(57)【要約】  【課題】  優れた伸縮性能と共に、耐久性、吸湿性、通気性に優れ、皮膚刺激性の少ない伸縮性タオル地を提供する。  【解決手段】  地糸及びパイル糸から構成されるタオル地において、地糸の少なくとも一部が、少なくとも一層としてポリトリメチレンテレフタレートを主成分とする層を含むサイドバイサイド型複合もしくは偏芯シースコア型複合の顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維で構成される糸条、及び／又は、該顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維とセルロース系紡績糸で構成される糸条からなり、かつ、パイル糸が、セルロース系紡績糸、及び／又は、セルロース系紡績糸と他の繊維で構成される糸条からなる伸縮性タオル地である。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
地糸及びパイル糸から構成されるタオル地において、地糸の少なくとも一部が、少なくとも一層としてポリトリメチレンテレフタレートを主成分とする層を含むサイドバイサイド型複合もしくは偏芯シースコア型複合の顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維で構成される糸条、及び／又は、該顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維とセルロース系紡績糸で構成される糸条からなり、かつ、パイル糸が、セルロース系紡績糸、及び／又は、セルロース系紡績糸と他の繊維で構成される糸条からなることを特徴とする伸縮性タオル地。
【請求項２】
タテ方向の地糸が、前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維とセルロース系紡績糸との合撚糸もしくはコアヤーン、又は、前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維の糸条からなり、かつ、ヨコ方向の地糸とタテ方向のパイル糸とがセルロース系紡績糸からなる織タオル地であることを特徴とする請求項１に記載の伸縮性タオル地。
【請求項３】
タテ方向の地糸は、前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維の糸条とセルロース系紡績糸とが（１：１）〜（複数：１）の割合で均等に配列したものであり、かつ、ヨコ方向の地糸とパイル糸とがセルロース系紡績糸からなる織タオル地であることを特徴とする請求項１に記載の伸縮性タオル地。
【請求項４】
鎖組織を構成するタテ方向の地糸が、前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維とセルロース系紡績糸との合撚糸もしくはコアヤーン、又は、前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維の糸条からなり、かつ、少なくとも１針間以上の振り組織を構成する地糸とパイル糸とがセルロース系紡績糸からなる経編タオル地であることを特徴とする請求項１に記載の伸縮性タオル地。
【請求項５】
鎖組織を構成するタテ方向の地糸は、前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維の糸条とセルロース系紡績糸とが（１：１）〜（複数：１）の割合で均等に糸通しし配列したものであり、かつ、少なくとも１針間以上の振り組織を構成する地糸とパイル糸とがセルロース系紡績糸からなる経編タオル地であることを特徴とする請求項１に記載の伸縮性タオル地。
【請求項６】
前記ポリエステル系複合長繊維が、ポリトリメチレンテレフタレート層とポリエチレンテレフタレート層とからなる複合繊維であることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の伸縮性タオル地。
【請求項７】
前記ポリエステル系複合長繊維におけるポリトリメチレンテレフタレート層とポリエチレンテレフタレート層との構成比が、重量比で（３０／７０）〜（７０／３０）であることを特徴とする請求項６に記載の伸縮性タオル地。
【請求項８】
