(57)【要約】【課題】確実な自動調理を可能とした加熱調理器を提供する。【解決手段】上面にトッププレート１２を配設したケース１０を備え、トッププレート１２の上面に、ケース１０内に配設した加熱手段（誘導加熱コイル２９〜３１）による２以上の加熱部１３ａ〜１３ｃを備えた加熱調理器において、少なくとも１つの加熱部１３ｃに、専用鍋５０を位置決めして設置可能な規制枠４０を設けるとともに、該規制枠４０に専用鍋５０の温度を検出する温度センサ４２を設け、その加熱部１３ｃでは炊飯や揚げ物などの自動調理を可能とする。専用鍋５０の設置状態を検出する検出手段（磁気センサ４３）を設け、該検出手段によって専用鍋５０の設置を検出した場合のみ、自動調理を可能とする。【選択図】図１
2005038741.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上面にトッププレートを配設したケースを備え、前記トッププレートの上面に、前記ケース内に配設した加熱手段による２以上の加熱部を備えた加熱調理器において、
少なくとも１つの加熱部に、専用鍋を位置決めして設置可能な規制枠を設けるとともに、該規制枠に前記専用鍋の温度を検出する温度センサを設け、その加熱部では炊飯や揚げ物などの自動調理を可能としたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記専用鍋の設置状態を検出する検出手段を設け、該検出手段によって専用鍋の設置を検出した場合のみ、自動調理を可能としたことを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記加熱部は、前記トッププレートにおける前方左右と後方中央の３箇所に設けられ、自動調理可能な加熱部は、後方中央に位置されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、家庭の流し台に設置する加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の家庭の台所用の加熱調理器においては、防火安全性の向上を目的として、熱源として火を使わない誘導加熱コイルを用いたものが普及し始めている。また、この加熱調理器としては、台所の流し台内に組み込むようにして設置するビルトインタイプと、流し台上の所定位置に設置する据え置きタイプの２種類のものを有する。
【０００３】
本発明の加熱調理器に関連する先行技術文献情報としては次のものがある。
【０００４】
【特許文献１】特公昭６３−４９８７６号公報
【特許文献２】特開平９−１０３３６４号公報
【０００５】
特許文献１の加熱調理器では、加熱される容器内の温度を直接検知する温度センサと、報知音を発する報知手段と、温度センサの検知出力により沸騰を判断すると、前記報知手段により報知し、空焼きを有効に防止できるようにしている。
【０００６】
特許文献２の加熱調理器では、周囲雰囲気温度や被加熱容器の種類等の加熱条件の違いに応じて炊飯に適した加熱制御を行うことができるようにしている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１の加熱調理器では、リード線によって接続されたセンサを鍋の内部に投入する必要があるため、使用上の利便性が悪いという問題がある。また、特許文献２では、加熱条件の違いに応じて加熱制御を調整する構成としているが、鍋の材質や形状が異なると、実質的に最適な調理を行うことは非常に困難なうえ、可能にするには非常に複雑なプログラムを作成する必要があり、コスト高になるという問題がある。
【０００８】
そこで、本発明では、確実な自動調理を可能とした加熱調理器を提供することを課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記課題を解決するため、本発明の加熱調理器は、上面にトッププレートを配設したケースを備え、前記トッププレートの上面に、前記ケース内に配設した加熱手段による２以上の加熱部を備えた加熱調理器において、少なくとも１つの加熱部に、専用鍋を位置決めして設置可能な規制枠を設けるとともに、該規制枠に前記専用鍋の温度を検出する温度センサを設け、その加熱部では炊飯や揚げ物などの自動調理を可能とした構成としている。
