９３号公報
【特許文献２】特開昭５１−７４００５号公報
【特許文献３】特開平８−１３４４８８号公報
【特許文献４】特開平８−２０９１７５号公報
【特許文献５】特開平１１−２０９７７５号公報
【特許文献６】特開平９−３２８６９６号公報
【特許文献７】特開平１１−１６９３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、上記従来の潤滑油組成物であっても、スティックスリップ防止性、摩擦特性及び水溶性切削液との分離性の全てをバランスよく両立することは必ずしも容易ではなく、実用に供し得るものとしては改善の余地がある。
【０００９】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、スティックスリップ防止性、摩擦特性及び水溶性切削液との分離性の全てを高水準でバランスよく達成することが可能な潤滑油組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、所定基油に酸性リン酸エステルと特定炭素数の飽和脂肪酸とを含有せしめることによって上記課題が解決されることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１１】
すなわち、本発明の潤滑油組成物は、鉱油、油脂及び合成油から選ばれる少なくとも１種の基油と、酸性リン酸エステルと、炭素数１２〜１６の飽和脂肪酸と、を含有することを特徴とする。
【００１２】
本発明の潤滑油組成物は、硫黄系極圧剤を更に含有することが好ましい。
【００１３】
また。本発明の潤滑油組成物は各種用途に使用可能であるが、その好ましい態様は、すべり案内面用潤滑油組成物である。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の潤滑油組成物によれば、スティックスリップ防止性、摩擦特性及び水溶性切削液との分離性の全てを高水準でバランスよく達成することが可能となる。したがって、本発明の潤滑油組成物は、工作機械の動作の安定化、長寿命化などの点で非常に有用である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００１６】
本発明の潤滑油組成物は、鉱油、油脂および合成油の中から選ばれる少なくとも１種を基油とするものである。
【００１７】
本発明で使用可能な鉱油系基油を例示すれば、原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の１種もしくは２種以上の精製手段を適宜組み合わせて適用して得られるパラフィン系またはナフテン系の鉱油を挙げることができる。
【００１８】
また、油脂としては、牛脂、豚脂、大豆油、菜種油、米ぬか油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、あるいはこれらの水素添加物などが挙げられる。
【００１９】
また、合成油としては、例えば、ポリ−α−オレフィン（エチレン−プロピレン共重合体、ポリブテン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、およびこれらの水素化物など）、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、モノエステル（ブチルステアレート、オクチルラウレート）、ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセパケートなど）、ポリエステル（トリメリット酸エステルなど）、ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネートなど）、ポリオキシアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、リン酸エステル（トリクレジルホスフェートなど）、含フッ素化合物（パーフルオロポリエーテル、フッ素化ポリオレフィンなど）、シリコーン油などが例示できる。
【００２０】
本発明の潤滑油組成物においては、上記した基油のうちの１種を単独で用いてもよいし、２種以上組み合わせてもよい。
【００２１】
本発明で用いられる基油の粘度は特に制限されないが、４０℃における動粘度が１０〜７００ｍｍ2 ／ｓの範囲にあるものが好ましく、１５〜５００ｍｍ2 ／ｓの範囲にあるものがより好ましい。また、基油の含有量は特に制限されないが、組成物全量基準で５０〜９９．９８質量％の範囲であることが好ましい。
【００２２】
また、本発明の潤滑油組成物は酸性リン酸エステルを含有する。なお、本発明の潤滑油組成物による上記の効果は、酸性リン酸エステルと後述する特定の飽和脂肪酸との相乗効果により正リン酸エステルや亜リン酸エステルと比較して格別に効果的に作用し、特に摺動特性が飛躍的に向上するという本発明者らの知見に基づくものである。
【００２３】
酸性リン酸エステルは、下記一般式（１）で表される化合物である。
【００２４】
【化１】
2005187646.tif 000002
［式中、Ｒ１及びＲ２は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭化水素基（好ましくは炭素数１〜３０の炭化水素基）を表し、Ｒ１又はＲ２の少なくとも一方は炭化水素基である。］
Ｒ１及びＲ２で表される炭化水素基としては、炭素数１〜３０の炭化水素基が好ましい。具体的には例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘニコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、トリアコンチル基等のアルキル基（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘニコセニル基、トリコセニル基、テトラコセニル基、ペンタコセニル基、ヘキサコセニル基、ヘプタコセニル基、オクタコセニル基、ノナコセニル基、トリアコンテニル基等のアルケニル基（これらのアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また二重結合の位置は任意である）；シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基；メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘキシル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロヘキシル基（アルキル基のシクロヘキシル基への置換位置は任意である）；フェニル基、ナフチル基等のアリール基；トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等の炭素数７〜１８のアルキルアリール基（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、アルキル基のアリール基への置換位置は任意である）；ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２のアリールアルキル基（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）などが挙げられる。