前記ポリエステル系複合長繊維の単糸断面形状が真円を外した形状をしていることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の伸縮性タオル地。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伸縮性タオル地に関するものであり、さらに詳しくは、伸縮性を有すると共に耐久性や肌触りにも優れる伸縮性タオル地に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
汎用的に用いられている従来のタオルは、地糸もパイル糸も、綿糸を主体としたセルロース系紡績糸１００％で構成されているため、本質的に非伸縮性であった。そのため、通常、家庭でバスタオルやヘアタオルとして体に巻き付けたり、頭に巻いたりするような場合、さらには美容室または理容室等にて頭髪を乾燥させる際に頭部にタオルを巻き付ける場合に、生地が伸びず、巻き付けたタオルがずり落ちる不便があった。特に美容室や理容室においては慣れないものが頭部にタオルを巻き付けた場合、頻繁に巻き替え作業を行うか、クリップ等で把持する必要があった。そこで、タオルのずり落ちを解決するために伸縮性タオルが提案されている。
【０００３】
伸縮性タオル地として、例えば、ポリウレタン弾性糸を綿糸で被覆したカバリング糸をタテ地糸に用いて織製し伸縮性パイル地とするものが提案されている（特許文献１参照）。
【０００４】
しかし、ポリウレタン弾性糸を用いた伸縮性タオル地は、優れた伸縮性を有しているものの、ポリウレタン弾性糸自体が耐熱性、耐薬品性、耐光性に乏しいため、長期間の使用及び繰り返し洗濯の過程において、その強度や伸縮性が大きく低下するという欠点があった。特に、美容室や理容室にてパーマ液等の溶液を吸収させるために使用されるタオルの場合、パーマ液の第一液、第二液等の溶液の中でも、特に第一液の成分となるチオグリコール酸系アンモニア塩や第二液の主成分である臭素酸塩等はポリウレタン弾性糸の物性を劣化させる性質があるため、短期間で使用できない程に劣化を生じる。また、使用済みタオルは繰り返し洗濯され塩素系漂白剤で漂白されるので、それらによる悪影響を受け、さらに、屋外の太陽光照射下で乾燥されることにより、ポリウレタン弾性糸のパワー劣化が促進される。このように、伸縮性を付与するための繊維素材であるポリウレタン弾性糸は劣化し易いため、使用を繰り返す間にタオル地の伸縮性が大きく損なわれるという問題がある。また、ポリウレタン弾性糸を用いて伸縮性タオル地を製造する場合、ポリウレタン弾性糸を他繊維で被覆するという加工が必要であり、製造コストが高いといった問題もある。さらには、得られる伸縮性タオル地の目付が重くなり、製品が重くなるといった欠点もある。このような不都合により、ポリウレタン弾性糸によって伸縮性を付与された伸縮性タオルは過去に生産されたことがあるものの、わずかな量を生産しただけで収束された。
【０００５】
その他の伸縮性タオル地としては、イソフタル酸やソジウムイソフタル酸を共重合させた高収縮性ポリエステルとポリエチレンテレフタレートとを偏芯型に複合させたポリエステル系偏芯型複合繊維を伸縮性繊維として用い、この偏芯型複合繊維のステープルを含有する紡績糸を経方向及び／又は緯方向の地糸に用いることにより伸縮性としたタオル地が提案されている（特許文献２参照）。
【０００６】
このようなポリエステル系偏芯型複合繊維を含有する紡績糸を地糸に用いた伸縮性タオルの場合、ポリウレタン弾性糸使いの場合の耐久性不足の問題を解消することができる。しかし、ポリエステル系偏芯複合繊維を短繊維状にし、他の繊維と混合して紡績糸を製造しているので、短繊維化する工程や混紡工程が必要であり、製造コストが高くなるという問題がある。そして、捲縮を有するポリエステル系偏芯複合繊維ステープルは紡績糸への加工が難しく、他の短繊維と混紡するための紡績条件設定が難しいという問題があり、また、伸縮性を保たせながら均一な品位の紡績糸を得るのも難しいという問題がある。
【０００７】
【特許文献１】特開平８−１２７９４０号公報
【特許文献２】特開平１０−２１９５４７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
