(57)【要約】【課題】  高い倍率を確保しつつ収差を良好に補正することが可能な接眼レンズを提供する。【解決手段】  撮影レンズにより焦点板ＦＰ上に結像された物体の像をプリズムＰＲで正立像とした後に結像する接眼レンズＥＬにおいて、物体側から順に第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３とから構成され、第１〜第３レンズ群Ｇ１〜Ｇ３を構成するすべてのレンズが物体側に凸面を向けたメニスカスレンズで構成される。【選択図】  図１
2005284039.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
撮影レンズにより焦点板上に結像された物体の像を正立化部材で正立像とした後に結像する接眼レンズであって、
物体側から順に第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、第３レンズ群とから構成され、前記第１〜第３レンズ群を構成するすべてのレンズが物体側に凸面をむけたメニスカスレンズで構成されることを特徴とする接眼レンズ。
【請求項２】
前記第２レンズ群が、少なくとも２枚の正メニスカスレンズで構成されることを特徴とする請求項１に記載の接眼レンズ。
【請求項３】
前記第１レンズ群の最も物体側に位置する前記レンズの最も物体側の面の曲率半径をｒｆとし、前記第１レンズ群の最も像側に位置する前記レンズの最も像側の面の曲率半径をｒｒとしたとき、次式
２  ＜  ｒｆ／ｒｒ  ＜  ５
を満足することを特徴とする請求項１または２に記載の接眼レンズ。
【請求項４】
前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３としたとき、次式
０．５  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ２
を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の接眼レンズ。
【請求項５】
前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、視度が−１ｍ-1のときの前記第１レンズ群、前記第２レンズ群及び前記第３レンズ群の合成焦点距離をｆ１２３としたとき、次式
０．３  ＜  ｆ２／ｆ１２３  ＜  ０．４
を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の接眼レンズ。
【請求項６】
一眼レフカメラのファインダー光学系に用いられることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の接眼レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、写真を写す前に構図を決めるために被写体のうちどの部分が写るかを確認するためのファインダー光学系に用いられる接眼レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
一眼レフカメラのファインダー光学系（接眼用光学系）は、撮影レンズによる被写体像を撮影レンズの像面側に配設された反射鏡によって反射させて焦点板上に形成し、この焦点板上に形成された被写体像（ファインダー像）をペンタプリズム等により正立像とした後に、接眼レンズによって拡大して撮影者が観察するように構成されている。ファインダー光学系は写真を写す前に構図を決めるためのものであるため、シャープでクリアな像を観察できることや、正立像で適当な大きさの像が明るく見えることが要求されている。
【０００３】
そのため、このような一眼レフカメラにおいては、近年、視度調整可能で倍率が高い接眼レンズが提案されている。特に、接眼レンズをその屈折率が正負正の３つのレンズ群からなる構成とすることにより、接眼倍率を向上させたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
【特許文献１】特開平９−３２９７５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、接眼倍率を高くするとそれに合わせて収差の発生も大きくなる傾向にあり、ファインダー像のシャープさが失われることがあるという課題があった。
【０００６】
本発明はこのような課題に鑑みなされたものであり、高い倍率を確保しつつ収差を良好に補正することが可能な接眼レンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するために、本発明に係る接眼レンズは、撮影レンズにより焦点板上に結像された物体（被写体）の像を正立化部材（例えば、実施形態におけるプリズムＰＲ）で正立像とした後に結像するものであり、物体側から順に第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、第３レンズ群とから構成され、第１〜第３レンズ群を構成するすべてのレンズが物体側に凸面を向けたメニスカスレンズで構成される。
【０００８】
このとき、第２レンズ群が、少なくとも２枚の正メニスカスレンズで構成されることが好ましい。
