(57)【要約】      （修正有）【課題】液晶ライブラリーの作製などに用いられるのに好適な新規な固相担体とそれを利用する固相合成法を提供する。【解決手段】アミノフェニルアルカン酸から成るリンカーがそのカルボキシル基を介して支持体ポリマーに結合されているイミン化合物合成用固相担体。この固相担体とテレフタルアルデヒド酸とを混合してイミンとした後、種々のアルコール等と縮合し、さらにアニリン誘導体とイミンの交換反応を行なって固相担体から切り出すことにより下記の式（II）で表されるイミン型液晶化合物を合成できる。式（II）中、Ｒ１は、ＯＣｘＨ２Ｘ＋１（ｘは８〜１２の整数を示す）、ＳＣｙＨ２ｙ＋１（ｙは８〜１２の整数を示す）、またはＯ(ＣＨ２ＣＨ２Ｏ)ｚＣ２Ｈ５（ｚは１〜３の整数を示す）を表し、Ｒ２は、ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは４〜１０の整数を示す）を表す。2005082603.tif 000015【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の一般式（Ｉ）で表されるアミノフェニルアルカン酸から成るリンカーがそのカルボキシル基を介して支持体ポリマーに結合されていることを特徴とするイミン化合物合成用固相担体。
【化１】
2005082603.tif 000010
〔式（Ｉ）中、ｎは３〜８の整数を示す。〕
【請求項２】
請求項１に記載の固相担体を用いて下記の式（II）で表されるイミン型液晶化合物を合成する方法であって、
【化２】
2005082603.tif 000011
〔式（II）中、Ｒ１は、ＯＣｘＨ２Ｘ＋１（ｘは８〜１２の整数を示す）、ＳＣｙＨ２ｙ＋１（ｙは８〜１２の整数を示す）、またはＯ(ＣＨ２ＣＨ２Ｏ)ｚＣ２Ｈ５（ｚは１〜３の整数を示す）を表し、Ｒ２は、ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは４〜１０の整数を示す）を表す。〕
（i）前記固相担体と下記の式（Ａ）で表されるテレフタルアルデヒド酸とを混合して固相担体のアミノ基とテレフタルアルデヒド酸のアルデヒド基との間で脱水縮合反応を行なわせて、固相担体に結合したイミンを形成させる工程；
【化３】
2005082603.tif 000012
（ii）前記工程（i）で生成したイミンに、下記の式（Ｂ）で表されるアルコール、チオール、またはエーテル結合を含むアルコールを反応させて、当該イミンのカルボキシル基との間に脱水縮合反応を行なわせる工程；
【化４】
2005082603.tif 000013
〔式（Ｂ）中、Ｒ１は、式（II）に関連して上述したものと同じものを表す。〕
（iii）および、工程（ii）の生成物と下記の式（Ｃ）で表されるアニリン誘導体とを混合してイミンの交換反応を行なわせて、前記式（II）の化合物を前記固相担体から切り出す工程；
を含むことを特徴とする方法。
【化５】
2005082603.tif 000014
〔式（Ｃ）中、Ｒ２は、式（II）に関連して上述したのと同じものを表す。〕
【請求項３】
請求項２に記載の式（II）で表される各化合物から構成されることを特徴とするイミン型液晶化合物のライブラリー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、固相合成の技術分野に属し、特に、イミン化合物の固相合成に用いられるのに好適な固相担体とそれを利用したイミン型液晶化合物の合成に関する。
【背景技術】
【０００２】
周知の如く液晶はディスプレーなどのデバイスで広く用いられているが、まだまだ改良の余地があり、実用化に向けては数多くの種類の液晶を揃える必要があり、新しい素材の開発が常時望まれている。
【０００３】
一般的に液晶分子は、異方性の大きい棒状構造をもち、それらには結合基と芳香環などからなる剛直なコアと柔軟な炭素鎖、分子の配向を助ける末端置換基を有することが必要とされている。新規な液晶化合物（液晶性化合物）を開発する場合は、通常最初にコアを選び、側鎖長を少しずつ変えながら合成する方法が採られる。しかしながら、考えられる素材は無数にあり、それらの化合物を一々合成しそれぞれの化合物の機能を調べて目的とする液晶素材を選び出そうとなると、膨大な時間と労力が必要とされる。