【００２５】
これらの炭化水素基の中でも、摩擦特性の点から、炭素数１〜３０のアルキル基及び炭素数２〜３０のアルケニル基が好ましい。また、アルキル基及びアルケニル基の炭素数は、摩擦特性の点からは、８以上であることが好ましく、１２以上であることが好ましい。一方、基油に対する溶解性の点からは、アルキル基及びアルケニル基の炭素数は、２２以下であることが好ましく、１８以下であることがより好ましい。また更に、アルキル基及びアルケニル基は直鎖状又は分枝状のいずれであってもよいが、摩擦特性の点からは直鎖状であることが好ましい。
【００２６】
本発明で用いられる酸性リン酸エステルには、上記一般式（１）中のＲ１又はＲ２のうち一方が水素原子であり他方が炭化水素基である化合物（リン酸モノエステル）、並びにＲ１及びＲ２の双方が炭化水素基である化合物（リン酸ジエステル）が包含される。本発明では、リン酸モノエステル又はリン酸ジエステルの一方を単独で用いてもよく、あるいはリン酸モノエステルとリン酸ジエステルとの混合物を用いてもよいが、摩擦特性の点からは、リン酸モノエステルとリン酸ジエステルとの混合物を用いることが好ましい。混合物を用いる場合、リン酸モノエステル／リン酸ジエステルの混合比は１０／９０〜９０／１０であることが好ましく、２０／８０〜８０／２０であることがより好ましく、３０／７０〜７０／３０であることが更に好ましい。
【００２７】
本発明の潤滑油組成物において、酸性リン酸エステルの含有量は任意であるが、得られる潤滑油組成物の摩擦特性の点から、組成物全量基準で、０．００１質量％以上であることが好ましく、０．０１質量％以上であることがより好ましく、０．１質量％以上であることがさらにより好ましい。また、得られる潤滑油組成物が水溶性切削液との分離性により優れること、それ以上含有させてもさらなる摩擦特性の向上は期待できない場合があることなどから、酸性リン酸エステルの含有量は、組成物全量基準で、１０質量％以下であることが好ましく、３質量％以下であることがより好ましく、１質量％以下であることがさらにより好ましい。
【００２８】
また、本発明の潤滑油組成物は炭素数１２〜１６の飽和脂肪酸を含有する。炭素数１２〜１６の飽和脂肪酸としては、具体的には、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸等が挙げられる。これらの飽和脂肪酸は１種を単独で用いてもよく、あるいは２種以上の混合物として用いてもよい。混合物を用いる場合、低温貯蔵時の安定性及び水溶性切削液との分離性の点から、当該混合物の平均炭素数は１２〜１４が好ましい。また、炭素数１６の飽和脂肪酸が含まれる場合はその割合が５０質量％以下であることが好ましい。
【００２９】
本発明の潤滑油組成物において、炭素数１２〜１６の飽和脂肪酸の含有量は特に制限されないが、得られる潤滑油組成物の摩擦特性の点から、組成物全量基準で、０．００１質量％以上であることが好ましく、０．０１質量％以上であることがより好ましく、０．１質量％以上であることが更に好ましい。また、得られる潤滑油組成物が低温時の安定性及び水溶性切削液との分離性に優れる点、並びにそれ以上含有させても更なる摩擦特性の向上が期待できない場合がある点から、炭素数１２〜１６の飽和脂肪酸の含有量は、組成物全量基準で、５質量％以下であることが好ましく、１質量％以下であることがより好ましく、０．５質量％以下であることが更に好ましい。
【００３０】
本発明の潤滑油組成物は上述した基油、酸性リン酸エステル及び炭素数１２〜１６の飽和脂肪酸のみからなるものであってもよいが、硫黄系極圧剤を更に含有することが好ましい。硫黄系添加剤を含有せしめることで、極圧性及び摩擦特性を更に高めることができる。
【００３１】
本発明で用いられる硫黄系極圧剤としては、具体的には、硫化油脂、硫化脂肪酸、硫化エステル、硫化オレフィン、ジヒドロカルビルポリサルファイド、チアジアゾール化合物、アルキルチオカルバモイル化合物、チオカーバメート化合物、チオテルペン化合物、ジアルキルチオジプロピオネート化合物などを挙げることができる。これらの硫黄系極圧剤は、１種を単独用いてもよく、２種以上の混合物として用いてもよい。
【００３２】
硫化油脂は、硫黄や硫黄含有化合物と油脂（ラード油、鯨油、植物油、魚油等）を反応させて得られるものであり、その硫黄含有量は特に制限はないが、一般に５〜３０質量％のものが好適である。その具体例としては、硫化ラード、硫化なたね油、硫化ひまし油、硫化大豆油、硫化米ぬか油およびこれらの混合物などを挙げることができる。
【００３３】
硫化脂肪酸の例としては、硫化オレイン酸などを、硫化エステルの例としては、硫化オレイン酸メチルや硫化米ぬか脂肪酸オクチルおよびこれらの混合物などを挙げることができる。
【００３４】
硫化オレフィンとしては、例えば、下記一般式（２）で表される化合物が挙げられる。この化合物は、炭素数２〜１５のオレフィンまたはその二〜四量体を、硫黄、塩化硫黄等の硫化剤と反応させることによって得られ、該オレフィンとしては、プロピレン、イソブテン、ジイソブテンなどが好ましい。
【００３５】
Ｒ３−Ｓａ−Ｒ４    （２）
［式中、Ｒ２は炭素数２〜１５のアルケニル基、Ｒ３は炭素数２〜１５のアルキル基又はアルケニル基を示し、ａは１〜８の整数を示す。］
また、ジヒドロカルビルポリサルファイドは、下記一般式（３）で表される化合物である。ここで、Ｒ５及びＲ６がアルキル基の場合、硫化アルキルと称される。
【００３６】
Ｒ５−Ｓｂ−Ｒ６    （３）
［式中、Ｒ５及びＲ６は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１〜２０の鎖状アルキル基又は環状アルキル基、炭素数６〜２０のアリール基、炭素数７〜２０のアルキルアリール基あるいは炭素数７〜２０のアリールアルキル基を示し、ｂは１〜８の整数を示す。］
上記一般式（３）におけるＲ５及びＲ６の具体例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、各種ヘプチル基、各種オクチル基、各種ノニル基、各種デシル基、各種ドデシル基、シクロヘキシル基、シクロオクチル基、フェニル基、ナフチル基、トリル基、キシリル基、ベンジル基、フェネチル基などを挙げることができる。
【００３７】
一般式（３）で表されるジヒドロカルビルポリサルファイドとしては、例えば、ジベンジルポリサルファイド、各種ジノニルポリサルファイド、各種ジドデシルポリサルファイド、各種ジブチルポリサルファイド、各種ジオクチルポリサルファイド、ジフェニルポリサルファイド、ジシクロヘキシルポリサルファイドおよびこれらの混合物などを好ましく挙げることができる。
【００３８】
チアジアゾール化合物としては、例えば、下記一般式（４）で表される１，３，４−チアジアゾール、下記一般式（５）で表される１，２，４−チアジアゾール化合物及び下記一般式（６）で表される１，４，５−チアジアゾール化合物が挙げられる。
【００３９】
【化２】
2005187646.tif 000003
【００４０】
【化３】
2005187646.tif 000004
【００４１】
【化４】
2005187646.tif 000005
［式中、Ｒ７及びＲ８は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、ｃ及びｄは同一でも異なっていてもよく、それぞれ０〜８の整数を示す］