【０００９】
また、第１レンズ群の最も物体側に位置するレンズの最も物体側の面の曲率半径をｒｆとし、第１レンズ群の最も像側に位置するレンズの最も像側の面の曲率半径をｒｒとしたとき、次式
２  ＜  ｒｆ／ｒｒ  ＜  ５
を満足するように構成されることが好ましい。
【００１０】
また、第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、第３レンズ群の焦点距離をｆ３としたとき、次式
０．５  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ２
を満足するように構成されることが好ましい。
【００１１】
さらに、第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、視度が−１ｍ-1のときの第１レンズ群、第２レンズ群及び第３レンズ群の合成焦点距離をｆ１２３としたとき、次式
０．３  ＜  ｆ２／ｆ１２３  ＜  ０．４
を満足するように構成されることが好ましい。
【００１２】
なお、本発明に係る接眼レンズは、一眼レフカメレのファインダー光学系に用いられることが好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る接眼レンズを第１〜第３レンズ群から構成するとともに第２レンズ群を正の屈折力を有するように構成することにより、接眼レンズの倍率を向上させることができ、さらに、この接眼レンズを構成する全てのレンズをメニスカスレンズで構成することにより収差を良好に補正することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。ファインダー光学系ＦＳは、光学系の最終の実像と撮影者（観察者）の目との間に使われるレンズ系であり、図１に示すように、物体側から順に光軸上に並んだ焦点板ＦＰ、コンデンサレンズＣＬ、プリズムＰＲ及び接眼レンズＥＬから構成される。例えば、一眼レフカメラにおいては、撮影レンズにより、物体（被写体）からの光線をこの撮影レンズの像面側に配設された反射鏡によって反射させて焦点板ＦＰ上に集光させて物体像（被写体像）として形成し、このファインダー光学系ＦＳで物体像を拡大する作用を有する。ここで、コンデンサレンズＣＬを配設することにより、ファインダー光学系ＦＳの歪曲収差を良好に補正することができる。但し、コンデンサレンズＣＬを省略してファインダー光学系ＦＳを構成しても、本発明の効果を得ることができる。また、プリズムＰＲは、ペンタプリズム等で構成され、反射鏡で反射して倒立した物体像を正立像に変換するものであるが、本実施例においてはその詳細な構成は省略する。
【００１５】
接眼レンズＥＬは、焦点板ＦＰ側（物体側）から順に、第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズＧ２及び第３レンズ群Ｇ３とから構成される。この第１〜第３レンズ群Ｇ１〜Ｇ３を構成する全てのレンズは、焦点板ＦＰ側に凸面を向けたメニスカスレンズで構成されている。接眼レンズＥＬを３群からなるレンズ群Ｇ１〜Ｇ３から構成し、第２レンズ群Ｇ２が正の屈折力を有するように構成することにより、接眼レンズＥＬの屈折力を大きくして倍率を向上させることができる。
【００１６】
また、このような高い屈折力を有する接眼レンズＥＬを構成する全てのレンズを焦点板ＦＰ側に凸面を向けたメニスカスレンズで構成することにより、球面収差及びコマ収差等を良好に補正することができる。とくに、第１レンズ群Ｇ１をメニスカスレンズで構成することにより、コマ収差と歪曲収差とを良好に補正することができる。また、第２レンズ群Ｇ２をメニスカスレンズで構成することにより球面収差を良好に補正することができる。そして、第３レンズ群Ｇ３をメニスカスレンズで構成することによりコマ収差を良好に補正することができる。
【００１７】
この接眼レンズＥＬは、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って前後に移動させることにより、ファインダーから見える像を撮影者の視力に合わせて調整する視度調整を可能にしている。このとき、第２レンズ群Ｇ２の屈折力を大きくすることにより、視度調整が可能な範囲を大きくすることができる。
【００１８】
また、第２レンズ群Ｇ２が正の屈折力を有する同一形状のレンズを複数配置して構成（例えば、図１に示すように、２枚の正メニスカスレンズから構成）すると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力を大きくしつつ、良好な収差補正が可能となる。さらに、同一のレンズ（材質・形状が全く同一）を複数使用することによりこの接眼レンズＥＬの生産性を向上させることができる。
【００１９】
次に、以上のような接眼レンズＥＬを構成するための条件について説明する。まず、接眼レンズＥＬは、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に位置するレンズの最も物体側のレンズ面の曲率半径をｒｆとし、第１レンズ群Ｇ１の最も像側に位置するレンズの最も像側のレンズ面の曲率半径をｒｒとしたとき、下の条件式（１）を満足するように構成されることが好ましい。例えば、図１に示す構成の場合、第１レンズ群Ｇ１は１枚のレンズＬ１１から構成されているため、このレンズＬ１１の物体側の面（後述の面番号６）と像側の面（面番号７）の曲率半径がそれぞれ対応する。