【０００４】
一方、従来より創薬の分野ではコンビナトリアル合成法が知られ広く用いられており、この方法は幾つかの構造要素の組み合わせを利用して、多数かつ多様な化合物ライブラリーを効率よく短時間で構築する手法である。このような手法が既に知られているにも拘わらず、意外に有機合成分野、特に液晶関連での応用は少なく、下記の文献にその例が見出される程度である。
【非特許文献１】Org. Biomol. Chem., 1, 1609-1624(2003)
【非特許文献２】Spec. Chem., 22, 27-28 (2002)
【非特許文献３】第81回日本化学会講演予稿集、1169 (2002)
【０００５】
コンビナトリアル合成には固相合成法と液相合成法があるが、固相合成法の方が広く用いられている。これは、固相合成法においては、固相上に目的の化合物が共有結合で担持されているため、洗浄だけの簡単な操作で過剰の反応試薬の除去を行なうことができ、合成経路が決まれば迅速に多種類の化合物を合成することができ、自動合成への応用も容易に行なえるなどの利点を有しているためと考えられる。
【０００６】
固相法によるコンビナトリアル合成法では基質を固相担体に担持させて合成し、最後に生成物を固相担体から切り出す方法で化合物を合成する。したがって、基質を分解させることなく固相担体に担持し、且つ固相担体から切り出すためには、基質と固相担体を連結するリンカーを含む固相担体が非常に重要な役割を果たす。しかしながら、既述したように、液晶化合物のコンビナトリアル合成の例は非常に少なく、したがって、特定構造の化合物群から成る液晶ライブラリーを作製するために案出された固相担体の具体例もほとんど見出されない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、液晶ライブラリーの作製などに用いられるのに好適な新規な固相担体とそれを利用する固相合成法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者は、液晶の固相合成に関する研究を進めるうちに、アミノフェニルアルカン酸が結合された固相樹脂（ポリマー）を用いると、固相上でイミン構造を有する基質が簡単な操作で脱着し得ることを見出し、本発明を導き出した。
【０００９】
かくして、本発明は、下記の式（Ｉ）で表されるアミノフェニルアルカン酸から成るリンカーがそのカルボキシル基を介して支持体ポリマーに結合されていることを特徴とするイミン化合物合成用固相担体を提供するものである。
【００１０】
【化６】
2005082603.tif 000002
【００１１】
式（Ｉ）中、ｎは３〜８の整数を示す。
さらに、本発明に従えば、上記の固相担体に用いる好ましい例として、下記の式（II）で表されるイミン型液晶化合物を合成する方法であって、以下の工程（i）〜（iii）を含むことを特徴とする方法が提供される。
【００１２】
【化７】
2005082603.tif 000003
【００１３】
式（II）中、Ｒ１は、ＯＣｘＨ２Ｘ＋１（ｘは８〜１２の整数を示す）、ＳＣｙＨ２ｙ＋１（ｙは８〜１２の整数を示す）、またはＯ(ＣＨ２ＣＨ２Ｏ)ｚＣ２Ｈ５（ｚは１〜３の整数を示す）を表し、Ｒ２は、ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは４〜１０の整数を示す）を表す。
（i）前記固相担体と下記の式（Ａ）で表されるテレフタルアルデヒド酸とを混合して固相担体のアミノ基とテレフタルアルデヒド酸のアルデヒド基との間で脱水縮合反応を行なわせて、固相担体に結合したイミンを形成させる工程。
【００１４】
【化８】
2005082603.tif 000004
【００１５】
