(57)【要約】【課題】安価な汎用品のスライドレールを用いて重いプロジェクタを複数２ｎ台搭載し得るように耐荷重性能を向上させた大画面型ディスプレイ装置を提供する。【解決手段】大画面型スクリーン１と、４台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵ、２ＲＬ、２ＬＬとを備える大画面型ディスプレイ装置は、４台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵ、２ＲＬ、２ＬＬを搭載するプロジェクタ枠５を大画面型スクリーン１を搭載する本体枠４とは独立して設け、プロジェクタ枠５には水平方向に延在する二対のスライドレール６Ｕ、６Ｕ、６Ｌ、６Ｌを設けてスライドレール６Ｕ、６Ｕ、６Ｌ、６Ｌを用いて４台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵ、２ＲＬ、２ＬＬを装置外部に引き出せるようにして、スライドレール６Ｕ、６Ｕ、６Ｌ、６Ｌの両端部近傍にそれぞれ垂直方向に延在する補強脚７、７、７、７、８、８、８、８の一端を結合し、各補強脚の他端を床面９の近傍に配置するようにした。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
大画面型スクリーンと、複数２ｎ（ｎ＝１，２，・・）台のプロジェクタとを備える大画面型ディスプレイ装置であって、
前記複数２ｎ台のプロジェクタを搭載するプロジェクタ枠を前記大画面型スクリーンを搭載する本体枠とは独立して設け、該プロジェクタ枠には水平方向に延在する少なくとも一対のスライドレールを設けて前記複数２ｎ台のプロジェクタを装置外部に引き出せるようにするとともに、
前記少なくとも一対のスライドレールの両端部近傍にそれぞれ垂直方向に延在する補強脚の一端を結合し、該補強脚の他端を床面近傍に配置するようにしたことを特徴とする大画面型ディスプレイ装置。
【請求項２】
前記少なくとも一対のスライドレールを用いて前記複数２ｎ台のプロジェクタを装置外部に引き出したときの各スライドレールの先端部の撓みをキャンセルするように、前記各補強脚の全長を各スライドレールから床面までの距離よりも所定量短くしたことを特徴とする請求項１記載の大画面型ディスプレイ装置。
【請求項３】
前記補強脚の下端部と床面との間に形成される隙間を調整する高さ調整機構を各補強脚の下端部にそれぞれ設けたことを特徴とする請求項１または２記載の大画面型ディスプレイ装置。
【請求項４】
前記複数２ｎ台のプロジェクタのそれぞれは、ランプおよびフィルタの装着面が前記スライドレールの中央側を向く装着位置と、ランプおよびフィルタの装着面が前記装着位置から所定角度回転したメンテナンス位置との間を水平方向に回動可能になるように、回転体上に支持されていることを特徴とする請求項１〜３の何れか１項記載の大画面型ディスプレイ装置。
【請求項５】
前記複数２ｎ台のプロジェクタの内の上部の２台は、ランプおよびフィルタの装着面が前記スライドレールの中央側を向く装着位置から、ランプおよびフィルタの装着面が垂直方向上方を向くメンテナンス位置まで回動可能に配置されていることを特徴とする請求項１〜３の何れか１項記載の大画面型ディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、大画面型スクリーン上に複数２ｎ（ｎ＝１，２，・・）台のプロジェクタからの画像を表示するようにした大画面型ディスプレイ装置であって、特に、大画面表示を行うために大型で重いプロジェクタを複数２ｎ台搭載する場合に適用し得るように耐荷重性能を向上させた大画面型ディスプレイ装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
画像を大画面表示するようにディスプレイ装置を構成する場合、複数のプロジェクタからの画像を１つのスクリーンに拡大投影して表示するのが一般的である。例えば、ＳＸＧＡ（１２８０×１０２４画素）の解像度を有するプロジェクタを縦方向に２個配置した場合、スクリーン上では１２８０×２０４８画素の表示解像度が得られ、ＳＸＧＡ（１２８０×１０２４画素）の解像度を有するプロジェクタを縦横方向にそれぞれ２個配置した場合、スクリーン上では２５６０×２０４８画素の表示解像度が得られるので、数十インチサイズの大画面型スクリーンを用いて大画面高解像度表示を行うことができる。しかしながら、上述したような大画面表示に対応し得る高解像度のプロジェクタは、大型で重いものとなるため、このようなプロジェクタを複数台組み合わせて使用する場合には、プロジェクタ枠に大型で重い複数台のプロジェクタを搭載する必要がある。
