(57)【要約】【課題】ＲＬＳアルゴリズムによって双方向ベクトル変調器のウエイトベクトルを演算する場合に、ＲＬＳアルゴリズムの収束時間を短縮する。【解決手段】アンテナ（単位アンテナ）１２毎に、送受信で共用される双方向ベクトル変調器２２と、共用されない非共用回路部２４と、が設けられる。非共用回路部２４では、送信系と受信系とで位相特性・振幅特性がアンテナ間で定めた定数倍となるように調整される。アダプティブ処理部３０は、従来のＲＬＳアルゴリズムの一部を改良した修正ＲＬＳアルゴリズムで算出したウエイトベクトルを用いて、双方向ベクトル変調器２２を制御する。修正ＲＬＳアルゴリズムを用いることで、従来のＲＬＳアルゴリズムに比べて所定の収束条件を満たすまでの演算回数を低減することができる。【選択図】        図１
2005005910.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の単位アンテナを含むアダプティブ・アレイ・アンテナを用いる通信装置であって、
前記単位アンテナ毎に設けられ少なくとも送信電力増幅器を含むＲＦ送信系回路と、
前記単位アンテナ毎に前記ＲＦ送信系回路と並列に設けられるＲＦ受信系回路であって少なくとも低雑音増幅器を含むＲＦ受信系回路と、
前記ＲＦ送信系回路およびＲＦ受信系回路に単位アンテナの他方側で共通に接続される双方向ベクトル変調器と、
複数の双方向ベクトル変調器に接続される分配・合成部と、
前記分配・合成部に接続される送受信部（ＴＲＸ）と、
前記双方向ベクトル変調器を制御して複数の単位アンテナをアダプティブ・アレイ・アンテナとして機能させるアダプティブ処理部と、
前記ＲＦ受信系回路のそれぞれと前記アダプティブ処理部との間に設けられる受信部（ＲＸ）と、
を備え、
各単位アンテナに対応する前記ＲＦ送信系回路およびＲＦ受信系回路について、それらを信号が通過する際の振幅変化量相互の差および位相回転量相互の差が各単位アンテナ間でほぼ等しく、
アダプティブ処理部は、次の式（１１）〜（１５）による修正ＲＬＳアルゴリズム
【数１】
2005005910.tif 000010
Ｘ（ｉ）：複素入力ベクトル、ｒ（ｉ）：参照信号、ｉ：サンプル時間に対応する正の整数、Ｈ：複素共役転置、＊：複素共役、α：０＜α≦１を満たす実数、κ：０＜κ＜１を満たす実数、δ：正の定数、Ｉ：単位行列、
を用いて算出した所定の収束条件を満たす複素ウエイトベクトルＷ（ｍ＋１）に基づいて前記双方向ベクトル変調器を制御することを特徴とするアレイアンテナ通信装置。
【請求項２】
複数の単位アンテナを含むアダプティブ・アレイ・アンテナを用いる通信装置であって、
前記単位アンテナ毎に設けられ少なくとも送信電力増幅器を含むＲＦ送信系回路と、
前記単位アンテナ毎に前記ＲＦ送信系回路と並列に設けられるＲＦ受信系回路であって少なくとも低雑音増幅器を含むＲＦ受信系回路と、
前記ＲＦ送信系回路およびＲＦ受信系回路に単位アンテナの他方側で共通に接続される双方向ベクトル変調器と、
複数の双方向ベクトル変調器に接続される分配・合成部と、
前記分配・合成部に接続される送受信部（ＴＲＸ）と、
前記双方向ベクトル変調器を制御して複数の単位アンテナをアダプティブ・アレイ・アンテナとして機能させるアダプティブ処理部と、
前記ＲＦ受信系回路のそれぞれと前記アダプティブ処理部との間に設けられる受信部（ＲＸ）と、
を備え、
各単位アンテナに対応する前記ＲＦ送信系回路およびＲＦ受信系回路について、それらを信号が通過する際の振幅変化量相互の差および位相回転量相互の差が各単位アンテナ間でほぼ等しく、
アダプティブ処理部は、次の式（２１）〜（２５）による修正ＲＬＳアルゴリズム
【数２】
2005005910.tif 000011
Ｘ（ｉ）：複素入力ベクトル、ｒ（ｉ）：参照信号、ｉ：サンプル時間に対応する正の整数、Ｈ：複素共役転置、＊：複素共役、α：０＜α≦１を満たす実数、κ：０＜κ＜１を満たす実数、δ：正の定数、Ｉ：単位行列、