このようなチアジアゾール化合物の具体例としては、２，５−ビス（ｎ−ヘキシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（１，１，３，３−テトラメチルブチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、３，５−ビス（ｎ−ヘキシルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス（ｎ−オクチルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス（ｎ−ノニルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス（１，１，３，３−テトラメチルブチルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、４，５−ビス（ｎ−ヘキシルジチオ）−１，２，３−チアジアゾール、４，５−ビス（ｎ−オクチルジチオ）−１，２，３−チアジアゾール、４，５−ビス（ｎ−ノニルジチオ）−１，２，３−チアジアゾール、４，５−ビス（１，１，３，３−テトラメチルブチルジチオ）−１，２，３−チアジアゾールおよびこれらの混合物などを好ましく挙げることができる。
【００４２】
アルキルチオカルバモイル化合物としては、例えば、下記一般式（７）で表される化合物が挙げられる。
【００４３】
【化５】
2005187646.tif 000006
［式中、Ｒ９〜Ｒ１２は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１〜２０のアルキル基を示し、ｅは１〜８の整数を示す。］
このようなアルキルチオカルバモイル化合物の具体例としては、ビス（ジメチルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジブチルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジメチルチオカルバモイル）ジスルフィド、ビス（ジブチルチオカルバモイル）ジスルフィド、ビス（ジアミルチオカルバモイル）ジスルフィド、ビス（ジオクチルチオカルバモイル）ジスルフィドおよびこれらの混合物などを好ましく挙げることができる。
【００４４】
アルキルチオカーバメート化合物としては、例えば、下記一般式（８）で示される化合物が挙げられる。
【００４５】
【化６】
2005187646.tif 000007
［式中、Ｒ１３〜Ｒ１６は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｒ１７は炭素数１〜１０のアルキル基を示す。］
このようなアルキルチオカーバメート化合物の具体例としては、メチレンビス（ジブチルジチオカーバメート）、メチレンビス［ジ（２−エチルヘキシル）ジチオカーバメート］などを好ましく挙げることができる。
【００４６】
さらに、チオテルペン化合物としては、例えば、五硫化リンとピネンの反応物を、ジアルキルチオジプロピオネート化合物としては、例えば、ジラウリルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネートおよびこれらの混合物などを挙げることができる。
【００４７】
本発明の潤滑油組成物において、硫黄系極圧剤の含有量は任意であるが、得られる潤滑油組成物の摩擦特性の点から、組成物全量基準で０．１質量％以上であることが好ましく、０．５質量％以上であることがより好ましく、１質量％以上であることがさらにより好ましい。また、得られる潤滑油組成物が水溶性切削液との分離性により優れること、それ以上含有させてもさらなる摩擦特性の向上は期待できない場合があることなどから、（Ｂ）成分の含有量は組成物全量基準で２０質量％以下であることが好ましく、１０質量％以下であることがより好ましく、５質量％以下であることが更により好ましい。
【００４８】
また、本発明の潤滑油組成物は、後述するポリアルキレングリコール誘導体を更に含有することが好ましい。ポリアルキレングリコールを含有させることで、水溶性切削性との分離性を更に高めることができる。
【００４９】
本発明で用いられるポリアルキレングリコールの好ましい例としては、下記一般式（９）で表される化合物が挙げられる。
【００５０】
Ｒ１７Ｏ−（ＥＯ）ｌ−（Ｒ１９Ｏ）ｍ−（ＥＯ）ｎ−Ｒ１８    （９）
［式（１）中、Ｒ１７及びＲ１８は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数１〜６のアルキル基を表し、ＥＯはオキシエチレン基を表し、Ｒ１９Ｏは炭素数３〜６のオキシアルキレン基を表し、ｌ、ｍ及びｎは同一でも異なっていてもよく、それぞれ１〜５０の整数を表す］
一般式（９）中、Ｒ１７、Ｒ１８としてのアルキル基は直鎖状、分岐鎖状、環状のいずれであってもよい。かかるアルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、各種ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などが挙げられる。
【００５１】
また、一般式（９）中のＲ１９Ｏは炭素数３〜６のオキシアルキレン基であり、繰り返し単位のオキシアルキレン器としては、オキシプロピレン基（ＰＯ）、オキシブチレン基、オキシペンチレン基、オキシへキシレン基などが挙げられる。これらの中でも、水溶性切削液との分離性により優れる点から、オキシプロピレン基が好ましい。
【００５２】
本発明にかかるポリアルキレングリコール誘導体は、ＥＯ、Ｒ１９Ｏ、ＥＯの繰り返し数を表すｌ、ｍ、ｎがそれぞれ１〜５０の整数であることから明らかなように、オキシアルキレン鎖−（Ｒ１９Ｏ）ｍ−の両端がオキシエチレン鎖（ＥＯ）ｌ及び（ＥＯ）ｎと結合したブロック共重合体である。ｌ、ｍ、ｎのうちのいずれか１つが０であるポリアルキレングリコール誘導体を用いた場合には、水溶性切削液との分離性が不十分となる。また、ｌ、ｍ、ｎのそれぞれは、一般式（９）で表されるポリアルキレングリコール誘導体の平均分子量が５００〜５０００となるような値であることが好ましい。さらに、ｌ、ｍ、ｎの総和に対してｌ、ｎの和が占める割合（ｌ＋ｎ）／（ｌ＋ｍ＋ｎ）は、０．０５〜０．８であることが好ましく、０．０８〜０．７であることがより好ましく、０．０９〜０．５であることがさらに好ましい。（ｌ＋ｎ）／（ｌ＋ｍ＋ｎ）が上記の範囲内であると、水溶性切削液との分離性がより高められる傾向にある。
【００５３】
なお、ｍが２以上である場合、ｍ個のＲ１９Ｏは同一でも異なっていてもよい。また、オキシアルキレン鎖（Ｒ３Ｏ）ｍが２種以上のＲ３Ｏで構成される場合、当該オキシアルキレン鎖はブロック共重合鎖、ランダム共重合鎖のいずれであってもよい。
【００５４】
本発明において、上記ポリアルキレングリコール誘導体は、１種類を単独で用いてもよく、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。また、その含有量は、組成物全量基準で、０．０００１〜１質量％が好ましく、０．００１〜０．１質量％がより好ましい。
【００５５】