そこで、本発明は、身体に安定して巻付けることが可能な良好な伸縮性を有し、洗濯、漂白、薬剤、日光等に対する耐久性に優れ、かつ、製造工程が簡便である伸縮性タオル地を提供することを主たる目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この目的を達成するために、本発明の伸縮性タオル地は、伸縮素材として、少なくとも一層としてポリトリメチレンテレフタレートを主成分とする層を含むサイドバイサイド型複合または偏芯シースコア型複合の顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維を用いるものである。即ち、本発明の伸縮性タオル地は、地糸及びパイル糸から構成されるタオル地において、地糸の少なくとも一部が、少なくとも一層としてポリトリメチレンテレフタレートを主成分とする層を含むサイドバイサイド型複合もしくは偏芯シースコア型複合の顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維で構成される糸条、及び／又は、該顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維とセルロース系紡績糸で構成される糸条からなり、かつ、パイル糸が、セルロース系紡績糸、及び／又は、セルロース系紡績糸と他の繊維で構成される糸条からなることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によると、伸縮性能と共に吸湿性、通気性に優れ、皮膚刺激性の少ない伸縮性タオル地を得ることができる。さらに、本発明で用いた伸縮性素材の複合繊維は、ポリウレタン弾性糸に比べ、パーマ液等の各種溶液や洗濯液、漂白剤に対する耐薬品性に優れ、耐光性や耐熱性にも優れているので、使用による耐久性や、経時的な耐久性にも優れた伸縮性タオル地を得ることができる。
【００１１】
また、上記ポリエステル系複合長繊維は、高温−高圧下での滅菌消毒でも伸縮性能が劣化しないので、洗濯や滅菌処理を繰り返して使用する用途でも十分に使用に耐えることができる。ポリウレタン弾性糸使いよりも目付が小さく、軽いタオル地に仕上げることもでき、また、上記ポリエステル系複合長繊維の捲縮性に由来する脹らみ感をもたすことができる。さらにまた、パイル糸にセルロース系紡績糸を使用しているため、タオルとして必要とされる吸湿性に優れ、また、通気性も有し、皮膚刺激性の少ないタオルを得ることができる。
【００１２】
さらに、本発明のタオル地において伸縮素材として用いたポリエステル系複合長繊維は、ポリウレタン弾性糸ほどの伸縮率を有さないため、整経時における糸張力の制御が容易であり、ビーム内及びビーム間の糸張力のばらつきや変動を十分に抑制することができる。従って、本発明の伸縮性タオル地は、一般的なタオル織機やラッセル編み機を用いて製造することができ、優れた伸縮性とともに、定長性や品位に優れたタオル地とすることができる。
【００１３】
また、本発明の伸縮性タオル地においては伸縮素材のポリエステル系複合繊維を長繊維のまま用いるので、短繊維化し紡績糸とする工程を必要としない利点がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明の伸縮性タオル地において伸縮素材として用いる顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維は、少なくとも一層としてポリトリメチレンテレフタレートを主成分とする層を含むサイドバイサイド型複合または偏芯シースコア型複合の顕在捲縮性ポリエステル系複合繊維のフィラメントである。このポリエステル系複合繊維としては、ポリエチレンテレフタレートを主成分とする層と、ポリトリメチレンテレフタレートを主成分とする層とがサイドバイサイド型または偏芯シースコア型に複合されたポリエステル系複合繊維であるのが好ましい。
【００１５】
前記ポリエステル系複合繊維は、ポリエチレンテレフタレートとポリトリメチレンテレフタレートとの組合せで、極限粘度ηの異なる異種重合体が張り合わされているものであるので、紡糸、延伸工程において高粘度側に応力が集中し、２成分間での内部歪みが異なり、潜在捲縮性となっている。そのため、延伸後の弾性回復率差および布帛の熱処理工程での熱収縮差により高粘度側が大きく収縮し、単繊維内で歪みが生じて３次元コイル捲縮の形態が発現する。この３次元コイルの径および単繊維長当たりのコイル数は、高収縮ポリマ層と低収縮ポリマ層との収縮差（弾性回復率差を含む）に大きく依存し、収縮差が大きいほどコイル径が小さく、単位繊維長当たりのコイル数が多くなる。
【００１６】