【０００３】
プロジェクタ枠に大型で重い複数台のプロジェクタを搭載する場合、例えば、プロジェクタ枠内から枠外に延在するように設けた一対のスライドレール上に２台のプロジェクタを対向するように配置しておき、メンテナンス時には２台のプロジェクタをそれぞれスライドレールの先端側に引っ張り出すことによって各プロジェクタをメンテナンス可能な状態にする構成が考えられる。このような構成を採用した場合、安価な汎用品のスライドレールを使用することによってコストダウンを図ることができる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述したような安価な汎用品のスライドレールを用いて一対のスライドレール上に２台のプロジェクタを対向するように配置して大画面表示可能なディスプレイ装置を構成しようとする場合には、安価な汎用品のスライドレールは一般的に耐荷重性能が低いため、例えばＳＸＧＡの解像度を有する重いプロジェクタを複数台搭載するために安価な汎用品のスライドレールの中の最大引き出し長さのものを用いた場合には、メンテナンスのためにプロジェクタをスライドレールの先端側に引っ張り出したときにスライドレールの先端部が撓んでしまい、ディスプレイ装置に好ましくない影響が及ぶおそれがある。そのため、耐荷重性能を向上させる対策が必要になる。
【０００５】
本発明は、大画面表示を行うために、安価な汎用品のスライドレールを用いて大型で重いプロジェクタを複数２ｎ台搭載する場合に適用し得るように耐荷重性能を向上させた大画面型ディスプレイ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、請求項１に記載の第１発明は、大画面型スクリーンと、複数２ｎ（ｎ＝１，２，・・）台のプロジェクタとを備える大画面型ディスプレイ装置であって、前記複数２ｎ台のプロジェクタを搭載するプロジェクタ枠を前記大画面型スクリーンを搭載する本体枠とは独立して設け、該プロジェクタ枠には水平方向に延在する少なくとも一対のスライドレールを設けて前記複数２ｎ台のプロジェクタを装置外部に引き出せるようにするとともに、前記少なくとも一対のスライドレールの両端部近傍にそれぞれ垂直方向に延在する補強脚の一端を結合し、該補強脚の他端を床面近傍に配置するようにしたことを特徴とする。
【０００７】
第１発明によれば、複数２ｎ（ｎ＝１，２，・・）台のプロジェクタを搭載するプロジェクタ枠が大画面型スクリーンを搭載する本体枠とは独立して設けられており、該プロジェクタ枠には水平方向に延在する少なくとも一対のスライドレールが設けられ、該少なくとも一対のスライドレールを用いて前記複数２ｎ台のプロジェクタを装置外部に引き出せるようになっているとともに、前記少なくとも一対のスライドレールの両端部近傍にはそれぞれ垂直方向に延在する補強脚の一端が結合され、該補強脚の他端が床面近傍に配置されるようになっているため、メンテナンスのために前記複数２ｎ台のプロジェクタを前記少なくとも一対のスライドレールの先端側に引っ張り出したときに各スライドレールの先端部が各プロジェクタの自重によって撓む際の荷重は、前記少なくとも一対のスライドレールの両端部にそれぞれ設けられた垂直方向に延在する補強脚を介して床面に吸収されることになるので、耐荷重性能が向上する。したがって、安価な汎用品のスライドレールを用いて大型で重いプロジェクタを複数２ｎ台搭載する場合に適用し得るように耐荷重性能を向上させた大画面型ディスプレイ装置を提供することができる。
【０００８】
請求項２に記載の第２発明は、前記少なくとも一対のスライドレールを用いて前記複数２ｎ台のプロジェクタを装置外部に引き出したときの各スライドレールの先端部の撓みをキャンセルするように、前記各補強脚の全長を各スライドレールから床面までの距離よりも所定量短くしたことを特徴とする。
【０００９】