本発明の潤滑油組成物においては、油性剤又はさび止め剤としてのアミンを含有させることができる。このようなアミン塩としては、本発明にかかるアミンとしては、モノアミン、ポリアミン、アルカノールアミン等が挙げられる。前記モノアミンとしては、具体的には、モノメチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、モノプロピルアミン（全ての異性体を含む）、ジプロピルアミン（全ての異性体を含む）、トリプロピルアミン（全ての異性体を含む）、モノブチルアミン（全ての異性体を含む）、ジブチルアミン（全ての異性体を含む）、トリブチルアミン（全ての異性体を含む）、モノペンチルアミン（全ての異性体を含む）、ジペンチルアミン（全ての異性体を含む）、トリペンチルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘキシルアミン（全ての異性体を含む）、ジヘキシルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘプチルアミン（全ての異性体を含む）、ジヘプチルアミン（全ての異性体を含む）、モノオクチルアミン（全ての異性体を含む）、ジオクチルアミン（全ての異性体を含む）、モノノニルアミン（全ての異性体を含む）、モノデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノウンデシル（全ての異性体を含む）、モノドデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノトリデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノテトラデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノペンタデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘキサデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘプタデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノオクタデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノノナデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノイコシルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘンイコシルアミン（全ての異性体を含む）、モノドコシルアミン（全ての異性体を含む）、モノトリコシルアミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（エチル）アミン、ジメチル（プロピル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ブチル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ペンチル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘキシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘプチル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（オクチル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ノニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（デシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ウンデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ドデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（トリデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（テトラデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ペンタデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘキサデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘプタデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（オクタデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ノナデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（イコシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘンイコシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（トリコシル）アミン（全ての異性体を含む）等のアルキルアミン；
モノビニルアミン、ジビニルアミン、トリビニルアミン、モノプロペニルアミン（全ての異性体を含む）、ジプロペニルアミン（全ての異性体を含む）、トリプロペニルアミン（全ての異性体を含む）、モノブテニルアミン（全ての異性体を含む）、ジブテニルアミン（全ての異性体を含む）、トリブテニルアミン（全ての異性体を含む）、モノペンテニルアミン（全ての異性体を含む）、ジペンテニルアミン（全ての異性体を含む）、トリペンテニルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘキセニルアミン（全ての異性体を含む）、ジヘキセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘプテニルアミン（全ての異性体を含む）、ジヘプテニルアミン（全ての異性体を含む）、モノオクテニルアミン（全ての異性体を含む）、ジオクテニルアミン（全ての異性体を含む）、モノノネニルアミン（全ての異性体を含む）、モノデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノウンデセニル（全ての異性体を含む）、モノドデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノトリデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノテトラデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノペンタデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘキサデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘプタデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノオクタデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノノナデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノイコセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘンイコセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノドコセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノトリコセニルアミン（全ての異性体を含む）等のアルケニルアミン；