伸縮性素材に要求されるコイル捲縮特性としては、コイル径が小さく、単位繊維長当たりのコイル数が多いこと（伸長特性に優れ、見映えがよくなるので）、コイルの耐へたり性がよいこと（伸縮回数の応じたコイルのへたり量が小さく、伸縮保持性に優れるので）がある。さらには、コイルの伸縮特性には、低収縮成分を支点とした高収縮成分の伸縮特性が支配的となるため、高収縮成分に用いる重合体には高い伸長性および回復性が要求される。
【００１７】
ポリエステルの優れた特性を損なうことなく優れたコイル捲縮特性を得るためには、低収縮ポリマ層をポリエチレンテレフタレートを主成分とし、高収縮ポリマ層をポリトリメチレンテレフタレートを主成分とすることが有効である。ポリトリメチレンテレフタレート繊維は、代表的なポリエステル繊維であるポリエチレンテレフタレート繊維やポリブチレンテレフタレート繊維と同等の力学的特性や化学的特性を有しつつ、伸長回復性がきわめて優れているからである。これは、ポリトリメチレンテレフタレートの結晶構造においてアルキレングリコール部のメチレン鎖がゴーシューゴーシュ構造（分子鎖が９０度に屈曲）であること、さらにはベンゼン環同士の相互作用（スタッキング、並列）による拘束点密度が低く、フレキシビリティーが高いことから、メチレン基の回転により分子鎖が容易に伸長・回復するためと考えられる。
【００１８】
前記ポリエステル系複合繊維における低収縮ポリマ層の主たる構成成分であるポリエチレンテレフタレートは、エチレンテレフタレート単位を主たる繰り返し単位とするポリマである。すなわち、このポリエチレンテレフタレートは、テレフタル酸を主たる酸成分とし、エチレングリコールを主たるグリコール成分として得られるポリエステルである。ただし、他のエステル結合を形成可能な共重合成分が２０モル％以下の割合で含まれるものでもよい。１０モル％以下の割合で含まれるものがより好ましい。共重合可能な化合物として、たとえばスルフォン酸、ナトリウムスルフォン酸、硫酸、硫酸エステル、硫酸時エチル、硫酸エチル、脂肪族スルフォン酸、エタンスルフォン酸、クロロベンゼンスルフォン酸、脂環式スルフォン酸、イソフタル酸、セバシン酸、アゼライン酸、ダイマー酸、アジピン酸、シュウ酸、デカンジカルボン酸などのジカルボン酸、ｐ−ヒドロキシ安息香酸、ε−カプロラクトンなどのヒドロキシカルボン酸、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロパンジオール、ブタンジオール、ペンタンジオール、ハイドロキノン、ビスフェノールＡなどのジオール類が好ましく使用される。
【００１９】
また、必要に応じて、艶消し剤となる二酸化チタン、滑剤としてのシリカやアルミナの微粒子、抗酸化剤としてヒンダードフェノール誘導体、着色顔料などが添加されていてもよい。
【００２０】
前記ポリエステル系複合繊維における高収縮ポリマ層の主たる構成成分であるポリトリメチレンテレフタレートは、トリメチレンテレフタレート単位を主たる繰り返し単位とする重合体である。すなわち、このポリトリメチレンテレフタレートは、テレフタル酸を主たる酸成分とし、１，３プロパンジオールを主たるグリコール成分として得られるポリエステルである。ただし、他のエステル結合を形成可能な共重合成分が２０モル％以下の割合で含まれるものでもよい。１０モル％以下の割合で含まれるものがより好ましい。共重合可能な化合物として、例えば、イソフタル酸、コハク酸、シクロヘキサンジカルボン酸、アジピン酸、ダイマ酸、セバシン酸、５−ナトリウムスルホイソフタル酸などのジカルボン酸類、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、シクロヘキサンジメタノール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコールなどのジオール類が好ましく使用される。
【００２１】
また、必要に応じて、艶消し剤となる二酸化チタン、滑剤としてのシリカやアルミナの微粒子、抗酸化剤としてヒンダードフェノール誘導体、着色顔料などが添加されていてもよい。
【００２２】
本発明で用いるポリエステル系複合繊維は、上記した２種のポリマが、溶融紡糸時にサイドバイサイド型又は偏芯シース・コア型に複合されたものである。このようなサイドバイサイド型または偏芯シースコア型の複合でないと、糸条に熱が付与された際に、コイル状捲縮が発現せず、糸条に伸縮性を付与することができない。