を用いて算出した所定の収束条件を満たす複素ウエイトベクトルＷ（ｍ＋１）に基づいて前記双方向ベクトル変調器を制御することを特徴とするアレイアンテナ通信装置。
【請求項３】
さらに、各単位アンテナに対応する前記ＲＦ送信系回路およびＲＦ受信系回路について、それらを信号が通過する際の遅延時間がほぼ等しいことを特徴とする請求項１または２に記載のアレイアンテナ通信装置。
【請求項４】
各単位アンテナに対応する前記ＲＦ送信系回路およびＲＦ受信系回路のうち少なくともいずれか一方には、前記振幅変化量、位相回転量、および遅延時間のうち少なくとも一つを調整するための調整部が設けられることを特徴とする請求項１〜３のうちいずれか一つに記載のアレイアンテナ通信装置。
【請求項５】
同一の通信相手に対し同一周波数で送受信を行う時分割双方向通信装置であることを特徴とする請求項１〜４のうちいずれか一つに記載のアレイアンテナ通信装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、複数のアンテナを用いて送受信アンテナ・パターンを制御する通信装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
空間的に離間させて配置された複数のアンテナで受信された各信号を適切に加算合成することにより、希望波の到来方向にビームを有し、かつ干渉波の到来方向にヌルを有する受信アンテナ・パターンを形成して、希望信号を選択的に受信するアダプティブ・アレイ・アンテナを備えた通信装置が知られている。この通信装置で送信を行う場合には、希望局の方向にビームを有し、かつ干渉局の方向にヌルを有する送信アンテナ・パターンを形成するのが望ましい。これにより、希望局の方向にビームを形成することで希望局方向に選択的に送信電力を振り向けることができ、また干渉局方向にヌルを向けることで干渉局にとっては本通信装置からの干渉を受けないこととなり、本通信装置と希望局の組と独立して通信を行っている干渉局に影響を与えにくくなる意味で有効である。
【０００３】
ここで、図５を参照して、従来のアダプティブ・アレイ・アンテナを備えた通信装置５０について説明する。なお、ここでは、一例として、送受周波数は同一で、時分割で送受通信を行い、また４本のアンテナ５２を空間的に離間させて配置したアダプティブ・アレイ・アンテナを用いる場合について説明する。
【０００４】
まずは、受信時の処理について説明する。アンテナ５２で受信された信号は、送信／受信を切り替える送受切替器５４（図５では受信時の接続状態を示している）を経由して、低雑音増幅器（ＬＮＡ）５６で増幅された後、ミキサ５８に入力され、ここでローカル発信器６０からのローカル周波数と掛け合わされることにより中間周波数（ＩＦ）に変換される。次に、信号は、ＩＦフィルタ６２により受信周波数付近の周波数信号とされた後、ＩＦ増幅器６４にて増幅され、ミキサ６６に入力され、ここでローカル発信器６８からのローカル周波数とミキシングされてベースバンド信号に変換される。次に、信号は、ローパスフィルタ７０によって必要帯域幅に弁別され、アナログ・デジタル変換器（Ａ／Ｄ）７２にてデジタル信号に変換される。４つのアンテナ５２における受信信号はそれぞれこのようにしてベースバンド信号に変換される。これらの信号は受信側処理部７４に入力され、ここで振幅及び位相により特徴付けられる重み付け（係数：ｗ１〜ｗ４）が行われた後に加算され、受信信号として処理される。アンテナで受信された信号には、希望局信号のみならず干渉局信号も含まれるが、アダプティブ・アレイ処理部７６において参照信号および受信信号に基づいて適切に重みづけ係数（受信重みづけ値）を決定することで、受信信号から干渉局信号を除去して希望局信号のみを受信することができる。この処理に関しては非特許文献１に詳しい。
【０００５】