ジメチル（ビニル）アミン、ジメチル（プロペニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ブテニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ペンテニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘキセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘプテニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（オクテニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ノネニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（デセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ウンデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ドデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（トリデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（テトラデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ペンタデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘキサデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘプタデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（オクタデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ノナデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（イコセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘンイコセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（トリコセニル）アミン（全ての異性体を含む）等のアルキル基及びアルケニル基を有するモノアミン；
モノベンジルアミン、（１−フェニルチル）アミン、（２−フェニルエチル）アミン（別名：モノフェネチルアミン）、ジベンジルアミン、ビス（１−フェニエチル）アミン、ビス（２−フェニルエチレン）アミン（別名：ジフェネチルアミン）等の芳香族置換アルキルアミン；
モノシクロペンチルアミン、ジシクロペンチルアミン、トリシクロペンチルアミン、モノシクロヘキシルアミン、ジシクロヘキシルアミン、モノシクロヘプチルアミン、ジシクロヘプチルアミン等の炭素数５〜１６のシクロアルキルアミン；
ジメチル（シクロペンチル）アミン、ジメチル（シクロヘキシル）アミン、ジメチル（シクロヘプチル）アミン等のアルキル基及びシクロアルキル基を有するモノアミン；
（メチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（メチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（ジメチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（ジメチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（エチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（エチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（メチルエチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（メチルエチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（ジエチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（メチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（メチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（ジメチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（ジメチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（エチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（エチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（メチルエチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（ジエチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（メチルシクロヘプチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（メチルシクロヘプチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（ジメチルシクロヘプチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（エチルシクロヘプチルアミン（全ての置換異性体を含む）、（メチルエチルシクロヘプチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（ジエチルシクロヘプチル）アミン（全ての置換異性体を含む）等のアルキルシクロアルキルアミン、等が挙げられる。また、本発明にかかるモノアミンには、油脂から誘導されるモノアミン（牛脂アミン等）も含まれる。
【００５６】
また、本発明にかかるポリアミンとしては、具体的には、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、プロピレンジアミン、ジプロピレントリアミン、トリプロピレンテトラミン、テトラプロピレンペンタミン、ペンタプロピレンヘキサミン、ブチレンジアミン、ジブチレントリアミン、トリブチレンテトラミン、テトラブチレンペンタミン、ペンタブチレンヘキサミン等のアルキレンポリアミン；