（ii）前記工程（i）で生成したイミンに、下記の式（Ｂ）で表されるアルコール、チオール、またはエーテル結合を含むアルコールを反応させて、当該イミンのカルボキシル基との間に脱水縮合反応を行なわせる工程。
【００１６】
【化９】
2005082603.tif 000005
【００１７】
式（Ｂ）中、Ｒ１は、式（II）に関連して上述したものと同じものを表す。
（iii）および、工程（ii）の生成物と下記の式（Ｃ）で表されるアニリン誘導体とを混合してイミンの交換反応を行なわせて、前記式（II）の化合物を固相担体から切り出す工程。
【００１８】
【化１０】
2005082603.tif 000006
【００１９】
式（Ｃ）中、Ｒ２は式（II）に関連して上述したのと同じものを表す。
本発明は、さらに、別の観点として、上記の式（II）で表される各化合物から構成されることを特徴とするイミン型液晶化合物のライブラリーも提供する。
【発明の効果】
【００２０】
後の記述からも明らかなように、本発明の固相担体を用いれば、酸や塩基を用いない温和な条件で基質の脱着を行なうことができ、また、リンカーと連結し得る官能基を基質側に必要としない。
【００２１】
そして、固相担体と連結して生成するイミン化合物に含まれる官能基（例えば、カルボキシル基）との各種反応、およびイミン交換反応に用いるアミノ基含有化合物（例えば、アニリン誘導体）の構造に応じて多数且つ多様のイミン化合物、例えばイミン型液晶化合物をコンビナトリアル固相合成によりライブラリーとして得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、図１に示す本発明の固相担体の調製およびその使用例としてイミン型液晶の合成の諸工程に沿って本発明の実施の形態について説明する。なお、図１に示す化学構造式においては慣用的な表現法に従い炭素原子や水素原子を省略して示している。また、アミノフェニルアルカン酸は、便宜上、アミノフェニルブタン酸として示している。
【００２３】
固相担体の調製
本発明の固相担体は、支持体ポリマー（樹脂）に、既述の式（Ｉ）で定義されるアミノフェニルアルカン酸をリンカーとして結合することによって得られる。すなわち、表面にアミノ基やヒドロキシル基のような官能基を有する支持体ポリマーを用い、このアミノ基またはヒドロキシル基とアミノフェニルアルカン酸のカルボキシル基との間で縮合反応を行なわせることにより、支持体ポリマーとアミノフェニルアルカン酸とを結合する。図１においてはアミノ基を有する支持体ポリマー（Ｐ）が模式的に示されている。アミノフェニルアルカン酸は、図中（Ｉ´）として示すように、そのアミノ基がＢｏｃ基（ｔ−ブトキシカルボニル基）に代表されるアミノ保護基で保護された形態で支持体ポリマーと反応させる。
【００２４】
本発明の固相担体において支持体ポリマーとして使用されるポリマーは、特に限定されるものではないが、一般的には、ポリスチレン系樹脂もしくはそのコポリマー、ポリアクリルアミド系樹脂もしくはそのコポリマー、または、ポリメタクリルアミド系樹脂もしくはそのコポリマーなどが好適に用いられる。
【００２５】
これらの樹脂の表面に存在するアミノ基は、一般に、トリフルオロ酢酸塩として保護された状態で市販されているので、使用に際しては、トリエチルアミンなどを用いて脱保護した後、上述したようなアミノフェニルアルカン酸との反応に供する。この他、樹脂の表面の官能基としては、ヒドロキシメチル基やベンジルアルコール基などのヒドロキシル基があり、これらもアミノフェニルアルカン酸との反応に供せられる。
【００２６】
以上のようにして、アミノフェニルアルカン酸のアミノ基保護体（Ｉ´）が支持体ポリマー（Ｐ）に結合した固相担体が得られる〔図１中、（Ｓ´）として示されている〕。この固相担体（Ｓ´）を、よく知られているように、トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）のような強酸で処理することによって、Ｂｏｃ基に代表される保護基が脱離され、アミノフェニルアルカン酸から成るリンカーが支持体ポリマーに結合されている所望の固相担体〔図１では（Ｓ）として示されている〕を調製することができる。