【００２３】
その単糸断面形状は、サイドバイサイド型複合の場合、丸断面でもよいが、変形断面形状であることが好ましい。変形断面形状としては、まゆ形や雪だるま形のような非円形形状や、長円のような変形円形状が挙げられる。まゆ形や雪だるま形断面形状の場合には、略丸形状の各ポリマ層が連接された複合形状がとられる。
【００２４】
また、ポリエステル系複合繊維におけるポリエチレンテレフタレート／ポリトリメチレンテレフタレートの重量比率は、製糸性および繊維長さ方向のコイルの寸法均質性の観点から、３０／７０以上、７０／３０以下の範囲であることが好ましい。
【００２５】
前記ポリエステル系複合繊維からなる糸条の繊度は、８３デシテックス以上、１６５デシテックス以下の範囲が好ましい。また、そのポリエステル系複合繊維の単糸繊度は０．４デシテックス以上、２５デシテックス以下の範囲が好ましい。
【００２６】
本発明の伸縮性タオル地においては、前記ポリエステル系複合長繊維が地糸の少なくとも一部として用いられる。即ち、地糸の少なくとも一部に、前記ポリエステル系複合長繊維で構成される糸条、及び／又は、前記ポリエステル系複合長繊維とセルロース系紡績糸で構成される糸条が用いられる。後者の糸条としては、前記ポリエステル系複合長繊維とセルロース系紡績糸との合撚糸や、前記ポリエステル系複合長繊維の周りがセルロース系短繊維で被覆されたコアヤーンが好ましい。
【００２７】
これらポリエステル系複合長繊維を含む糸条は、織タオル地の場合、タテ方向の地糸に用いることが好ましく、また、経編タオル地の場合、鎖組織を構成するタテ方向の地糸に用いることが好ましい。
【００２８】
このタテ方向の地糸に用いる場合の地糸の構成としては、次の３つの方法が好ましい。
【００２９】
一つ目として、前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維の糸条単独にてタテ地糸を形成する方法である。この場合、前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維による伸縮性が十分に発揮され、相対的に高い伸縮性を有する伸縮性タオル地を得ることができる。
【００３０】
二つ目としては、顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維の糸条とセルロース系紡績糸とを（１：１）〜（複数：１）の割合で均等配列させてタテ地糸組織を構成する方法である。この場合、伸縮性を得るために、前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維の糸条の地組織配列に占める割合は５０％以上が好ましい。また、この構成方法によると、地組織にもセルロース系紡績糸を混用しているため、タオルとして必要とされる優れた吸湿性が十分に発揮される。
【００３１】
三つ目としては、顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維とセルロース系紡績糸の合撚糸あるいはコアヤーン単独にてタテ地糸組織を構成する方法である。この場合、タオル地表面はセルロース系紡績糸であり優れた吸湿性を有しており、また、前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維により優れた伸縮性を得ることができる。
【００３２】
本発明で使用される前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維は、なま糸でも、微細捲縮化を目的としてウーリー加工を施した糸でもよいし、また、伸縮率向上の目的により弛緩熱処理すなわちＤＤＷ加工を施した加工糸であってもよい。それら加工の有無や形態に制限はない。また、糸染めによる先染め糸等の色糸でも構わない。
【００３３】
また、パイル糸としては、セルロース系紡績糸、及び／又は、セルロース系紡績糸と他の繊維で構成される糸条が、タオル本来の機能を発揮させるために用いられる。
【００３４】
本発明でパイル糸等に用いられるセルロース系紡績糸は、綿などのセルロース系天然繊維やレーヨンなどのセルロース系再生繊維からなる紡績糸である。即ち、タオルに通常用いられている紡績糸を用いればよい。これらセルロース系紡績糸は、本発明の伸縮性タオルに優れた吸湿性を付与するとともに、皮膚刺激性が少なく、タオル形成素材として好ましい。