Ｎ−メチルエチレンジアミン、Ｎ−エチルエチレンジアミン、Ｎ−プロピルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ブチルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ペンチルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘキシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘプチルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−オクチルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ノニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−デシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ウンデシル（全ての異性体を含む）、Ｎ−ドデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−トリデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−テトラデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ペンタデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘキサデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘプタデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−オクタデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ノナデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−イコシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘンイコシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ドコシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−トリコシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）等のＮ−アルキルエチレンジアミン；
Ｎ−ビニルエチレンジアミン、Ｎ−プロペニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ブテニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ペンテニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘキセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘプテニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−オクテニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ノネニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−デセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ウンデセニル（全ての異性体を含む）、Ｎ−ドデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−トリデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−テトラデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ペンタデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘキサデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘプタデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−オクタデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ノナデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−イコセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘンイコセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ドコセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−トリコセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）等のＮ−アルケニルエチレンジアミン；
Ｎ−アルキルジエチレントリアミン、Ｎ−アルケニルジエチレントリアミン、Ｎ−アルキルトリエチレンテトラミン、Ｎ−アルケニルトリエチレンテトラミン、Ｎ−アルキルテトラエチレンペンタミン、Ｎ−アルケニルテトラエチレンペンタミン、Ｎ−アルキルペンタエチレンヘキサミン、Ｎ−アルケニルペンタエチレンヘキサミン、Ｎ−アルキルプロピレンジアミン、Ｎ−アルケニルプロピレンジアミン、Ｎ−アルキルジプロピレントリアミン、Ｎ−アルケニルジプロピレントリアミン、Ｎ−アルキルトリプロピレンテトラミン、Ｎ−アルケニルトリプロピレンテトラミン、Ｎ−アルキルテトラプロピレンペンタミン、Ｎ−アルケニルテトラプロピレンペンタミン、Ｎ−アルキルペンタプロピレンヘキサミン、Ｎ−アルケニルペンタプロピレンヘキサミン、Ｎ−アルキルブチレンジアミン、Ｎ−アルケニルブチレンジアミン、Ｎ−アルキルジブチレントリアミン、Ｎ−アルケニルジブチレントリアミン、Ｎ−アルキルトリブチレンテトラミン、Ｎ−アルケニルトリブチレンテトラミン、Ｎ−アルキルテトラブチレンペンタミン、Ｎ−アルケニルテトラブチレンペンタミン、Ｎ−アルキルペンタブチレンヘキサミン、Ｎ−アルケニルペンタブチレンヘキサミン等のＮ−アルキルまたはＮ−アルケニルアルキレンポリアミン、等が挙げられる。また、本発明にかかるポリアミンには油脂から誘導されるポリアミン（牛脂ポリアミン等）も含まれる。
【００５７】