【００１０】
この加熱調理器では、前記専用鍋の設置状態を検出する検出手段を設け、該検出手段によって専用鍋の設置を検出した場合のみ、自動調理を可能とすることが好ましい。
【００１１】
また、前記加熱部は、前記トッププレートにおける前方左右と後方中央の３箇所に設けられ、自動調理可能な加熱部は、後方中央に位置されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
この加熱調理器では、専用鍋を位置決めする規制枠に温度センサを設けているため、リード線によって接続されたセンサを鍋の内部に投入する必要はなく、使用上の利便性を向上することができる。また、自動調理専用の鍋を使用するため、最適な調理を行うことができるとともに、複雑なプログラムを作成する必要はない。そのため、コスト高になることを防止できる。
【００１３】
また、検出手段によって専用鍋の設置を検出した場合のみ、自動調理を可能とするしているため、規格外の鍋で誤って自動調理を行うことを防止できる。
【００１４】
さらに、自動調理可能な加熱部は、統計的に使用頻度が少ない後方中央に位置されているため、各加熱部を有効的に使用することができる。即ち、自動調理を行いながら、頻繁に使用される前方部分で通常の調理を行うことができるため、利便性の向上を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態を図面に従って説明する。
図１から図５は、家庭の流し台上に設置する本発明の実施形態に係る据え置き型の加熱調理器を示す。この加熱調理器は、３つの加熱部１３ａ，１３ｂ，１３ｃを備え、その所定の加熱部１３ｃに半円環状の規制枠４０を着脱可能に配設したものである。具体的には、この加熱調理器は、ケース１０の内部に、大略、ロースターユニット１６と、基板ボックス２０と、前記ロースターユニット１６の上部を区画する区画板２７と、３つの加熱手段２９，３０，３１と、表示ユニット３３と、操作ユニット３６とが収容されている。
【００１６】
前記ケース１０は、図１から図３に示すように、大略、上端を開口したケース本体１１の上面にガラス製のトッププレート１２と蓋枠１４とを配設したものである。ケース本体１１には、前面の左側にロースターユニット１６の扉１８が位置する開口部が設けられている。また、前面の右側には、開閉可能に装着した操作ユニット３６が位置する開口部が設けられている。前記トッププレート１２は、後述する３つの加熱手段２９，３０，３１に対応する加熱部１３ａ，１３ｂ，１３ｃを備えている。各加熱部１３ａ〜１３ｃには、図示しない鍋を配置する際の目印となる円形状の模様が設けられている。また、トッププレート１２における前面右側には、表示パネル３５ａ，３５ｂ，３５ｃを透視可能な透明部が設けられている。前記蓋枠１４は、ケース本体１１の上端開口に装着されるもので、トッププレート１２と外周縁を除く部分を露出させる開口部と、吸排気口を構成する開口部とが設けられている。この吸排気口の開口部内には、吸気孔を構成する基板ボックス２０の吸気ダクト部２０ａと、排気口を構成するロースターユニット１６のロースター用排気ダクト１９および本体排気口４９が配設され、その上面には金属製の多孔カバー１５が配設されている。前記本体排気口４９は、後述する冷却ファン２６によってケース１０内に流動される冷却風を纏めて排気するためのものである。
【００１７】
前記ロースターユニット１６は、金属製のロースターケース１７内にヒータ（図示せず）を配設するとともに、ロースターケース１７の前面に把持部１８ａを備えた扉１８を配設した周知のものである。このロースターケース１７の後部には、内部と連通するＬ字形状のロースター用排気ダクト１９が接続され、該ロースター用排気ダクト１９を介して上側の多孔カバー１５を通して排気するように構成している。
【００１８】
前記基板ボックス２０は、一対の下ケース２１と上ケース２２とからなる樹脂製のもので、この上ケース２２の上面が、制御基板２５Ａ，２５Ｂおよび冷却ファン２６を配設する下方の制御基板配設部２３と、第１誘導加熱コイル２９を配設する上方の誘導加熱コイル配設部２４とに仕切る仕切板を構成している。前記制御基板配設部２３は、仕切壁により前側の基板配設部と後側のファン配設部とに更に区画され、基板配設部に２枚の制御基板２５Ａ，２５Ｂを上下に所定間隔をもって収容保持するとともに、ファン配設部にドラム状の冷却ファン２６を、その回転軸が左右に向けて水平に延びるように配設している。また、この基板ボックス２０の後方には、外気を吸引するための吸気ダクト部２０ａが設けられている。