【００３５】
パイル糸として用いる場合のセルロース系紡績糸の繊度としては、綿番手で、５０／２、４０／２、３０／２、２０／１等が好ましい。
【００３６】
本発明の伸縮性タオル地は、地糸及びパイル糸として上記したような糸条を用い、製織または編成することにより製造されるものであり、織物のタオル地でも編物のタオル地でもよい。織物の場合は、タオル織機を用いて製織されることにより、また、編物の場合は、ラッセル編機等を用いて編成されることにより製造される。
【００３７】
伸縮性タオル地は、図１に示す織り組織構造のようなパイル織りとなっている。この図１の織り組織図において、タテ糸は、パイル糸１本、タテ方向の地糸（地タテ糸という）３本、パイル糸１本、地タテ糸３本の順で整列しており、ヨコ糸としては、ヨコ方向の地糸（地ヨコ糸という）が整列している。符号◎の目ではパイル糸が織り表面から浮き出たパイルを形成している。符号○の目では地タテ糸が表面に表れている。また、符号×の目では地ヨコ糸が表面に表れている。
【００３８】
図２及び図３は、パイル地の織物タテ方向に、即ち地ヨコ糸を切断する方向に切った場合の断面における織り構造図であり、両面タオルのパイル織り構造を例示するものである。これら図において、パイル糸はループとなって外方に浮き出ており、また、地タテ糸と地ヨコ糸とによって平面的織物構造が形成されている。
【００３９】
このようなタオル地を用いたタオル製品の一例として、図４に、汎用的に用いられている長尺タオルの一例を示す。図４は長尺タオルを広げた状態を示す平面図である。その中央の広い面積を占めるパイル地部分がタオル地組織となっている。パイル地部分の前後は、パイル糸の移動を制御するための止め組織部分であり、平織り等の通常の織り組織からなる。タオル長手方向に対する左右端部はへム部分であり、耳であってもよいし、折返し袋縫いしたへムであってもよい。また、タオルの長手方向の端は、通常、織り柄や染め柄のない無地部分であり、折り返して袋縫い処理されている。
【００４０】
図１〜３に示すような織タオル地の場合、タテ地糸、パイル糸、及びヨコ地糸の計３種類の糸でもって構成されている。この織組織の場合は、前記ポリエステル系複合長繊維とセルロース系紡績糸との合撚糸をタテ地糸に用い、かつ、セルロース系紡績糸単独をヨコ地糸とパイル糸に用いるのが好ましい。
【００４１】
タテ地糸として用いる合撚糸は、前記ポリエステル系複合長繊維の糸条とセルロース系紡績糸とが合撚された糸条であり、タオル地にタテ方向の伸縮性を付与する役割を担う。合撚に供するポリエステル系複合長繊維の糸条やセルロース系紡績糸の糸条繊度は、タオル地の用途等に応じて決めればよいが、一般的に、ポリエステル系複合長繊維の糸条繊度としては８３〜１６５ｄｔｅｘが好ましい。また、これと合撚するセルロース系紡績糸は、綿番手で３０番手以上５０番手以下の範囲であるのが好ましい。タテ地糸として用いる合撚糸のトータル番手は１８番手以上２５番手以下の範囲であるのが好ましい。前記ポリエステル系複合長繊維糸条８３ｄｔｅｘと綿紡績糸４０番手とを１本ずつ合撚した場合、１８番手の合撚糸となり、また、前記ポリエステル系複合長繊維糸条１６５ｄｔｅｘと綿紡績糸４０番手とを１本ずつ合撚した場合、２５番手の合撚糸となる。
【００４２】
この合撚糸は、ポリエステル系複合長繊維の伸縮性が阻害されないような条件で合燃加工されて製造されたものであり、例えば、糸繊度に応じたヨリ数でＳ方向撚りで合撚し、適正温度でヨリ止めセットされることが好ましい。
【００４３】
合燃時のヨリ数が少な過ぎると、前記顕在捲縮性ポリエステル系複合繊維糸条と綿紡績糸との間に撚りずれを生じ、製織性や編成性が悪くなる。また、ヨリ数が多過ぎる場合、紡績糸によって前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維が拘束されるため、伸縮性が減殺されてしまう。この場合のヨリ数は、通常の紡績糸の一般的な合撚数よりも少ない水準であることが好ましいものであり、例えば、次のようなヨリ数が好ましい。
【００４４】