さらに、本発明にかかるアルカノールアミンとしては、具体的には、モノメタノールアミン、ジメタノールアミン、トリメタノールアミン、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、モノ（ｎ−プロパノール）アミン、ジ（ｎ−プロパノール）アミン、トリ（ｎ−プロパノール）アミン、モノイソプロパノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン、モノブタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジブタノールアミン（全ての異性体を含む）、トリブタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、トリペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノヘキサノールアミン（全ての異性体を含む）、ジヘキサノールアミン（全ての異性体を含む）、モノヘプタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジヘプタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノオクタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノノナノールアミン（全ての異性体を含む）、モノデカノールアミン（全ての異性体を含む）、モノウンデカノールアミン（全ての異性体を含む）、モノドデカノールアミン（全ての異性体を含む）、モノトリデカノールアミン（全ての異性体を含む）、モノテトラデカノールアミン（全ての異性体を含む）、モノペンタデカノールアミン（全ての異性体を含む）、モノヘキサデカノールアミン（全ての異性体を含む）、ジエチルモノエタノールアミン、ジエチルモノプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、ジエチルモノブタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジエチルモノペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジプロピルモノエタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジプロピルモノプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、ジプロピルモノブタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジプロピルモノペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジブチルモノエタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジブチルモノプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、ジブチルモノブタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジブチルモノペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノエチルジエタノールアミン、モノエチルジプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、モノエチルジブタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノエチルジペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノプロピルジエタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノプロピルジプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、モノプロピルジブタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノプロピルジペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノブチルジエタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノブチルジプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、モノブチルジブタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノブチルジペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノシクロヘキシルモノエタノールアミン、モノシクロヘキシルジエタノールアミン、モノシクロヘキシルモノプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、モノシクロヘキシルジプロパノールアミン（全ての異性体を含む）等が挙げられる。
【００５８】
このようなアミンを配合した場合、酸性リン酸エステルとアミンとの塩が形成され得るが、本発明においてはこれらの２成分がアミン塩として潤滑油組成物中に存在していてもよい。しかしながら、摺動特性の点からは、酸性リン酸エステルのアミン塩よりも酸性リン酸エステルそのものの方が好ましい。したがって、アミンの含有量は、酸性リン酸エステルに対して５０モル％以下であることが好ましく、３０モル％以下であることがより好ましく、１０モル％以下であることが更に好ましく、５モル％以下であることが一層好ましく、アミンを含有しないことが特に好ましい。
【００５９】
本発明の潤滑油組成物は、更に必要に応じてその優れた性質を高めるために、その他の各種添加剤を配合した形でも用いられる。かかる添加剤としては、ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ビスフェノールＡ等のフェノール系化合物、フェニル−α−ナフチルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ（２−ナフチル）−ｐ−フェニレンジアミン等のアミン系化合物等の酸化防止剤；ベンゾトリアゾールやアルキルチアジアゾール等の金属不活性化剤；シリコーン油、フルオロシリコン油等の消泡剤；酸性リン酸エステル以外のリン系添加剤（正リン酸エステル、亜リン酸エステルなど）；カルボン酸等の油性剤；アルケニルコハク酸、ソルビタンモノオレート等のさび止め添加剤；ポリメタクリレート等の流動点降下剤；ポリメタクリレート、ポリブテン、ポリアルキルスチレン、オレフィンコポリマー、スチレン−ジエンコポリマー、スチレン−無水マレイン酸コポリマー等の粘度指数向上剤などが挙げられる。
【００６０】
上記構成を有する本発明の潤滑油組成物は、スティックスリップ防止性、摩擦特性及び水溶性切削液との分離性の全てを高水準でバランスよく達成することが可能なものであり、潤滑油分野の様々な用途で好適に使用される。中でも、工作機械等のすべり案内面（摺動面）用の潤滑油として使用した場合に、本発明の効果がより一層発揮される。
【実施例】
【００６１】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明を更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【００６２】