【００２７】
イミン型液晶化合物の合成
以上のようにして調製される本発明の固相担体を用いれば、既述の式（II）で表されるイミン型液晶化合物の固相コンビナトリアル合成が可能となる。
このためには、先ず、図１に示すように、固相担体（Ｓ）のアミノ基とテレフタルアルデヒド酸（Ａ）のアルデヒド基との間で脱水縮合反応を行わせて、固相担体に結合したイミン（III）を形成させる〔工程（i）〕。この工程は、固相担体（Ｓ）とテレフタルアルデヒド酸（Ａ）とを室温で混合するだけでよい。
【００２８】
次に、図１に示すように、工程（i）で生成した固相担持イミン（III）に、既述の式（Ｂ）で表される化合物を反応させて、当該イミン（III）のカルボキシル基との間に脱水縮合反応を行なわせる〔工程（ii）〕。ここで、式（Ｂ）の化合物Ｒ１Ｈは、アルコール（Ｒ１がＯＣｘＨ２ｘ＋１の場合）、チオール（Ｒ１がＳＣｙＨ２ｙ＋１の場合）、またはエーテル結合を含むアルコール（Ｒ１がＯ(ＣＨ２ＣＨ２Ｏ)ｚＣ２Ｈ５の場合）であり、イミン（III）のカルボキシル基との反応により、それぞれ、エステル（−ＣＯ・ＯＣｘＨ２ｘ＋１）、チオエステル（−ＣＯ・ＳＣｘＨ２ｘ＋１）、またはエチルポリ（オキシエチレン）エステル（−ＣＯ・Ｏ(ＣＨ２ＣＨ２Ｏ)ｚＣ２Ｈ５）を形成することになる。この工程（ii）により、最終的に得られるイミン化合物の多様性が増すことになる。
【００２９】
固相合成においては、最後に生成物を固相担体から切り出すことが必要である。本発明者は、既述の固相担体（Ｓ）を用いる本発明の合成法においては、上記の工程（ii）の生成物（IV）と既述の式（Ｃ）で表せるアニリン誘導体とを混合してイミンの交換反応を行なわせることによって目的の化合物（II）が固相担体から切り出されることを見出している〔工程（iii）〕。すなわち、イミン（IV）に対して過剰量のアニリン誘導体（Ｃ）を添加すると、添加したアニリン誘導体がイミンの構成分と成り置き換わって新しいイミンが生成し固相担体から切り出される。この交換反応は、（IV）と（Ｃ）を混合して室温から５０℃程度に加温するだけで進行する。
【００３０】
以上のことから理解されるように、本発明の固相合成においては、従来の一般的な固相合成法におけるように酸や塩基を用いることなく温和な条件で固相担体に対する基質の脱着が可能であり、基質にリンカーと連結するための官能基が存在することも必要としない。
【００３１】
以上の図１に沿った説明は、液晶性を呈する式（II）のイミン化合物を固相コンビナトリアル合成する好ましい例を示すものであるが、アミノフェニルアルカン酸をリンカーとする本発明の固相合成は如上の場合に限られず、他の液晶化合物、さらには液晶化合物のみならず一般のイミン化合物を合成するのに適用できる。例えば、アニリン誘導体の芳香環には、式（Ｃ）で表されるアルコキシ基の他、アルキル基やハロゲン基などの種々の置換基が存在してもよく、それに応じて多種類のイミン化合物を得ることができる。
以下、本発明の特徴や実施の形態を具体的に示すために実施例を記すが、本発明はこれらによって限定されるものではない。
【実施例１】
【００３２】
固相担体の調製
図１に示すスキームに従って、４−アミノフェニルブタン酸をリンカーとする固相担体を調製した。
ランタンＡＭＭ樹脂（アミノメチルポリスチレン樹脂）（トリフルオロ酢酸塩、豪国Mimotopes社製ＰＳ−Ｄシリーズ、38μmol/１個）405個（15.4 mmol）を5％トリエチルアミン（ＤＭＦ、ジクロロメタン１：１混合液）溶液500mLに浸して振騰した（10分間×2）。その後、ＤＭＦ、ジクロロメタン１：１混合溶液で洗浄し（10分間×2）、最後にジクロロメタンで洗浄（10分間×2）して（Ｐ）を得た。
この405個の（Ｐ）にＨＯＢｔ（１−ヒドロキシベンゾトリアゾール）8.32g（61.6mmol、4equiv.）、アミノ基をＢｏｃ化した４−アミノフェニルブタン酸17.18g（61.6mmol、4equiv.）、ＤＭＦ