例えば、前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維８３ｄｔｅｘと綿の紡績糸３０番手の合撚糸の場合、ヨリ数は４００ｔ／ｍ以上５５０ｔ／ｍ以下であるのが好ましい。前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維８３ｄｔｅｘと綿の紡績糸４０番手の合撚糸の場合、ヨリ数は５００ｔ／ｍ以上６００ｔ／ｍ以下であるのが好ましい。前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維１６５ｄｔｅｘと綿の紡績糸３０番手の合撚糸の場合、ヨリ数は４００ｔ／ｍ以上５００ｔ／ｍ以下であるのが好ましい。前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維１６５ｄｔｅｘと綿の紡績糸４０番手の合撚糸の場合、ヨリ数は４５０ｔ／ｍ以上５５０ｔ／ｍ以下であるのが好ましい。また、前記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維１６５ｄｔｅｘと綿の紡績糸２０番手の合撚糸の場合、ヨリ数は３００ｔ／ｍ以上４５０ｔ／ｍ以下であるのが好ましい。
【００４５】
合撚した後にヨリ止めセットを施すのが好ましい。ヨリ止めセット条件は６０℃以上１００℃以下の範囲が好ましく、さらには７０℃以上９０℃以下の範囲が好ましい。ヨリ止めセット時間は１０分以上２０分以下が好ましい。
【００４６】
パイル糸やヨコ地糸には、セルロース系紡績糸単独の糸条を用いるのが好ましく、その繊度は綿番手で、１６／１、２０／１、３０／２、４０／２、５０／２等が好ましい。これら糸条の番手は、パイル長や織り密度との関係を考慮し、タオル地のグレードや用途に応じて最適番手を設定すればよい。
【００４７】
経編のタオル地は、鎖組織を構成するタテ地糸、鎖編を連結する振り組織を構成する地糸、及び、パイルを形成するパイル糸の合計３種類の糸で編成される。本発明の経編のタオル地の場合、タテ方向の伸縮性を付与するため、鎖組織のタテ地糸に前記ポリエステル系複合長繊維とセルロース系紡績糸の合撚糸を用い、少なくとも１針間以上の振り組織の地糸にセルロース系紡績糸単独を用い、更にパイル糸にセルロース系紡績糸単独を用いることが好ましい。
【００４８】
タテ地糸として用いる合撚糸は、織タオル地の場合のタテ地糸として前記した合撚糸と同様なものであることがが好ましい。
振り組織を構成する地糸に用いるセルロース系紡績糸は、単独の綿番手で２０番手以上３０番手以下の紡績糸が好ましい。
【００４９】
パイル糸には、セルロース系紡績糸単独の糸条を用いるのが好ましく、その繊度は綿番手で、１６／１、２０／１、３０／２、４０／２、５０／２等が好ましい。
【００５０】
このような経編のタオル地をラッセル編機で編成する場合、シングルラッセル機やループパイル専用機等が好ましく用いられる。
【００５１】
挿入パイル−シングルラッセル機を用いてタオル地を編成する場合、挿入パイル方式や編込みパイル方式等を用いればよい。挿入パイル方式の場合、パイル糸をフロント筬の糸条と同一方向にアンダーラップさせ、振り組織と同行振り（イベイジョンラップ）を行い、パイルを形成すればよい。また、編込みパイル方式の場合、パイル糸のオーバーラップを間欠的に行うことによってパイルを形成すればよい。
【００５２】
また、ループパイル専用機を用いて本発明の伸縮性タオルを編成する場合、２ベット方式を採用し、一方のベットには通常の編み針を、他方のベットにはピンニードルを用い、ピンニードルに引っかける糸をパイルとして形成すればよい。
【００５３】
本発明の伸縮性タオル地を製織あるいは編成した後、通常のタオル製造工程と同様に染色、仕上げ加工等において熱処理加工を行うが、上記顕在捲縮性ポリエステル系複合長繊維は、熱処理によりさらに捲縮能力を発現することになり、生地に伸縮性が付加される。このとき、伸縮性タオル地に十分な伸縮性を与えるためには弛緩熱処理を行うのが好ましい。熱処理条件としては、乾熱では１２０℃以上１８０℃以下の範囲が好ましく、湿熱では１００℃以上１４０℃以下が好ましい。乾熱１２０℃未満あるいは湿熱１００℃未満では弛緩熱処理による捲縮能力の更なる発現効果を十分に得ることができず、好ましくない。また、乾熱１８０℃を超え、あるいは湿熱１４０℃を超える場合、パイル糸の風合いが低下し、さらに加熱によるコスト高を生じ好ましくない。弛緩熱処理での弛緩率は４０％以上１２０％以下の範囲が好ましい。
【００５４】
さらに、必要に応じ、生地構成後の仕上げ工程において、親水化剤、抗菌剤、柔軟剤、防臭剤、防汚剤などで処理を施すことも可能である。
【実施例】
【００５５】