［実施例１〜９、比較例１〜７］
実施例１〜９及び比較例１〜７においては、それぞれ以下に示す基油及び添加剤を用いて、表１、２に示す組成を有する潤滑油組成物を調製した。
【００６３】
（基油）
基油１：パラフィン系高度溶剤精製基油（４０℃における動粘度：６５．５ｍｍ２／ｓ）
（リン化合物）
Ａ１：オレイルアシッドホスフェート
Ａ２：２−エチルヘキシルアシッドホスフェートのオレイルアミン塩
Ａ３：２−エチルヘキシルアシッドホスフェート
Ａ４：トリクレジルホスフェート
（脂肪酸）
Ｂ１：カプリン酸
Ｂ２：ラウリン酸
Ｂ３：ミリスチン酸
Ｂ４：パルミチン酸
Ｂ５：ステアリン酸
Ｂ６：オレイン酸
（硫黄化合物）
Ｃ１：硫化エステル（硫黄含有率：１１．４質量％）
Ｃ２：硫化ラード（硫黄含有率：１１．０質量％）
（ポリアルキレングリコール誘導体）
Ｄ１：下記式で表されるポリアルキレングリコール誘導体
Ｈ−（ＥＯ）３−（ＰＯ）ｍ−（ＥＯ）ｎ−Ｈ
（平均分子量：３５００、（１＋ｎ）／（１＋ｍ＋ｎ）＝０．１）。
【００６４】
次に、実施例１〜９及び比較例１〜７の各潤滑油組成物について以下の試験を行った。
【００６５】
（摩擦特性評価試験）
図１は摩擦特性評価試験に用いた摩擦係数測定システムを示す概略構成図である。図１中、ベッド６上にはロードセル５を介して連結されたテーブル１及び可動治具４が配置されており、さらにテーブル１上には、加工工具の代用物としての重鎮９が配置されている。テーブル１及びベッド６はいずれも鋳鉄からなるものである。また、可動治具４は軸受部を有するもので、当該軸受部は送りネジ３を介してＡ／Ｃサーボモータ２に連結されている。Ａ／Ｃサーボメータ２により送りネジ３を動作させることで、可動治具４を送りネジ３の軸方向（図中の矢印方向）に往復運動させることができる。さらに、ロードセル５はコンピュータ７と、コンピュータ７及びＡ／Ｃサーボメータ２はそれぞれ制御板８と電気的に接続されており、これにより可動治具４の往復運動の制御及びテーブル１と可動治具４との間の荷重の測定を行うことができる。
【００６６】
このような摩擦係数測定システムにおいて、ベッド６の上面に潤滑油組成物を滴下し、テーブル重鎮９の選定によりテーブル１とベッド６との間を面圧２００ｋＰａに調整した後、送り速度１．２ｍｍ／ｍｉｎ、送り長さ１５ｍｍで可動治具４を往復運動させた。このときのテーブル１と可動治具４との間の荷重をロードセル５（荷重計）により測定し、得られた測定値に基づいて案内面（テーブル１／ベッド６＝鋳鉄／鋳鉄）の摩擦係数を求めた。なお、上記試験は慣らし運転を３回行った後に行った。各潤滑油組成物の摩擦係数を表１、２に示す。
【００６７】
（スティックスリップ防止性評価試験）
図２はスティックスリップ防止性評価装置（プリント  アンド  パートナーズ（ＰＬＩＮＴ  ＆  ＰＡＲＴＮＥＲＳ）社製ＴＥ−７７試験機）を示す概略構成図である。図２に示した装置は、支持台１１０上に下側試験片１２、上側試験片１１、弾性体１０をこの順で積層し、所定荷重で試験片１１、１２同士を押し付けながら弾性体１０を支持台１１０の面に沿って往復動（すべり運動）させることにより、試験片１１、１２を摺動させるものである。そして、かかる摺動の際に試験片１１、１２に加えられる荷重を荷重検出器１３により測定することで、試験片１１、１２間の摩擦係数が求められる。図３は、上記操作で得られる摩擦係数と時間との相関の一例を示すグラフである。図中のΔμは摩擦係数の振幅を示している。
【００６８】
このような装置を用い、試験片及び条件をすべり案内面用潤滑油評価用に改良したこと以外は文献（トライボロジー学会トライボロジー会議予稿集  東京  １９９９−５  Ｄ１７）に示されている方法に準拠して、試験片１１、１２間に各潤滑油組成物を介在させたときのΔμを測定した。具体的には、試験片１１、１２のいずれもＪＩＳ  Ｇ  ４０５１  Ｓ４５Ｃを、弾性体１０にはクロロプレンゴムをそれぞれ用い、平均すべり速度０．３ｍｍ／ｓ、荷重２５０Ｎで試験を行った。Δμが０．０２未満の場合「スティックスリップなし」、振幅Δμが０．０２以上の場合「スティックスリップ有り」としてスティックスリップ防止性を評価した。得られた結果を表１、２に示す。
【００６９】
（水溶性切削液との分離性の評価試験）
潤滑油組成物２０ｍＬと水溶性切削液（エマルション型切削液、新日本石油（株）製、ＪＩＳＫ ２２４１「切削油剤」のＷ１種１号相当品、希釈率１０倍）８０ｍＬとを１００ｍＬメスシリンダに採取した。このメスシリンダに栓をして室温で１分間振とうした後、０．５時間、１時間、３時間、６時間及び２４時間経過したときの分離状況を観察して分離性を評価した。分離性の評価は以下のようにして行った。
【００７０】
図４は振とう後所定時間経過したときのメスシリンダ１５内の分離状況の一例を示す説明図である。本試験においては、分離した各層の呼称を、栓１４から近い順に泡層（Ｆ層）１６、油層（Ｏ層）１７、クリーム層（Ｃ層）１８、乳化層（Ｅ層）１９と定め、各層の体積を測定した。得られた結果を表１、２に示す。表に示した数値はＦ層−Ｏ層−Ｃ層−Ｅ層の体積を示すもので、例えば「０−２０−０−８０」はＦ層が０ｍｌ、Ｏ層が２０ｍｌ、Ｃ層が０ｍｌ、Ｅ層が８０ｍｌであったことを意味する。また、Ｃ層の体積が小さく、又はＣ層の体積が０ｍｌになるまでの時間が短いものほど分離性が良好であることを意味する。
【００７１】
（低温貯蔵安定性試験）
ガラス製ビーカーに各潤滑油組成物を５００ｍｌ採取して温度調整可能な容器内に静置し、モードＡ（０℃、１２時間）とモードＢ（２０℃、１２時間）とを交互に繰り返すサイクル運転を行った。３０日経過後の各潤滑油組成物の外観を目視により観察し、析出物又は沈殿の有無により低温貯蔵安定性を評価した。得られた結果を表１、２に示す。
【００７２】
【表１】
2005187646.tif 000008
【００７３】
【表２】
2005187646.tif 000009
表１及び表２に示した結果から明らかなように、実施例１〜９の潤滑油組成物は、比較例１〜７の組成物に比較して、摩擦係数が低く、またΔμが小さいことからスティックスリップ防止性にも優れ、さらに水溶性切削液分離試験後のクリーム層の体積が小さく、水溶性切削液との分離性に大きく優れるという良好な性能を兼ね備えていることがわかる。
【図面の簡単な説明】
【００７４】
【図１】実施例で用いた摩擦係数測定システムを示す概略構成図である。
【図２】実施例で用いたスティックスリップ防止性評価装置を示す概略構成図である。
【図３】図２の装置を用いて得られる摩擦係数と時間との相関の一例を示すグラフである。
【図４】水溶性切削液に対する分離性の評価試験における各層の分離状況を示す説明図である。
【符号の説明】
【００７５】
１…テーブル、２…Ａ／Ｃサーボメータ、３…送りネジ、４…可動治具、５…ロードセル、６…ベッド、７…コンピュータ、８…制御盤、９…重鎮、１０…弾性体、１１…上側試験片、１２…下側試験片、１３…荷重検出器、１１０…支持台、１４…栓、１５…メスシリンダ、１６…泡層（Ｆ層）、１７…油層（Ｏ層）、１８…クリーム層（Ｃ層）、１９…乳化層（Ｅ層）。
【図１】
2005187646.tif 000010
【図２】
2005187646.tif 000011
【図３】
2005187646.tif 000012
【図４】
2005187646.tif 000013