次に、送信時の処理について説明する。送信側処理部７８は、入力される送信信号を４分割して、それぞれに重み付けを行う。ここで、送信時の重み付け値として、受信時の重み付けの値を用いる場合がある。これは、送信信号と受信信号の相反性を利用して、受信アンテナ・パターンと同様のビーム、ヌルを有する送信アンテナ・パターンを形成するという考えに基づくものである。さて、分割され重みづけされた各信号は、デジタル・アナログ変換器（Ｄ／Ａ）８０、ローパスフィルタ８２を経由してミキサ８４に入力され、ここでローカル周波数によるミキシングによってＩＦ周波数に変換される。次に、信号は、ＩＦフィルタ８６によってフィルタリングされ、ＩＦ増幅器８８によって増幅された後、ミキサ９０に入力され、ここで、ローカル周波数によるミキシングによってＲＦ周波数に変換される。そして、信号は、送信電力増幅器（ＰＡ）９２、および送受切替器５４を経由してアンテナ５２から送信される。
【０００６】
さて、上述した従来技術では、送信時の重み付けパターンと受信時の重み付けパターンとを同じにした。これは、アンテナ５２以降の空間での信号の相反性に基づくが、無線部では、送信信号の通過する送信部（ＴＸ）と受信信号の通過する受信部（ＲＸ）とは異なるため、相反性が成立しない。したがって、上記従来技術のように、送信側処理部７８で受信側処理部７４で用いたのと同一の重み付け値を用いても、受信時と同一の送信指向性を得ることはできなかった。すなわち、ＴＸ側を通過する送信信号の位相回転量および振幅変化量は、ＲＸ側を通過する受信信号の位相回転量および振幅変化量と異なるため、送信信号がＴＸを通過してアンテナに達したときの信号の振幅および位相が、受信信号が受信される場合の振幅および位相と異なるので、送受信で同じ重み付けを行ったのでは、送信と受信とで、アンテナ・パターン、ビーム方向およびヌル方向が異なるものとなってしまうのである。
【０００７】
したがって、この種のアダプティブ・アレイ・アンテナを備える通信装置では、４系統のそれぞれについて、送信部（ＴＸ）における送信信号の位相回転量が受信部（ＲＸ）における受信信号の位相回転量と同一となり、かつ、送信部（ＴＸ）における送信信号の振幅変化量が受信部（ＲＸ）における受信信号の振幅変化量とアンテナ間で共通の一定倍率となるように、適切な調整を行う必要がある。
【０００８】
このような場合、通常、４系統の全ての受信部（ＲＸ）について振幅変化量と位相回転量とが相互で一定値となるように調整され（受信側キャリブレーション）、また４系統の全ての送信部（ＴＸ）について振幅変化量と位相回転量とが相互で一定値となるように調整される（送信側キャリブレーション）。かかる調整は、受信側処理部７４において各系統（各受信部）に対して設けられた振幅・位相補正部９４、および送信側処理部７８において各系統（各送信部）に対して設けられた振幅・位相補正部９６にて行われる。このキャリブレーション（校正）は、具体的には、特許文献１や特許文献２に開示されるように、各系統で受信側または送信側に切り替え、受信信号が受信部（ＲＸ）を通過する際の振幅と位相と、送信信号が送信部（ＴＸ）を通過する際の振幅と位相とを順次測定して行う。
【０００９】
【特許文献１】
特許第３３３２９１１号公報
【特許文献２】
特表２００３−５０１９７１号公報
【特許文献３】
特開２００１−５３６６３号公報
【非特許文献１】
菊間信良著，「アレーアンテナによる適応信号処理」，初版，株式会社科学技術出版，１９９８年１１月
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、特許文献１あるいは特許文献２に開示される方法では、複数系統のそれぞれについて順次送信／受信に切り替えて通過する際の振幅と位相を順次測定するため、キャリブレーションが完了するまでに時間を要するという問題があった。さらに、キャリブレーションの実施中に、新たに振幅変化、位相回転が生じ、精度良くキャリブレーションを行うのが難しいという問題があった。そして、一般的には、キャリブレーション実施中に送信部および受信部を特性変化の無い状況に保つことは極めて難しく、その対策として特許文献３に開示されるような運用時に常時キャリブレーションを並行して継続するという非常に手間のかかるキャリブレーションを実施せざるを得ない場合も多かった。