以下、本発明の実施例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。
＜糸使い＞
タテ糸として、地タテ糸（Ｇ）とパイル糸（Ｐ）の２種類を用意した。
【００５６】
東レ（株）製のポリエステル系複合長繊維（ポリトリメチレンテレフタレート／ポリエチレンテレフタレートの複合比＝５０／５０、サイドバイサイド型顕在捲縮性ポリエステル系複合繊維）からなる糸条（８３ｄｔｅｘ、２４フィラメント）と綿紡績糸４０’ｓ／１との１本ずつを合撚機にてヨリ数６００Ｔ／ｍ、ヨリ方向Ｓの条件にて合撚加工し、合撚糸を作製し、これを地タテ糸（Ｇ）として用いた。
【００５７】
また、綿紡績糸４０’ｓ単糸２本を合撚機にてヨリ数５００Ｔ／ｍ、ヨリ方向Ｓの条件にて合撚加工し、合撚糸を作製し、これをパイル糸（Ｐ）として用いた。
さらに、地ヨコ糸には綿紡績糸２０’ｓ／１を用いた。
【００５８】
＜整経＞
整経には２本のビームを用いた。一方のビームには、地タテ糸（Ｇ）を５〜８ｇ／本の整経張力をかけて整経しながら巻き取った。他方のビームには、パイル糸（Ｐ）を５〜７ｇ／本の整経張力をかけて整経しながら巻き取った。
【００５９】
＜糊付け＞
パイル糸（Ｐ）は、綿紡績糸であるため、整経前に、通常使用されている澱粉を主体とした糊剤にて糊付けし、１４０℃にて乾燥してビーミングした。
【００６０】
＜製織＞
タオル製織機を用いタテ密度５８本／インチで図４に示すタオルを製織した。このタオルにおけるパイル地部分は、図１に記載のタオル織り組織で、タテ密度５８本／インチ、ヨコ密度３７本／インチの条件とした。無地部分のヨコ密度は４７本／インチとし、止め組織部分のヨコ密度は５０本／インチとした。この際、パイル糸の糸長は、地タテ糸長比４．５６倍に設定した。
【００６１】
＜染色整理加工＞
通常のタオル製造時での染色整理加工と同様な通常の条件で、糊抜き精錬−塩素漂白−乾燥−仕上げセット−裁断縫製の工程を経て伸縮性タオルを製造した。なお、加工における温度条件及び加工時間等は通常のタオル製造加工条件を採用した。
【００６２】
得られたタオルにおいて、パイル地部分の長さは１４００ｍｍ（二つ折りにすると長さ７００ｍｍ）、両端の止め組織部分の長さは各５ｍｍ、両端の無地部分の長さは各１００ｍｍであり、また、目付は、無地部分で１３３．３ｇ／ｍ2、パイル部分で２２７ｇ／ｍ2であった。また、織縮率は、地タテ糸で６．７％、地ヨコ糸で９．１％であった。パイル率は４５６％であった。
【００６３】
また、得られた伸縮性タオル地は、伸長率が２６％、伸長回復率が９２％であり、優れた伸長性と回復性を有していた。
【００６４】
なお、伸長率及び伸長回復率は次の方法で測定した。
サンプルの一端を保持し、反対側に１００ｇの荷重を掛け、１分間吊した後、長さＡを測定する。さらに７．５ｋｇの荷重を掛け、１時間吊した後長さＢを測定する。その後、７．５ｋｇの荷重のみをはずし１時間後に長さＣを測定する。以下の式から、伸長率、及び伸長回復率を算出する。
【００６５】
伸長率（％）＝〔（Ｂ−Ａ）／Ａ〕×１００
伸長回復率（％）＝〔（Ｂ−Ｃ）／（Ｂ−Ａ）〕×１００
【産業上の利用可能性】
【００６６】
本発明の織りや編みによる伸縮性タオル地は、優れた伸縮性及び耐久性を有するとともに、吸湿性や通気性等にも優れ、皮膚刺激性の少ないタオル地であるので、これらの特長や利点を生かし、いわゆる長尺タオル、バスタオル、ハンドタオルのようなタオル類のみならず、パジャマやバスローブ、シーツやアウター衣料など、適度な伸縮性、吸汗性、快適性、ファッション性を要する種々の分野に使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】本発明の伸縮性タオル地における織り組織構造を例示する織り組織平面図である。
【図２】本発明の伸縮性タオル地における織り組織構造の一例を示す織り構造断面図である。
【図３】本発明の伸縮性タオル地における織り組織構造の別の一例を示す織り構造断面図である。
【図４】本発明の伸縮性タオル地を用いた長尺タオルを例示する平面図である。
【符号の説明】
【００６８】
◎  パイル糸浮きの目
○  地タテ糸浮きの目
×  地ヨコ糸浮きの目
【図１】
2005187994.tif 000002
【図２】
2005187994.tif 000003
【図３】
2005187994.tif 000004
【図４】
2005187994.tif 000005