第２発明によれば、前記各補強脚の全長は、前記少なくとも一対のスライドレールを用いて前記複数２ｎ台のプロジェクタを装置外部に引き出したときの各スライドレールの先端部の撓みをキャンセルするように、各スライドレールから床面までの距離よりも所定量短くしてあるので、メンテナンスのために前記複数２ｎ台のプロジェクタを前記少なくとも一対のスライドレールの先端側に引っ張り出したときに、各スライドレールの先端部に掛かる荷重が補強脚を介して床面に適正に分散するようになる。また、メンテナンスのために前記複数２ｎ台のプロジェクタを前記少なくとも一対のスライドレールの先端側に引っ張り出すとき以外は前記各補強脚は床面から離間して荷重が掛からない状態になるので、大画面型ディスプレイ装置の通常使用時に前記各補強脚が邪魔になることはない。
【００１０】
請求項３に記載の第３発明は、前記補強脚の下端部と床面との間に形成される隙間を調整する高さ調整機構を各補強脚の下端部にそれぞれ設けたことを特徴とする。
【００１１】
第３発明によれば、前記補強脚の下端部と床面との間に形成される隙間を調整する高さ調整機構が各補強脚の下端部にそれぞれ設けられているので、本発明の大画面型ディスプレイ装置を設置する床面が平坦ではなく凹凸を有する場合であっても、その凹凸に対応して適正な高さ調整を行えるようになる。
【００１２】
請求項４に記載の第４発明は、前記複数２ｎ台のプロジェクタのそれぞれは、ランプおよびフィルタの装着面が前記スライドレールの中央側を向く装着位置と、ランプおよびフィルタの装着面が前記装着位置から所定角度回転したメンテナンス位置との間を水平方向に回動可能になるように、回転体上に支持されていることを特徴とする。
【００１３】
第４発明によれば、前記複数２ｎ台のプロジェクタのそれぞれは、ランプおよびフィルタの装着面が前記スライドレールの中央側を向く装着位置と、ランプおよびフィルタの装着面が前記装着位置から所定角度回転したメンテナンス位置との間を水平方向に回動可能になるように、回転体上に支持されているので、メンテナンスすべきプロジェクタをメンテナンス位置まで水平方向に回転移動させることによって、ランプおよびフィルタを簡単にメンテナンスし得るようになる。
【００１４】
請求項５に記載の第５発明は、前記複数２ｎ台のプロジェクタの内の上部の２台は、ランプおよびフィルタの装着面が前記スライドレールの中央側を向く装着位置から、ランプおよびフィルタの装着面が垂直方向上方を向くメンテナンス位置まで回動可能に配置されていることを特徴とする。
【００１５】
第５発明によれば、前記複数２ｎ台のプロジェクタの内の上部の２台は、ランプおよびフィルタの装着面が前記スライドレールの中央側を向く装着位置から、ランプおよびフィルタの装着面が垂直方向上方を向くメンテナンス位置まで回動可能に配置されているので、メンテナンスすべきプロジェクタをメンテナンス位置まで垂直方向に回動させることによって、ランプおよびフィルタを簡単にメンテナンスし得るようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明を実施するための最良の形態を図面に基づき詳細に説明する。図１および図２は本発明の第１実施形態の大画面型ディスプレイ装置の構成を示す斜視図である。図１は組付完了時の状態を示し、図２はメンテナンス時の状態を示している。本実施形態の大画面型ディスプレイ装置は、図１および図２に示すように、大画面型スクリーン１と、複数２ｎ台（本実施形態では４台、一般的には、２台、４台、８台の構成が好ましい）のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵ、２ＲＬ、２ＬＬと、大画面型スクリーン１および４台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵ、２ＲＬ、２ＬＬ間に配置されるミラー３Ｕ、３Ｌと、大画面型スクリーン１およびミラー３Ｕ、３Ｌ等を搭載する本体枠４と、本体枠４とは独立して設けられ４台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵ、２ＲＬ、２ＬＬを搭載するプロジェクタ枠５と、プロジェクタ枠５の内部から外部に向かって水平方向に延在するように設けられる二対のスライドレール６Ｕ、６Ｕおよび６Ｌ、６Ｌ等を具備して成る。上記図１および図２では、大画面型スクリーン１は、内部の構成要素を見せるために透明状に表示しているが、実際には、本体枠４の上部に形成される額縁状の空間に嵌り込むように構成されている。なお、本実施形態の大画面型ディスプレイ装置における光学系の配置や各構成要素に関しては、例えば、本願出願人が先に、「テーブル型ディスプレイ装置」として出願した特願２００２−１６４７２８号明細書の第２実施形態（図９参照）に記載したものと同様に構成するものとする。