【００１１】
加えて、希望局、干渉局からの信号のレベルは希望局、干渉局までの距離などによって大きく変動するため、受信部には一般に自動利得調整機構（ＡＧＣ）が設けられているが、この自動利得調整機構を設けたことで、受信レベルの変化により受信部相互間で振幅変化量と位相回転量に差が生じることがあり、折角行ったキャリブレーション補正値が実際には有効に利用できない場合も多かった。
【００１２】
さらに、受信側の振幅・位相補正部に何らかの異常が生じ、適切な補正を行えない状態となった場合、それによる誤差は受信側処理部の重み付け値に上乗せされる。そして、さらにその誤差の上乗せされた重み付け値が送信側に用いられるため、送信アンテナ・パターンと受信アンテナ・パターンとが大きく異なるものとなってしまうという問題があった。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
本発明にかかるアレイアンテナ通信装置は、複数の単位アンテナを含むアダプティブ・アレイ・アンテナを用いる通信装置であって、上記単位アンテナ毎に設けられ少なくとも送信電力増幅器を含むＲＦ送信系回路と、上記単位アンテナ毎に上記ＲＦ送信系回路と並列に設けられるＲＦ受信系回路であって少なくとも低雑音増幅器を含むＲＦ受信系回路と、上記ＲＦ送信系回路およびＲＦ受信系回路に単位アンテナの他方側で共通に接続される双方向ベクトル変調器と、複数の双方向ベクトル変調器に接続される分配・合成部と、上記分配・合成部に接続される送受信部（ＴＲＸ）と、上記双方向ベクトル変調器を制御して複数の単位アンテナをアダプティブ・アレイ・アンテナとして機能させるアダプティブ処理部と、上記ＲＦ受信系回路のそれぞれと上記アダプティブ処理部との間に設けられる受信部（ＲＸ）と、を備え、各単位アンテナに対応する上記ＲＦ送信系回路およびＲＦ受信系回路について、それらを信号が通過する際の振幅変化量相互の差および位相回転量相互の差が各単位アンテナ間でほぼ等しく、アダプティブ処理部は、次の式（１１）〜（１５）による修正ＲＬＳアルゴリズム
【数３】
2005005910.tif 000003
Ｘ（ｉ）：複素入力ベクトル、ｒ（ｉ）：参照信号、ｉ：サンプル時間に対応する正の整数、Ｈ：複素共役転置、＊：複素共役、α：０＜α≦１を満たす実数、κ：０＜κ＜１を満たす実数、δ：正の定数、Ｉ：単位行列、
を用いて算出した所定の収束条件を満たす複素ウエイトベクトルＷ（ｍ＋１）に基づいて上記双方向ベクトル変調器を制御する。
【００１４】
また本発明にかかるアレイアンテナ通信装置は、複数の単位アンテナを含むアダプティブ・アレイ・アンテナを用いる通信装置であって、上記単位アンテナ毎に設けられ少なくとも送信電力増幅器を含むＲＦ送信系回路と、上記単位アンテナ毎に上記ＲＦ送信系回路と並列に設けられるＲＦ受信系回路であって少なくとも低雑音増幅器を含むＲＦ受信系回路と、上記ＲＦ送信系回路およびＲＦ受信系回路に単位アンテナの他方側で共通に接続される双方向ベクトル変調器と、複数の双方向ベクトル変調器に接続される分配・合成部と、上記分配・合成部に接続される送受信部（ＴＲＸ）と、上記双方向ベクトル変調器を制御して複数の単位アンテナをアダプティブ・アレイ・アンテナとして機能させるアダプティブ処理部と、上記ＲＦ受信系回路のそれぞれと上記アダプティブ処理部との間に設けられる受信部（ＲＸ）と、を備え、各単位アンテナに対応する上記ＲＦ送信系回路およびＲＦ受信系回路について、それらを信号が通過する際の振幅変化量相互の差および位相回転量相互の差が各単位アンテナ間でほぼ等しく、アダプティブ処理部は、次の式（２１）〜（２５）による修正ＲＬＳアルゴリズム
【数４】
2005005910.tif 000004
Ｘ（ｉ）：複素入力ベクトル、ｒ（ｉ）：参照信号、ｉ：サンプル時間に対応する正の整数、Ｈ：複素共役転置、＊：複素共役、α：０＜α≦１を満たす実数、κ：０＜κ＜１を満たす実数、δ：正の定数、Ｉ：単位行列、