【００２０】
（数１）
２  ＜  ｒｆ／ｒｒ  ＜  ５                      （１）
【００２１】
この条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１において良好にコマ収差を補正するための範囲を示しており、条件式（１）の下限を下回るとコマ収差が過剰補正となり、上限を上回ると補正不足になり易くなり、良好な光学性能が得られなくなる。
【００２２】
また、接眼レンズＥＬは、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３としたとき、下の条件式（２）を満足するように構成することが好ましい。
【００２３】
（数２）
０．５  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ２                    （２）
【００２４】
この条件式（２）は、接眼レンズＥＬの視度調整機能を適切に作用させるための、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３を規定するものであり、条件式（２）の上限を上回ると視度調整範囲をプラス側に確保することが困難になり、下限を下回ると視度調整範囲をマイナス側に確保することが困難になる。
【００２５】
さらに、接眼レンズＥＬは、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、視度が−１ｍ-1のときの第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３の合成焦点距離をｆ１２３としたとき、下の条件式（３）を満足するように構成することが好ましい。
【００２６】
（数３）
０．３  ＜  ｆ２／ｆ１２３  ＜  ０．４                （３）
【００２７】
この条件式（３）は、良好な収差を確保しつつ、高い倍率と広い視度調整範囲を確保するためのものである。条件式（３）の下限を下回ると第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなりすぎて、接眼レンズＥＬの倍率を大きくすることはできるが収差の補正が困難になる。一方、上限を上回ると収差補正は容易になるが、倍率の向上や広い視度調整範囲の確保は困難になる。
【００２８】
また、この接眼レンズＥＬを構成するレンズ面を非球面形状にすることにより収差を良好に補正することができ、有効である。特に、正の屈折力を有するレンズ群（例えば、第２レンズ群Ｇ２）を構成するレンズのレンズ面を非球面形状にすることにより球面収差及び歪曲収差の補正が容易になる。あるいは、他のレンズ群を構成するレンズのレンズ面を非球面形状にすることにより、コマ収差を更に良好に補正することができる。
【００２９】
それでは、以上のように構成された接眼レンズＥＬを含むファインダー光学系ＦＳの具体的な実施例について示す。下に示す３つの実施例では、図１、図５及び図９に示すように、物体側から順に焦点板ＦＰ、像側に凸面を向けた平凸レンズ（正レンズ）であるコンデンサレンズＣＬ、プリズムＰＲ及び接眼レンズＥＬが並んで配設され、接眼レンズＥＬから出射した光線がアイポイントＥＰに入射する。また、上述のように接眼レンズＥＬは、物体側から順に、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３から構成されている。
【実施例１】
【００３０】
図１に第１実施例に係るファインダー光学系ＦＳのレンズ構成を示す。なお、以降の説明では、ファインダー光学系ＦＳのうち、接眼レンズＥＬについてのみ説明を行う。本第１実施例における第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１（負レンズ）から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２（正レンズ）と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３（正レンズ）とから構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４（負レンズ）から構成されている。この第２レンズ群Ｇ２は、レンズを構成する材質、レンズ面の曲率半径及び厚さが全く同一な２枚のレンズＬ１２，Ｌ１３から構成されている。この第１〜第３レンズ群Ｇ１〜Ｇ３を構成する全てのレンズＬ１１〜Ｌ１４は、物体側に凸面を向けたメニスカスレンズで構成されている。
【００３１】