【００１７】
本実施形態の大画面型ディスプレイ装置においては、画像を形成するための光束を投写する４個のリア投写方式のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵ、２ＲＬ、２ＬＬから出射した光束はそれぞれ、図示しない反射ミラーによってミラー３Ｕ、３Ｌに向かうように光路を直角に曲げられた後、ミラー３Ｕ、３Ｌによって光路を直角に曲げられて、水平設置型の大画面型スクリーン１の４分割領域に裏面（下面）から投写されることになる。
【００１８】
本実施形態では、上記大画面型スクリーン１として、例えば７０インチの大画面を有するものを用いるとともに、上記プロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵ、２ＲＬ、２ＬＬとして、ＳＸＧＡ（１２８０×１０２４画素）の解像度を有するプロジェクタを用いるものとする。なお、本実施形態の大画面型ディスプレイ装置は、大画面型スクリーンを水平設置することにより「テーブル型ディスプレイ装置」として構成するものとするが、これに限定されるものではなく、大画面型スクリーンを縦置きすることにより「縦型ディスプレイ装置」として構成してもよい。
【００１９】
また、本実施形態では、上記スライドレール６Ｕ、６Ｕおよび６Ｌ、６Ｌとして、例えば、安価な汎用品のスライドレールである「日本アキュライド（株）のmodel 307A」の各種製品中の最大引き出し長さのもの（押し込み時／引き出し時の長さが７３４ｍｍ／１４４５．２ｍｍのもの）を各２本背中合わせにしたものを用いるものとする。このスライドレールは、「産業機器／電子機器  フルトラベル  中荷重用  定格荷重；６８〜４３Ｋｇ／ペア」という仕様になっており、キャビネットメンバーと、押し込み時（図１参照）にはキャビネットメンバー内に入り込み、引き出し時にはキャビネットメンバーの外方に伸長するドロワーメンバーと、引き出し時（図２参照）にはキャビネットメンバーおよびドロワーメンバー間をロックするディスコネクトスプリング等によって構成されている。
【００２０】
ところで、本実施形態では、上述したように一対の安価な汎用品のスライドレール上に２台の重いプロジェクタを対向するように配置する構成を採用する場合の耐荷重性能向上対策として、垂直方向に延在する補強脚を設けている。すなわち、図２に示すように、スライドレール６Ｕ、６Ｕおよび６Ｌ、６Ｌの両端部（合計４個所）の近傍（図示例では、スライドレール６Ｕ、６Ｕの上面間に設けたプロジェクタ載置用部材２０の端部）にそれぞれ補強脚７、７、７、７および８、８、８、８の一端を結合し、各補強脚の他端を床面９の近傍に配置する。説明の都合上、図２では本体枠４の裏側（紙面の上側）に配置される補強脚７、７、８、８の記入を省略し、図１では全ての補強脚の記入を省略した。なお、補強脚７および補強脚８の形状および補強脚の結合構造は、図示のものに限定されず、他の形状および結合構造を用いてもよい。
【００２１】
上記補強脚７、７、７、７および８、８、８、８の全長はそれぞれ、上記スライドレール６Ｕ、６Ｕおよび６Ｌ、６Ｌを用いてプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵおよび２ＲＬ、２ＬＬを装置外部（各スライドレールのストローク端）に引き出したときの各スライドレールのドロワーメンバーの先端部の撓みをキャンセルするように、押し込み時（図１参照）における各スライドレールから床面までの距離よりも所定量短くするものとする。例えば、各スライドレールとして押し込み時／引き出し時の長さが７３４ｍｍ／１４４５．２ｍｍのものを用いた場合に、各スライドレールの先端部に掛かる荷重（各プロジェクタおよびプロジェクタ載置用部材２０等の合計荷重）が約２０Ｋｇとなる場合、各スライドレールのドロワーメンバーの先端部の撓み量は約１０ｍｍとなるので、各補強脚の全長は、（各スライドレールから床面までの距離−１０ｍｍ）となる。なお、上側のスライドレール６Ｕ、６Ｕに対して設けた補強脚７、７および７、７の下端部の間にはそれぞれ、補強のために連結部材１０を設けるものとする。