を用いて算出した所定の収束条件を満たす複素ウエイトベクトルＷ（ｍ＋１）に基づいて上記双方向ベクトル変調器を制御する。
【００１５】
上記本発明にかかるアレイアンテナ通信装置では、さらに、各単位アンテナに対応する上記ＲＦ送信系回路およびＲＦ受信系回路について、それらを信号が通過する際の遅延時間がほぼ等しいのが好適である。
【００１６】
上記本発明にかかるアレイアンテナ通信装置では、各単位アンテナに対応する上記ＲＦ送信系回路およびＲＦ受信系回路のうち少なくともいずれか一方には、上記振幅変化量、位相回転量、および遅延時間のうち少なくとも一つを調整するための調整部が設けられるのが好適である。
【００１７】
上記本発明にかかるアレイアンテナ通信装置では、同一の通信相手に対し同一周波数で送受信を行う時分割双方向通信装置であるのが好適である。
【００１８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の好適な実施形態について図１を参照して説明する。図１は、本実施形態にかかる通信装置１０の要部の一例を示すブロック図である。なお、本実施形態では、４つのアンテナ（単位アンテナ）１２によってアダプティブ・アレイ・アンテナが構成される場合の例について説明する。
【００１９】
各アンテナ１２に入力された信号は、送受切替器１４，２０が受信側に接続されている状態で、バンドパス・フィルタ（ＢＰＦ）１６および低雑音増幅器（ＬＮＡ）１８を通過し、さらに送受切替器２０を通って、双方向ベクトル変調器２２に入力される。ここで、送受切替器１４と送受切替器２０との間には、送信系と受信系とでそれぞれ別個独立した回路（すなわちＲＦ送信系回路およびＲＦ受信系回路）が設けられており、本実施形態では、この部分を非共用回路部２４と称する。そして、双方向ベクトル変調器２２においてそれぞれ重み付けされた複数系統の信号が分配・合成部２６で加算され、送受信部（ＴＲＸ）２８を通って受信される（受信信号）。この受信信号の一部はアダプティブ処理部（ＡＰＵ）３０に入力される。
【００２０】
また、低雑音増幅器（ＬＮＡ）１８から出力された信号は、各系統毎に設けられた受信部（ＲＸ）３２を通ってアダプティブ処理部３０に入力される。
【００２１】
アダプティブ処理部３０は、入力される参照信号およびＴＲＸ２８からの信号を基にして、干渉波、雑音等から分離して希望波信号を取り出すための重み付け値（各双方向ベクトル変調器２２における重み付け値）を取得し、これを各双方向ベクトル変調器２２に設定する。これにより、希望局方向にビームを、また干渉局方向にヌルを有する受信アンテナ・パターンを形成することができる。また、希望局からの信号のＳＮ比を改善することもできる。
【００２２】
一方、ベースバンド送信信号は送受信部（ＴＲＸ）２８を通過し、分配・合成部２６にて各系統に分配される。分配された信号は、それぞれ双方向ベクトル変調器２２に入力され、送受切替器２０、調整器（主として位相調整器として機能するが振幅調整器としての機能を含めてもよい）３４を通過し、送信電力増幅器（ＰＡ）３６にて電力増幅された後、送受切替器１４を通ってアンテナ１２から出力される。なお、送信時は、送受切替器１４，２０はいずれも送信側に接続されている。
【００２３】
さて、かかる構成においてＲＦ段で送信／受信で信号の経路が異なるのは、送受切替器１４と送受切替器２０との間の回路構成部分、すなわち非共用回路部２４である。ところが、本実施形態では、非共用回路部２４には、調整器３４が設けられており、各系統について、送信経路（ＲＦ送信系回路）と受信経路（ＲＦ受信系回路）とで、振幅変化量相互の差および位相回転量相互の差がそれぞれ各アンテナ（単位アンテナ）１２間でほぼ同じ値となるように構成し（または調整し）ている。また、本実施形態では、各系統に対する重み付け値は、送信／受信で共用される双方向ベクトル変調器２２に対するものである。すなわち、本実施形態にかかる通信装置１０によれば、調整器３４を用いて各系統で送信経路／受信経路における信号の特性変化を定数倍とすることで、各系統に対し送信／受信で共通の重み付け値を用いて、送信アンテナ・パターンと受信アンテナ・パターンとを、同じパターン（すなわち同じビーム、ヌルを有するもの）として形成することができる。