下の表１に、本第１実施例における各レンズの諸元を示す。表１における面番号１〜１３は、この第１実施例に係るファインダー光学系ＦＳに関するものであり、それぞれ図１における符号１〜１３に対応する。また、表１におけるｒはレンズ面の曲率半径を、ｄはレンズ面の間隔を、ｎｄはｄ線に対する屈折率を、νｄはｄ線に対するアッベ数を、ｆｅはコンデンサレンズＣＬを含むファインダー光学系ＦＳ全系の焦点距離をそれぞれ示している。なお、以下の全ての諸元値において掲載されている曲率半径ｒ，ｒｆ，ｒｒ、面間隔ｄ、焦点距離ｆｅ，ｆ１，ｆ２，ｆ３，ｆ１２３その他の長さの単位は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることもできる。また、視度及びｆｅは、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って前後に移動させて調整可能な範囲を示している。
【００３２】
ここで、視度がＸ［ｍ-1］であることは、接眼レンズＥＬによる像がアイポイントＥＰから光軸上に沿って１／Ｘ［ｍ］だけ離れた位置にできる状態のことを示している（符号は、像が接眼レンズＥＰより撮影者側にできたときを正とする）。また、表１における間隔表は、第２レンズ群Ｇ２を移動させたときの、視度、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との光軸上の面間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との光軸上の面間隔Ｄ２及び第３レンズ群Ｇ３とアイポイントＥＰとの光軸上の面間隔（アイレリーフ）Ｄ３の関係を示している。以上の表１における記号の説明は、以降の実施例においても同様である。
【００３３】
（表１）
視度＝-2.0〜+0.5［ｍ-1］
ｆｅ＝62.88〜67.08
ｆ１＝-67.831
ｆ２＝ 26.685
ｆ３＝-78.588
ｆ１２３＝69.614
面番号    ｒ          ｄ          ｎｄ          νｄ
1        ∞         0.800      1.000000                ＦＰ
2        ∞         5.500      1.508710       56.40    ＣＬ
3     -58.14700     3.400      1.000000
4        ∞        97.316      1.568832       56.36    ＰＲ
5        ∞         0.300      1.000000
6      58.98656     2.000      1.808095       22.76    Ｌ１１
7      27.98138      Ｄ１      1.000000
8      32.35000     3.500      1.712995       53.87    Ｌ１２
9     240.00000     0.500      1.000000
10      32.35000     3.500      1.712995       53.87    Ｌ１３
11     240.00000      Ｄ２      1.000000
12      46.84471     3.000      1.834807       42.71    Ｌ１４
13      26.53373      Ｄ３      1.000000
（間隔表）
視度    Ｄ１    Ｄ２    Ｄ３
-2.0     0.5     6.0    16.0
-1.0     1.7     4.8    18.0
+0.5     3.7     2.8    21.0
（条件対応値）
（１）ｒｆ／ｒｒ＝2.11
（２）ｆ１／ｆ３＝0.86
（３）ｆ２／ｆ１２３＝0.38
【００３４】
このように、本第１実施例では、上記条件式（１）〜（３）は全て満たされていることが分かる。
【００３５】
また、図２〜図４は第１実施例における光学系の諸収差図である。各収差図は左から順に球面収差図、非点収差図、コマ収差図、歪曲収差図を示し、Ｙ１はプリズムＰＲへの光線の入射高さを示し、Ｙ０は焦点板ＦＰ上での物体高を示し、ｍｉｎは角度単位の分を示し、Ｄはｄ線を、ＦはＦ線を、ＣはＣ線をそれぞれ示している。また、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。以上の収差図の説明は、以降の他の収差図についても同様である。なお、図２は視度が−２．０ｍ-1のときの諸収差図を、図３は視度が−１．０ｍ-1のときの諸収差図を、図４は視度が＋０．５ｍ-1のときの諸収差図を示している。各収差図から明らかなように本第１実施例では、第２レンズ群Ｇ２を移動させて視度を調整しても、諸収差が良好に補正され、視度調整範囲内で良好な光学性能が確保されていることが分かる。
【実施例２】
【００３６】
図５に第２実施例に係るファインダー光学系ＦＳのレンズ構成を示す。本第２実施例における接眼レンズＥＬの第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１（負レンズ）から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２（正レンズ）と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３（正レンズ）とから構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４（負レンズ）から構成されている。この第１〜第３レンズ群Ｇ１〜Ｇ３を構成する全てのレンズＬ２１〜Ｌ２４は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズで構成されている。