【００１９】
前記区画板２７は、前記ロースターユニット１６の上部において、前記基板ボックス２０の上面と略面一に配設し、該基板ボックス２０の上面とで上方の加熱手段配設部を区画するものである。この区画板２７には、後部に前記基板ボックス２０の段部に延びる底板２８が設けられている。
【００２０】
３つの加熱手段は、図１および図４に示すように、前記基板ボックス２０上である前方右側に配設した第１誘導加熱コイル２９と、前記区画板２７上である前方左側に配設した第２誘導加熱コイル３０と、前記区画板２７の底板２８上である後方中央に配設した第３誘導加熱コイル３１とからなる。これら誘導加熱コイル２９，３０，３１は、高周波電流が通電されることにより、前記トッププレート１２を介して鍋を電磁誘導加熱するものである。これら誘導加熱コイル２９，３０，３１の中心部には、トッププレート１２を介して設置した鍋の温度を検出するための温度センサ３２がそれぞれ配設されている。
【００２１】
前記表示ユニット３３は、図２および図４に示すように、ケース１０において、前記ロースターユニット１６の反対側である前方右側の基板ボックス２０の前方上部に配設されている。この表示ユニット３３は、表示基板３４と、該表示基板３４上に配設した３つの表示手段である表示パネル３５ａ，３５ｂ，３５ｃを備えている。なお、右側に位置する表示パネル３５ａは、前方右側に位置する第１誘導加熱コイル２９の設定状態を表示するものである。中央に位置する表示パネル３５ｂは、後方中央に位置する第３誘導加熱コイル３１と、ロースターユニット１６の設定状態を表示するものである。左側に位置する表示パネル３５ｃは、前方左側に位置する第２誘導加熱コイル３０の設定状態を表示するものである。
【００２２】
入力手段である前記操作ユニット３６は、図１および図２に示すように、断面三角形状をなす基体３７を備え、前記表示ユニット３３の下部に位置するように、ケース１０の正面に開閉可能に配設したものである。この操作ユニット３６は、３つの加熱手段２９，３０，３１とロースターユニット１６の動作を入力するもので、前記表示パネル３５ａ，３５ｂ，３５ｃと垂直方向に略一致する３つの操作部３８Ａ，３８Ｂ，３８Ｃを備えている。具体的には、操作部３８Ａは、表示パネル３５ａと垂直方向に略一致するもので、前方右側の第１誘導加熱コイル２９を動作させるものである。操作部３８Ｂは、表示パネル３５ｂと垂直方向に略一致するもので、ロースターユニット１６と、後方中央の第３誘導加熱コイル３１を動作させるものである。操作部３８Ｃは、表示パネル３５ｃと垂直方向に略一致するもので、前方左側の第２誘導加熱コイル３０を動作させるものである。なお、この操作ユニット３６には、全ての操作部３８Ａ〜３８Ｃを操作を不可能とするためのロック操作部３９が設けられている。
【００２３】
図５に示すように、前記操作部３８Ａ〜３８Ｃのうち、操作部３８Ａ，３８Ｃには、手前側に誘導加熱コイル２９，３０を動作させるための切／入スイッチキー３８ａが設けられている。その奥側には、火力（電力）を増減させるための増加スイッチキー３８ｂおよび減少スイッチキー３８ｃが設けられている。更にその奥側には、タイマー機能を実行するための時スイッチキー３８ｄ、分スイッチキー３８ｅ、および、タイマー機能を取り消すためのとりけしスイッチキー３８ｆが設けられている。
【００２４】
また、操作部３８Ｂには、操作部３８Ａ，３８Ｃと同様に、誘導加熱コイル３０を動作させる切／入スイッチキー３８ａ、火力（電力）を増減させる増加スイッチキー３８ｂおよび減少スイッチキー３８ｃ、タイマー機能を実行する分スイッチキー３８ｅ、および、タイマー機能を取り消すためのとりけしスイッチキー３８ｆが設けられている。そして、タイマー機能を設定するための時スイッチキー３８ｄは設けられていないが、ロースターユニット１６のヒータを動作させる切／入スイッチキー３８ｇと、該ロースターユニット１６を自動で動作させるための自動スイッチキー３８ｈとが設けられている。また、第３誘導加熱コイル３１によって行う自動調理機能の１つである炊飯スイッチキー３８ｉが更に設けられている。