88mL、ジクロロメタン44mLを加え10分間振騰し、最後に１，３−ジイソプロピルカルボジイミド19.3mL（15.6g、123mmol、8equiv.）を88mLのジクロロメタンに溶かした溶液を加えてさらに15時間振騰した。反応液をデカンテーションして除いた後、樹脂をＤＭＦ（3分間×3）、ジクロロメタン（3分間×3）で洗浄して（Ｓ´）を得た。
Ｂｏｃ化固相担体（Ｓ´）に15%トリフルオロ酢酸（ジクロロメタン溶液）300mLを加えて振騰した（3時間×2）。溶液をデカンテーションして除いた後、樹脂をＤＭＦで洗浄し（3分間×3）、さらに5％トリエチルアミン（ＤＭＦ、ジクロロメタン１：１混合液）溶液に浸して振騰した（10分間×2）。その後、ＤＭＦ、ジクロロメタン１：１混合溶液で洗浄し（10分間×2）、最後にジクロロメタンで洗浄（10分間×2）して405個の固相担体（Ｓ）を得た。
【実施例２】
【００３３】
イミン型液晶化合物の合成
実施例１で調製した固相担体（Ｓ）を利用して図１に示すスキームに従って式（II）で表されるイミン型液晶化合物を合成した。
＜固相担体とテレフタルアルデヒド酸の縮合：工程（i）＞
テレフタルアルデヒド酸（2.54g、16.9mmol、5.3equiv.）のＤＭＦ溶液（80mL）を84個の固相担体（Ｓ）に加え室温で24時間振騰した。反応液をデカンテーションして除いた後、ＤＭＦ（30秒×3）、続いてジクロロメタン（30秒×3）で洗浄して（III）を得た。
【００３４】
＜アルコール、チオール、またはエーテル結合を含むアルコールの縮合：工程（ii）＞
ノナノールの縮合  〔（IV）（Ｒ１＝ＯＣ９Ｈ１９）の合成〕：
４−ジメチルアミノピリジン32.5mg（0.266mmol、0.25equiv.）、１−ノナノール0.74mL（610mg、4.3mmmol、4equiv.）、１，３−ジイソプロピルカルボジイミド5.33mL（4.4g、34mmol、32equiv.）を28mLのジクロロメタンに溶かした溶液を作成した。この溶液をテレフタルアルデヒド酸が縮合した28個の樹脂（III）の入った溶液に加えて3時間振騰した。反応液をデカンテーションして除いた後、ＤＭＦ（30秒×3）、続いてジクロロメタン（30秒×3）で洗浄して（IV）（Ｒ１＝ＯＣ９Ｈ１９）を得た。
ノナンチオールの縮合  〔（IV）（Ｒ１＝ＳＣ９Ｈ１９）の合成〕：
１−ノナノールの代わりに１−ノナンチオール0.81mL（680mg、4.3mmmol、4equiv.）を用いて上記と同様に行なって（IV）（Ｒ１＝ＳＣ９Ｈ１９）を得た。
ジエチレングリコールモノエチルエーテルの縮合〔（IV）（Ｒ１＝Ｏ（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）２Ｃ２Ｈ５）の合成〕：
１−ノナノールの代わりにジエチレングリコールモノエチルエーテル0.58mL（580mg、4.3mmmol、4equiv.）を用いて上記と同様に行なって（IV）（Ｒ１＝Ｏ（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）２Ｃ２Ｈ５）を得た。
【００３５】
＜アルコキシアニリンによるイミンの切り出し：工程（iii）＞
４−オクチルオキシアニリンによるエステル（II）（Ｒ１＝ＯＣ９Ｈ１９，Ｒ２＝Ｃ８Ｈ１７）の合成：
４−オクチルオキシアニリン168.2mg（0.760mmol、5equiv.）をＤＭＦに溶かした溶液を作成し、これを４個の樹脂（IV）（Ｒ１＝ＯＣ９Ｈ１９）に加えて５０℃で３時間加熱した。続いて溶媒を減圧下で留去した後、過剰のアニリンを10gのシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン／酢酸エチル  5／1）を通して除いた。最後にＨＰＬＣで精製（ヘキサン／酢酸エチル  19／1）してエステル（II）（Ｒ１＝ＯＣ９Ｈ１９、Ｒ２＝Ｃ８Ｈ１７）を48.3mg（0.107mmol、収率66%）の結晶として得た。
スペクトルデータ
1H NMR (300 MHz, CDCl3)δ0.88