【００２４】
さらに、本実施形態にかかる通信装置１０では、受信系において、双方向ベクトル変調器２２、分配・合成部２６、ＴＲＸ２８を通ってアダプティブ処理部３０に入力される信号と、双方向ベクトル変調器２２の前段（アンテナ１２側）から分配され、各系統の受信部（ＲＸ）３２を通ってアダプティブ処理部に入力される信号と、の間の振幅差および位相差を検出し、かつそれを補正する手段（本実施形態ではアダプティブ処理部３０がこの手段に相当する）を設けるのが好適である。通信自体には関与しないがアダプティブ制御の収束性を向上するために設けた受信部（ＲＸ）３２のアダプティブ処理部３０への出力に対して、この手段により、アダプティブ制御の収束性の更なる向上、ひいてはＳＮ比の更なる改善を図ることができる。なお、この手段は、受信時に重み付け合成する前の信号を各系統についてそれぞれ独立に取得し、また、重み付け合成後の信号（すなわちＴＲＸ２８から出力された信号）から希望信号を選択的に取得して、重み付け制御の収束性を向上しようとするものであるが、かかる制御を実行するには、双方向ベクトル変調器２２において重み付け移相量を零とした場合におけるＴＲＸ２８の出力信号の位相差に対し、ＲＸ３２を通過した信号の位相差を、少なくとも０°±９０°以下としておく必要がある。
【００２５】
さて、ここで、受信信号にプリアンブル、ユニークワード、加えて基地局ＩＤ、移動局ＩＤ等、通信を行う際に事前に想定される（または設定された）信号を含む場合、その既知の部分を、アダプティブ・アレイ処理する際の参照信号として用いることができる。参照信号を利用できる場合、再帰的最小二乗誤差法（ＲＬＳ［＝Ｒｅｃｕｒｓｉｖｅ  Ｌｅａｓｔ−Ｓｑｕａｒｅｓ］アルゴリズム）が有効であることが知られている。ＲＬＳアルゴリズムには、希望波信号方向へのビーム・フォーミング及び干渉波信号方向へのヌル・ステアリングを高速に行い、重み点けウェイトの収束が速いという特徴がある。具体的な説明は、非特許文献１に詳しいので、ここでの詳細な説明は省略する。
【００２６】
ところが、上述した構成の場合、すなわち各単位アンテナからの信号を重み付けして合成した後、送受信装置（ＴＲＸ）で周波数変換するのと並行して各単位アンテナの出力を個別に各々受信部（ＲＸ）で周波数変換する構成の場合には、ＴＲＸと各ＲＸとの間で振幅及び位相に誤差があると、ＲＬＳアルゴリズムによる収束性に大きな影響を与える。すなわち、ＲＬＳアルゴリズムは参照信号と合成受信信号の再帰的自乗誤差を高速に最小化するため、上記誤差が大きいと推定誤差が大きくなり、ＲＬＳアルゴリズムで所定の収束条件を満たすまでの時間が長くなってしまう。
【００２７】
そこで、本実施形態では、従来のＲＬＳアルゴリズムを修正した下記の第一または第二の修正ＲＬＳアルゴリズムを用い、ＴＲＸと各ＲＸとの間で振幅誤差または位相誤差がある場合の収束性を大幅に向上させた。以下、そのアルゴリズムについて説明する。
【００２８】
まずは、従来のＲＬＳアルゴリズムについて説明する。複数の単位アンテナより入力される信号を複素入力ベクトルＸ（ｉ）［ｉ：サンプル時間に対応する正の整数］とすると、複素ウェイトベクトルＷ（ｍ）［ｍ：収束演算のステップを示すパラメータ］は、
【数５】
2005005910.tif 000005
となる。ここに、ｒ（ｉ）：参照信号であり、Ｈは複素共役転置、＊は複素共役を示す。またαは、０＜α≦１を満たす実数である。このとき、Ｗ（ｍ＋１）は、Ｗ（ｍ）を用いて、
【数６】
2005005910.tif 000006
と表すことができる。ここで、Ｒｘｘ−１（ｍ）は、下記の漸化式を用いて求める。
【数７】