【００２２】
上記補強脚７、７、７、７および８、８、８、８の下端部にはそれぞれ、図３に示すように、前記補強脚の下端部と床面９との間に形成される隙間を調整する高さ調整機構であるアジャスタ１１、１１、１１、１１および１２、１２、１２、１２を設ける。これらアジャスタにより、本実施形態の大画面型ディスプレイ装置を設置する床面９が平坦ではなく凹凸を有する場合であっても、その凹凸に対応して適正な高さ調整を行うことができるようになる。
【００２３】
次に、本実施形態の大画面型ディスプレイ装置において、メンテナンス性を向上させるために設けたプロジェクタ支持構造について説明する。図４は第１実施形態の大画面型ディスプレイ装置のプロジェクタを水平方向に回動可能に支持する回転テーブルを例示する図である。図４の回転テーブル２１は、図１に示すプロジェクタ載置用部材２０上に回動可能に支持されており、回転テーブル２１上には、プロジェクタ（例えばプロジェクタ２ＲＬ）を搭載した支持部材２２が結合されているため、図示しない回転軸を中心にして回転テーブル２１を回転させることによって、支持部材２２上のプロジェクタを水平方向に回転移動させることができる。その際の回転角度範囲は、図示しないストッパによって規制されるようになっており、図１に示す状態（２台のプロジェクタのランプおよびフィルタの装着面が向き合う状態）を０°と定義したとき、プロジェクタ２ＲＵ、２ＲＬは反時計回り方向に４５°〜１３５°に設定され、プロジェクタ２ＬＵ、２ＬＬは時計回り方向に４５°〜１３５°に設定されている。
【００２４】
上記回転角度範囲の設定により、各プロジェクタは、ランプおよびフィルタの装着面がスライドレールの中央側を向く装着位置と、ランプ２３およびフィルタ２４の装着面が前記装着位置から上記回転角度範囲内の所定角度（図２のプロジェクタ２ＲＵの例では、９０°）回転したメンテナンス位置との間を水平方向に回動可能になっている。このように構成した理由は、各プロジェクタをランプおよびフィルタの装着面がスライドレールの中央側を向く状態で装着位置に装着する本実施形態の大画面型ディスプレイ装置においては、スライドレール６Ｕ、６Ｕおよび６Ｌ、６Ｌを用いてプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵおよび２ＲＬ、２ＬＬを装置外部に引き出したときに本体枠４が邪魔になってランプ２３およびフィルタ２４がユーザから見えない状態になり、ランプ２３およびフィルタ２４のメンテナンスに支障を来すからである。よって、図２にプロジェクタ２ＲＬで例示した回転移動前の状態（装着位置にある状態）になっていたプロジェクタ２ＲＵを、図２にプロジェクタ２ＲＵで例示した回転移動後の状態（メンテナンス位置にある状態）になるまで水平方向に回転移動させることにより、メンテナンス位置にあるプロジェクタ２ＲＵのランプおよびフィルタの装着面から、図示のようにしてランプ２３およびフィルタ２４を容易に取り外して交換することができる。
【００２５】
なお、上記においては、図２に示すように、４台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵ、２ＲＬ、２ＬＬの全てを回転テーブル２１によって水平方向に回動可能に支持するようにしたが、上側に配置される２台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵは、回転テーブル２１を用いずに図５のように構成してもよい。図５は第１実施形態の大画面型ディスプレイ装置のプロジェクタの支持構造の変形例を示す図である。図５においては、プロジェクタ載置用部材２０および支持部材２２は直接的に結合されている。支持部材２２上には４本の係合部材２５が設けられており、ランプ２３およびフィルタ２４の装着面がスライドレールの中央側を向く装着位置では、プロジェクタ２ＲＬで例示したようにプロジェクタが４本の係合部材２５間に係合されて位置決め支持されている。この状態から、係合部材２５との係合を解除した後に、プロジェクタ２ＲＵを持ち上げて９０°回転させる手動作業を行うことにより、ランプ２３およびフィルタ２４の装着面の反対側の面が下になるようにプロジェクタ２ＲＬを直立させると、ランプ２３およびフィルタ２４の装着面が上を向くメンテナンス位置となり、ランプ２３およびフィルタ２４を容易に取り外して交換することができるようになる。なお、図５ではプロジェクタの回転動作を手動作業で行うようにしたが、回転テーブルや回動機構（例えば、特開２００１−１８９９０１号公報のヒンジ機構を用いる回動機構に類似したもの）等を設けてメンテナンス作業後の復元作業をやりやすくするようにしてもよい。