【００２５】
前記規制枠４０は、図１および図３（Ａ），（Ｂ）に示すように、耐熱性樹脂により形成され、第３の加熱部１３ｃで使用可能する自動調理用の専用鍋５０の直径と略同一の内径を有する中空状をなす半円環形状のものである。この規制枠には、専用鍋５０の取っ手５１から下向きに延びるように設けた凸状の位置決め部５２を凹凸嵌合する位置決め受部４１が設けられ、専用鍋５０だけを所定位置に位置決めして設置できるように構成している。また、規制枠４０の内部には、専用鍋５０の温度を検出する温度センサ４２が配設されている。さらに、前記位置決め受部４１と対応する位置には、専用鍋５０の設置状態を検出する検出手段として、前記専用鍋５０の位置決め部５２に配設した磁石５３（図３（Ｂ）参照。）の磁力を検出する磁気センサ４３が配設されている。さらにまた、規制枠４０の内部には、前記温度センサ４２および磁気センサ４３によって検出した情報を制御基板２５Ｂに赤外線信号などによって無線方式で送信する手段である発信器４４が配設されている。そして、この規制枠４０の内部には、前記第３誘導加熱コイル３１からの電磁波により誘導電流を発生させるコイル４５が配設され、該コイル４５による誘導電流を前記各電気部品４２，４３，４４に供給して動作させるように構成している。また、規制枠４０の内部底面には、位置決め手段として磁力に吸着する吸着材４６が配設されている。なお、トッププレート１２の背部には、前記発信器４４の信号を受信する手段である受信器４７、および、前記吸着材４６を磁力によって吸着する磁石４８が配設されている。なお、前記電気部品４２，４３，４４、吸着材４６および磁石４８は、第３誘導加熱コイル３１から発生する電磁波に影響を及ぼさない、および、及ばない離れた位置に配設されている。
【００２６】
前記基板ボックス２０内に配設した制御基板２５Ａ，２５Ｂのうち、制御基板２５Ａは、第１誘導加熱コイル２９および第２誘導加熱コイル３０への通電を制御し、制御基板２５Ｂは第３誘導加熱コイル３１およびロースターユニット１６への通電を制御するものである。そして、制御基板２５Ａ，２５Ｂのうち、いずれか一方には制御手段であるマイコンが実装され、このマイコンは、温度センサ３２によって検出した温度情報に基づいて従来と同様に、誘導加熱コイル２９〜３０への通電を制御して設置された鍋を誘導加熱する。また、磁気センサ４３および発信器４４を介して専用鍋５０の設置状態を検出すると、自動調理の１つである炊飯調理を実行可能とする。ここで、炊飯の自動調理は、予熱、炊飯、むらし等の炊飯フローを実行するように、予め設定されたプログラムに従って第３誘導加熱コイル３１への通電を制御するものである。
【００２７】
具体的には、この誘導加熱調理器では、第３誘導加熱コイル３１による加熱部１３ｃを使用して自動調理を行う場合には、まず、前記規制枠４０を加熱部１３ｃ上に載置する。そうすると、この規制枠４０は、吸着材４６が磁石４８に吸着されることにより、加熱部１３ｃを中心として指定位置に配置される。
【００２８】
そして、ユーザーが専用鍋５０の位置決め部５２を規制枠４０の位置決め受部４１に嵌合させて加熱部１３ｃに設置し、炊飯スイッチキー３８ｉを操作すると、第３誘導加熱コイル３１に流れる高周波電流によって交番した電磁波が発生し、この電磁波によりトッププレート１２を介して専用鍋５０に渦電流が発生して加熱される。また、第３誘導加熱コイル３１の交番磁界内に設置されたコイル４５は、電磁誘導作用によって誘導電流を発生させ、その誘導電流が温度センサ４２、磁気センサ４３および発信器４４に供給される。
【００２９】
これにより、温度センサ４２は、専用鍋５０の温度を直接検出して発信器４４および受信器４７を介してマイコンに送信する。また、磁気センサ４３は、専用鍋５０の磁石５３の磁力を検出して発信器４４および受信器４７を介してマイコンに送信する。
【００３０】
そして、マイコンは、受信器４７を介して磁気センサ４３からの信号を受信した場合には、加熱部１３ｃに専用鍋５０が設置されていると判断し、炊飯の自動調理を実行する。一方、受信器４７を介して磁気センサ４３から信号を受信しない場合には、加熱部１３ｃに専用鍋５０が設置されていないと判断し、第３誘導加熱コイル３１への通電を停止して炊飯調理を終了するとともに、制御基板２５Ｂに実装した圧電ブザーにより報知音を出力する。