2005005910.tif 000007
ここに、δ：正の定数、Ｉは単位行列である。そして、上記式で求めたＷ（ｍ１＋１）（ただしステップｍ＝ｍ１の場合）について、所定の収束条件（例えばＳＩＲが４０ｄＢ以上等）を満足するか否かを調べる。収束条件を満足したときは、そのときのＷ（ｍ１＋１）を用いて重み付けを行う。収束条件を満足しない場合は、次のステップｍ２（＝ｍ１＋１）に移行する。すなわち、ステップｍ１で求めたＷ（ｍ１＋１）を、次のステップｍ２の上記式（１）〜（５）のＷ（ｍ２）として代入し、Ｗ（ｍ２＋１）（＝Ｗ（ｍ１＋２））を求める。こうして、所定の収束条件を満足するまで、ステップｍをインクリメントする。なお、この場合には、最終的に収束条件を満足したときのｍが収束回数となる。以上の式（１）〜（５）が、従来のＲＬＳアルゴリズムである。
【００２９】
本実施形態では、上記式（１）〜（５）を、それぞれ式（１１）〜（１５）に変更した下記のＲＬＳアルゴリズム（第一の修正ＲＬＳアルゴリズム）を用いる。所定の収束条件を満足するまでｍをインクリメントして演算を行う点は、上記従来のＲＬＳアルゴリズムと同じである。
【数８】
2005005910.tif 000008
ここに、α（０＜α≦１）およびκ（０＜κ＜１）は実数である。
【００３０】
または、上記式（１）〜（５）を、それぞれ式（２１）〜（２５）に変更した下記のＲＬＳアルゴリズム（第二の修正ＲＬＳアルゴリズム）を用いてもよい。所定の収束条件を満足するまでｍをインクリメントして演算を行う点は、上記従来のＲＬＳアルゴリズムおよび第一の修正ＲＬＳアルゴリズムと同じである。
【数９】
2005005910.tif 000009
ここに、α（０＜α≦１）およびκ（０＜κ＜１）は実数である。
【００３１】
図２に、第二の修正ＲＬＳアルゴリズムにおいてＴＲＸと各ＲＸとの間に「位相誤差」が含まれる場合の収束回数を示す。横軸は、ＴＲＸと各ＲＸとの間に位相誤差を与えた場合の位相誤差量（°；ｄｅｇ）であり、縦軸は、収束条件を「希望波信号と干渉波信号との電力比（ＳＩＲ）が４０ｄＢ以上」とした場合の収束回数である。また、比較のため、アダプティブ・アレイのアルゴリズムのうち、ＲＬＳと同様に参照信号を用いて二乗誤差を最小化するＭＭＳＥ（：Ｍｉｎｉｍｕｍ  Ｍｅａｎ  Ｓｑｕａｒｅ  Ｅｒｒｏｒ）法の一つで、一般に広く用いられているＬＭＳ（：Ｌｅａｓｔ  Ｍｅａｎ  Ｓｑｕａｒｅ）アルゴリズムによるものも示す。なお、αはウェイト更新時に使用する定数である。この図２において、κ＝０．９、κ＝０．７およびκ＝０．５が第二の修正ＲＬＳアルゴリズムを用いた場合の結果である。κ＝１の場合は従来のＲＬＳアルゴリズムと同じになる。
【００３２】
さて、ＴＲＸと各ＲＸとの間に位相誤差がない場合、すなわち誤差０°のときは、従来のＲＬＳアルゴリズム（κ＝１）の方が、ＬＭＳアルゴリズムより著しく収束が速い（収束回数が少ない）ことがわかる。ＬＭＳが収束するまでに２１回の更新を要するのに対し（ただしα＝０．２の場合）、ＲＬＳアルゴリズムは１回で収束している。
【００３３】
しかし、ＴＲＸと各ＲＸとの間の位相誤差が１８°になると従来のＲＬＳアルゴリズムとＬＭＳアルゴリズムとはほぼ同等の収束速度（収束回数）となり、むしろそれ以上の位相誤差ではＬＭＳアルゴリズムの方が収束が速いことがわかる。
【００３４】
これに対し、第二の修正ＲＬＳアルゴリズム（κ＝０．９、κ＝０．７およびκ＝０．５）の場合、誤差０°付近では従来のＲＬＳアルゴリズムと比較すれば収束速度が遅いが、位相誤差が３０°の付近までは収束速度の変化が小さく、比較的速く収束していることがわかる。なお、上記第二の修正ＲＬＳアルゴリズムのうち、κの値が大きい場合（κ＝０．９）は、誤差が小さいときには収束は速いが、誤差が大きくなると収束速度は遅くなる。一方、κの値が小さい場合（κ＝０．５）は、誤差が小さい領域では収束速度は遅いものの、誤差が大きくなっても収束速度はそれほど遅くならない。よって、第二の修正ＲＬＳアルゴリズムを用いる場合は、ＴＲＸと各ＲＸとの間の想定される誤差量に応じて適切なκを選択するのが好適である。