【００２６】
本実施形態の大画面型ディスプレイ装置によれば、４台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵおよび２ＲＬ、２ＬＬを搭載するプロジェクタ枠５が大画面型スクリーン１を搭載する本体枠４とは独立して設けられており、プロジェクタ枠５に設けられた水平方向に延在する二対のスライドレール６Ｕ、６Ｕおよび６Ｌ、６Ｌを用いて４台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵおよび２ＲＬ、２ＬＬを装置外部に引き出せるようになっているとともに、二対のスライドレール６Ｕ、６Ｕおよび６Ｌ、６Ｌの両端部近傍にはそれぞれ垂直方向に延在する補強脚７、７、７、７および８、８、８、８の一端が結合され、補強脚７、７、７、７および８、８、８、８の他端が床面９近傍に配置されるようになっているため、メンテナンスのために４台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵおよび２ＲＬ、２ＬＬを二対のスライドレール６Ｕ、６Ｕおよび６Ｌ、６Ｌの先端側に引っ張り出したときに各スライドレールの先端部が各プロジェクタの自重によって撓む際の荷重は、二対のスライドレール６Ｕ、６Ｕおよび６Ｌ、６Ｌの両端部にそれぞれ設けられた垂直方向に延在する補強脚７、７、７、７および８、８、８、８を介して床面９に吸収されることになるので、耐荷重性能が向上する。したがって、安価な汎用品のスライドレールを用いて大型で重いプロジェクタを複数２ｎ台搭載する場合に適用し得るように耐荷重性能を向上させた大画面型ディスプレイ装置を提供することができる。
【００２７】
また、各補強脚の全長は、二対のスライドレール６Ｕ、６Ｕおよび６Ｌ、６Ｌを用いて４台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵおよび２ＲＬ、２ＬＬを装置外部に引き出したときの各スライドレールの先端部の撓みをキャンセルするように、各スライドレールから床面までの距離よりも１０ｍｍ短くしてあるので、メンテナンスのために４台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵおよび２ＲＬ、２ＬＬを二対のスライドレール６Ｕ、６Ｕおよび６Ｌ、６Ｌの先端側に引っ張り出したときに、各スライドレールの先端部に掛かる荷重が補強脚７、７、７、７および８、８、８、８を介して床面９に適正に分散するようになる。また、メンテナンスのために４台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵおよび２ＲＬ、２ＬＬを二対のスライドレール６Ｕ、６Ｕおよび６Ｌ、６Ｌの先端側に引っ張り出すとき以外は各補強脚は床面から離間して荷重が掛からない状態になるので、大画面型ディスプレイ装置の通常使用時に各補強脚が邪魔になることはない。また、各補助脚を設けたことにより、仮に、想定を越えるような過大荷重がプロジェクタ枠５に掛かった場合であっても、実際に各スライドレールに掛かる荷重が定格荷重をこえることが防止されるので、各スライドレールに好ましくない影響が及ぶことはない。
【００２８】
また、補強脚７、７、７、７および８、８、８、８の下端部と床面９との間に形成される隙間を調整する高さ調整機構としてアジャスタ１１、１１、１１、１１および１２、１２、１２、１２を各補強脚の下端部にそれぞれ設けたので、本実施形態の大画面型ディスプレイ装置を設置する床面９が平坦ではなく凹凸を有する場合であっても、その凹凸に対応して適正な高さ調整を行えるようになる。
【００２９】