【００３１】
このように、本発明の加熱調理器では、規制枠４０に配設した温度センサ４２により専用鍋５０の温度を検出するため、リード線によって接続されたセンサを鍋の内部に投入する必要はなく、使用上の利便性を向上することができる。また、自動調理専用の鍋５０を使用するため、最適な調理を行うことができるとともに、複雑なプログラムを作成する必要はない。そのため、コスト高になることを防止できる。しかも、規制枠４０に対して専用鍋５０を所定位置に位置決めできるように構成しているため、誘導加熱コイル３１の中心に専用鍋５０を確実に位置決めし、精度の高い自動調理を行うことができる。
【００３２】
また、専用鍋５０の設置状態を検出する検出手段として磁気センサ４３を配設し、専用鍋５０の設置を検出した場合のみ、自動調理を可能としているため、規格外の鍋で誤ってユーザの希望に沿わない調理が行われることを防止できる。さらに、統計的に使用頻度が少ない後方中央の加熱部１３ｃを自動調理可能としているため、自動調理を行いながら、頻繁に使用される前方の加熱部１３ａ，１３ｂで通常の調理を行うことができ、利便性の向上を図ることができる。
【００３３】
さらに、前記実施形態では、規制枠４０を着脱可能に装着できるようにするとともに、トッププレート１２の背部には温度センサ３２を配設しているため、加熱部１３ｃを他の加熱部１３ａ，１３ｂと同様に通常の調理にも使用することができる。しかも、規制枠４０が汚れても簡単に洗浄することができる。そして、調理時の沸騰などによる振動により鍋が移動するのを防止し、所定位置に位置決め保持できる。
【００３４】
なお、本発明の加熱調理器は、前記実施形態の構成に限定されるものではなく、種々の変更が可能である。
【００３５】
例えば、前記実施形態では、全ての加熱部１３ａ〜１３ｃを誘導加熱コイル２９〜３１による加熱手段を適用したが、自動調理を行う加熱部１３ｃを除くいずれかの加熱部１３ａ，１３ｂをラジアントヒータやハロゲンヒータからなる加熱手段により構成してもよい。また、自動調理可能な加熱部は、後方中央に限られず、前方の左右いずれかとしてもよい。しかも、２以上の加熱部を自動調理可能な構成としてもよい。
【００３６】
さらに、前記実施形態では、専用鍋５０を検出する検出手段を、磁気センサ４３により構成したが、リードスイッチにより構成してもよい。
【００３７】
さらにまた、規制枠４０は、吸着材４６と磁石４８による位置決め手段により着脱可能に構成したが、この位置決め手段は、トッププレート１２に設けた凸部に規制枠４０に設けた凹部を嵌合させる構成としてもよく、種々の変更が可能である。しかも、前記実施形態では、規制枠４０をトッププレート１２に対して着脱可能に構成したが、固定式としてもよい。さらに、規制枠４０は、半円環形状に形成したが、円環形状としてもよい。
【００３８】
そして、前記実施形態では、自動調理可能なメニューとして炊飯調理を可能としたが、揚げ物制御を可能としてもよく、自動調理可能なメニューは希望に応じて変更および追加が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の加熱調理器を示す斜視図である。
【図２】図１の正面縦断面図である。
【図３】（Ａ）は図１の正面横断面図、（Ｂ）は（Ａ）の部分拡大断面図である。
【図４】トッププレートを外した状態の平面図である。
【図５】操作ユニットの操作部を示す正面図である。
【符号の説明】
【００４０】
１０…ケース
１２…トッププレート
１３ａ，１３ｂ，１３ｃ…加熱部
２９〜３１…誘導加熱コイル（加熱手段）
３６…操作ユニット
３８Ａ〜３８Ｃ…操作部
３８ａ〜３８ｉ…スイッチキー
４０…規制枠
４１…位置決め受部
４２…温度センサ
４３…磁気センサ（検出手段）
５０…専用鍋
５２…位置決め部
【図１】
2005038741.tif 000003
【図２】
2005038741.tif 000004
【図３】
2005038741.tif 000005
【図４】
2005038741.tif 000006
【図５】
2005038741.tif 000007