【００３７】
なお、この第２実施例において、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズＬ２２の物体側のレンズ面は非球面形状に形成されている。ここで、非球面は、光軸方向をｘ軸とし、光軸と直交する方向をｙ軸とし、非球面の頂点を原点とし、ｒを曲率半径とし、κを円錐定数として以下に示す式（４）で表される。
【００３８】
（数４）
ｘ  ＝  （ｙ2／ｒ）／（１＋（１−κ・ｙ2／ｒ2）1/2）          （４）
【００３９】
下の表２に、本第２実施例における各レンズの諸元を示す。表２における面番号１〜１３は、この第２実施例に係るファインダー光学系ＦＳに関するものであり、それぞれ図５における符号１〜１３に対応する。なお、非球面形状に形成されたレンズ面には、面番号の左側に＊印を付している。また、非球面における曲率半径ｒは、近軸曲率半径を示している。
【００４０】
（表２）
視度＝-1.9〜+0.0［ｍ-1］
ｆｅ＝60.50〜71.60
ｆ１＝-92.769
ｆ２＝ 26.587
ｆ３＝-54.270
ｆ１２３＝69.458
面番号    ｒ          ｄ          ｎｄ          νｄ
1        ∞         0.800      1.000000                ＦＰ
2        ∞         5.500      1.508710       56.40    ＣＬ
3     -58.14700     3.400      1.000000
4        ∞        97.316      1.568832       56.36    ＰＲ
5        ∞         0.300      1.000000
6     234.50389     1.500      1.808095       22.76    Ｌ２１
7      56.64390      Ｄ１      1.000000
*8      25.00000     4.000      1.491080       57.08    Ｌ２２
9     240.00000     0.100      1.000000
10      30.00000     3.500      1.712995       53.87    Ｌ２３
11     240.00000      Ｄ２      1.000000
12      23.02272     1.500      1.834807       42.71    Ｌ２４
13      14.81282      Ｄ３      1.000000
（非球面データ）
第８面
κ＝-0.2646
（間隔表）
視度    Ｄ１    Ｄ２    Ｄ３
-1.9     0.5     6.0    16.0
-1.0     2.5     4.0    20.0
+0.0     6.0     0.5    26.0
（条件対応値）
（１）ｒｆ／ｒｒ＝4.14
（２）ｆ１／ｆ３＝1.71
（３）ｆ２／ｆ１２３＝0.38
【００４１】
このように、本第２実施例では、上記条件式（１）〜（３）は全て満たされていることが分かる。また、図６〜図８は第２実施例における光学系の諸収差図であり、図６は視度が−１．９ｍ-1のときの諸収差図を、図７は視度が−１．０ｍ-1のときの諸収差図を、図８は視度が＋０．０ｍ-1のときの諸収差図を示している。各収差図から明らかなように本第２実施例では、第２レンズ群Ｇ２を移動させて視度を調整しても、諸収差が良好に補正され、視度調整範囲内で良好な光学性能が確保されていることが分かる。特に、非球面（第８面）により球面収差、歪曲収差だけでなく、非点収差も良好に補正されていることが分かる。
【実施例３】
【００４２】
図９に第３実施例に係るファインダー光学系ＦＳのレンズ構成を示す。本第３実施例における接眼レンズＥＬの第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１（負レンズ）から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２（正レンズ）と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３（正レンズ）とから構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４（負レンズ）から構成されている。この第２実施例においても、第２レンズ群Ｇ２は、レンズを構成する材質、レンズ面の曲率半径及び厚さが全く同一な２枚のレンズＬ３２，Ｌ３３から構成されている。この第１〜第３レンズ群Ｇ１〜Ｇ３を構成する全てのレンズＬ３１〜Ｌ３４は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズで構成されている。