(3H, t, J=6.9 Hz)、0.89 (3H, t, J=6.7 Hz)、1.23-1.48 (22H, m)、1.79 (4H, m)、3.98
(2H, t, J=6.6 Hz)、4.34 (2H, t, J=6.6 Hz)、6.93 (2H, d, J=9.1 Hz)、7.26 (2H, d, J=9.1 Hz)、7.95 (2H, d, J=8.2 Hz)、8.12 (2H, d, J=8.2 Hz)、8.53 (1H, s)。IR (ATR) 1712、1621
cm-1。MS (CI): m/z 480 ([M+H]+、100%)。HRMS (CI): calcd for C31H46NO3
([M+H]+)、480.3478、found 480.3473。
４−ヘキシルオキシアニリンによるチオエステル（II）（Ｒ１＝ＳＣ９Ｈ１９，Ｒ２＝Ｃ６Ｈ１３）の切り出し（クロマトグラフィーによって精製した場合）：
４−ヘキシルオキシアニリン146.9mg（0.76mmol，5equiv.）をDMFに溶かした溶液を作成し、これを４個の樹脂（IV）（Ｒ１＝ＳＣ９Ｈ１９）に加えて５０℃で３時間加熱した。続いて溶媒を減圧下で留去した後、過剰のアニリンを10gのシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン／酢酸エチル5／1）を通して除いた。最後にHPLCで精製（ヘキサン／酢酸エチル 5／1）してチオエステル（II）（Ｒ１＝ＳＣ９Ｈ１９，Ｒ２＝Ｃ６Ｈ１３）を57.6mg（0.123mmol，収率81%）の結晶として得た。
スペクトルデータ
1H NMR (300 MHz, CDCl3) δ0.89
(3H, t, J=6.0 Hz), 0.92 (3H, t, J=6.0 Hz), 1.25-1.37 (14H, m), 1.45 (4H, m), 1.69
(2H, quint, J=7.4 Hz), 1.80 (2H, quint,
J=6.6 Hz), 3.09 (2H, t, J=7.4 Hz), 3.98 (2H, t, J=6.6 Hz), 6.94 (2H, d, J=8.8
Hz), 7.27 (2H, d, J=8.8 Hz), 7.95 (2H, d, J=8.2 Hz), 8.05 (2H, d, J=8.2 Hz), 8.53
(1H, s)。 IR (ATR) 1649, 1619 cm-1。 MS (CI): m/z 467 ([M]+,
100%). HRMS (CI): calcd for C29H41NO2S
([M]+), 467.2858, found 467.2841。
４−デカニルオキシオキシアニリンによるチオエステル（II）（Ｒ１＝ＳＣ９Ｈ１９，Ｒ２＝Ｃ１０Ｈ２１）の切り出し（再結晶した場合）：
４−デカニルオキシオキシアニリン189.7mg（0.76mmol，5equiv.）をDMFに溶かした溶液を作成し、これを４個の樹脂（IV）（SR1=SC9H19）に加えて５０℃で３時間加熱した後、溶媒を減圧下で留去した。DMFから再結晶し、第一晶、第二晶合わせてチオエステル（II）（Ｒ１＝ＳＣ９Ｈ１９，Ｒ２＝Ｃ１０Ｈ２１）を45.5mg（0.0869mmol、収率57%）の結晶として得た。母液にも（II）が含まれていることを確認したが、精製はしていない。
スペクトルデータ
1H NMR (300 MHz, CDCl3) δ0.88 (6H, t, J=6.3 Hz), 1.22-1.49 (26H, m), 1.69 (2H, quint,
J=7.4 Hz), 1.80 (2H, quint, J=6.6 Hz),
3.09 (2H, t, J=7.4 Hz), 3.98 (2H, t, J=6.6 Hz), 6.94 (2H, d, J=8.8 Hz), 7.27 (2H, d, J=8.8 Hz), 7.95 (2H, d, J=8.5 Hz), 8.05 (2H, d, J=8.5 Hz), 8.53 (1H, s). IR (ATR) 1647,
1620 cm-1。MS (CI): m/z 523 ([M]+, 100%)。HRMS (CI): calcd for C33H49NO2S