【００３５】
一方、図３は、第一の修正ＲＬＳアルゴリズムにおいてＴＲＸと各ＲＸとの間に「位相誤差」が含まれる場合の収束回数を示す。図３の表記法は図２と同じである。この図３より、第一の修正ＲＬＳアルゴリズムを用いた場合にも、従来のＲＬＳアルゴリズム（κ＝１）より収束回数が少ないことがわかる。
【００３６】
また、図４は、第一の修正ＲＬＳアルゴリズムにおいてＴＲＸと各ＲＸとの間に「振幅誤差」が含まれる場合の収束回数を示す。横軸は、ＴＲＸと各ＲＸとの間に振幅誤差を与えた場合の振幅誤差量（ｄＢ）であり、縦軸は、収束条件を「希望波信号と干渉波信号との電力比（ＳＩＲ）が４０ｄＢ以上」とした場合の収束回数である。この図４より、第一の修正ＲＬＳアルゴリズムを用いた場合は、「振幅誤差」についても、従来のＲＬＳアルゴリズム（κ＝１）より収束回数が少ないことがわかる。
【００３７】
なお、本実施形態では、非共用回路部２４については、さらに、送信系と受信系とで通過遅延時間が等しくなるように構成する（あるいは調整可能な構成要素を備える）のが好適である。これは、遅延時間（より詳しくは群遅延時間）の等しい回路間では、通過位相の周波数傾斜が等しいという群遅延時間の定義に基づく。すなわち、ある特定の周波数で送信系と受信系との位相差を一定としても、別の周波数においては一定値からの位相差が生じてしまうのを防ぐことができる。すなわち、かかる構成は、より広い周波数帯域について送信経路と受信経路との間の位相差をほぼ同一とすることができるから、複数の周波数を利用するような通信装置について特に有効となる。
【００３８】
以上、説明したように、本発明によれば、送信／受信で信号の経路をできるだけ共用化することで、送受信で同一のパラメータによるアダプティブ動作が可能となり、より容易にかつより精度良く送信／受信間でのアンテナ・パターンの差を小さくすることができるとともに、上記第一または第二の修正ＲＬＳアルゴリズムを用いることで、ＴＲＸと各ＲＸ間に振幅及び位相誤差または振幅誤差が生じたとしても、ＲＬＳアルゴリズムの演算処理時間（ＲＬＳアルゴリズムにおける所定の収束条件までの収束時間）を従来に比べて大幅に短縮することができるという効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態にかかるアレイアンテナ通信装置の要部構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の実施形態にかかるアレイアンテナ通信装置において、ＴＲＸと各ＲＸとの間に位相誤差がある場合に、第二の修正ＲＬＳアルゴリズムでウエイトベクトルを算出する場合の収束回数を示す図である。
【図３】本発明の実施形態にかかるアレイアンテナ通信装置において、ＴＲＸと各ＲＸとの間に位相誤差がある場合に、第一の修正ＲＬＳアルゴリズムでウエイトベクトルを算出する場合の収束回数を示す図である。
【図４】本発明の実施形態にかかるアレイアンテナ通信装置において、ＴＲＸと各ＲＸとの間に振幅誤差がある場合に、第一の修正ＲＬＳアルゴリズムでウエイトベクトルを算出する場合の収束回数を示す図である。
【図５】従来のアレイアンテナ通信装置のブロック図である。
【符号の説明】
１０  通信装置、１２  アンテナ（単位アンテナ）、１４，２０  送受切替器、１６  バンドパス・フィルタ（ＢＰＦ）、１８  低雑音増幅器（ＬＮＡ）、２２  双方向ベクトル変調器、２４  非共用回路部、２６  分配・合成部、２８  送受信部（ＴＲＸ）、３０  アダプティブ処理部（ＡＰＵ）、３２  受信部（ＲＸ）、３４  調整器、３６  送信電力増幅器（ＰＡ）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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