【００４３】
下の表３に、本第３実施例における各レンズの諸元を示す。表３における面番号１〜１３は、この第３実施例に係るファインダー光学系ＦＳに関するものであり、それぞれ図９における符号１〜１３に対応する。
【００４４】
（表３）
視度＝-2.0〜+0.9［ｍ-1］
ｆｅ＝67.50〜71.40
ｆ１＝ -59.780
ｆ２＝  26.661
ｆ３＝-101.029
ｆ１２３＝74.937
面番号    ｒ          ｄ          ｎｄ          νｄ
1        ∞         0.800      1.000000                ＦＰ
2        ∞         5.500      1.508710       56.40    ＣＬ
3     -58.14700     3.400      1.000000
4        ∞        94.691      1.568832       56.36    ＰＲ
5        ∞         0.300      1.000000
6      88.78344     1.200      1.808095       22.76    Ｌ３１
7      31.09643      Ｄ１      1.000000
8      32.50000     2.900      1.712995       03.87    Ｌ３２
9     240.00000     0.100      1.000000
10      32.50000     2.900      1.712995       53.87    Ｌ３３
11     240.00000      Ｄ２      1.000000
12      82.79116     1.100      1.834807       42.71    Ｌ３４
13      41.52660      Ｄ３      1.000000
（間隔表）
視度    Ｄ１    Ｄ２    Ｄ３
-2.0     0.6     4.0    21.0
-1.0     1.8     2.8    22.0
+0.9     4.3     0.3    26.0
（条件対応値）
（１）ｒｆ／ｒｒ＝2.86
（２）ｆ１／ｆ３＝0.59
（３）ｆ２／ｆ１２３＝0.35
【００４５】
このように、本第３実施例では、上記条件式（１）〜（３）は全て満たされていることが分かる。また、図１０〜図１２は第３実施例における光学系の諸収差図であり、図１０は視度が−２．０ｍ-1のときの諸収差図を、図１１は視度が−１．０ｍ-1のときの諸収差図を、図１２は視度が＋０．９ｍ-1のときの諸収差図を示している。各収差図から明らかなように本第３実施例では、第２レンズ群Ｇ２を移動させて視度を調整しても、諸収差が良好に補正され、視度調整範囲内で良好な光学性能が確保されていることが分かる。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】ファインダー光学系の第１実施例におけるレンズ構成図である。
【図２】第１実施例において、視度＝−２．０ｍ-1のときの諸収差図である。
【図３】第１実施例において、視度＝−１．０ｍ-1のときの諸収差図である。
【図４】第１実施例において、視度＝＋０．５ｍ-1のときの諸収差図である。
【図５】ファインダー光学系の第２実施例におけるレンズ構成図である。
【図６】第２実施例において、視度＝−１．９ｍ-1のときの諸収差図である。
【図７】第２実施例において、視度＝−１．０ｍ-1のときの諸収差図である。
【図８】第２実施例において、視度＝＋０．０ｍ-1のときの諸収差図である。
【図９】ファインダー光学系の第３実施例におけるレンズ構成図である。
【図１０】第３実施例において、視度＝−２．０ｍ-1のときの諸収差図である。
【図１１】第３実施例において、視度＝−１．０ｍ-1のときの諸収差図である。
【図１２】第３実施例において、視度＝＋０．９ｍ-1のときの諸収差図である。
【符号の説明】
【００４７】
ＦＳ  ファインダー光学系
ＦＰ  焦点板
ＣＬ  コンデンサレンズ
ＰＲ  プリズム（正立化部材）
ＥＬ  接眼レンズ
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
【図１】
2005284039.tif 000003
【図２】
2005284039.tif 000004
【図３】
2005284039.tif 000005
【図４】
2005284039.tif 000006
【図５】
2005284039.tif 000007
【図６】
2005284039.tif 000008
【図７】
2005284039.tif 000009
【図８】
2005284039.tif 000010
【図９】
2005284039.tif 000011
【図１０】
2005284039.tif 000012
【図１１】
2005284039.tif 000013
【図１２】
2005284039.tif 000014