また、４台のプロジェクタ２ＲＵ、２ＬＵおよび２ＲＬ、２ＬＬのそれぞれは、ランプ２３およびフィルタ２４の装着面が二対のスライドレール６Ｕ、６Ｕおよび６Ｌ、６Ｌの中央側を向く装着位置と、ランプ２３およびフィルタ２４の装着面が前記装着位置から反時計回り方向に４５°〜１３５°／時計回り方向に４５°〜１３５°の回転角度範囲内の所定角度（例えば９０°）回転したメンテナンス位置との間を水平方向に回動可能になるように、回転テーブル２１上に支持されているので、メンテナンスすべきプロジェクタをメンテナンス位置まで水平方向に回転移動させることによって、ランプ２３およびフィルタ２４を簡単にメンテナンスし得るようになる。
【００３０】
なお、上記第１実施形態では、メンテナンス時のプロジェクタの引き出し方向を大画面型ディスプレイ装置の長手方向と直交する方向としたが、図６の変形例に示すようにメンテナンス時のプロジェクタの引き出し方向を大画面型ディスプレイ装置の長手方向とすることも可能である。図６には、説明の簡略化のために１台のプロジェクタ３０のみを搭載したディスプレイ装置の場合のプロジェクタ搭載構造を例示しているが、このプロジェクタ搭載構造は、図１に示す複数２ｎ台（この場合、４台）のプロジェクタを搭載した大画面型ディスプレイ装置の場合にも適用可能である。図６においては、一対のスライドレール３１、３１はディスプレイ装置の本体枠３２長手方向に延在するように設けられており、スライドレール３１、３１上にプロジェクタ３０が搭載されているため、メンテナンス時には、図示のように、ディスプレイ装置の長手方向にプロジェクタ３０を引き出すことによって、ランプ２３およびフィルタ２４を簡単にメンテナンスし得るようになる。
【００３１】
さらに、この変形例のプロジェクタ搭載構造を複数２ｎ台のプロジェクタを搭載した大画面型ディスプレイ装置に適用した場合、プロジェクタを搭載したユニット全体を本体枠３０から外部に引き出せるので、メンテナンス性が向上する。特に、大画面型ディスプレイ装置を設置するスペースの制約により、メンテナンス時にプロジェクタを大画面型ディスプレイ装置の長手方向と直交する方向に引き出すことができないため、大画面型ディスプレイ装置の長手方向に引き出さざるを得ない場合に適している。
【００３２】
なお、図６の変形例に示すように、１台のプロジェクタ３０と、本体枠およびその上面に設けられた図示しないスクリーンと少なくとも１つのミラーとを備えるように構成することにより、ボックス型のディスプレイ装置とすることが可能になるので、装置の縦横高さ寸法を調整すれば、キューブ型（立方体型）のディスプレイ装置を構成することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明の第１実施形態の大画面型ディスプレイ装置の構成を示す斜視図である。
【図２】本発明の第１実施形態の大画面型ディスプレイ装置の構成を示す斜視図である。
【図３】第１実施形態の大画面型ディスプレイ装置のメンテナンス時の状態ならびに補強脚およびその下端部に設けた高さ調整機構を示す図である。
【図４】第１実施形態の大画面型ディスプレイ装置のプロジェクタを水平方向に回動可能に支持する回転テーブルを例示する図である。
【図５】第１実施形態の大画面型ディスプレイ装置のプロジェクタの支持構造の変形例を示す図である。
【図６】第１実施形態の大画面型ディスプレイ装置のプロジェクタ搭載構造の変形例を説明するための図である。
【符号の説明】
【００３４】
１  大画面型スクリーン
２ＲＵ、２ＬＵ、２ＲＬ、２ＬＬ  プロジェクタ
３Ｕ、３Ｌ  ミラー
４  本体枠
５  プロジェクタ枠
６Ｕ、６Ｌ  スライドレール
７，８  補強脚
９  床面
１０  連結部材
１１，１２  アジャスタ（高さ調整機構）
２０  プロジェクタ載置用部材
２１  回転テーブル（回転体）
２２  支持部材
２３  ランプ
２４  フィルタ
２５  係合部材
３０  プロジェクタ
３１、３１  スライドレール
３２  本体枠
【図１】
2005128072.tif 000003
【図２】
2005128072.tif 000004
【図３】
2005128072.tif 000005
【図４】
2005128072.tif 000006
【図５】
2005128072.tif 000007
【図６】
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