([M]+), 523.3484, found 523.3500。
４−オクチルオキシアニリンによるエステル（II）（Ｒ１＝Ｏ（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）２Ｃ２Ｈ５，Ｒ２＝Ｃ６Ｈ１３）の切り出し：
４−オクチルオキシアニリン168.2mg（0.76mmol，5equiv.）をＤＭＦに溶かした溶液を作成し、これを４個の樹脂（IV）（Ｒ１＝Ｏ（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）２Ｃ２Ｈ５）に加えて５０℃で３時間加熱した。続いて溶媒を減圧下で留去した後、過剰のアニリンを10gのシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン／酢酸エチル
1／1）を通して除いた。最後にＨＰＬＣで精製（ヘキサン／酢酸エチル 2／1）してエステル（II）（Ｒ１＝Ｏ（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）２Ｃ２Ｈ５，Ｒ１＝ＯＣ８Ｈ１７）を23.8mg（0.051mmol，収率33%）の結晶として得た。
スペクトルデータ
1H NMR (300 MHz, CDCl3) δ0.89 (3H, t, J=6.9 Hz), 1.21 (3H, t, J=7.0
Hz), 1.26-1.40 (8H, m), 1.47 (2H, m), 1.80 (2H, quint,
J=6.0 Hz), 3.54 (2H, q, J=7.0 Hz), 3.63 (2H, m), 3.71 (2H, m),
3.87 (2H, t, J=4.7 Hz), 3.98 (2H, t, J=6.0 Hz), 4.51 (2H, t, J=4.7 Hz), 6.94 (2H, d, J=8.8 Hz), 7.27 (2H, d, J=8.8 Hz), 7.95 (2H, d, J=8.2 Hz), 8.16 (2H, d, J=8.2 Hz), 8.54 (1H, s)。IR (ATR) 1717,
1621 cm-1。MS (CI): m/z 470 ([M+H]+, 100%)。HRMS (CI): calcd for C28H40NO5
([M+H]+), 470.2906, found 470.2892。
【実施例３】
【００３６】
実施例２に記載の方法により合成した化合物について転移温度を測定して、その液晶としての特性を評価した。なお、転移温度の測定は、試料を２枚のガラス板に挟み、温度調整器付のステージに置き、偏光顕微鏡下で行なった。
測定結果を表１〜表３にまとめて示す。なお、表中、Ｃｒは結晶、ＳｍＣはスメクティックＣ相、ＳｍＡはスメクティックＡ相、ＳｍＦはスメクティックＦ相、Ｎはネマティック相、Ｉｓｏは等方性液体を意味し、それぞれの数字が転移温度（℃）を表す。
【００３７】
【表１】
2005082603.tif 000007
【００３８】
【表２】
2005082603.tif 000008
【００３９】
【表３】
2005082603.tif 000009
【産業上の利用可能性】
【００４０】
表示素子など液晶が用いられる各種機能材料の特性は使用する液晶物質の特性に大きく依存するので、優れた特性を持つ新規液晶候補化合物を効率よく迅速に合成することは重要である。本発明に従えば、新しいリンカーを用いる固相コンビナトリアル合成によって、新規液晶化合物となりうる数多くのイミン誘導体を効率よく迅速に合成することができる。また、本発明は、液晶分野以外でもイミン基を有する有機化合物一般に適用できるので、医薬品開発の分野などでの応用も期待できる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の固相担体を調製し、さらに該固相担体を使用してイミン型液晶化合物を合成する工程を概示する。
【図１】
2005082603.tif 000016